昨日の茅原選手の斡旋情報の記事の中でも出てきたフライングの話。
フライングについては、今年の4月から罰則が強化されていますが、「マクール10月号」の中でも「F返還は必要か?」というコラムが掲載されていました。
そのコラムの中では、4月から罰則が強化されてたが、F返還額が減っていないという情報と共に、F返還を廃止してみてはどうかという提言もなされていました。
そこに載せられたF返還額は次の様なものでした。
2022年4月1日~8月20日 137億8151万4700円
2023年4月1日~8月20日 約134億円
※全体の販売額は2022年に比べ2023年は330億円減少している。
(マクール10月号より引用)
ということで、全体の売上が下がっていることも加味すると、少なくともフライング罰則強化によりF返還が減ったとは言えず、現役レーサーからも罰則の内容に厳しい声があることも考えると、罰則を強化するよりも、F返還をすることを見直してもいいのではないかという提言がされています。
しかし、この内容はミスリードな部分が少しあるかと思います。
どのあたりがミスリードなのかということを書く前に、今年4月からのフライング罰則がどう変わったかを今一度おさらいしておきます。
これを見て分かるように、罰則が強化されたのは、記念レースの優勝戦、準優勝戦に限定されています。
この内容の正否はさておき、罰則強化の効果を確認するのは、対象のレースに限定する必要があると思います。
そこで、昨年と今年の対象レースでのフライング数を確認してみます。
<2022年4月~2023年3月>
こんな感じです。
まだ罰則強化後の期間が短いので比較しにくいですが、4月から9月までのFしたレース数と人数で比較すると次のようになります。
2022年 4月~9月 レース数 6 人数 7
2023年 4月~9月 レース数 6 人数 6
確かに、昨年と変わり映えのしない結果となっています。なので、フライング罰則強化の効果に疑問が残るところがあるのは確かです。
ただし、SGに絞ってみると傾向が変わります。
2022年 4月~9月 レース数 3 人数 4
SGに関して言えば、今年は減少していることから、罰則強化の効果が見られるといえます。
特に、SG優勝戦でのフライングが今年は今のところ0となっています。
罰則が強化された理由は、売上が多く返還になると大きく売上を下げることになるレースでのフライングを減らすことですから、その意味では売上が抜きに出て大きいSGの優勝戦・準優勝戦で返還が減っているわけですから、一定の効果はあると言えます。
ですから、罰則強化による効果が見られないことをF返還の見直しに結びつけるのは少し無理があるように思います。一定の効果は現時点では見られています。
ですが、罰則強化して良かったと言うつもりはありません。
SG優勝戦・準優勝戦でのフライングが減っても、F返還額が減っていないということは、今回の罰則強化対象でないレースでのフライングが増えているということです。
罰則強化の目的である売上低下防止に対して、大きなリスクは低減出来ていても、売上という本来の目的には効果がないわけですから、無駄に選手を苦しめているだけということは出来るでしょう。そう考えると、フライング罰則のあり方は議論の余地が十分あると思います。
茅原選手をはじめ、トップレーサーたちだけを対象とした罰則強化や、F返還の有無に関しては、目先の売上だけでなく、長期的な売上にも影響することだと思うだけに、慎重な議論の上に、更なる内容の見直しをしていく必要があるのではないかと思います。
なお、私的にはF返還をなくすことに対しては、今のところ反対寄りの考えです。
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フライング返還について思うこと(後半) 2023.10.12
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