2024年11月20日

2025年から世界は大きな戦争と経済の混乱から始まる気がする

アメリカのトランプ次期大統領は、SDGsを完全にに否定する方針のようだ。
地球温暖化の嘘、二酸化炭素の嘘についても完全に否定して行く方針に変わりそうだ。
昨日も地球温暖化については否定する事を投稿したが、地球温暖化と言うことに二酸化炭素を結びつけることに無理があるのだ。
明らかに二酸化炭素ビジネスの為の嘘だとしか言い様がない。
当然、持続可能な、、、SDGsも出鱈目だ。
そして、新型コロナウィルスのマッチポンプたるmRNAワクチンも、効果どころか毒物である事が曝露されるだろう。
バイデン政権から4年、世界中を戦争に巻き込むDS(ディープステート)の計画をひっくり返すつもりのようだ。
DS(ディープステート)とは、大イスラエルによる支配を画策する輩達だ。
トランプもイスラエルの狂信者だが、DS(ディープステート)とは違う類いの人間のようだ。
2025年から世界は大きな戦争と経済の混乱から始まる気がする。


2024年11月18日

気候は海流と気団の移動状況で大きく変わる

「人類と気候の10万年史」と言う電子書籍を読んでいる。
水無月湖という湖の固定の縞模様で数万年前の気候状況が判るという事で、今後の気候変動を予測できるかという内容だ。
ハッキリ言う。
この著者はバカである。
過去の気候状況が判っても、意味など無い。
過去の地球の気候変化の規則性など未来の気候変動のヒントにすら成らない。
何故なら、今起きている気候変動の原因とは無関係だからだ。
気候は海流と気団の移動状況で大きく変わる。
現代の温暖化とか言う現象には、必ず原因がある。
しかも、ここ数年で気温が上昇している原因は何かを全く解明せず、いい加減な理由付けをしている。
何度も言うが、気候変動は海流の流れと気団の移動で変わる物なのだ。
愚かな輩は二酸化炭素の増加が温暖化ガスとして大気の高層部に留まって地球の温暖化を促していると、まことしやかに言う。
しかし、それは出鱈目だ。
ドライアイスは二酸化炭素を凍らせた個体だ。
溶けると二酸化炭素に戻る。
白い気体が地を這うように流れて行く。
そう、二酸化炭素は他の気体よりも重いのだ。
大気の上空に留まって温暖化を促すことなど絶対にあり得ない。
もし、そんな事があり得るほどに二酸化炭素が増加したら、地上に生きている人間は酸欠で頭痛持ちばかりだ。
気候の変化は海流の変化と気団の移動でのみ起こるのだ。
だから地球には夏と冬がある。



北半球の場合、
夏は暖かい空気が南から北に移動するから暖かくなる。
冬は北から寒い空気が降りてきて南に移動するから寒くなる。
ここに二酸化炭素の温暖化要素など入り込む隙間は全く無い。
温暖化と言われる様になったのは、100年も経っていない。
その間に、気団の移動に影響する地上や海底の変化を見いだせば、簡単に原因が分かるはずだ。
愚かな学者達はアマゾン辺りの森林伐採で二酸化炭素の吸収が出来ないことが一因とか言い出すだろう。
しかし、それは殆ど気団の移動には影響しない。
気団に影響する地上の変化とは何か?
ハッキリ言えば、高層ビル群だ。
例えば、砂漠地帯に突然高層ビルがいくつも建ち並んだらどうなるか?
気団は乱れ、今まで通りの気団の流れは妨げられる。
日本という国に梅雨があるのは、中国大陸に標高の高い山脈があるからというのは有名な話しだ。
もし、その標高の高い山脈が無ければ、日本の殆どは砂漠化したかも知れないと言われている。
日本の場合、気団の流れでは偏西風や貿易風などが影響すると言われている。
また、海流では黒潮などの海流が気団に影響するらしい。
台風は海面が暖かいと発達し、冷たくなると消滅する。
気候変動とは、単純な問題なのだと言い切れる。
私は現代の温暖化現象の一番の原因は、世界各地に出来上がった高層ビル群だと考えて居る。
地球は自転することで地球を取り巻く大気を移動させている。
そのお陰で待機中の酸素や二酸化炭素、窒素などの割合は、地球上の何処でも、殆ど変わらない。
これだけでも、二酸化炭素が温暖化の原因で無いことは明らかだ。
気団が移動するときに障害となる標高の高い物が無ければ、滞りなく気団は移動する。
しかし、障害物があるならば、気団の流れは乱れ、不規則なモノになる。
そうした乱れが今まで無かった温暖化に?がっているのだ。
要は、世界中の高層建築物が乱立する事で、今まで滞りなく移動していた気団の動きに変化が起こっている。
それが温暖化の原因だと言うことだ。
過去10万年の間に規則性を求めても、人間が過去100年で作り上げた高層建築物の影響を考慮しないで何が判るのか?
と言うことだ。
気候変動は気団の動きと海流の影響が一番大きく関わっている。
海流の動きの変化についても、海底ケーブルやパイプラインなどを築けば影響が出る。
ガスの供給パイプラインや人口島の作成での埋め立て、海洋に対する人間の構造物の影響はこの100年でかなり大きくなっているはずだ。
そうした人間による環境の変化を無視して、二酸化炭素とか金儲けの発想での問題のすり替えは、人間種を滅ぼすと私は考える。
所詮、科学者や研究者には知識はあるが応用力と智慧が無い。
狭い視野・専門的な事しか知らない無能達なのだ。


戦争は経済力が戦争継続能力に直結する

戦争は経済力が戦争継続能力に直結する。
しかし、アメリカには経済力に陰りが出ている。
あまりにも刷りすぎたドルの結果、米国債は利子を支払う能力に限界が来ている。
ドル暴落は年内にも起きるかも知れない。
アメリカは軍事力を背景に世界経済を支配し、ドルを基軸通貨にしてきた。
然し、基軸通貨の立ち位置が変わるかも知れないのだ。
そうなると、アメリカ国債を大量に保有する日本の経済は本格的に危機に直面する。
愚かな岸田前首相は、負けると判っていながら、ウクライナの債権保障国になってしまったのだ。
しかも、ウクライナへの支援金をロシアの凍結資金を盗んで宛てるとのこと。
そんなことをしたら、ロシアから日本に極音速のミサイルが飛んでくるだろう。
日本の外交は全く機能していない様に見える。
長くアメリカに追従することで、独自の外交と言うことを考えてこなかったからだろう。
そもそも、独立国家が外国の軍隊を永続的に駐留させ、自国領の制空権すら無い等という事は、当たり前ではあり得ないのだ。
バイデンに唆されて、前首相の岸田は日本版NATO(北大西洋条約機構)などと訳の判らないことを始めた。
現首相の石破もその企てに乗った一人だ。
しかし、トランプが大統領に当選してからアメリカの方針は大きく変わった。
日本の再軍備に危険を感じていると言い始めている。
アメリカのトランプ次期大統領は、石破首相の訪問を断った。
就任まで何処の国とも会談はしないという。
明らかに嘘だ。
同盟国ならば、別段問題の無いことだ。
要は、日本版NATO(北大西洋条約機構)などと軍備拡張する怪しい輩を警戒しただけだ。
今はトランプはイスラエルのことで頭が一杯なのだ。
また、アメリカ経済を立て直すことにも注力しなければならない。
イーロン・マスクがその立場になったことで、コストカットという、アメリカの歴史では希な政策を今後は観ることになるだろう。
恐らくだが、日本以上の緊縮財政案が飛び出してくるだろう。


憶測だが

憶測だが、来年の1月のトランプが大統領に就任するまでに、世界情勢は大きく代わると予想している。
現在、世界で目立っている戦争は二つだ。
ウクライナ(NATO(北大西洋条約機構))とロシアの戦い。
イスラエルのパレスチナ人の虐殺だ。
ウクライナの場合、2014年にロシア系のウクライナ人への虐殺行為がロシアの軍事介入を呼び込んだ。
当時はその事に日本は全く行動を示さず、静観した。
8年後の2022年、世界は新型コロナウィルスのパンデミックに襲われていた。
その機につけ込むように、NATO(北大西洋条約機構)の拡大作戦がロシアを挑発した。
結果、ロシアは軍事作戦を決行した。
ウクライナは2014年に奪われた領土を含め、ロシアから奪還すると息巻いていた。
その根拠はウクライナと称しているが、その実体はNATO(北大西洋条約機構)群だからだ。そしてEUと日本、韓国など西側諸国が協力する名目で、ロシアに経済制裁を行った。
当時はSWIFTによる国際決済からロシアを締めだし、経済政策で戦争継続能力を削ぐ目論見だった。
しかし、実体はロシアはBRICSの拡大に注力しており、軍需による国内経済も大きく成長させてしまった。
何より、ロシアはエネルギー大国だ。
経済制裁を行った西側諸国は総てロシアからの石油・天念ガスの供給が無いとどうにもならない。
当初は2022年内にロシアは戦争を止めると目論んでいたが、2024年も終わろうとしている現在、経済的に疲弊し、軍事的に追い込まれているのは、ウクライナ及び西側諸国とNATO(北大西洋条約機構)だ。
ウクライナは戦争に負ける。


アメリカの軍事力ではイランに太刀打ちできない

ウクライナとロシア、この戦争はバイデンがアメリカの大統領だから出来たモノだ。
しかし、来年の1月にはアメリカはトランプが大統領になる。
トランプはウクライナなど眼中に無い。
頭にあるのは、イスラエルの支援だけだ。
イスラエルはガザ沖の天念ガスの利権を奪うために、ガザ地区のパレスチナ人を殲滅するつもりだ。
事の始まりは、昨年の10月にイスラエルの民間人を人質に取ったことだが、イスラエルの首相のネタニアフは、人質など眼中には無い。
とにかくガザ地区からパレスチナ人を一掃することが目的なのだ。
そして、トランプは狂信的なイスラエル支持者なのだ。
現状の戦況としては、イスラエルはイランの極音速ミサイルに怯える毎日である。
その鬱憤をパレスチナ人を虐殺する事でハラしている様だ。
トランプが大統領に就任した途端なのか、それとも年内なのかは判らないが、イランはイスラエルを壊滅させることとなるだろう。
イランは極音速ミサイルを発射して、イスラエルのアイアンドームという防空システムをいとも簡単に破壊している。
イスラエルを支援しているフランス、イギリス、アメリカの空母艦隊の頭上を越えて、極音速ミサイルがイスラエルのアイアンドームを破壊したのだ。
これには、ウランスもイギリスもアメリカも度肝を抜かれたようだ。
アメリカは直ぐに空母を帰還させ、逃げ帰ったのだ。
トランプに大統領が替わっても、アメリカの軍事力ではイランに太刀打ちできない。
今後のイスラエル防衛にまわる西側諸国(日本も含む)は、イラン、ロシア、北朝鮮、中国の超新兵器に叩きのめされる事が予想される。


物事の優先順位が判っていないようだ

石破が訪問先のペルーで開催されているAPECの写真撮影に間に合わなかったそうだ。
理由がフジモリ大統領の墓参りに向かう途中で、交通渋滞(事故に因る)に巻き込まれたとのこと。
スケジュールというより、物事の優先順位が判っていないようだ。
しかも、国際会議のイベントに出席できないと言うことは、危機管理も出来ていないと言うこと。
この男の前の岸田も酷い総理大臣だったが、この石破も間抜けさでは酷い総理大臣だ。
総理大臣になる前は、国民受けする事を言っていたが、結果的に岸田と同じ路線で走っている。
日本の場合、自民党が政権政党で有る限り、誰が総理になっても代わらないと言うことだ。
れいわ新撰組の山本太郎が総理になれば、アメリカのトランプのように、前政権の政策を180度転換させるかも知れない。
まあ、あと10年は掛かりそうだが、その頃には私は生きては居ないだろう。


2024年11月17日

メルカリで始めて買いものをした

メルカリで始めて買いものをした。
メルカリのアカウントは2021年2月14日に作っていた。
しかし、作成してから全く利用した個t路が無かった。
アカウントはメールアドレスを登録するだけだったので、問題なかったが、買いものや出品問い事に全く興味が無かったので、アカウントの作成のみで、昨日まで来てしまった。
3年9ヶ月も保留だったのだ。
今回はかなり年代物の古書を捜していたのだが、ネットで検索したらメルカリで出品されていることを知ったのだ。
そこで、昨晩、メルカリのアカウントを復活させた。
先ず、本人確認を開始した。
iPad Miniで登録を行った。
免許証で行ったが、何度やっても上手く行かない。
iPhoneでメルカリアプリをインストールして行ったが、やはり駄目。
再度、iPad Miniでやってみたら、今度は本人確認中で翌日の13時過ぎまで掛かった。
本人確認が出来ないけれど、クレジットカードの登録は出来た。
然し、本人確認が出来ないと、住所の登録が出来ない。
特に面倒なのは、マイナンバーカードを持っていると、直ぐに本人確認が出来るらしいが、運転免許証だと時間を掛けて居るみたいだ。
どうやら、メルカリは政府の回し者だ。
任意で持つマイナンバーカードを優先していること自体、問題視するべきだ。
若しかしたら、メルカリでマイナンバーカードの情報が流出しているかも知れない。
メルカリはスマートホンやタブレット毎にアカウントの確認が成されるようだ。
私は基本的にiPhoneは使わない。
今年の6月までガラパゴス携帯電話を使って居たのだが、確定申告の関係でスマートホンに切り替える必要を感じて、中古のiPhoneに切り替えた。
中古なので電池が直ぐに無くなってしまう。
午後になってメルカリの本人確認が終了した。
19時過ぎから本人確認が終わったことを確認して、住所の登録を行った。
本人確認の免許証も再度、iPad Miniで撮影して送信した。
どうも何度も本人確認するシステムに、過剰に個人情報を取得している様に思える。
もしかしたら、システム的に別の組織に個人情報が流れている可能性も疑われる作業だ。
何とか住所とスマートホンの登録を終えると、登録確認の暗証番号がスマートホンに飛んできた。
スマートホン認証は3回目である。
認証を終えると、やっと住所が登録された。
不思議なことに、支払い条件にクレジットカードが勝手に表示されている。
昨日、見つけた古書を選択して購入を行うことが出来た。
私は正直、スマートホンの決済とかが苦手である。
まあ、慣れれば大したことは無いのだろうが。


季節病カレンダー

Twitter(X)のAI、Grokで季節病カレンダーについて調べてみた。
季節病カレンダー(Seasonal Illness Calendar)は、各季節に応じて流行しやすい病気や健康上の問題を示すツールです。
これは主に以下のような目的で利用されます:
1. **予防策の計画** - 特定の時期にどのような病気が流行しやすいかを知ることで、予防接種や健康管理の計画を立てやすくします。
2. **意識向上** - 季節ごとの健康リスクに対する意識を高めることで、早期発見や適切な対策を促します。
3. **医療資源の適切な配置** - 医療機関が患者の流入を予測し、必要なリソースを事前に準備するためにも利用されます。
**例えば、**
- **春**:花粉症、アレルギー、インフルエンザの後期ピーク。
- **夏**:熱中症、食中毒、紫外線による皮膚がんのリスク増加。
- **秋**:秋雨前線の影響で増えるカビによるアレルギー、インフルエンザの初期流行。
- **冬**:インフルエンザ、風邪、ノロウイルス、低温による心臓疾患のリスク増加。
このカレンダーは、一般的な健康情報を提供するウェブサイト、健康関連の書籍、または医療機関によって作成・配布されることが多いです。
また、地域によっては特有の季節病があるため、ローカライズされた情報も重要です。


ウクライナは間違いなく負ける

岸田が首相だった時には、バイデンに騙され、日本の軍事増強を促され、遠い押収のNATO(北大西洋条約機構)に東京支部を置くなどと言う愚かな事をさせられていた。
処がトランプが次期大統領に決まると、アメリカは日本の軍備増強を批判して警戒される結果となった。
日本人の大半は知らないようだが、統一国家(国連)は日本を先の大戦以降、敵国として
している。
ドイツもイタリアも敵高指定を解かれては居ない。



敵国指定とは、もし軍備拡大などで再び戦争を起こそうとする兆しが見えた場合、統一国家(国連)の安全保障理事会を通すこと無く、敵国指定されている国に国連加盟国は軍事攻撃が出来るのだ。
つまり、岸田や安倍が調子に乗って軍備拡張路線などをする事は、統一国家(国連)敵国指定に反する行為だったのだ。
調子に乗っていた岸田はウクライナの債務保証国になってしまっている。
ウクライナは間違いなく負ける。
アメリカが手を引くからだ。
アメリカはイスラエルの防衛に集中しなければならないのだ。
アメリカとイスラエルは来年にはイラン、ロシア、北朝鮮と本格的な戦争に突入するだろう。
そして、アメリカは核戦術という最終的な脅しを使って屈服を迫るだろうが、イラン、ロシアの極音速ミサイルで核弾頭兵器が無力化されてしまうかも知れない。
最早、アメリカは世界に於ける軍事大国では無い事を思い知らされるだろう。
アメリカが軍事的に優位で無くなった場合、世界の基軸通貨が変わる。
アメリカは軍事力を背景にアメリカの国債を世界中に買わせて、基軸通貨として振る舞っていた。
しかし、アメリカドルは刷りすぎた。
国債の利回りだけで破綻寸前にまで来ているのが現実だ。
軍事力で抑えられていたドルの価値が一瞬で下落したらどうなるか。
現在のG7は破綻するだろう。
日本はそれだけ出なく、ウクライナの債権までも引き受けなければならない。
しかも、持っているアメリカ国債は紙くずだ。
隣国の中国、ロシアは高笑いをして観ているだろう。
今からでも、ロシア、中国との良好な関係を築く準備をしておかなくてはならない。
今の首相の石破はトランプに相手にされていない。
ロシアには2022年に入国禁止になっているとか。
中国にもパイプは無い。
四面楚歌とは正に日本の外交かも知れない。


2024年11月15日

人口が爆発する!

「人口が爆発する! 環境・資源・経済の視点から ポール・エーリック/アン・エーリック」という書籍が有る。
この書籍には唯一、データ表が記載されている。
統一国家(国連)が作成した「国連超長期世界人口推計」という表だ。
この表は1950年から2150年までの200年にも及ぶ世界の人口推移の予想を出している。
「国連超長期世界人口推計」に関する説明を以下に抜粋して記載する。

今後21世紀はどうか、国連推計では今後の増加率を90年〜95年1.68%、95年〜2000年1.57%、2020年〜2025年1.02%と減速すると予測。
それでも21世紀半ばには100億人に達するとみている。
国連超長期推計のうち最も可能性の高いとみられる中位推計で、2150年に115.4億と予測。中-高位推計で207.7億、高位推計で280.3億とかなり幅がある。
驚くことに1983年〜90年の出生率を以下一定として推計すると、2025年に既に100億を軽く突破、2100年に1094億、2150年に6942億という凄まじい爆発的数字が公表され、宇宙船地球号がこの趨勢を何処まで抑制しえるのかの課題に直面している事が明らかである。

気付いたかも知れないが、何故か2020年から2025年の人口増加率は減速すると予測されて居たのだ。
添付した表は中位推計だが、世界の総人口は正にこの数字の通りに増加している。
2019年から新型コロナウィルスのパンデミックが始まり、mRNAワクチンがマッチポンプと思わせるようなタイミングで開発。
世界中のパンデミックでの死者に加え、ワクチンの薬害で更に死亡する人々が増加した。
「国連超長期世界人口推計」は統一国家(国連)の人口抑制計画の目標値だったのかも知れない。


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