めいてい君のブログ

 　　本日は、年明けて、久しぶりに、よちよちのテニスにでかけた。

　一日４時間続けたので、脳幹梗塞の右手足は随分と重くなり、最後

の４時間目には寒さも加わり、多少目が回りそうになった。

　やはり、３時間が限度かも知れないと思ったものだった。

　クリーンセンターの浴室に行って汗を流してパソコンに向かっている。

　今日のクリーンセンターは、いつもは赤い航空標識と一緒に点灯して

いる、銀色の点滅灯が点いていなかった。

　また、プール、トレーニング室、浴室などの利用券の販売機なども故障していた。

　正月休みと共に、機械類も故障でお休みのようだった。

　さて、脳幹梗塞の小生には、いつものように、WEBから説明を借りてみる。

　（今回はWEBの「独学ノート」による）

　ノーベル経済学者のロバート・マンデル教授が次のような仮説を立てている。

　（もう一つの仮説はマッキノン教授によって主張される貿易面における

　経済の開放度であるが・・・・・。）

　　「いくつかの国の間で、単一の共通通貨に通貨統合することが適している

　地域的範囲を 最適通貨圏 と呼ぶ。

　最適通貨圏を決定する考え方の基本には、共通通貨圏においては、各国間の

　経済的格差を為替相場の変動によって調整することができず、他の手段に

　よって調整しなければならない。

　こうした他の手段を持った地域であるかどうかが、最適通貨圏の要件となる。

・              貿易面において経済が開放されると、共通通貨圏においても

　　　　　　非対杵的な需要ショックを吸収することができるが、もしある国

　　　　　　で生産性が上昇する一方、他の国で生産性が低下するという非対

　　　　　　称的な供給ショックが発生するならば、貿易面において経済が開

　　　　　　放されていることでは、その非対称的な供給ショックを吸収でき

　　　　　　ない。

・              生産性が相対的に低下した国では、価格が相対的に上昇する

　　　　　　一方、労働の雇用量が減少する。労働の雇用量の滅少を抑えるため

　　　　　　にその国の生産物を外国に輸出しようにも、価格が相対的に上昇し

　　　　　　ているため、輸出は困難な状態となる。

・              したがって、非対称的な供給ショックが発生して、ある国で労働の

　　　　　　雇用量が減少する一方、他の国で労働の雇用量が増加する場合には、

　　　　　　生産性が低下した国から生産性が上昇した国へ労働者自身が移動する

　　　　　　必要がある。こうして労働者が自由に国際的に移動することによって、

　　　　　　非対称的な供給ショックによって生じる各国における雇用の不均衡を

　　　　　　円滑に調整することができる。」と。

　　　　　　　　同じく、ノーベル経済学者・ミルトン・フリードマン博士は、

　　　　　　　新自由主義派の立場で共通通貨のような、貨幣を統一する考え方

　　　　　　　そのものを拒否し、米国の固定為替制度の撤廃を裏から後押しして、

　　　　　　　結局は、時の大統領の名前を冠した「ニクソンショック」をもたら

　　　　　　　している。

　　　現在のユーロ圏は、ゲルマン民族の大移動で諸国が乱立した、

　　広大なヨーロッパ大陸を経済的に纏めようとした、高邁なる

　　思想を背景に擁しており、政治的にはＥＣＣからＥＣにと

　　近づいているものの、経済的には、ポンド圏の英国、永世中立国

　　スイス、北欧ノルウエーなどを巻き込むことができずにいる。

　　　このユーロ圏には、自国経済が貧しいため、強国の助けを甘んじて

　受ける国々が参加しており、それらの小・中国は加盟と同時に、

　自国の力が無いにもかかわらず、「ユーロ圏の力」を信じて財政

　支出を拡大してきた。

　　通常なら、自国のＧＤＰが少なければ、財政支出をそれ以上の速さ

　で増やせば、インフレになり、金利（名目）もあがり、自国の通貨

　が弱って輸入ができなり、輸出を増やす努力をせざるをえなくなる。

　　　　　金利が上がるので、外国からの資金が流入する。

　結局は「為替変動」が調節機能を保つのである。

　統一通貨にしたため、為替の調節機能が働かない。

　ユーロ統一通貨圏内では、強国の恩恵を受けようにも、弱国からの

　（資本という生産手段は即座には移転できないから、）生産要素と

　しての「労働力」が移動しないのだ。

　ギリシャ、ローマなどは、「過去に他国に出稼ぎに行って悲惨な

　目にあった事実」、「自分の家族を残してまで故郷を捨てられない」、

　「ユーロに加盟したので加盟大国が助けてくれるだろう」との安易な

　気質で「労働力」は移動しないのだ。

　結局は、今のユーロ圏は、労働力の移動が為替変動を吸収するようには

　動かないので、「共通通貨が存立可能な条件」を満たさないのである。

　　　ギリシャ、イタリアなどの国では、街頭で、ノンビリとテーブルを

　囲む初老の人々が（中国なども同様であるが）ＴＶに映るが、

　たいへんな状況に置かれたとはだれも思っていないように見える。

　　このメキシコ風のアスタ・マニアーナ気分が蔓延している。

　　ドイツの首相が一生懸命叫んでも、どら息子のような放漫体質は改まら

　ず、むしろ叫ぶ方が非難されるありさまだ。

　　いったん、「 ユーロ圏を解体して、再統一をすこし先に延ばす方 」

　がよいのではないか。

　昨年に自分としては、基本情報を整理していない国（スイス、米国など）

　がたくさんあるので、今年はそれらを見ていきたい。

　　脳幹梗塞のリハビリなので書き続けることだけにも意義があるのだ。