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2020年10月05日

F1撤退、ホンダのEV生産・電池供給体制づくりと他社の動向

テーマ：電気自動車(301)

カテゴリ： EV 　電気自動車

　中国でEV生産体制の強化をはかっているのは、テスラやドイツ系企業ばかりではない。
　EVの生産にあたっては、車体製造工場とともに、バッテリーの供給体制確立がセット。
　2020年6月発売のトヨタRAV4 PHVは、1カ月足らずでオーダーストップ状態が続継続。

　2020年8月に発表されたホンダe（国内販売計画年間1000台）もあっという間にオーダーストップ。
　真相はリチウムイオン電池の供給能力不足のため、作りたくとも作れないためとされる。
　　　　　　　　

　ホンダの国内の生産拠点は埼玉・寄居工場。
　寄居はEVの世界生産のマザー工場という位置づけ。
　台数の観点でメインの生産拠点は中国の合弁会社。

　2018年、広汽本田汽車（広汽ホンダ）で、中国国向けの初の量産EV「理念 VE-1」の生産を開始。

　2019年4月、東風ホンダの新設する第3工場で量産EVの生産を開始。
　2020年7月、ホンダは中国・CATL（寧德時代新能源科技股份有限公司）と新エネルギー車用バッテリーに関する包括的なアライアンス契約を締結したと発表。
　2022年を目途に、CATLはホンダの中国生産モデルへバッテリー供給を開始の予定。

　トヨタは、2019年2月、中国・天津市に電気自動車（EV、HEV）などの新エネルギ車（NEV）を生産する工場を建設する方向で調整に入った。

　現地の合弁会社とあわせた投資額は約1300億円規模を見込む。
　生産能力は20万台/年規模。
　EV用の車載電池はトヨタとパナソニック合弁会社で製造する。

宇品第1工場（広島県広島市南区）でマツダブランド初の量産EV「MX-30」の生産を開始。
2020年8月13日、トヨタとマツダとで米国アラバマ州に建設中の合弁生産工場に8億3000万ドルを追加投資すると発表した。
　現地生産の強化で、国内はEV生産の余力が生じる。
　マツダは生産だけでなく、ＥＶの技術開発で連携強化するとみられている。

　EVでの先行をアピールしていた日産自動車は、2020年に330億円を投じて栃木工場の生産ラインを刷新。

　EV専用生産ラインではなくガソリン車、HEV社との混流ライン。

　カルロス・ゴーン元CEOがすすめたEVの急速な普及拡大路線ではなく、ガソリン車やHEVとの共存が続くシナリオを選択した。

　2023年度までに投入予定の軽自動車規格のEVは、既存の三菱自動車・水島製作所（岡山県）で生産すると決定した。

　EV用バッテリーについては、元は日産自動車の子会社で、現在は中国の再生可能エネルギー関連企業「エンビジョン・グループ」の傘下にある「AESC（オートモーティブ・エナジー・サプライ）」が、中国に初めての自社工場を建設すると、2019年4月に報じられた。
　年間20GWhの蓄電池が生産され、従来の同社生産量が3倍となる。
　AESCは次世代電池の開発パートナーだった。

　スバルは2020年1月20日に開催した技術ミーティングで「30年までに、全世界の新車販売台数の40％以上を、ＥＶ（電気自動車）やハイブリッド車」とし、30年代の前半には「生産・販売するすべてのスバル車に電動技術を搭載する」と明らかにした。
　トヨタとの提携があるとはいえ、EVに関して周回遅れ感はいなめない。
　　　　　　　　

　近い将来の自動車をEVに絞ったドイツ・フォルクスワーゲン（VW）は、ドイツ、中国、米国にEV専用工場を用意することを決めた。
　また、生産のカギとなるEV用バッテリーの自社生産に乗り出した。
　2020年5月28日、中国でリチウムイオン電池3位の国軒高科（Guoxuan Hi-Tech、以下国軒）の発行株式26.47%を11億ユーロで取得。
　EV用車載バッテリーの協業化で、

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