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May 27, 2020

纏め：世界の感染抑止の主要国ランキング・・・最後にPCR検査率と有症者率と致死率などから好きな国は何処？　追記：これは、統計の話、統計には現れない「超過死亡」の概念もある。陰陽師の話術に嵌るなかれ！

(5)

カテゴリ：世界、国際比較(国際統計etc.)

☆

＜小生には「コレ」がテニスボールに見えてきました。
　暫く、コートにも行っていません。
　歩くのも余計によちよち歩き気味です。
今日は近くの病院に電話して緑内障・花粉症のお薬を
　処方（処方箋を受け取り薬局に持参）してもらえましたが、
　明日は、私立大病院まで出掛け、診察後に処方箋が貰える
　脳幹梗塞リハビリ中の診察の予定日です。
　一ヶ所の病院入口で検温してから時間が掛かりそうです。＞

PCR検査率と有症者率と致死率などからみて、

あなたは、

１．感染者数の多い国は好まないでしょう　！

　　その上で

２．PCR検査が多い（6.0%）ロシアは致死率が

　　1.0%と少なくて済んでいます

３．PCR検査率が少ない日本は致死率が

　　中くらい　5.0%となります。

　これは、もしかしたら、日本では余程のことでないと

　PCR検査が受けられず、重症化が進み～死亡に至った

　患者が多くいた可能性があり、
＋＋ XX
「受診が制約されたための　→死亡が発生した」

のかもしれません。

誰も行わないでしょうが、日・露の医療体制で、

死者の中での医療従事者の割合を調べれば、

どの国が国民と医師の何方を大事に思うていたかが

判るかもしれません（推定で言ってはいけないが）。

　兎に角は、政府はPCR検査を拡大する義務があり

ましょう。

　政府は、拙速のあまり、また、医師を守る余りに、
＊
医療崩壊前の段階 で、受診者を絞り過ぎたキライ在り。

　自宅や路上で死亡した新型コロナウイルス患者が、

「 もし病院に行って重症化時に受診出来ていたら 」、

ICUに運び込んで酸素吸入し 助けてあげえた可能性 が

拭いきれないでしょう。

　医療体制を国民のために取り戻すべきでしょう。

　 白い巨塔体制を打破すべき は

政府の基本的な態度にありましょうか。

　小生は、私見ですが、日本株ワクチンとして

BCG注射のお陰で日本人は知らず知らずのうちに

新型コロナウイルスの免疫が出来ていたのかもしれません。
 ＊＊＊＊
　今後は、免疫の力をノーベル賞学者も言うように

再確認すべきでしょう。

　呆け頭が気が付いても後の祭りでしょうが・・・

＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
小生は、豹柄の絨毯の上に座ったような大統領よりも、
陰陽師のような首相が人物的には好きです。
ただ、口だけが過ぎ、内容が伴わないのは考えものです。
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋

**************
PCで以下の表で数字を見辛い方は、
「CTRL」＋「＋」を数回押して
拡大できます。
元に戻すときは、
「CTRL」＋「0」を押して下さい。
0は数字のゼロです。
**************

１．最新1週間の新規感染者（累積）ランキング
（直近7日当たりの国の新規感染者数
　　　　・・左から5番目の欄＝少ないほど）

２．各国人口総数・7日当たり新規感染者の許容数
(人口10万当たり７日当たり0.5人or1.0人
　　　・・ 左から６～７番目の欄＝ 少ないほど)

３．PCR検査率のランキング
　（ 左から９番目の欄＝ PCR検査率が高いほど）

４．PCR検査での有症率ランキング
　　（ 左から１０番目の欄＝ 低いほど）

５． COVID感染者の致死率
（ 左から１１番目の欄＝ 低いほど）

☆

＜素人の私論の結語＞

小生は、医学にはずぶの素人であるが、

肺結核に関しては、BCGも丸山ワクチンも同類であり、

新型コロナウイルスという主に肺や血管を狙い撃ちする

ウイルスに対する免疫効果は似ているかもしれないから、

全く別のアプローチよりは安全であり、比較可能なために、

早く結果が見えるからである。

１．　今後のワクチン開発については、

　　　肺結核で、よく似たワクチンのBCG注射の日本株が

　　　効果があったかを確認する機会を持つべきだと思う。

２．丸山ワクチン

　（肺結核のワクチンを癌患者に応用→私見）を

　　軽視する日本の医学界の体質を改めて、

　　ワクチンの持つ延命効果などから有効な

　　治療薬を発見して貰いたい。

３．その他

　　（BCG日本株や丸山ワクチン担当者は過去にめげずに

　　　新型コロナウイルスへの免疫効果にご自身のワクチン

　　　を応用できるかの試験を開始して欲しいと思います。）

☆

＜テニスのスポンジボール＞

　早く、テニスをやりたいな　！

　テニスコートについては、

非常事態宣言は解除されたようだ。

　地元では練習日や練習方法の詳細は検討中らしい。

☆

追記＞

　今、BS-TBSを見ていたら、

「超過死亡」 という事態が日本で起こっていた

可能性が明白である・・・という。

　死者については、日本では火葬がなされるから、

死因については火葬してしまっては 「科捜研の女」

でも後の祭りであろう。

　そのためにも、「超過死亡」の推定は、

将来の感染症対策としても極めて大切である。

１．上記のように、PCR検査に制限がついていた

　　ために自宅や路上で待機したことで、

　　「本来なら救急車で病院に運ばれることで

　　救われたかもしれない命」 が

 死に至った可能性 

に加えて

２．PCR検査をしなかったために新型コロナウイルス

　　なのか解らない死因の死者がこの 「超過死亡」 に

　　大勢含まれている可能性

３．その他

　　を勘案しなければ・・・、

将来の感染者対策は危険なままとなるであろう。

” 陰陽師” 　的な～話術に嵌るなかれ！

☆

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Last updated May 27, 2020 09:32:13 PM
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[世界、国際比較(国際統計etc.)] カテゴリの最新記事

■コメント

コロナ感染死、把握漏れも　「超過死亡」200人以上か東京23区2～3月　必要な統計公表遅く、対策左右も：日経新聞

めいてい君さん

新型コロナウイルスの感染が拡大した2月中旬から3月までに肺炎などの死亡者が東京23区内で200人以上増えた可能性がある。同じ期間に感染確認された死亡数は都全体で計16人。PCR検査で感染を確認されていないケースが潜み、把握漏れの恐れがある。こうした「超過死亡」の分析に必要な政府月報の公表は2カ月遅れで、欧米の対応と差が出ている。肺炎などの死亡数は、国立感染症研究所が「インフルエンザ関連死亡迅速把握システム」に基づき、公表している。集計では各保健所が死亡診断書の死因のうち、インフルエンザか肺炎を含む死亡数を入力する。感染研が過去の流行状況から推定した「流行なしの死者数」と比較し、統計的な誤差を超えた場合に超過死亡と判断する。現時点の公表データによると、超過死亡は2月17日の週から3月下旬まで5週連続で発生。流行がなかった場合を50～60人上回り、計200人を超える。感染研が定義する「統計的な誤差を上回った死者数」という超過死亡数でも5週連続で20～30人程度に上る。実数は公表していない。超過死亡は19年後半も発生。インフルエンザの流行が早く、東京都で12月上旬に流行が拡大した影響とみられる。年明けには終息しており、再び超過死亡が発生した2月中旬以降は新型コロナが影響した可能性がある。
感染研は「集計は例年、インフルエンザの流行が終わる3月末の死亡日までが対象。入力期限の5月末以降でないと今シーズン全体の分析はできない」としている。
世界保健機関（WHO）は感染症の影響を分析する指標として超過死亡を推奨している。
肺炎以外を含む総死亡数は厚生労働省が人口動態調査で死亡数などを毎月集計。都道府県からの報告は省令で「翌々月の5日まで」と定められ、公表は約2カ月後だ。検査未確認の死亡数が増えたとみられる4月分の公表は6月下旬になる。
集計が遅いのは、届け出の電子化が進んでいないこともある。手書きの死亡届を受けた市区町村は電子システムに入力して保健所に送付するのに「一定の期間が必要」（同省）なためだ。欧米では迅速な死亡数の集計・公開が進む。3月以降、感染が急拡大した米ニューヨーク市は、死亡数をリアルタイムで把握する電子統計報告システムを開発した。市保健当局によると、WHOがパンデミックを宣言した3月11日から5月2日までの全死亡数は3万2107人。過去5年と比較し、2万4172人を超過死亡と推定。この間に1万8879人が検査などで感染を確認されており、残り5293人（22%）も「直接か間接的にパンデミック関連で死亡した可能性がある」と発表している。
欧米メディアは公開データに基づき、死亡数は新型コロナで死亡したと報告された数より5～6割程度多く、超過死亡があると分析している。
英医学誌ランセットは「週単位で超過死亡を把握することがパンデミックの規模を評価して適切な対策を打ち出すために最も必要」と指摘する。
第2波に備え、検査の拡充や感染症に応じた医療態勢の強化だけでなく、データの公開が不可欠。横浜市立大学の五十嵐中・准教授（医療経済）は「迅速にデータを収集・公開し、民間とも連携し対策に役立ててほしい」と訴える。（社会保障エディター　前村聡、高橋そら）日本経済新聞2020/5/25 2:55 (May 27, 2020 08:45:50 PM)

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ＷＨＯ財団を新設、新型コロナ対策向けの資金源確保で:Reuters

めいてい君さん

［ジュネーブ／チューリヒ　２７日　ロイター］ - 世界保健機関（ＷＨＯ）のテドロス事務局長は２７日、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）を抑制する世界的な取り組みを主導する中で、資金不足回避に向け新たな資金源を確保するために、財団を新設すると発表した。
オンライン会見で、ＷＨＯ財団の新設は数年間にわたって検討を重ねたもので、「最近の資金調達に関する問題」とは関係がないとした。
トランプ米大統領は１８日、米国はＷＨＯへの資金拠出停止を恒久化し、加盟を見直す可能性があると警告していた。
テドロス事務局長は、ＷＨＯはパンデミックについてここ数年間で「何度も」警告し、加盟国はパンデミックへの対応が十分ではないことを認識していたが、具体的な資金調達手段を得るまでには至っていなかったと指摘。「これらの計画に資金を提供し、加盟国の対策準備を整える。現在のパンデミックを終わらせるだけではなく、次に起こり得るパンデミックにも備えなければならない」と述べた。また資金源が過度に不安定な状態になっていると語った。
ＷＨＯ財団は助成金を提供する独立事業体として設立され、「非伝統的な資金源」から新たな資金を調達し、世界的な公衆衛生上の課題に対するＷＨＯの取り組みを支援する。
設立者のトーマス・ツェルトナー元スイス連邦健康局長はロイターに対し、富裕層や企業、一般市民からの寄付を望むと述べた。Reuters 2020/5/28 6:42 (May 28, 2020 09:59:35 AM)

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下水の新型コロナウイルス量を調査感染拡大の兆候探る東京：NHK News Web

めいてい君さん

東京都は、都内の処理場で採取した下水に含まれる新型コロナウイルスの量を把握するための調査を専門の学会とともに始め、分析方法を確立させて、将来、感染拡大の兆候を把握する手がかりにしたい考えです。都は週1回程度、都内15か所の処理場で採取した下水を冷凍保存し、「日本水環境学会」と連携して、下水に含まれるウイルスの量を把握する調査を始めました。
下水の採取は緊急事態宣言が解除されるまで行う予定で、分析方法を確立させて、将来、感染拡大の兆候を把握する手がかりにしたい考えです。
都によりますと、下水を活用した新型コロナウイルスの研究はアメリカやフランスなどでも進められているということです。
東京都下水道局の担当者は「下水から感染拡大の兆候を調べることができたら、事前に警鐘を鳴らすことにもつなげられる。早く仕組みを確立できるように調査を進めたい」と話しています。NHK News Web 2020/5/20 10:54 (May 29, 2020 01:39:00 PM)

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下水中の新型コロナウイルスに関する世界初の総説論文を発表　：北大、山梨大　2020/5/14

めいてい君さん

下水中の新型コロナウイルスに関する世界初の総説論文を発表～COVID-19の流行状況を把握する上での下水疫学調査の有用性を提唱～（工学研究院　助教　北島正章）
ポイント
●下水中における新型コロナウイルスの存在実態に関連する知見を体系的に整理。
●COVID-19 の流行状況を把握する上で下水疫学調査データが重要な情報となる可能性を提示。
●感染拡大防止と社会経済活動再開に向けた適切な政策決定のための判断材料としての活用に期待。

概要
北海道大学大学院工学研究院の北島正章助教と山梨大学大学院総合研究部の原本英司教授らの国際共同研究グループは，新型コロナウイルスの下水中における存在実態に関連して現在までに得られている知見を体系的に整理し，新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行状況を把握する上での下水疫学調査の有用性を提唱する総説論文を世界で初めて発表しました。
新型コロナウイルスによって引き起こされる COVID-19 の世界的感染流行は，国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態となっています。新型コロナウイルスの主な伝播経路はヒト-ヒト間での飛沫感染や接触感染ですが，最新の研究報告によりウイルス RNA が下水中に存在し得ることが示されていることから，下水をウイルス感染疫学の情報源として利用できる可能性があります。研究グループは，下水疫学調査により COVID-19 の感染流行状況を把握できる可能性，下水中の新型コロナウイルスの検出方法及び新型コロナウイルスの健康リスク評価に関連する情報について現時点で得られている知見を精査しました。新型コロナウイルスの RNA が感染者の糞便中のみならず下水中からも検出されるという調査事例が急速に蓄積されてきていますが，下水試料から新型コロナウイルスを効率よく検出するための手法が確立されていないことが下水疫学調査を実施する上での大きな課題の一つとなっています。また，新型コロナウイルスの曝露経路及び感染リスクを評価するためのデータも限られていますが，関連する呼吸器系ウイルスに関する既往の研究データを活用することで，リスク評価・モデリングが可能となり，COVID-19 の感染制御に貢献できる可能性があります。
現時点では，下水中における新型コロナウイルスの存在状況，生残性及び水処理での除去効果に関する知見が不足しているため，新型コロナウイルスの伝播への下水の関与については明らかになっていません。下水疫学調査のための手法の確立及び下水中における新型コロナウイルスの存在実態解明とそのデータの活用に向けた更なる研究が早急に求められます。
なお，本研究成果は，2020年4月30日（木）公開の Science of the Total Environment 誌に掲載（オンライン公開・オープンアクセス）されました。https://www.hokudai.ac.jp/news/pdf%20/200514_pr.pdf (May 29, 2020 01:45:16 PM)

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【独自】医療関係者の感染１５９０人、看護職が６割…本社全国調査：讀賣新聞

めいてい君さん

全国の自治体が公表した新型コロナウイルス感染者のうち、医師や看護師といった「医療関係者」が少なくとも１５９０人に上ることが、読売新聞の集計でわかった。このうち職種がわかる８１６人の内訳をみると、約６割を看護師や看護助手ら「看護職」が占めていた。医療現場の感染リスクの高さが改めて浮き彫りとなり、防護策の徹底が大きな課題となっている。国内の自治体が公表した感染者の合計（クルーズ船、空港検疫などを除く）は５月３１日現在、１万６５５８人。このうち職業についての情報が公開された約１万２８００人分を分析した。
　職業の公表方法は自治体ごとに異なり、「医師」「看護師」といった職種まで明らかになるケースもあれば、「医療従事者」など大まかな分野だけ示されることもある。読売新聞は、これらを合わせて「医療関係者」として集計。その結果、計１５９０人に上った。家族内感染の可能性があるなど医療現場での感染ではないと思われるケースは除外した。
　医療関係者のうち、職種がわかる８１６人の内訳は、「看護職」が４９８人（女性４３２人、男性５９人、不明７人）と６１％を占めた。看護職の年代で最も多いのは２０歳代の１４４人だった。看護職は、患者と受診から退院までの多くの過程で接触するため感染リスクが高まっているとみられる。このほか医師は２２３人、医療事務職員が４４人。歯科医や薬剤師、理学療法士らが感染したケースもあった。
　順天堂大の堀賢教授（感染制御学）の話「今回のように各地で感染が広がると、必ずしも感染症診療に慣れた人材や病院だけが携わっているわけではない。国や自治体は物資と人員の両面で手厚い支援が必要だ」讀賣新聞　2020/6/4 8:48
・・・
感染者のうちでは医療従事者と分かるものが9.6%居たことになる。医療関係者が直接の感染の矢面に立っており、そのうちの6割強が看護師であった。医療関係者に感謝しよう。PCR検査を人口の僅かに0.2%から西洋並みの５～７％台に増やしてもらいたいが、検査の方法や検査の自動化やロボットの活用も促進して貰いたい。・・・めいてい君 (Jun 4, 2020 03:06:11 PM)

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