アフィリエイト広告を利用しています

広告

posted by fanblog

2020年09月08日

インターネット広告がNO.1媒体に 「新しい時代を作るのは、老人ではない(シャア・アズナブル談)」

電通「2019年 日本の広告費」を見て、「ついに」と感じた人も多いのではないだろうか。インターネット広告、いわゆる「 ネット広告」がNO.1広告媒体になった。これはすなわち、一般の人にとって今までもっとも身近で影響力があると思われていたTVコマーシャルや新聞広告が衰退したという意味と同意語だ。2007年の国内でのスマホ発売に伴い、SNSなどインターネットを活用した数々のマーケティング手法が急速に広がり、それに付随する形でインターネット広告への傾注も進んだ。
話題の無料SNS、使うだけで貯まる  WowApp  はこちら


3543582_m.jpg

2007年以降、マーケティングの景色が変わった

なかでもグーグルやフェイスブック、ヤフー、アマゾンといったIT企業は、プラットフォーム戦略により、ニュースを公開、配信するばかりか「ネット広告料金」や一般人の消費行動(ショッピングサイトや音楽配信)、「動画」という文化まで独占的にかき集め、囲い込んでいる。その間、ほとんど無策であった国内TV局や新聞社は、ニュースという最大の武器をIT企業にうまく奪われ、窮地に追い込まれたのだ。特に新聞社への打撃は大きい。これは、広告だけの話しではなく、ニュース配信、新聞購読者減少、ネット戦略などにも共通して言えることだ。

なぜなら、IT企業によって、ニュースを無料で公開されると、有料で新聞を読もう、と思う人は当然減りますよね、自然なことです。購読者が減るということは、新聞の部数が減少するということです。

部数=媒体力(新聞社としての影響力)

1017473_s.jpg
なので、媒体力が無い新聞に広告を掲載しよう、というスポンサーは当然減りますよね、これも自然なことです。
つまり、新聞という紙の需要が激減しており、新聞の広告モデルが音を立てて崩壊しているのです。ただし、これは、ここ1年、2年で急に訪れた現象ではなく、Windows95の発売以降、インターネットの脅威は20年間言われ続けてきたことなのです。2007年のスマホ発売で追い討ちを掛けられ、その流れが加速した、という表現が妥当でしょうか。

残念なことに国内の新聞各社はこのことを分かっていながら、なんら策を打てていないのです。某新聞社は、不動産が主で新聞はその次というような体制が強く、ある新聞社は全国紙という看板を下げた。ある新聞社はとうとう赤字を発表し、名ばかりの「社内改革、商品改革、IT化」を掲げだした。地方紙は昨年頃から廃刊を決定した会社が目につき出しました。



あと、専門紙という新聞もありますが、この専門紙というのは、日本国内では、本当の意味では「専門紙」ではない。社会面などを扱わず、特定分野の記事だけを扱うという意味での「専門紙」となってしまっているのだ。要は、カテゴリの問題ということだ。

そのため、なんら記事に専門性が無いため、お付き合い新聞、または業界内での広報新聞という解釈をされている。無論、そこまでストレートに言う人は業界内にはいない。あくまで「暗黙の了解領域」だ。そのような関係性は、「少子高齢化+デジタル=DX」の時代では通用せず、やはりものすごい勢いで部数を減らしている。彼らもまた、クオリティペーパーではないためか、まったく戦略はない。

新聞各社のことは、また別の機会に書くとして、
このように分かっていながら、手を打てない、打たない、打たせくれないのか?そのあたりが60代経営者の無策・無能を感じてしまう点だ(無論、一部有能な方もいらっしゃいます)。取材と称し、政治家批判や経済記事のリリースを書き写す作業に追われてきた人たちがそのまま経営者になったことが問題の本質だ。要は、本物の経営者ではないのだ。結果、現在どの新聞社も購読者は減り、広告は減り、取材体制を維持できるかどうか、と言うのが新聞社の「いま」だ!
1330248_s.jpg


電通の資料の話しに戻ろう。資料を見ると、2019年の総広告費は6兆9,381億円(前年比106.2%)でプラス成長。そのうち、インターネット広告費が2兆1,048億円(前年比119.7%)と大きく成長、テレビ広告費(1兆8,612億円)を抜き、NO.1媒体となった一方、4マス媒体(テレビ、新聞、雑誌、ラジオ)はすべてマイナス成長。特に新聞広告は、2007年のスマホ発売とともに激しく落ち込み、先行きに明るい兆しが見えない
______________________________
掲載数2800誌以上の取り扱いを誇る
雑誌のオンライン書店Fujisan.co.jp 』!多くは送料無料、
さらに最大70%割引と大変お得です!
 ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄
2019年は、日本の広告市場において大きな転換点を迎えた年と言える。そして、インターネット広告市場は、これがピー
クアウトではなく、今後さらなる成長トレンドが予想される。

ネット広告にスポットを当てると、動画を使うビデオ広告が伸びている。確かに、テレビコマーシャルと同じように、インターネットで見かける動画や音楽、記事にも多くの広告が挿入されている。いや、強制的に挿入されるといったほうが良いか。
また、東京ビッグサイトで毎年行われている展示会、例えばITWeekなどでは、動画に関する出展がやたらに増えた。5G時代が本格化するこれからの時代、TVではなく、動画がライフサイクルの中心にくるのは疑いようがない。

また、この資料で注目したいのは、ネット広告費の上昇は今に始まったことではなく、6年連続で2桁成長しているという点だ。マスコミ四媒体(新聞、雑誌、ラジオ、テレビ)の広告費は前年比3.4%減の2兆6,094億円で、5年連続減少となっている状況とは対照的だ。

これからインターネットの世界は、「顧客から個客へ」

全員共通に作っていた広告媒体は、人の趣向にあわせた提供方法に変わり、更なる進化を遂げるであろう。
そのとき、TVと新聞は時代についていけるのか?TVと新聞が好きだからこそ、進化を望む!

新しい時代を作るのは、老人ではない(シャア・アズナブル談)



この記事へのコメント
コメントを書く

お名前:

メールアドレス:


ホームページアドレス:

コメント:

※ブログオーナーが承認したコメントのみ表示されます。

この記事へのトラックバックURL
https://fanblogs.jp/tb/10181127
※ブログオーナーが承認したトラックバックのみ表示されます。

この記事へのトラックバック
×

この広告は30日以上新しい記事の更新がないブログに表示されております。

Mobilize your Site
スマートフォン版を閲覧 | PC版を閲覧
Share by: