浜学園・日能研等を利用しながら名古屋から超難関合格を目指すには・・・

予想できていたことではあるが・・・今後の見通しについて。

おはようございます。こんにちは。こんばんは。いろいろな時間に読んでいただいていると思います。ずいぶん、ご無沙汰しております。書きたいことは、本当はたくさんありましたが、なかなか見通しが・・・・着地地点が定まらず・・・まだ、本当は着地地点が見通せてはいません。今、当会に何が起きているかというと、題名にもしましたが、本当はずいぶん前から予想はされていました。ただ、本当にそうなるかどうかは、時間が経過してみないとわからない。今年度もすでに半年が経過しました。以前は、先取りも一定の成果をあげた段階で卒業していく生徒が一定の割合で存在していました。ただ、その割合が年々低下。また、今年の高校生も一定の成果をあげており、彼らの情報が伝われば、この状況は一層進むだろうな・・・。何を困っているかというと、このまま高校数学の指導が増加すると、当会には小4ぐらいから高3までの9学年が在籍することになる。もし、仮に当会が営業日に一人あたり90分ずつ指導したとする。四時半から指導を開始したとして、15分ずつ休憩をとると、普通にいけば、三人を指導することになる。それでも、九時半終了。週6日営業したとして、のべ18コマ。9学年で割れば、1学年あたり二人。中学受験の段階で、県外受験の生徒が各学年一人いたと仮定し、この生徒は、中学受験で終了としても、各学年最大三人。この計算でいくと、もう灘の受験生は無理。理科を指導することになる可能性が高い生徒は、一人2コマ必要になる。つまり、時間不足で、とても理科には手が回らないことになってしまう。しかし、これは当会が望んでいないこと。当会は、関西のトップ校受験の指導を辞めるつもりは毛頭ない。なぜならば、灘向けの算数教材を整備してから、灘中受験で算数で明確に「貯金」を見込めるようになった割合は、現時点で75%十分すぎるほど勝負になると思っているから。また、当会は、現在の状況からして、各学年を同様に扱う必要性があるとは考えていない。それは、出席状況と、他の代替手段の存在を考えれば明らかだから。高校生の欠席率は、中学受験生よりも、はっきり高い。数年前に、当会は中高生の指導につき、1割の値上げをさせていただきました。ただ、高校生の欠席率は、あいかわらず平均で2割弱。しかも、中学受験の関西受験組と異なり、千種駅周辺だけでも医学部受験を売り文句にする塾は山のようにある。代替手段は明確に存在している。ただ、調べてみると医学部専門の予備校・塾の合格率の「内容」は、・・・私大がり。・・・ひどい。このあたりが問題。まずは、高校生の指導は、週90分に限定していることから、当会の年間の総額は、某衛生予備校の平均値にも到達していない。また、某ビリを救済した塾の無制限コースとの比較でいえば三分の一程度。この状況は、なくす方向が正解だろう。上記のコマ不足の問題を解決するには、もう「増員」しかない。増員するとなると、方向性は小学生の四・五年生や、中高生での役割分担を考えることになるだろう。ただ、当会の中高生は、東海中学でも上位層。とても、そのへんの塾の講師でつとまるレベルではない。講師のレベルをウリにしている個別や家庭教師の料金を調べてみればだいたい講師の「費用」も推測できる。また、私大の一定レベル以下の医学部でも問題ない生徒の指導と、当会の生徒とでは、数学のレベルは明確に異なる。ちなみに、私大の医学部で合格実績の大半を示している予備校の個別指導の費用は、現在の当会とほぼ同一水準。テレビでお笑い芸人を青学に合格させるべく登場した某プロ家庭教師の業者は、当会の二倍近い水準だが、合格実績の大半は、私大の文系である。問題は、それだけではない。当会がもし、大学入試に関する関与を高めるならば、当然のことながら、当会が得意にしている記憶の状況「管理」を導入することになる。数学に加えて、もう一つ入試の「柱」が出来ることは戦略上大きな意味があるからだ。だが、ここにも問題がある。中学受験の社会の場合は、受験生の全員が同一の教材で事足りる。一方、大学受験の社会の場合は、日本史・世界史等々・・多岐にわたる。しかも、要暗記項目数は、中学受験よりも圧倒的に多い。つまり、教材作成にかかる費用は、数倍に増加するにもかかわらず、収益対象の生徒数は、大幅に少ないことになる。これだけ、しつこく書くと、なんだ「値上げしたいのね・・・」との声も聞こえてきそう。まあ、そうだろう。当会としては、別に中学受験と「入学後の先取り」の「専門」に立ち返り、高校生の指導を廃止することに特別の問題はない。中学受験についての「合格率」は、以前同様の高い水準を維持できているし、中1・中2で公立対比で最大3学年分の先取りに成功している事実は、今も同様だから。ただ、せっかく始めた高校生の指導に「継続」できる見込みがあるのかどうかを検討したいと思っているだけです。それに、今の「先取り」の成果や、東海中Ａ群の達成率からみても、現在の状況が「適正価格」とは思えない。なぜならば、医学部専門の予備校が500万前後の費用が珍しくもないが、これらは合格後に三千万程度の寄付金等が待っているから。つまり、もし仮に当会が指導費用の総額を一千万増額しても、数学的な意味での計算上は、十分すぎるほど「経済的合理性」が確保されている。(そんな水準の増額は、1ミリも考えてもいないが・・・)言い換えれば、東海中Ａ群に向けて数学で明確に「アドバンテージを確保」できている当会としては、他の予備校の比較は不愉快でしかない。長々と書きましたが、まだ結論には到達していません。最近は、MBAの類いの本を読みあさっています。世間の学問的な価格決定の基準は何なのか・・・当会が解決するべき費用面の問題は、クリアーできるものなのか・・・また、増員の問題は、「実現性」があるのか・・・本当に要求水準に達する人を採用できる可能性があるのか・・・おっと、もう12時ごえか・・・続きは、また後日とさせていただきます。それでは、また。