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2020年04月11日

下記の記事は、実感的にもとても納得できる。
二年ほど前、中国から流れてきたPM2.5で大気が白い靄がかかったような日があった。
私はその中で無防備に外作業をしたのだが、その後随分咳が続いた。
肺の中に異物が入り込み悪さをしているような咳で、その日PM2.5の濃度が高かったことを後で知って、「きっとそのせいだ」と確信した。
その咳は随分長く続き、喘息ほどに苦しくなかったため病院にこそ行かなかったのだが
(このまま喘息になったらどうしよう)と不安だった。

だからその後は、外仕事をする時はPM2.5が流れてくるかどうかをチェックして、
危ない時にはマスクをつけるようにしている。
さらに、これがきっかけになって花粉症も発症したら大変だと思い、空気清浄機も購入した。

今でも深呼吸をした時に肺に刺激を感じるのか咳き込むことがある。
それ以前はそのようなことはなかったので、PM2.5がきっかけで肺が過敏になったのではないかと思っている。
そんな体験があるので、下記のニュースは納得できるのだ。
大気汚染を広げてきたのは、間違いなく人間の経済活動のせいである。
私達は今、自然からのしっぺ返しを受けているのだろう。

新型コロナの死亡率、大気汚染で悪化と判明、研究4/11(土) 7:20配信

衝撃的な影響の大きさ、だが都市封鎖で汚染は改善、緩和後の環境対策に一石
　世界中で猛威をふるう新型コロナウイルスは、医療崩壊から極端な貧富の格差まで、現代社会の弱点を突きながら拡散している。しかし、無視されがちなある大問題との関係は、少々複雑だ。それは、大気汚染がパンデミック（世界的な大流行）を悪化させた一方、そのおかげで、一時的でも空がきれいになっているということだ。

　米ハーバード大学T・H・チャン公衆衛生大学院の研究者が、1本の論文を公開した。査読を受けて学術誌に発表されたものではないが、それによると、PM2.5と呼ばれる微粒子状の大気汚染物質を長年吸い込んできた人は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による死亡率が大幅に高くなるという。

　大気汚染の科学に関心を持つ人々には意外ではない。とはいえ、その影響の大きさは衝撃的だった。

　研究者らは、米国の人口の98%をカバーする約3000の郡について、大気中のPM2.5の濃度と新型コロナウイルス感染症による死者数を分析した。すると、PM2.5の濃度が1立方メートルあたり平均わずか1マイクログラム高いだけで、その死亡率（人口当たりの死者数）が15%も高かった。

「汚染された大気を吸ってきた人が新型コロナウイルス感染症にかかったら、ガソリンに火をつけるようなものです」と、論文の著者であるハーバード大学の生物統計学教授フランチェスカ・ドミニチ氏は言う。

　PM2.5は体の奥深くまで侵入して高血圧、心臓病、呼吸器障害、糖尿病を悪化させる。 PM2.5は免疫系を弱体化させたり、肺や気道の炎症を引き起こしたりして、感染や重症化のリスクを高める。

　ドミニチ氏らは、現在のパンデミックの中心地であるニューヨーク市のマンハッタンを例に、大気汚染の影響を説明した。マンハッタンではPM2.5の平均濃度が1立方メートルあたり11マイクログラムあり、4月4日時点で1904人の死者が報告されている。

　研究チームの推算によると、過去20年間のPM2.5の平均濃度があと1マイクログラムでも少なければ、死者数は248人も少なかったはずだという。もちろん、犠牲者の数は4月4日以降も増え続けている。

　人々が過去に吸い込んだ大気汚染物質が健康被害を大きくしている一方、広範囲で人間の活動が制限され、一時的に空気がきれいになっている。それは、私たちがパンデミック後の世界を立て直すうえで大切なことを教えてくれる。

　ほとんどの人は大気汚染に慣れきっていて、ずっと空気がきれいな世界など考えもしないだろう。大気汚染の軽減をめざす英非営利団体「クリーン・エア・イン・ロンドン」の設立者で代表でもあるサイモン・バーケット氏は、「私は今、きれいな空気を満喫しています。今こそ人々に立ち止まって深呼吸してもらうチャンスです。そして、最近の喘息（ぜんそく）の具合はどうですかと聞いてみたいですね」と話す。

　もちろん、大気汚染を軽減するために、普段の暮らしや経済活動をほぼストップさせるのは名案ではない。だが、きれいな空気を味わってその価値を知るひとときには、今の暗黒の日々を「『きれいな空気には特別な何かがある』とみんなが言い始める触媒や転換点にする」可能性があるとバーケット氏は考えている。

新型コロナに匹敵する大気汚染の犠牲者数
　ウイルスの広がりを遅らせるためのロックダウン（都市封鎖）は、企業活動を停止させ、数十億人を自宅にこもらせた。その結果、中国の湖北省からイタリア北部の工業地帯まで、世界各地の大気汚染レベルが急激に低下した。

　世界最悪レベルの大気汚染に悩むインドでは、今回のロックダウンで「初めて家からヒマラヤ山脈が見えたという報告が聞かれるようになりました」とフィンランド、ヘルシンキにあるエネルギー・クリーンエア研究センターの主席アナリスト、ラウリ・ミルビエルタ氏は話す。

　あわただしく指示されたインドのロックダウンで、数十万人の出稼ぎ労働者が家や職場を失った。しかし、普段は大気汚染が深刻なデリーでは、PM2.5濃度と二酸化窒素濃度がいずれも70%以上も低下した。

　今回の大気汚染の緩和は一時的なものにとどまるだろう。長期的にきれいな空気を取り戻すために必要なのは、莫大な経済的犠牲を払って人々の外出を禁じることではなく、クリーンなエネルギーと輸送手段への転換だ、とミルビエルタ氏は言う。ただ、パンデミックがもたらしたきれいな空は、私たちが化石燃料の使用を止めれば、どれほど速やかに大気汚染を軽減できるかを見せてくれた。

　現在のきれいな空気は、それまでの大気汚染のひどさを実感させる。世界保健機構（WHO）によると、 室内外の空気の汚染により、世界中で毎年700万人が命を落としているという。

　米国では、数十年にわたる規制により、空気の質は世界のたいていの場所よりはるかに良くなった。ニューヨーク市のPM2.5の濃度は2009年から2017年にかけて30%も低下しており、このおかげで今回のパンデミックでも多くの命が救われていると考えられる。それでも、 大気汚染による米国の死者は毎年10万人を超える。

　新型コロナウイルス感染症による死者がこれと同程度か、それ以上になるという見込みは、米国人を震え上がらせた。しかし、大気汚染の致死的な影響はほとんど議論されていない。活動家や科学者は、そんな状況が変わるかもしれないと期待している。

SARSでも報告されていた
　ハーバード大学の研究成果が発表される前から、科学者たちは、大気汚染が新型コロナウイルス感染症の重症化にも影響しているだろうと確信していた。新型コロナウイルスに近いSARS（重症急性呼吸器症候群）の集団感染に関する2003年の研究によると、中国で大気汚染が最も深刻な地域の死亡率は、最も汚染されていない地域の2倍も高かった。

「ロンドンをはじめ、大気汚染がより深刻な地域には基礎疾患をもっている人が多いので、（新型コロナウイルス感染症による）死亡率は確実に高くなるでしょう」とバーケット氏は言う。また科学者たちは、 ウイルスが汚染物質粒子に付着して空中に長くとどまり、体内に入りやすくなる可能性も指摘 している。

　逆に言えば、一時的にでも空気がきれいになれば、その分だけ感染が抑えられて重症化する人数も減り、医療への負荷が軽減されることになる。そう話すのはカナダ、ブリティッシュ・コロンビア大学人口公衆衛生大学院の呼吸器科長を務めるクリストファー・カールステン氏だ。

　カールステン氏は、空気がきれいになったことで、新型コロナウイルス感染症以外の病気による病院の負担も軽減するはずだという。大気汚染の影響は長期的なものだけではない。短期間で空気の質が変化すると、心臓発作、脳卒中、救急外来受診の件数にも、すぐに変化が表れることがわかっている。これらはいずれも大気汚染が急激に悪化すれば増加する。

　ブリティッシュ・コロンビア州当局が今年の春の野焼きを禁止したのは、この点が念頭にあったからだ。同州のある地域ではキャンプファイヤーまで禁止された。木を燃やした煙はPM2.5を多く含んでいるからだ。

　中国では、今回のロックダウンによる大気汚染の軽減で5万3000～7万7000人の命が救われたと、米スタンフォード大学の地球システム科学者マーシャル・バーク氏が推算している。これは同国の新型コロナウイルス感染症による死者数よりはるかに多い。

　意外に思われるかもしれないが、 中国では大気汚染により毎年120万人が命を落としている ことを考えれば、当然の数字だと氏は言う。実際、2008年の北京オリンピックに向けて北京周辺で積極的な大気浄化策をとったところ、全般的な死亡率が一時的に8%も低下したことが2016年の研究で明らかになっている。

　なおバーク氏は、中国での大気汚染の軽減がもたらした効果を評価することは、パンデミックのコストや恐怖を軽視するものではないと強調する。とはいえ、「別の面を見ることで、私たちは変われるのだと知ることも大切です」と彼は言う。「パンデミックのおかげで救われた命は、パンデミックによって失われた命と同じように大切です。どちらも失ってはいけないものです」

「以前の水準の大気汚染に戻して良いのか」
　パンデミックがもたらしたきれいな空はいつまでも続くものではない。工場が再開し、人々が車で移動するようになれば、汚染物質の排出量は普段のレベルに戻るだろう。

　中国の一部の産業はまだ本格稼働を再開していないが、汚染レベルはすでにコロナ禍以前の水準に戻っている。つまり今後、空気の質は以前より悪化するのではないかとミルビエルタ氏は懸念する。

　ほかの地域も同様だ。パンデミックが終息すると、汚染物質を排出する産業は、これまでのロスを取り戻そうとして生産量をさらに増やすかもしれない。ベルギー、リエージュ大学の政治学者で環境研究者でもあるフランソワ・ジェメンヌ氏はそう指摘する。公共交通機関による感染への不安が残っていれば、自家用車で移動する人がさらに増えるかもしれない。

　それだけではない。「多くの政府が化石燃料産業を再稼働させようとするでしょう。いちばん手っ取り早く再開できる産業だからです」とジェメンヌ氏。景気後退が迫り、金融市場が打撃を受けている今、アナリストたちは、風力発電や太陽光発電への投資が下火になるかもしれないと予想している。

　経済が不調をきたすと、政府はしばしば健康を守るための規制を弱めようとする。米環境保護局は、今回のパンデミックを理由に、汚染への規制を停止することを決定した。オバマ政権時代に導入された野心的な自動車の燃費基準をトランプ政権は緩和し、その他の規制についても同様の措置を検討している。

　米ジョージ・ワシントン大学の環境保健学准教授スーザン・アネンバーグ氏は、公衆衛生上の緊急事態の最中にそのような措置をとることは完全な間違いだと言う。「逆に今は、コロナ禍以前の水準の大気汚染に戻して良いのか、考え直すべき時期なのです。あのレベルの大気汚染を我慢する必要はありません」
文＝BETH GARDINER／訳＝三枝小夜子

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