時は流れて1853年、米国よりペリー提督が艦隊を率いて来航し、砲艦外交（外交において軍艦の軍事力を背景として外交交渉を有利に進める手段）によって開国を迫りました。開国要求とは、今風に言えば「規制緩和」です。
このマシュー・ペリーは、フリーメーソンであり、娘婿がロスチャイルドの親戚であり米国代理人のオーガスト・ベルモントでした。当時のアメリカは、イギリス・フランス・オランダ・ロシア等、他の列強同様、アジア進出を目指して虎視眈々としていました。とりわけその最終標的を中国に置いていたことは各種文献・資料からも明らかで、日本は中国への“足場”として極めて重要な位置にありました。
列強がアジア諸国を植民地化する際に用いたのは、現地の王侯、大商人等をフリーメーソン組織に入れ、彼らを操って内部抗争を起こさせ、その混乱に乗じて全体を手に入れるという手口でした。かつてのキリスト教の役割をフリーメーソンが担うようになったのです。
1863年、のちに初代内閣総理大臣となる伊藤博文や井上馨ら長州藩士は、イギリスに密航しています。この時に密航したのは5人で、その費用は一万両、現在の価値に直せば約10億円という途方もない金額です。
この密航を仲介したのが長崎の武器商人トーマス・ブレーク・グラバーであり、費用を用立てたのが清朝をアヘン戦争へと導いた貿易会社ジャーディン＝マセソン商会でした。グラバーは、21歳の時に来日し、25歳の時に長崎の観光名所となっているグラバー邸を完成させました。このグラバー邸に、長州の伊藤博文、薩摩の五代友厚、亀山社中・海援隊の坂本竜馬、三菱財閥の岩崎弥太郎ら、幕末から明治にかけて活躍した人物が続々と訪れています。グラバーがいなければ薩長同盟はありえなかったでしょう。
グラバーは、長崎の外国商会の中で最大の武器商人であり、薩長のみならず幕府側にも武器を売っていました。戊辰戦争の帰趨を決めたのは武器の優劣の差ですが、薩長側は当時世界最新鋭の野戦大砲であるアームストロング砲を使って勝利を収めました。この大砲は、もともと幕府がグラバーに注文していたものでしたが、グラバーは代金未納を口実に幕府に大砲を渡さず、これらを長州藩に横流ししたのです。
倒幕はグラバーと、その背後に控える英国なくしてありえませんでした。そして、当時のイギリスは既にロスチャイルド人脈によって支配されていました。 このグラバー、実はクーン・ローブ商会の代理人であり、フリーメーソンであり、ロイズ保険や香港上海銀行等の代理店でもありました。 ロイズ保険、香港上海銀行、そして兵器産業アームストロング社は、いずれもロスチャイルド系の企業です。
1877年、のちに内閣総理大臣となる松方正義が渡欧してフランス蔵相レオン・セーと会談しました。
この会談で、レオン・セーは「日本も中央銀行を持つべきである」と勧め、1882年に日本銀行が設立されました。このレオン・セーは、四代目当主アルフォンス・ド・ロスチャイルドの複数の企業で重役を務める“ロスチャイルド家の使用人”でした。
三井財閥の大番頭として第一国立銀行（現みずほ銀行）の頭取に就任し、以降、多くの地方銀行設立、東京ガス、日本郵船、東京海上保険、王子製紙、東洋紡、サッポロビール、帝国ホテル、石川島播磨重工業、東京証券取引所、秩父セメント、等々、500以上の企業の設立に関わり“日本資本主義の父”と呼ばれた渋沢栄一が、銀行業を学んだフリュリ・エラールもアルフォンス・ド・ロスチャイルドの使用人でした。
1882年、伊藤博文らは明治憲法を作るために再びイギリスに渡りました。そのときロスチャイルドからユダヤ人憲法学者ルドルフ・フォン・グナイストとロレンツ・フォン・シュタインを紹介されています。こうしてグナイストらに学び、作られたのが明治憲法、そして近代日本というわけです
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