2019年05月の記事一覧 | 健康増進病気予防抗加齢（アンチエイジング）長寿統合医療ダイエット競技力豊かさ幸せ探求

副業解禁、主要企業の５割　社員成長や新事業に期待労務管理など課題も

おはようございます。いつもありがとうございます。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。価値観や働き方の多様性が重視されるより、大企業の社員で現在副業をしている社員は１７％、１年以内に副業に取り組んでみたい社員は４２％と、合計６割に上り、社員側の副業志向の高まりがうかがえますが、副業を容認している主要企業の５割に増えたそうです。人口減少社会と同時に現実化している人生１００年時代は、健康寿命と資産寿命の対策が重要です。平均寿命８０歳前提の教育、仕事、引退の３ステージでは対応出来ず、わかりやすいロールモデルはありません。さらにＡＩやロボットが職業を激変させる時代を生ききるためには充分な健康管理をしてマルチキャリアを構築しながら働くことが最善策になりますが、どのような働き方をするかが大きな課題になります。私は人生１００年時代を豊かに生ききる新しい働き方を展開して生涯現役を目指してきましたので、お役に立てております。目前に迫る長寿社会１００年時代を生ききるために必要な資産を持つ退職者は全体のわずか２％だそうです２０１６年１０月には「ライフ・シフト」という書籍が発売され、人生１００年時代が来たと様々な話題を呼んでいます。著者は、人材論、組織論の世界的権威でロンドン・ビジネススクール教授リンダ・グラットン氏とロンドン・ビジネススクール経済学教授アンドリュー・スコット氏の共著です。誰もが１００年生きうる時代をどう生き抜くか。働き方、学び方、結婚、子育て、人生のすべてが変わる。目前に迫る長寿社会１００歳時代の戦略的人生設計書と解説されています。この書籍以降は月刊誌でも特集が続いています。プレジデントウーマン２０１７年１月号には著者のリンダ・グラットン氏のインタビュー記事が載っています。日経おとなのＯＦＦ２０１７年３月号にも年代別の半数が到達する年齢予測が引用されています。週刊東洋経済２０１７年７月２２日号はライフ・シフト実践の特集でした。内閣府の世論調査によれば、国民の二大不安は経済と健康で、年々増える傾向にあるそうです。不安の解決策は、健康力と経済力を高め、人生を楽しむことでむずかしくないと思います。不安しか溜まらない日本人は世界一不安で孤独なのだそうで、厳しい若者がより強く感じているそうです。・生涯現役が究極の自助　わずかな年金、頼らぬ覚悟・人生１００年時代のマネーとキャリア、「２％」の衝撃・年金受給開始７０歳時代に備える　現役時代からの「蓄え力」・「老後」に不安を感じる　２０代は６４．２％、５０代は７９．６％・なぜ日本人は働いても働いても不安しか貯まらないのか・不安しか溜まらない日本人は世界一不安で孤独・変わる働き方　生涯現役時代　再就職難、定年でいきがいも喪失・１０年後の暮らし「悪くなる」３割　仕事や年金に不安　東大、２０～４０代を追跡調査・働く女性の９割以上「老後資金に不安」・夢持てぬ若者、収入・年金・仕事「不安」８割将来の不安は感じていてもリスクに備えない人がほとんどだそうですが、十分な備えのためには、・元気に楽しく働くために健康維持・増進、スマートエイジングに努める　的を射たことの実践がカギで、意外と簡単・経済力を高める　雇用されない複業＝福業を立ち上げる　本業の生産性向上につながり、サービス残業なしで効率よく質の高い仕事をし、見捨てられない働き方にもなり、独立も可能になるこの２つで人生が好転できますので、お手伝いをして喜ばれています。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。最近の関連ブログ　新しい順ミッシングワーカー働くことをあきらめて熟年力で生涯現役　定年見直し、企業の戦力に経団連、副業・兼業容認へ転換　年初にも方針　働き方改革の一環で各社に検討促す生涯現役が究極の自助　わずかな年金、頼らぬ覚悟人生１００年時代のマネーとキャリア、「２％」の衝撃年金受給開始７０歳時代に備える　現役時代からの「蓄え力」大企業に広がる副業志向の波　副業している・してみたい社員は約６割根拠なし"長生きしないから大丈夫"のワナ　長寿リスク定年後も働き続けるため、５０代が準備していること年金７５歳受給時代、家族が病気になれば一瞬で家計は火の車一人暮らしの社会人、６割弱が「副業したい」日本人が一番、「定年退職」の準備が整っていないと思っている政府は副業推進　それでも広がらない理由　副業で過労死したらどうなるのか「平均寿命１００歳を超える社会」にどう備えるか定年男性が陥る「三悪行」を避けるには介護離職に備えよ　「人生１００年」時代へ！　生活費以外の資金も視野に日本人は老後の生活費に不安　国によって異なる老後の考え方　幸福なリタイアとは？「サラリーマン＋副業」という働き方がスタンダードにダブルワークの経験、５９％で過去最高に　新社会人の５５．５％がネット副業の経験ありスマホ週末起業　物販・恋愛相談　特技で稼ぐ男性より切実？　女性の「定年問題」収入だけじゃない！　「副業で得られる」貴重すぎる３つのメリット５０年以上働き続ける長寿社会に不可欠な６つの仕組み老後不安なシングル女性若い世代の家計、消費意欲が過去最低に　背景に将来不安「オーバー６５歳」会社にやりがい　学んで成長、若さの秘訣正社員の副業後押し　政府指針、働き方改革で容認に転換副業、社員の力アップ　本業と相乗効果も意外と多い？！　従業員の兼業・副業認める中小企業が３割強　東商が調査高齢者雇用対策　「生涯現役」の環境を整えよう「老後」に不安を感じる　２０代は６４．２％、５０代は７９．６％「子育て世帯に不安、消費に弱さ」経財白書　脱デフレの動き鈍化を指摘「長い老後」へ備え不十分　５０代、資金計画３８％止まり「幸せ」より「お金」　６０～７４歳で増加長い老後、思い切実長生きリスク、老後の不安現役世代８割が「老後生活」に不安　老後資金の備えは何歳から？シニア起業が静かなブーム　定年も収入も決めるのは自分だ！８５歳にして現役　ウォーレン・バフェットが語る、可能な限り働き続けるべき３つの理由４０～５０歳代の６割以上｢６０歳以上も働きたい｣　でも｢体力や健康に不安｣日本人はなぜこんなに不安なのか　「何かに不安」７５％、年金、健康や地震・テロ「次世代シニア」１５００万人　大量失業の備え、４０代から老いに克つ　起業家、３割が６０歳以上やりがい自ら作る高齢者が「終活」ではなく、「就活」に奔走する？低所得者ほど米・パン摂取　野菜・肉類は少なく厚労省調査６０歳以降も働くことへの不安、１位は体力　仕事探しより自分自身の心配意外に短い「健康寿命」　５０代早期退職の現実味サラリーマンに高まる「複業」のニーズ　大手企業も注目「キャリア開発のツールになる」不安になりがちなＳ遺伝子を持つ日本人の割合は９８．３％３０～５０代に聞いた貯蓄額「５００万円以上」約１１％、「副業を考えた事がある」は５５％若者の起業意欲弱く　民間調査「関心無い」５８％若手社員、４人に１人「転職したい」　長時間労働、低賃金に不満多い６５歳過ぎても働く　能力あれば「エイジフリー」　定年廃止、会社が慰留「転職検討」２０代男性５１％　男性、給与水準に不満　女性、人間関係で悩み働き手「７０歳まで」　新生産年齢人口に日本の起業家が一気に高齢化　若者が起業しない理由は？「仕事に向かうエネルギーあるか？」日本は「ＹＥＳ」３８％、世界平均は８３％シニア起業で年金支給７０歳時代を生き抜くゆる起業のススメ　定年後の働き方アベノミクスで「実質賃金」下落格差拡大で「年収１００万円時代」の到来を予想****************************【以下転載】****************************働き方改革の一環として、企業が副業を解禁する動きが進んでいる。日本経済新聞社が東証1部上場などの大手企業にアンケートを実施したところ、回答を得た約１２０社のうち約５割の企業が従業員に副業を認めていることが分かった。企業側には外部のノウハウを吸収し、人材育成や新事業の開発につなげたいとの期待が大きい。複数の職場で働く従業員の労務管理などの課題も残る。厚生労働省は２０１８年1月、「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を作成した。企業が就業規則の参考とする「モデル就業規則」も見直し、「許可なく他の会社等の業務に従事しないこと」との規定を削除した。人材の流動化が遅れていた日本で多様な働き方を促し、イノベーションを後押しする効果が期待できる。アンケートは３月末～４月上旬、東証１部企業やサントリーホールディングスなど非上場の大手企業を対象に実施。１２１社から回答を得た。副業について「認めており社内で制度化している」と「制度はないが申し出などに応じて認めている」を合わせると、認めている企業は４９．６％だった。「認めない方針」は２２．３％だった。副業を認めているか、検討している、または関心があると回答した大手企業９４社に副業のメリット（複数回答）を聞いたところ、「社員の成長やモチベーション向上につながる」（７６．６％）が最多だった。「社員のセカンドキャリアの形成に資する」（４５．７％）などが続いた。副業を認める動きが目立ってきたのは１７年ごろからだ。ソフトバンクは１７年１１月に認め、現在約４３０人が副業を持つ。ユニ・チャームは自社と異なる環境で専門性を身につけたいなどのニーズをふまえ、１８年４月に副業制度を導入した。高齢者おむつの事業を担当する社員が介護ヘルパーとして働くなど、本業につながる例も出ている。コニカミノルタは目的を「イノベーション創出のため」と位置づける。ＩＴ（情報技術）スキルを磨きたいといった社員の希望に対応し、副業からヒントを得た事業の提案も出ているという。日本経済新聞社が１８年３月にまとめた「社長１００人アンケート」では、副業を認めている企業は３１．５％だった。対象が異なり単純に比較できないが、１年あまりで副業を認めている企業が半数に達した。今回のアンケートは、東証マザーズなど新興市場の上場企業、日本経済新聞社が実施した「ＮＥＸＴユニコーン調査」の対象の未上場スタートアップにも実施。３１社から回答を得て、これらの新興企業の副業容認の割合は７４．１％だった。総務省の「就業構造基本調査」によると、日本の就業者に占める副業率は４％だ。労働政策研究・研修機構によれば、ドイツやフランスは５～７％に達する。日本で解禁が広がれば欧州主要国並みになる可能性がある。政府も民間の副業解禁を後押しする。背景にあるのは生産性の低さに対する危機感だ。日本の１時間あたりの労働生産性は１７年に４７．５ドルで、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）に加盟する３６か国中２０位だ。労働人口が減る中、従来の産業構造では競争力が低下する恐れがある。プログラミングなどに強いＩＴ人材は引き合いが強く、副業を通じて違う職場でも働ければ日本全体の生産性を高める効果が見込める。経済産業省も人手不足が深刻な中小企業向けに、副業の従事者を活用する支援事業に取り組む。課題も多い。副業に前向きな大手企業９４社に懸念（複数回答）を聞いたところ、「社員の労務管理が困難」（７８．７％）で最も多く、「副業中の労災や不祥事などのリスク」（６２．８％）が続いた。自社の従業員に副業を認めても、他社の従業員の受け入れには慎重な姿勢もみえた。ＭＭＤ研究所（東京・港）などが今年４月、１万人を対象に実施した調査では、現在副業に従事する社会人は１３％だった。副業未経験者でも「副業に興味がある」と答えた人は５割を超え、社会的な関心は高い。生産性の向上にもつなげられるか、普及に向けた仕組みづくりが重要になる。副業解禁、運用は手探り副業の解禁が進むなか、実際の利用者は少ないといった課題もある。本業で残業できなくなったため収入増を目的に副業する人もいて、法的な整備が不十分なまま過剰労働につながる懸念もある。ただ先行する企業は多様な働き方を促し自社にもプラスになる効果を見込み、副業の勤務時間の制限など独自の対応を打ち出して柔軟な運用を模索し始めた。日本経済新聞社が１５２社（大企業１２１社と新興上場企業やスタートアップ３１社）を対象に実施したアンケートでは、副業を解禁しても利用者がいない企業は６社、副業をしている社員が１～５人が１２社だった。副業を認めても実際の利用者が少ない企業も多かった。大手飲料メーカーに勤める森新さん（３０）は昨年、パソコン講師の副業を始めた。きっかけは営業から管理部門に異動し残業時間が大幅に減り、年収は１００万円以上減ったことだ。森さんは浮いた時間でメールや表計算ソフトの活用法を独学で身につけた。個人の講座を仲介するストリートアカデミー（東京・渋谷）を通じ副業を始め、残業が減った分を上回る収入を得る。森さんは「副業で人脈が広がり、自信もついた」と話す。勤める会社は副業を認めるが仕事内容は自己責任だ。副業する同僚はほとんどいないという。副業を認めても実際にその道を選ぶ社員が少ない企業の多くに見られる傾向が「あくまで禁止しない」など消極的な容認姿勢だ。「会社の利益に反しないか判断が難しい」との声もある。背景には就業時間の管理や過労死など労災認定に関する法整備が不十分なことが挙げられる。労働法に詳しい藤原宇基弁護士は「企業は安全配慮義務違反に問われるリスクなどを考慮し、社員の副業内容や勤務時間を把握しておく必要がある」と話す。アンケートでは副業解禁が広がるのに必要な条件として「労働基準法の改正など、必要な法整備」を挙げた企業が８１．６％を占めた。「ワークライフバランスや働き方改革の徹底など、企業内の労働環境の改善」も５５．９％で続いた。先行する企業は独自に対策を始めた。日本マクドナルドは副業解禁にあわせ、本業と合わせて残業時間が４５時間を超えないこと、月に５日以上の完全休業日を設けるといった条件を設けた。違反した社員は副業禁止になる。ＳＣＳＫは本業・副業合わせて上限５０時間の残業を認める。ユニ・チャームは夜１２時を超える副業を禁止している。副業は社員の多様な働き方を認めるプラス面と、労務管理の難しさなどの課題が隣り合わせとなる。企業の試行錯誤は続きそうだ。(出典：日本経済新聞)

認知症予防は運動と食生活改善で、サプリは推奨せず　ＷＨＯ

おはようございます。いつもありがとうございます。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。世界保健機関（ＷＨＯ）は５月１４日、認知症のリスクを減らすための勧告についてまとめた初のガイドラインを発表した。予防策として、適度な運動や健康的な食生活を提言している。また、世界最大の医療研究機関、アメリカの国立衛生研究所（ＮＩＨ）が提唱した認知症予防のための生活習慣は、１．運動習慣をつける２．高血圧を改善する３．人的交流など社会認知活動を増やす４．２型糖尿病の改善する５．地中海食などバランスのいい食事を摂る６．適正体重の維持（生活習慣病の改善）７．禁煙する８．うつ状態の改善の８つをあげ、最大の予防策は運動習慣だと言っています。高血圧、糖尿病、脂質異常症などの生活習慣病は、脳卒中の危険因子となることから、認知症の中ではこれまで血管性認知症との関連で注目されてきましたが、生活習慣病がアルツハイマー病の発症や進行にも大きく影響していることが最近の研究からわかってきたそうです。生活習慣病である高血圧、糖尿病、脂質異常症は治療や予防もできる認知症の促進因子になっています。これらは全て食事に関係があり、インスリン抵抗性を改善させる食事を習慣にすることで認知症のリスクを減らすことにつながりそうです。ＯＥＣＤは、２０１７年度の日本の認知症患者の有病率が、加盟３５カ国中で最も高いと報告しています。日本人の認知症有病率は２．３３％であり、ＯＥＣＤ平均の１．４８％を大きく上回っています。高齢化がさらに進む日本は有病率が上昇するとみられ、２０年後には３．８％に達すると推定されています。糖質過多の食事が認知症を早める危険因子になっているので、認知症は３型糖尿病とも揶揄されています。インスリンは、血糖のコントロールをするだけではなく、神経細胞の働きをサポートするなど大切な役割も果たしています。役目を果たしたインスリンは、インスリン分解酵素の働きにより分解され、認知症の原因とされるアミロイドβという物質も分解してくれますが、糖質を摂り過ぎてしまうと、インスリン分泌量が増え過ぎてインスリン分解酵素は、インスリンの分解を優先し、アミロイドβの分解をすることができなくなり、アミロイドβがたまり、神経細胞が死んでしまうそうです。長寿が当たり前になり、認知症も急増していますが、最も多いアルツハイマー病は確かな予防法も治療法も見つかっていない「未知の病」とされ、認知症は予防が重要です。アルツハイマー病治療薬の臨床試験は９９％失敗し、研究者と製薬会社は予防に目を向け始めたそうです。認知症にはそれぞれに原因疾患があり、大別して（１）根本的な治療が困難で、脳の神経細胞がゆっくりと壊れていく変性型認知症（２）発症・進行を予防できる認知症（３）根本的な治療ができる認知症があり、主なものでは、変性型認知症のアルツハイマー型認知症、レビー小体型認知症、前頭側頭葉変性症、そして脳卒中などで起こる脳血管性認知症があり、原因疾患は数十種類に上るそうです。認知症予防には、様々な研究、報告がありますが、認知症予防に効果があると言われているのは、禁煙、運動の習慣化、脳トレ、血圧・血糖管理、食事は適度な糖質制限、塩分制限、糖質を最後に食べるカーボラスト、品数豊富なバランスのよい魚・和食、カテキンやビタミンＤ、教育年数の延長、社会性ある認知刺激余暇活動、睡眠などのよい生活習慣を総合的に組み合わせることだそうです。中でも効果があると言われているのが息が弾む程度の中強度の有酸素運動と言われています。２０１７年の国際アルツハイマー病会議で、世界五大医学雑誌の一つランセットの委員会が「世界の認知症発症例の３分の１以上が特定の生活習慣の改善によって予防可能である」と発表しています。信頼性の高い十分なエビデンスが確認されたと認められたのは９つの要因で、各要因は一部を除いてライフステージ別に発生するとされ、大きく４段階に分かれています。認知症との関係が指摘される「食事」「飲酒量」「視覚障害」「大気汚染」「睡眠」についてはエビデンスが不足として、今回の発表には含まれていません。（１）初期：１５歳までの中等教育を修了していない（２）中年期：肥満、難聴（３）高齢期：早期治療に取り組んでいないうつ病、２型糖尿病、低い活動量、社会的孤立（４）すべてに共通：高血圧、喫煙習慣しかし、誰もが息が弾む程度の中強度の有酸素運動を習慣にできるわけではなく、料理教室もおすすめで、特に料理が得意ではない男性におすすめしたいです。健康・長寿は教養と教育が必要だ！・今日、用があること・今日、行くところがあること日本でも認知症は増加し、厚生労働省の２０１２年調査では認知症患者は４６２万人、認知症予備軍の軽度認知障害（ＭＣＩ）患者は推計４００万人、合わせると６５歳以上の高齢者の４人に１人でしたが、別の調査では認知症患者の高齢者推計は５５０万人と６５歳以上の１８％となり、２０年で６倍に増えていました。２０２５年には認知症高齢者が７００万人（５人に１人）に急増し、軽度認知障害（ＭＣＩ）患者と合わせると軽く１０００万人を超えるわけです。また６４歳以下までの認知症を若年性認知症と呼び、まれに１０代後半で発症することもあるそうで、若年性認知症の推定患者数は約３万８０００人と言われています。英国では２０年前に比べ、１年間に認知症になる人の割合が２０％減ったそうで、社会全体で健康増進を図れば、認知症の増加が抑えられるようです。ジョギング、ウォーキングなどの有酸素運動を続けることで、脳の血液の流れが良くなり、脳の白質の衰えを抑えることができ、高齢になっての認知能力が衰えを最小限に抑えることができるそうで、インターバル速歩やスローランニング、階段昇降はおすすめです。筋肉は鍛えることで何歳になっても増やせますので、筋力の衰えが進む４０代後半、遅くても５０代からインターバル速歩やスローランニングを習慣にすると健康・長寿にプラス効果が期待できますね。天皇、皇后両陛下は、皇居御所の庭を約１キロ散策することを日課とされておられましたが、２年ほど前からスローランニングを取り入れられ、５０段程度までは階段をお使いになっておられるそうです。また歩きながら計算するとか、頭と体で２つのことを同時に行うデュアルタスク（２重の課題）がよいそうです。よい知識をつけて出来そうなことから無理なく生活習慣を改善していくことがポイントだと思います。遅発性アルツハイマーの爆心地が青斑核と呼ばれる脳の小さな領域だと分かり、この部位は、高齢者における認知機能の維持に大いに関連しているそうです。青斑核にある神経細胞は睡眠時間が少ないほど死滅することから、高齢者の脳年齢は睡眠時間が大きく関与しているそうです。筋力トレーニングは、使っている筋肉に意識を集中して動かすことで、筋肉と脳を結ぶ神経回路が刺激され、脳細胞を活性化でき、認知症予防に役立つそうです。筋肉の脆弱化を防ぎ、介護予防にも役立ちますので、一石二鳥です。歩行速度は新しい認知症診断テストの鍵とまで言われています。運動機能や筋力と認知症リスクに関する研究成果が数多く報告されていますが、適切な負荷、量の運動を習慣にすることは重要ですね。全国４０～６９歳の男女１２００人を対象とした「認知症予防に関する意識調査」によると、認知症の予防に役立つ情報に関心がある人は６割近くにのぼり、認知症予防に有効だと思われる食事や運動習慣を改善するための情報を望んでいるそうです。２０１２年内閣府・高齢者の健康に関する意識調査によると、健康管理の行政への要望の１位が認知症でした。また５０～７０代の脳に関する意識調査では、９１％が脳の働きに老化を感じていますが、何か対策を講じている人は２４％しかおらず、対策をしていない人の８５％が対策を知らない・わからないと回答しているそうです。認知症には、アルツハイマー型以外に、血管が破れたり、詰まったりする脳卒中により神経細胞が壊れる血管性認知症も知られています。両タイプの認知症には共通の危険因子として動脈硬化の原因とされるメタボがあり、若年期からのメタボの積極的な管理、予防が、認知症予防に有効だそうです。そのためには、食生活や運動、禁煙など日常の生活習慣を改善することが大切だと言われています。最も罹りたくない認知症は何種類かあり、その一つのアルツハイマー病は世界経済危機をもたらすと警告されたり、国際アルツハイマー病協会から認知症増大予測で対策強化の政策提言が出るほど増えていますが、よい治療法がないので高齢化国を悩ませています。最もよい対策は個人が取り組む的を射た認知症予防策の習慣化です。そんなことから厚生労働省は２０１２年に「認知症施策推進５か年計画（オレンジプラン）」が発表されたり、２０１３年１２月に「主要国（Ｇ８）認知症サミット」、２０１４年１１月５日６日には「Ｇ８認知症サミットの後継国際会議」が日本で開催され、認知症対策は重要な国家戦略として２０１５年１月に「新オレンジプラン」が発表されています。一番多いアルツハイマー病は、一言で言うと「脳内にゴミがたまる現象」で、そのゴミとして比較的知られているのが、βアミロイドと呼ばれるたんぱく質ですが、数年前くらいから注目を集めているのが、「タウ」と呼ばれるたんぱく質で、βアミロイド以上に悪さをすることが分かったそうです。運動で得られるメリットはたくさんあり、いくつになってからはじめても遅すぎることはありませんが、やらない人はやりませんね。日本は平均寿命こそ世界一ですが、国民の約７割は岩盤のような健康管理無関心層（筑波大大学院・久野譜也教授）で、２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうです。そんなことから日本人の主観的健康度は主要３５カ国中３４位（２０１７年ＯＥＣＤ調査）で、驚くほど低率です。健康的な生活習慣を無視して好き放題の人は、やらない理由を探すのが得意だったり、「一寸先は病み」の現代で将来の健康がいかに蝕まれるかの想像力が乏しいとか、根拠のない自信を持ち過ぎの傾向などがあるようです。世界２３カ国の健康意識調査で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という世界一の健康オンチ国です。厚生労働省の調査によれば、運動など健康増進の習慣がある人は男女とも３割にとどまり、健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額です。終末期医療専門医の著書「死ぬときに後悔すること２５」によれば、後悔の１位は「健康を大切にしなかったこと」で、死ぬ時に気がついても後の祭りで間に合いません。また、５５～７４歳の男女１０６０人に聞いた「リタイア前にやるべきだった後悔」の健康部分の第２位が「スポーツなどで体を鍛えればよかった」なので、後悔するなら今からやっても十分間に合います。・人生で今日が一番若い。・他人と過去は、変えられない。自分と未来は、変えられる（カナダの精神科医・エリック・バーン）・予防に１ドル投資すると医療費が３.２７ドル減り、生産性が２.７３ドル向上する。（ハーバード大学）・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）・健康こそ最大の資産であり、史上最高の投資である（リチャード・ブランソン:ヴァージングループ会長）・健康な身体を維持する意志力がないということは、人生を左右する重要な状況において、積極的心構えを維持する力にも欠ける。（ナポレオン・ヒル）国立長寿医療研究センターが認知症予防のために開発した、運動と頭の体操を組み合わせた「コグニサイズ」はよい方法だと思います。ウォーキングをしている人はたくさんおられますが、十分な効果を得るにはインターバル速歩、インターバルスローランニングがおすすめです。ストレッチ、ウォーミングアップをしてから・運動強度：７０％　３分・運動強度：４０％　３分この６分を１セットとして繰り返して１回３～１０セット、週２０セット（１２０分）がよいそうです。運動強度は心拍数で管理するのが一番です。　　・７０％強度　　運動している私の場合は１３４・４０％強度　運動している私の場合は９８しっかり予防するにはよい生活習慣が最善薬になり、有酸素系運動が一番重要と言われていますが、日本人はＷＨＯから６５％が運動不足と指摘されていますので、さらに患者が増える心配ネタの一つだと思います。時代は進み、アルツハイマー病の原因と言われている細胞内異常タンパク質をうまく除去することが出来る革命的な発明がされ、これも活用しています。認知症の予防もむずかしくないと思っていますので予防したい方は、お互いに明るく楽しく元気に笑顔で顔晴(がんば)りましょう。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。認知症関連ブログ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　認知症の７つの危険因子、発生リスクへの影響は　　　　　　　　　　　　　　　　　　　認知症予防に歩行時間が大きく寄与～日本人１万４千人のデータ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　運動による神経細胞の新生が認知機能の改善に結びつく可能性　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　魚類の摂取と認知症リスクに関するメタ解析　　　　　　　　　　　　　　　　　　　認知症予防の９カ条　日常生活で心がけを　　　　　　　　　　　　　　　　　　アルツハイマー病は予防が肝心！　毎日３０分以上の有酸素運動＋質の高い睡眠　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　認知症予防のカギは「生活習慣」が握っていた！　　　　　　　　　　　　　　　　高齢者の運動機能維持が認知症予防・認知機能維持に大切　　　　　　　　　　　　　　　　ボケ防止にとＰＣ始める高齢者　ＰＣの調子悪くストレスに直面　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　糖質過多の食事、認知症リスク増大との研究結果　　　　　　　　　　高齢化のすすむ日本…認知症発症前の「超早期」発見へ大規模追跡調査　　　　　　　　　　　　　　　　　　　科学的に証明された「認知症予防法」はない？　　　　　　　　　　アルツハイマー病、血液で判定　治療薬開発に期待　　　　　　　　　　　　塩分の取りすぎは認知症や脳梗塞が発症する　引き起こす理由が明らかに　　　　　　　　　　　筑波大ら、高強度インターバル運動の認知症予防効果を解明　　　　　　　　　高齢者の有酸素運動が脳に良い影響を与える　　　　　　　認知症予防には４０～６０代は生活習慣病予防、７０歳以上は低栄養対策を　　　　　　　結婚すると認知症になりにくい？、独身者は４２％のリスク上昇　　　　　　　　　　　　　認知症と栄養・食事　糖質制限、野菜・鉄分を　　　　　　　認知症予防には定期的な運動を　　　毎日５杯の緑茶が認知症を予防する　　　認知症の原因疾患　数十種、症状さまざま　　魚を食べない人は食べる人より６倍の認知症リスク　アミロイドβタンパクの蓄積防ぐ不飽和脂肪酸　　認知症患者の割合、先進国で日本１位　２位に伊　　どのくらい前から認知症発症は予測可能か新しい順神経のアンチエイジングで認知症と戦う認知症になっていない６９～７１歳は何を食べてきたか日本で認知症が増える？　過剰に恐れるのはやめよう８年後には高齢者の５人に１人が認知症発症　ゲノム解析での治療法探る認知症の社会的費用は１４．５兆円!　お金の準備を！認知症に対する備えの不十分さ、浮き彫りに若年性認知症の無情、病苦の上に経済負担がのしかかる認知症に新たな治療の可能性、老化を抑え寿命を延ばす効果も認知症の１/３は予防可能だ！　９つの生活習慣リスクを発表認知症予防の食事術　３食バランス良く、楽しく「認知症は予防可能」で健康格差に注目　米コホート研究に助成金歩行速度の低下は認知障害のサイン？「血液検査で軽度認知障害発見」新たな診断方法を開発認知症予防は６０歳未満から始めたい認知症予防　歩く速さに気を付けて！認知症「前段階」、半数は回復　高齢者４年間追跡調査「音楽体操」、脳トレより認知症に有効　三重大准教授「単に体動かすより高い効果」最新の認知症予防　オートファジーフィンガー研究が示した総合的な認知症予防の有効性老後も安心！認知症にならないための眠り方認知症を予防する飲酒量は？　１日当たり０．５合程度が上限米国で認知症の有病率が低下９時間以上の睡眠に認知症のリスク？　長時間睡眠に潜む４つの疾患認知症発症率は年々低下している？　英国に見る認知症発症率の変遷認知症を予防する運動とは認知症予防は４０代から！　「脳の老化」薬の要らない防止法アルツハイマー型認知症は「新型の生活習慣病」　歯止めがかからない少子化と人口減交通量の多い地域の住民、高い認知症発生率　大気中の汚染物が脳内に侵入か「孤独感」を抱いているとアルツハイマー病に？ ****************************【以下転載】****************************世界保健機関（ＷＨＯ）は５月１４日、認知症のリスクを減らすための勧告についてまとめた初のガイドラインを発表した。予防策として、適度な運動や健康的な食生活を提言している。一方で、認知力の低下や認知症予防を目的としたビタミンＢやＥなどのサプリメント服用は勧めないとした。認知症に詳しい英エディンバラ大学のタラ・スパイアーズジョーンズ教授は「認知症状が表れる前にライフスタイルを変えること、特に運動量を増やすことによって、認知症のリスクは低減できる」と指摘する。ＷＨＯによると、認知症は毎年新たに１０００万人の症例が報告され、この数字は２０５０年までに３倍に増える見通し。認知症患者の介護にかかる費用は、２０３０年までに年間で推計２兆ドルに膨らむと予想される。ガイドラインでは、認知症のリスク低減のため、運動の習慣をつけ、たばこはやめ、飲酒量を減らし、バランスの取れた食生活を心がけるよう提言。特に、野菜が豊富で肉の量は少なく、主にオリーブオイルを使う地中海料理を推奨している。さらに、認知症や認知力低下のリスクを減らせる可能性がある対策として、体重や高血圧、糖尿病、コレステロール値のバランスが悪い脂質異常症の適切な管理を挙げた。一方で、ビタミンＢや抗酸化物質、オメガ３、イチョウといったサプリメントの使用については推奨しないとした。英ノッティンガム大学のトム・デニング教授は「ビタミンや栄養補助食品は、（臨床問題のために必要とされる場合を除いて）使用しないことが望ましい。それによって大勢の人が浪費から救われることを望む」としている。(出典：ＣＮＮ)

英国で食品中の砂糖２０％削減へ、関連疾患は抑制されるか

おはようございます。いつもありがとうございます。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。２０１７年３月、英国政府は、食品製造および小売業界との協働で、シリアルや菓子類など特定の食品群の砂糖含有量を２０２０年までに２０％削減する計画を発表した。イングランド公衆衛生庁（Public Health England）は、砂糖摂取目標を１日摂取カロリーの５％までとすることで摂取カロリーを１１％削減し、これによって年間砂糖関連死を４，７００件減らし、医療費を年間５億７，６００万ポンド抑制するとのモデルを打ち出した。今回、同国オックスフォード大学は、砂糖減量計画の潜在的な健康上の有益性について予測評価を行った。砂糖減量計画が完全に達成され、予定された砂糖の減量がもたらされた場合の疾患別の影響は、糖尿病が圧倒的に大きく、１０年間に女性で８万９，５７１例、男性で６万４，９７９例、合計１５万４，５５０例が減少すると予測された。また、１０年で大腸がんが５，７９３例、肝硬変が５，６０２例、心血管疾患は３，５１１例減少するとし、総医療費は、１０年間に２億８，５８０万ポンド削減されると推定された。日本はやらないでしょう。全世界で年間１１００万人、成人してから亡くなる人の５人に１人が、不健康な食事が原因で亡くなっている。喫煙や高血圧による死者より多い。日本を含む世界１９５カ国の食習慣調査で、こんな結果が出ました。日本で「どの食品の取り過ぎや不足が死亡に大きく影響しているか」の順番は公表されています。１位は塩分の取り過ぎ。２位は全粒穀物不足。３位以下は「果物不足」「ナッツ類不足」「野菜不足」「カルシウム不足」「食物繊維不足」「加工肉の取り過ぎ」と続きます。厚生労働省・農水省は、１日に２００ｇの果物と、１日に３５０ｇの野菜の摂取を推奨していますが、厚生労働省の「平成２８年国民健康・栄養調査」の結果によると、日本人はどの年齢も果物も野菜の摂取が足りていません。これまでの研究で、より多くの果物や野菜を食べる人は、より心臓血管系が健康的で、いくつかのがんのリスクが低く、寿命が長くなることが示され、さらに果物や野菜が心の健康にも良いとの研究結果が公表されています。心と体の健康のために、今日から新鮮な果物と野菜を、ぜひそのままモリモリと食べたいですね。米国神経学会の医学誌「ニューロロジー」に掲載された論文によると、野菜を食べていた高齢者と食べていなかった高齢者の差は歴然としており、加齢による記憶力低下を抑制し、脳をより若々しく保て、年齢でみるとおよそ１１歳分の開きがあったそうです。食品メーカーが２０～６０代の男女から食卓画像を収集し、野菜の摂取量を推計したところ、１日平均の野菜摂取量は、わずか１３３グラムで、国が掲げる目標の半分にも届かなかったそうですが、信頼性に疑問があると言われている国民健康・栄養調査より現実に合っていると思います。世界２３カ国の健康意識調査で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という世界一の健康オンチ国で、野菜も食べていません。一人暮らし学生は、面倒、高いなどから４割が野菜食べないそうで、主要国で日本だけが減っています。さらに「私は野菜を摂れている」と回答しても８割超は不足という残念な現実も浮き彫りになっています。様々な研究によると、何をいつ、どれだけ食べるかなどの決断は、人の意識や直接的なコントロール以外の微妙な力によって左右され、外部要因のせいで、私達は生物学的、心理学的、社会的、経済的弱点を突かれて過食してしまうようです。私達日本人の解決策は世界最高の健康食・日本食をベースに最新の知見を加えることです。食事をしっかり食べているのに、栄養素、特にタンパク質、ビタミン・ミネラルが足りない低栄養の状態に陥ることを新型栄養失調と呼び、１０年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進２９ヶ国中ワースト４位だという情報があり、残念な現実です。厚生労働省の調べでは、７０歳以上の５人に１人が新型栄養失調に該当するそうで、４０代や５０代の働き盛りや若年層にも増えているようで、国民健康・栄養調査からもわかります。２０１３年３月に世界で最もよく知られ、最も評価の高い世界５大医学誌の一つ「ランセット」に米国ワシントン大学と東京大学などによる共同プロジェクト「２０１０年の世界の疾病負担研究」世界１８７カ国における死亡と障害の原因を詳細に分析して発表しています。この研究によると日本人の健康寿命を縮めている原因の１位は栄養の偏った不健康な食事です。１．不健康な食事２．高血圧３．喫煙４．運動不足５．肥満日本食は世界無形文化遺産にも登録され、健康的な食事スタイルとして世界的に注目され、日本でも生活習慣病や肥満を予防・改善するために日本食の再評価がはじまっているそうです。日本食は、「一汁三菜」「主食・主菜・副菜・汁物」といった構成が伝統で、おかずは出汁を活用し、魚が多く使われ、豆腐や納豆などの豆類が多く、野菜が豊富で脂肪が少ないことが特徴です。そして日本食で大切にされているのは、「季節感を大切にした演出と味わい」「さまざまな食材と調理法」「素材の味を引き出した絶妙な味わい」などがあげられます。日本は平均寿命こそ世界トップレベルですが、国民の約７割は岩盤のような健康管理無関心層（筑波大大学院・久野譜也教授）で、２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうで、健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額です。国民皆保険に甘えて世界一医療に依存して健康管理を怠る日本人の主観的健康度は主要３４カ国中３３位（２０１７年ＯＥＣＤ調査）で、驚くほど低率です。・人生で今日が一番若い。・予防に１ドル投資すると医療費が３.２７ドル減り、生産性が２.７３ドル向上する。（ハーバード大学）・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）・健康こそ最大の資産であり、史上最高の投資である（リチャード・ブランソン:ヴァージングループ会長）・健康な身体を維持する意志力がないということは、人生を左右する重要な状況において、積極的心構えを維持する力にも欠ける。（ナポレオン・ヒル）日本人は先進国の中で心臓病による死亡率が低く、このことが長寿の一因となっています。これは一汁三菜をベースとし、新鮮な魚や大豆食品などを食べる世界２大健康食・和食による影響が大きく、さらに和食は倹約遺伝子により糖尿病を発症しやすい日本人の健康寿命を改善する作用があるそうです。和食は昆布やカツオ節などのうまみ素材を活用していることも特徴ですが、昆布の消費量はこの３０年で約３分の２に減少し、２０１４年の年間購入金額は、６０代の世帯では１２８９円、２０代の世帯では約５分の１の２５８円しかなく、日本家庭の基本的な食習慣が崩壊しています。日本ではあまり調査・研究されていないので具体的メニューとしては、マウス実験しかないようですが、昭和５０年代のものがよいそうです。また、日本人の健康寿命を短縮している疾患は、心疾患、脳卒中、糖尿病、骨粗鬆症、膝関節症、認知症、ガンだそうです。これは塩分の過剰摂取と抗酸化物質の摂取不足が原因と言われていますので、うまくカバーするために地中海食のよさを加味し、糖質を減らすとさらによくなりそうです。和食が世界無形文化遺産登録されても日本人の和食離れが進み、この遺産は相続拒否されていて食生活はドンドン不健康化しています。そんなことから脂質摂取が過剰になり、食事がお菓子化しているおかしな国になり、さらに味付けも、食材も甘くなっているので、自業自得の結果としてさらに生活習慣病が増えるのは間違いないです。アメリカからパン食を餌付けされた食料植民地となっていることに気づいて和食を見直す人が増えることを強く期待したいです。厚生労働省の国民健康・栄養調査によると、４０～７４歳の日本人の内、男性の約６割、女性の約４割が高血圧といわれていますので、塩分は１日６ｇ未満に抑えたいです。食事中の食塩の７５％以上が、レストラン、加工食品やファーストフードなどに由来していると言われています。良い天然塩を選び、新鮮でバランスのよい食品を選び、自分で調理することが、減塩の一番の方法だそうです。新鮮な食品には、ナトリウムの含有量は低く、調理するときに塩の摂取量が確認できます。しかも、新鮮な野菜や果物にはカリウムが豊富に含まれていて余分な塩分が排出されます。・ヒトは食物から造られる以外の何者でもない（医聖・医学の祖　ヒポクラテス）・汝の食物を医者とも医薬ともせよ。食物で治せない病気は医者にも治せない（医聖・医学の祖　ヒポクラテス）そして、食事の外部化も進み、おふくろの味は袋の味に変わっています。「家庭の味」遺産になる？　手作り減少調理力と健康は強く相関していますので、国民の健康状態が悪化の一途の歯止めはかからないと危機感を強く感じます。食育の重要性を訴えている服部栄養専門学校理事長・校長の服部幸應さんは産経新聞の取材で以下のようにコメントしています。・食育の重要性は１９８５年頃に気づいた。・新入学生に１週間の食事日記を提出させたら悪さにビックリ。・２年間で変えてやろうと、いろいろやって卒業時にまた調査したらわずか６％しか改善していない。・栄養士や調理師を目指す学生でこれなのに、試験は出来る・３～８歳の間が特に重要で、厳しくしつけることが肝心。子供の運命は常にその母が創る（ナポレオン）８歳までの食暦と躾が人生を決めてしまうわけですね。２０１１年国民健康・栄養調査結果の概要◆国民健康・栄養調査は１９４８年以降毎年行なわれているが、有益と思われるデータがないため食事の変化が死亡率の増減にどのように影響を与えたか説明できない。　データも利用できない。日本と世界にとって深刻な損失。　ランセット２０１１年９月日本特集号　（世界で最もよく知られ、最も評価の高い世界五大医学雑誌の一つ　出典：ウィキペディア）◆日本に決定的に欠けているのは、トップランクの大学に「人間栄養学」がないこと。　このままでは、日本人は栄養を通じて健康を保つことはできないだろう。　東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻社会予防疫学分野・佐々木敏教授◆日本は国民の新しい健康課題に効果的に取り組んでいるように見えない。　国民の健康寿命の最大の危険因子は栄養の偏った食事である。　日本人は長く生きた分だけ病気や障害に苦しむ年数も増大している。　東京大学大学院医学系研究科国際保健学専攻国際保健政策分野・渋谷健司教授１９７７年に発表され、世界の健康政策の原典と言われているアメリカ上院栄養問題特別委員会報告書（通称マクガバンレポート）によれば世界最高の長寿食は、伝統的日本食です。食事改善のコツはパン→ごはん、ラーメン→そば、スパゲティ→うどん、ケーキ→まんじゅう、ミルク→豆乳のように、カタカナ食品からひらがな食品にすることで、少しもむずかしくありません。ごはんは、私は玄米ですが好き嫌いがあるので、白米ともち麦を半々に混ぜた麦飯をおすすめします。おかずは、「まごたちわやさしいさ」にしてよく噛んで楽しく食べたいものです。ま：大豆、あずきなど豆類のこと。タンパク質、マグネシウムの摂取にご：ゴマ　ナッツ　クルミ　アーモンドのこと。不飽和脂肪酸・ビタミンＥの摂取にた：たまごのこと。アミノ酸スコア最高点のタンパク質の摂取にち：乳類のこと。タンパク質、カルシウムの摂取にわ：わかめ　コンブ　のりなどのこと。ヨード、カルシウムの摂取にや：野菜、根菜のこと。ベータカロチン、ビタミンＣの摂取にさ：魚のこと。タンパク質、オメガ３系脂肪酸、亜鉛の摂取にし：しいたけ、しめじなどきのこ類のこと。多糖類、食物繊維の摂取にい：じゃがいも、さつまいもなどイモ類のこと。食物繊維、炭水化物の摂取にさ：サプリメントのこと。欧米では総合ビタミン・ミネラル剤はおかずの一つとして定着食・栄養を改善して必須栄養素の種類と量を理想に近づけて抗酸化力を高めると体調は劇的によくなるので、喜ばれています。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。食　関連フリーページ食生活の改善　（私がめざしている食生活）食の提言食育のすすめ　－大切なものを失った日本人－粗食のすすめ　｢健康と食生活　今日からできる１０の提案｣戦後の栄養改善運動が生活習慣病を蔓延させた真因だ！健康的な油脂類の摂り方「１本で１日分の野菜」ジュース、３５品全製品が落第マクドナルドを３０日間食べ続けたらどうなるか？あぶないコンビニ食マーガリン・精製油の恐怖２１世紀の知的健康法　２.０『２１世紀の子供を守る食育勉強会』と題したボランティア勉強会****************************【以下転載】****************************２０１７年３月、英国政府は、食品製造および小売業界との協働で、シリアルや菓子類など特定の食品群の砂糖含有量を２０２０年までに２０％削減する計画を発表した。イングランド公衆衛生庁（Public Health England）は、砂糖摂取目標を１日摂取カロリーの５％までとすることで摂取カロリーを１１％削減し、これによって年間砂糖関連死を４，７００件減らし、医療費を年間５億７，６００万ポンド抑制するとのモデルを打ち出した。今回、同国オックスフォード大学のBen Amies-Cull氏らは、砂糖減量計画の潜在的な健康上の有益性について予測評価を行い、ＢＭＪ誌２０１９年４月１７日号で報告した。砂糖減量計画の肥満、疾病負担、医療費への影響を検討　研究グループは、英国政府による砂糖減量計画が子供および成人の肥満、成人の疾病負担、医療費に及ぼす影響の予測を目的にモデル化研究を行った（特定の研究助成は受けていない）。全国食事栄養調査（National Diet and Nutrition Survey：ＮＤＮＳ）の２０１２～１３年度と２０１３～１４年度におけるイングランドの食品消費と栄養素含有量データを用いてシミュレーションを行い、砂糖減量計画によって達成される体重およびＢＭＩの潜在的な変化を予測するシナリオをモデル化した。シナリオ分析は、個々の製品に含まれる砂糖の量の２０％削減（低砂糖含有量製品へ組成を変更または販売の重点の転換［砂糖含有量の多い製品から少ない製品へ］）または製品の１人前分量の２０％削減について行った。イングランドに居住する４～８０歳のＮＤＮＳ調査対象者１，５０８例のデータを用いた。主要アウトカムは、子供と成人の摂取カロリー、体重、ＢＭＩの変化とした。成人では、質調整生存年（ＱＡＬＹ）および医療費への影響などの評価を行った。１０年で、糖尿病が１５万４，５５０例減少、総医療費は２億８，５８０万ポンド削減　砂糖減量計画が完全に達成され、予定された砂糖の減量がもたらされた場合、１日摂取カロリー（１ｋｃａｌ＝４．１８ｋＪ=０．００４１８ＭＪ）は、４～１０歳で２５ｋｃａｌ（９５％信頼区間[ＣＩ]：２３～２６）低下し、１１～１８歳も同じく２５ｋｃａｌ（２４～２８）、１９～８０歳では１９ｋｃａｌ（１７～２０）低下すると推定された。介入の前後で、体重は４～１０歳で女児が０．２６ｋｇ男児は０．２８ｋｇ減少し、これによってＢＭＩはそれぞれ０．１７、０．１８低下すると予測された。同様に、１１～１８歳の体重は女児が０．２５ｋｇ、男児は０．３１ｋｇ減少し、ＢＭＩはそれぞれ０．１０、０．１１低下した。また、１９～８０歳の体重は女性が１．７７ｋｇ、男性は１．５１ｋｇ減少し、ＢＭＩは０．６７、０．５１低下した。全体の肥満者の割合は、ベースラインと比較して、４～１０歳で５．５％減少し、１１～１８歳で２．２％、１９～８０歳では５．５％減少すると予測された。ＱＡＬＹについては、１０年間に、女性で２万７，８５５ＱＡＬＹ（９５％不確定区間[ＵＩ]：２万４，５７３～３万８７３）、男性では２万３，８７４ＱＡＬＹ（２万１，１９４～２万６，３６９）延長し、合わせて５万１，７２９ＱＡＬＹ（４万５，７６８～５万７，２４２）の改善が得られると推算された。疾患別のＱＡＬＹ改善への影響は、糖尿病が圧倒的に大きく、１０年間に女性で８万９，５７１例（９５％ＵＩ：７万６，９２５～１０万１，０８１）、男性で６万４，９７９例（５万５，６９８～７万３，５２３）、合計１５万４，５５０例（１３万２，６２３～１７万４，６０４）が減少すると予測された。また、１０年で大腸がんが５，７９３例、肝硬変が５，６０２例、心血管疾患は３，５１１例減少するが、肺がんと胃がんの患者はわずかに増加した。総医療費は、１０年間に２億８，５８０万ポンド（３億３，２５０万ユーロ、３億７，３５０万米ドル、９５％ＵＩ：２億４，９７０万～３億１，９８０万ポンド）削減されると推定された。３つの砂糖減量アプローチ（製品組成の変更、１人前分量の削減、販売の重点の転換）のうち、１つで摂取カロリー削減に成功しなかった場合、疾病予防への影響が減衰し、健康上の有益性が容易に失われる可能性が示唆された。著者は、「英国政府による砂糖減量計画では、砂糖の量および１人前の分量の削減が、摂食パターンや製品組成に予期せぬ変化をもたらさない限り、肥満および肥満関連疾患の負担の軽減が可能と考えられる」としている。（出典：ケアネット）