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2020年03月03日
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カテゴリ: オートバイ
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 バイクは滅びつつある恐竜のような存在。
 勝者なきHY戦争終了以降、バイクの販売台数は低減。
 バイクの免許取得者も低減。
 排気ガス規制の強化や各種の安全対策で、バイクの価格は上昇、高騰。
 バイクの購入者減に拍車をかけている。
 価格メリットが大きく減った原付1種は、手軽さを失い、単に最高速度の上限が低い二輪車となった。
 バイクは今でも生きた化石のような存在。
 消えゆく国内二輪の需要よりも、海外から触発されている電動化が注目点。
     ​
ダイヤモンド編集部  松本裕樹:記者
2020.2.5 DIAMOND online
  …(略)…
バイクのEV化で
 アジア企業が台頭
 国内二輪車市場が低迷する一方で、アジア、南米などの海外市場は成長が続いている。こうした中、 国内メーカーは生産のみならず開発拠点も海外へシフト しつつある。
 ホンダは主力商品のPCXのみならず、スーパーカブC125、モンキー125などの人気が高いバイクを、生産だけでなく開発までタイで行っている。
 今年6月発売予定で早くもバイクファンの間で期待が高い「CT125ハンターカブ」も、開発・生産ともにタイである。


「タイ人は日本のエンジニアの延長でなく自由な発想で商品企画をしている。
 日本人も危機感を持ったほうがいい」
(ホンダモーターサイクルジャパン)
     ​
 今後も国内市場の縮小に歯止めがかからなければ、国内の開発力のさらなる海外シフトが進むことになりかねない。
 また、バイクのEV化も新たな懸念材料である。
 クルマのみならず、二輪車でもEV化は世界的な流れ。
 こうした中、海外メーカーや新興企業などがEVスクーターに注力している。
 スクーター大国である台湾は35年以降に販売する新車バイクをすべてEVに切り替える方針。
 こうした中、有力ベンチャーのGogoro(ゴゴロ)の他、大手メーカーのキムコ(KYMCO)、SYMも電動バイクの開発を積極的に押し進めている。
 また、中国ではヤディア(Yadea)などのEVバイクメーカーが注目されつつある。
     ​
 かたや日本メーカーは、19年4月に国内4メーカーがEVバイクの普及に向けて 「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム」 を設立。
 交換式バッテリーおよびバッテリー交換システムの標準化の検討を進めている。
 だが、一般消費者が購入できるEVスクーターは、いまだ50ccクラス扱いのヤマハ発動機のE‐Vinoぐらいしかない。
 かつて携帯電話市場では多くのメーカーがガラケーを生産していたが、スマホの普及でアップルやサムスンを中心とする海外勢に席巻された。
 二輪車メーカーも現在の125cc人気に安住していれば、いずれ携帯電話と同じことが起きる可能性もある。
  ― 引用終り ―
     ​
 世界トップの2輪メーカーであるホンダは、インドネシア、インドで大量生産・販売している。
 どちらの国の大都市も激しい渋滞と大気汚染に悩まされており、二輪車の電動化は避けて通れない。
 「懸念材料」ではなく生き残りのための「必須課題」。
 ひたすら高付加価値を追うことなく、品質が良く、廉価な(庶民が購入可能な)二輪車を製品化できれば、ガラケーとスマホの関係や、家電のようなことにはならないはず。
 今のところバイク(そして車)は短期間で買い替えるものとはなっていない。
 量産技術と耐久性のノウハウを持っていることが二輪メーカーは持っている
 家電やスマホと大きく異なるところ。
 高密度、低価格で短時間でフル充電可能なバッテリーの製品化がポイントとなる。
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最終更新日  2020年03月03日 16時00分06秒
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