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Dec 5, 2010

イギリス多国籍商社史 19・20世紀　（日本経済評論社、平成21年刊）　Geoffrey Jones　著

(1)

カテゴリ：読書録

この本を読んで、イギリスの大商社が貿易取引と投資を車の両輪として企業経営をすすめてきた姿を知り、「総合商社」という業態がそれなりの普遍性をもっていることを実感した。

世界史や世界地理で読んだ東南アジアの「プランテーション」経営の主体もまた商社だったとは。
たしかにそういう業態の事業が、わが勤務先にもたんとある。

ぼくの勤務先も資源会社兼貿易会社になりつつあって、「○○商事」というより「○○リーソーシズ」と改名したほうがいいかもしれない状況だが、そういう展開もべつに日本の総合商社の専売特許ではなく、すでにイギリスの商社が長らく歩んできたひとつの道だった。

イギリスの商社も、本業から縁遠い製造業や、知見の薄い国での事業投資で失敗を重ねたらしい。身につまされる。

日本の総合商社と異なり、イギリス商社の大部分は事業売却で消滅してしまった。
明暗を分けたのは、日本とイギリスの製造業のちからの差と、政府による支援の差であった、と本書は書く。
う～ん、日本の「政府による支援」は、傍（はた）で想像するほどのものは存在しないと思いますが……。

＊

平成12年の時点で、イギリスの多国籍商社と呼べるのは3社。
John Swire & Sons 社は従業員12万人、Jardine Matheson 社は従業員17万人というから、そのうち1社だけで日本の総合商社全部を合わせたような規模だ。

こりゃ、バケモノだァ！
いったいどういう経営内容なのか、今度しらべてみたい。2社ともに同族所有の会社で、かつ香港に根を張っている。

のこり1社は Lonrho Africa 社。殖民地支配の残骸管理者みたいな名前だ。
平成10年に Lonrho Africa 社の従業員は2万5千人というから、これまたバケモノに近い。

商社に関わりのある人間にとっては、興味の幅を広げてくれる本だ。

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最終更新日 Dec 5, 2010 07:09:45 PM
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■コメント

ムススさん

華僑系の会社と、資源リソースの会社みたいですね。
（泉さんところとは全然違うんですけれど）商社の立ち位置が微妙になってきたなぁと本当に思います。
昔は、ミドルマンという『立ち位置』がちゃんと存在していたんですけれども、最近は便利屋かＱＣ屋さんみたいな感じになっちゃって。
実際に海外で自分の会社を説明する時、トレーディングカンパニーとかいうと、４～５人でこじんまりやっている会社を想像されちゃうんですよね。
今こそ、商社の強みというか、存在意義みたいなもんを再考・強化したいと思います。
良書紹介ありがとうございました。 (Dec 6, 2010 05:09:05 PM)

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