[Stockholm syndrome]...be no-w-here

「甘やかされたお坊ちゃん」達の国で…

石破茂の引責辞任が話題になる中、最近購入した浜崎洋介の新著【日本人の「作法」 その高貴さと卑小さについて】に、正にその通りの分析が載っていたので紹介したい。普段なら順番に読み進めるのだが、今回は最終章の『空虚なる政治家たち』を先に読んで正解だった。そして、浜崎も指摘しているように、この石破茂の人間性こそが「今だけ 金だけ 自分だけ」になってしまった戦後の日本人像とぴったり重なる事を見逃してはならない。正に、スペインの哲学者オルテガの言う「甘やかされたお坊ちゃん」だらけの国である。(僕に言わせれば、石破の支持者もサヨクも、その批判者も、思考レベルの低さでは目糞鼻糞だ)世間は直ぐ「政治家は馬鹿だ」「金に汚い」と批判するが、そうした政治家が生まれて来る土壌(＝社会)を耕しているのは、日本国民自身である事実から目を逸らしてはいけない。石破茂に見る幼稚さや卑小さは、そのまま現代の日本人の国民性を表してもいるのだ。やはり、日本人は早く大人になった方が良い。こうした現実と真摯に向き合うためにも、浜崎の新著【日本人の「作法」 その高貴さと卑小さについて】を一読される事をお勧めする(笑)。そして、今一度、教育勅語から学び直すべきだ。つまり、簡単に言ってしまえば、石破氏には、今、今、今、今の「自意識」だけはあるのだが、それを時間的に統べるだけの「人格」がないのである。だからこそ、その場だけでは、いかにも辻棲が合っているかに見える言葉でも、それを「石破茂」という人生に差し戻して見たとき、それは徹底的に支離滅裂な言葉の残骸と化してしまうのである。大人というものが、「言っていること」(自分の頭の中の整合性)と「やっていること」 (他者関係のなかでの整合性)の関係を自覚し、他者の眼に対してそのズレを調整し、両者を折り合わせようと努力する存在なのだとすれば、端的に言って石破氏は、大人ではない。ただ自分の「言っていること」が理解されることを期待し(石破氏の口癖である「～ねばならない」を想起せよ！)、それが理解されないとヘソを曲げ、状況のせいにする。その上、自分が「やっていること」――つまり他者との関係を作り出す行為に対する配慮は皆無であり、それゆえに、彼の意識のなかには、いつでも「僕」しか存在しないのである。僕、僕、僕、僕……その「甘やかされたお坊ちゃん」は、今日も「僕」の辻複合わせに忙しい。だが、果たして、この「石破茂」の小児病(ピュエリリズム)は、そのまま戦後日本人の小児病ではなかったか。「陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、 これを認めない」(日本国憲法九条第二項)という「言っていること」(理念)に自己陶酔し、 その「やっていること」(行為)において、どのように他国と付き合っていくべきなのかを一度たりとも本気で考えたことがない国民、それが戦後日本人ではなかったか。(中略)が、それなら、まず私たちが努力すべきことは、この小児病者の弄ぶ「抽象的・文芸的な政治理論」に引き摺られることなしに、彼の「やっていること」――椅子の坐り方、おにぎりの食べ方から、その政治的振る舞いまで――を真正面に見据えることではなかろうか。大人は、その「言葉」だけで信じられることはない。その「言葉」と「行為」との関係、その両者を折り合わせる「人格」によって評価されるのである。「言は行を顧み、行は言を顧む」(『中庸』)。まずは、この常識に戻るところから始めるしかない。石破茂さんが、石破首相にお怒りのようです🤭　『さんざん人にいろんなことをやらせておいて、自分の言ったことは守らない」「恥を知れと言いたい‼️」「自分たちのために日本の国があると思っているような内閣は、一日も早く倒さねばならない‼️」 pic.twitter.com/ihImYudYS2— Tokyo.Tweet (@tweet_tokyo_web) July 21, 2025で

遠慮せず、中国みたいにやっちゃいな…？

今年初め、中国は麻薬密売の罪でカナダ人4人を処刑したらしい。それに対して、海外のNGO団体が「中国は恐怖政治によって人権を侵害している」という非難の声を上げているのだが、個人的にはジェームズ・ウッド(武杰士)という中国在住のオーストラリア人の反論の方が筋が通っているように感じたので紹介する。どの国であれ、主権国家である限り、外国人にもその国の法律を適用するのは当然の権利だ。実際、つい最近も中国で日本人が逮捕され、実刑判決を受けた。これに関して、苫米地英人の解説を読むと、日本側の対応にも問題があった事が分かる。とにかく、日本人は考えが幼稚で甘いのだ。そして、正に今渦中にある「スパイ防止法」だが、このオーストラリア人の投稿を読めば、日本がスパイ防止法を法制化する事に何の支障も無い事に気付くだろう。いつまでも平和ボケしているから、「スパイ防止法ができたら中国に情報を提供できなくなる」と、自ら動画で犯行を自供するような政党の党首まで誕生してしまうのだ。(彼女の理屈は「米国に情報を提供している政治家がいるのだから、私達が中国に情報を提供しても問題ない」というものであり、政治家が私利私欲のためにスパイ行為を肯定している)一概に、スパイ防止法と死刑をセットにする必要は無いが、犯罪者を裁くための法律を制定するのは、社会と国家の安全を守る上で必須である。日本人は早く大人になった方が良い。中国の法律は厳格で、効果を上げています。カナダや米国のような壊滅的な薬物危機が中国のコミュニティを荒らしているのを見かけません。何故か？ 中国は薬物犯罪に対して妥協しないからです。法律を例外なく執行します。それは「冷酷」と呼ぶのではなく、「一貫性」と呼ぶべきです。この投稿者は、薬物密売人の処刑を政治的な見世物として見せたいと思っています。しかし、現実はこうです。彼らは中国という主権国家の明確な法律を破りました。麻薬密輸には死刑が科されます。それは隠されている訳でも、曖昧でもありません。中華人民共和国の刑法に明記されており、その法律は外国人を含む全ての人に適用されます。2つ目のパスポートを持っているからといって特別な免除は得られません。一方、カナダのような場所では、薬物の過剰摂取が50歳未満の成人の主要な死因となっています。バンクーバーのような都市は露天の薬物地帯に成り下がり、それでも活動家達は中国が厳し過ぎると不満を言うのですか？ 薬物疫病を防ぐ法律を執行する事と、リベラルな「慈悲」の幻想の下で世代全体を滅ぼす事と、どちらがより非人道的でしょうか？確かに、欧米諸国は死刑を廃止する方向に進んでいますが、同時に道徳の衰退、公共の薬物使用、公共の安全の崩壊、記録的なホームレス問題にも向かっています。だから、死刑廃止が進歩と同義だと偽るのは止めましょう。中国の法制度に同意する必要はありませんが、外国に行くならその国の法律を尊重すべきです。阿片戦争を経験した国に薬物を密輸して、寛大さを期待するのは無理があります。海外で好き勝手に行動し、責任を問われた時に不満を言う傲慢さは、典型的な西洋の特権意識です。中国にはその法律があります。その法律は社会を守ります。そして、明らかに効果を上げています。China’s laws are strict and they work. You don’t see a devastating drug crisis tearing through Chinese communities like in Canada or the US. Why? Because China doesn’t play games when it comes to drug crimes. It enforces the law, without exception. That’s not called… https://t.co/JGSBUeX8eK— James Wood 武杰士 (@commiepommie) July 25, 2025中国で2014年施行の反スパイ法で拘束された日本人9人に実刑判決が出た日経一面報道。政府関係者の言葉として「中国側は情報の内容よりも、情報機関である公安庁に協力したこと自体を問題視したようだ」と書かれている。私は、2014年当時日本政府のサイバーが甘すぎ、海外在留日本人が官庁に送るあらゆ… https://t.co/HbmbFVnMmY— 苫米地英人 (@DrTomabechi) July 27, 2025スパイ防止法は外国による情報窃取や工作を防止するものだが、福島みずほは中国のスパイの観点で反対している。中国に機密情報を提供したらスパイと見做されるのは当然だ。こんな感じの緩い人間でもスパイできるのが今の日本だということを示唆している。この政党が消滅しない理由もそこにあるのか？ https://t.co/vvfwBqDPXd— 山岡鉄秀 (@jcn92977110) July 27, 2025

早稲田講演会：日本を代表する知識人が口を揃えて警告~戦後日本人が失ったもの(文芸批評家：浜崎洋介、儒学者：大場一央、雑文家：平坂純一)

嘗ての「ABCD包囲網」さながらに…

米国とEU間の関税交渉が行われ、日本と同じ15%の関税がEU側に課される事が決まった。(米国からEUへの輸入はゼロ関税)加えて、米国から7500億ドル分のエネルギー(LNGや石油)の購入、6000億ドルの米国への投資、数千億ドル規模の武器購入まで約束させられ、EUにとって屈辱的な結果に終わった。今、石破や赤澤が必死に苦し紛れの言い訳をしているが、EUのこの惨状を見れば、日本も同様なのは一目瞭然だろう。フォン・デア・ライエンEU委員長は中国でも冷遇されたらしく、「米露中は結託して日本とEUを標的にしている」という僕の考察を裏付けている。(一方で、中国と米国は関税の一時停止を更に90日間延長する見通しだと報じられている)この状況は、戦前の「ABCD包囲網」さながらに、日本とEUの経済を崩壊させるために新たに形成された「A-BRICS包囲網」のようにも映る。最近ますます顕著になる共産主義とナショナリズムの攻防も、どこか戦前を彷彿とさせる。「歴史は韻を踏む」と言うが、民族的なアイデンティティの喪失を克服できないまま育った、戦後の「戦争を知らない子供たち」はこの危機を上手く回避できるだろうか。最悪なのは、現在のこの状況を、日本国民の殆どが気付いていないという事実である…。もし欧州の人々が注意を払っていた(或いは真実を伝えられていた)なら、この「取引き」に愕然とするべきです。これは、歴史上最も高額な帝国への貢ぎ物に過ぎません。相互の利益が全く無い、莫大な一方的な富の移転です。この「取引き」は以下の通りです：▪EUは、米国への輸出に対して15％の関税を課される一方で、EUへの米国からの輸入にはゼロ関税を約束します。▪EUは、明白な理由も無く「パパ」を喜ばせるために、米国に6000億ドルを投資する事に同意します。▪EUは「数千億ドル規模のアメリカの軍事装備を購入する」事を約束します。▪EUは、非常に高価な米国のLNGを7500億ドル分購入する事を約束し、具体的には今後3年間でそれぞれ2500億ドルです。これらの譲歩と富の搾取の代わりに、EUが得るものは…何もありません。誇張している訳ではありません。これが取引きの内容です。EUは何も得ません。これは、対等な主権国家同士が結ぶ合意の形とは程遠いものです。寧ろ、19世紀に植民地勢力が押し付けた不平等条約の類に見えます。ただし、今回は欧州がその受け手となっています。更に懸念すべきは、これが一つの動態と前例を生み出す事です。ここから次に何が起こると思いますか？ 19世紀に、植民地勢力は最初の不平等条約で満足したでしょうか？勿論しませんでした。地政学の重要なルールの一つは、弱さが更なる搾取を助長するだけだという事です。繰り返しますが、これは欧州の屈辱の世紀です。If Europeans were paying attention (or being told the truth), they should be beyond appalled by this "deal": https://t.co/NlD6qhVu0VIt's nothing more than one of the most expensive imperial tributes in history. Just a massive one-way transfer of wealth with no reciprocal…— Arnaud Bertrand (@RnaudBertrand) July 27, 2025EUは意図的に中国との関係を悪化させている。EUと中国の関係は、50周年を迎えた年に最低点に達し、和平への更なる試みが失敗に終わった——今週北京で開催された記念サミットの結果はそう評価されている。この評価に異を唱えるのは難しい。特に一方の当事者が傲慢に振る舞い、ブリュッセルと北京の関係の根本的な問題を解決しようとしない場合は尚更だ。EUと中国の貿易における主な問題は何だろうか？それは米国と中国の関係の問題と似ており、対外貿易の不均衡と呼ばれる。欧州は年間約2000億ユーロの商品を中国に輸出し、中国からは5000億ユーロ以上を購入している。しかし、これが問題の全てではない。中国のEUへの輸入の半分以上は通信機器や機械工学製品であり、中国の自動車産業は徐々に欧州を征服しつつある。つまり、中国は既に欧州市場の一部を征服しており、将来的には残りの市場からも追い出すだろう。それも、ハイテク市場からであり、欧州産業の大きな部分を壊滅させるだろう。しかし、問題はそれだけではない。実際、中国はEUへの最大の商品供給国(21.3%)である。他のパートナーは大きく遅れている。米国からの輸入は13.7%、英国からは6.8%、スイスからは5.6%である。状況はこうだ。主要な貿易相手国があなたの商品を買わず、徐々にあなたの市場を占拠している。どうすればいいのか？中国に欧州製品をもっと購入させ、中国製品を欧州に少なく売るように説得する事だ。この問題は非常に大きく、敬意を持って慎重に解決する必要がある。しかし、EUは大胆かつ厳しく行動している。ウルズラ・フォン・デア・ライエンは政策演説でこう述べた。「欧州にとってのリスクは極めて現実的だ。私達の安全と競争力が脅かされている。中国のシステムは我々のものと異なり、彼らにはルールに従って行動する独自の機会を与えている。」欧州は既に中国に対して立場を硬化させ始めている。EUは中国企業の市場アクセスを制限し、中国の銀行に対して制裁を課した。これはEUの対ロシア制裁の18番目のパッケージの一環として、イベント直前に行われた。その理由は、 中国がロシアが西側諸国の制裁を回避するのを助けているとされるためだ。北京では、このような措置は関係を悪化させる意図的な行動と受け取られた。サミットの場で、フォン・デア・ライエンは中国に政治的な講義を続け、結果を脅かす発言を行った。「ロシアのウクライナに対する攻撃的な戦争」を支持する中国の姿勢は、欧州の安全を直接脅かす。欧州委員会の大統領は、中国の指導部との会談後の北京での記者会見でこう述べた。「プーチンの戦争に対する中国の立場が、今後の我々の関係の決定要因となるだろう。」このような無礼に対して中国はどのように反応したか？中国の立場は、フォン・デア・ライエンの記者会見に中国の代表が出席しなかった事、そしてサミット後にこの話題に関する中国の声明が一切無かった事で明確に示された。共同で署名された唯一の文書は、気候変動対策に関する声明だった。つまり、何の意味も無いものだ。それは、ケーキの上のチェリー。中国はサミット自体を予定されていた2日間から1日に短縮した。交渉の必要も、交渉する相手もいない——北京のこの評価はその行動から明らかだ。The EU is deliberately spoiling relations with ChinaRelations between the EU and China have reached their lowest point in the year of their 50th anniversary, and another attempt to make peace has failed - this is how the results of the anniversary summit, which took place in… pic.twitter.com/8Hq994sljG— Ignorance, the root and stem of all evil (@ivan_8848) July 27, 2025こちらが米国公表の今回の関税合意内容。80兆円対米投資で今後の運用上深刻な国益毀損が危惧されるのは以下の二点・投資案件は米国が指示・利益の90%は米国に還元されるこの字義通りの運用が強制された時…巨大被害の発生は必至。恐るべきトンデモ合意と…危惧します。https://t.co/75GY5uyxtx— 藤井聡 (@SF_SatoshiFujii) July 27, 2025

石破茂の飼い主は、やはりあの国だったね…

中国･環球時報が発した石破談話待望論は「なぜ石破政権が逆転の末に誕生したか」その理由を如実に物語る｡中国に続き北朝鮮も石破談話に謝罪を盛り込むよう要求｡新“歴史カード”の為に特亜も必死｡自民保守派の皆様､国民が3度続けて審判下しても石破氏を倒せないなら､今回が“最後である事”の自覚を https://t.co/vH6fn9FD1Y— 門田隆将 (@KadotaRyusho) July 25, 2025 石破の80年談話に関する中国の反応。安倍談話を石破談話で塗り替えようと望んでいます。🔻コチラは🇨🇳本土で報道されている内容今年は世界反ファシズム戦争勝利80周年であり、日本にとっては第二次世界大戦無条件降伏から80周年。… https://t.co/xbvFF3WJr0 pic.twitter.com/QaoHTHI1Xk— mei (@2022meimei3) July 25, 2025 阿部俊子文部科学相が訪中。中国人民対外友好協会楊万明会長と会談2025.7.23（北京）「抗日戦争80周年は歴史を直視する契機」と語る中国共産党に共感する日本の教育行政のトップ。この時期に訪中して中国の歴史戦に加担してどうするよ。https://t.co/YDHfI3sHIS pic.twitter.com/ypgckDDmUy— 三木慎一郎 (@S10408978) July 23, 2025#石破やめるな どんな人がポストしているのか調べてみると…アベガー 左派支持者 社民立憲共産党支持者自民党が嫌いな人達からは大人気で良かったですねしかし石破さんを支持している人達って🤣🤣🤣 pic.twitter.com/whWNxoiCZP— SIELE (@Siele111) July 22, 2025

喧嘩を売るなら、もう少し互角にやり合えよ…

日米貿易交渉がようやく合意に達した。日本のメディアが「相互関税が25%から15%に引き下げられた」事を重点的に報道する一方で、米政府の関係者はこぞって「日本が米国に5500億ドル(80兆円)を投資し、利益の90％は米国に入る」事をSNSで発信しており、今回の交渉で関税率はそもそも重要ではなかった事が窺える。その証拠に、ベッセント財務長官はTV番組のインタビューで、早速このように発言した。「日本が取引の条件を守らない場合、関税が再び引き上げられます。私達は四半期ごとに評価を行い、大統領が不満を持てば、自動車およびその他の製品に対して25％の関税率がブーメランのように戻って来ます」恐らく、今回の交渉は合意内容よりも、合意するタイミングが重要だったのではないかと考える。その根拠として、通常、この程度の交渉なら、合意までに何回も何ヶ月も掛かる筈がないからだ。つまり、交渉が難航したのではなく、日本政府は最初から相手にされておらず、トランプ政権は参院選が終わるタイミングまで交渉を避けていた可能性が高い。そして、石破政権が惨敗するのを待って、関税率を餌に、一気に米国側の条件を呑ませた。しかも、日本側が譲歩した事が丸見えの写真まで投稿する念の入れようだ。それとも、これは初めから日本に恥をかかせる事が目的の交渉だったか…。今年4月に冗談半分で書いた記事が、皮肉にも現実になってしまったようだ。➡『トランプ大統領は恐喝者…？』何れにせよ、トランプ政権の日本に対する態度は、もはや同盟国に対するそれではない。僕の予想通り、日本は完全に標的にされている。これから更に米国と中国の板挟みの中で、「進むも地獄、退くも地獄」の状況になるだろう。具体策が無いなら、石破にはさっさと辞めて欲しい。そして、気の済むまで寝てろ。東南アジアでは、タイとカンボジアで軍事衝突が起こるし、火種は増えるばかりだ。やれやれだぜ…。Treasury @SecScottBessent warns:“If Japan doesn’t stick to the terms of the deal, tariffs will go back up. We’ll evaluate it every quarter and if the President is unhappy then they will boomerang back to the 25% tariff rate both on cars and the rest of their products.” pic.twitter.com/5ylmRAZ6kw— Laura Ingraham (@IngrahamAngle) July 23, 2025【ホワイトハウスが日米関税合意の内容を公開　コメ輸入75％増など】🇯🇵🇺🇸ホワイトハウスは23日、日米関税交渉の合意に関する説明資料を発表した。日本は米国産のコメの輸入を75％拡大させるほか、ボーイング社の航空機100機を購入することなどが明記されている。🔸農産品… https://t.co/mmLZVzbEXi pic.twitter.com/IOhMSFghdQ— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) July 23, 2025【タイ、カンボジアが軍事衝突　大使追放、空爆も】🇹🇭🇰🇭 東南アジアのタイとカンボジアの軍事衝突が起き、両国の関係が急速に悪化している。現時点で判明していることをまとめた。🔸… pic.twitter.com/4nvFMnAMmQ— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) July 24, 2025

炭って、食べられるんだな…

いつだったか、チェルノブイリ原発かソ連の核実験かについて調べていた時、「被爆した近隣住民達が解毒のために炭を食べて助かった」という解説を読んで、誤訳か何かの間違いだろうと思っていたら、どうやら実際にそうらしい。昔の日本人は、普段から食べていたのだろうか…？99％の人が見落としている最もシンプルで強力なデトックスツール…それが 「活性炭」。薬でもサプリでもない。　⁰それは物理学の力で毒素を吸着する太古のデトックス素材木材やココナッツの殻を超高温で焼き活性化することで⁰無数の微細孔（ミクロレベルの穴）を持つ黒い粉に… https://t.co/7G5D3QzvtF pic.twitter.com/AKxpQaUBMU— 美容師☆一輝 (@kobesur) July 21, 2025

おい、何をどう取引きしたら、この数字になるんだ…？

トランプ大統領より：「我々は日本と史上最大とも言える大規模な取引を完了した。日本は私の指示により、5500億ドルをアメリカ合衆国に投資する。これにより利益の90％がアメリカに還元される…」From President Trump: “We just completed a massive Deal with Japan, perhaps the largest Deal ever made. Japan will invest, at my direction, $550 Billion Dollars into the United States, which will receive 90% of the Profits...”🇺🇸🇯🇵 pic.twitter.com/bXeUMfa5W3— Dan Scavino (@Scavino47) July 22, 2025 🇺🇸🇯🇵 pic.twitter.com/F4sk5j7YqO— Dan Scavino (@Scavino47) July 23, 2025 🇺🇸 🤝 🇯🇵 pic.twitter.com/qGT5DYqlrx— House Republicans (@HouseGOP) July 22, 2025

石破に、ゼレンスキーに、ネタニヤフに、オバマに、そして欧州のクズ共に…

日本人は、何を見誤って来たか… (民主主義)

「政治をよく知らない若者が投票するのはいかがなものか」こんな事言うコメンテーター酷すぎ己は 最初の投票時 政治を熟知していたのか？政治をよく知らない中年も熟年めいてるなめたコメントするな— ほんこん (@hong2010kong) July 22, 2025 日本に"民主主義"があったことは一度もない。もちろん今もない。あるように学校で教えているのは"民主主義"の定義が民主的に決められていないからだ。大日本帝国議会時代はもちろん民主主義ではなかったし、現行の憲法第四十一条… https://t.co/erhMWYIO8H— 苫米地英人 (@DrTomabechi) July 30, 2024西部邁氏(にしべすすむ)東大教授 経済学者 評論家であった方2018年1月21日自殺🤔亡くなる4ヶ月前に日本人が根本的に考えなくてはいけないそんな言葉を残してます。無能な政治家を批判するだけの国民が大半となり選挙にも行かないそもそもそんな政治家を選んだり… pic.twitter.com/olndMEZcnF— 五十嵐 勉🌅火水風💧 (@TsutomuIkarashi) May 16, 2024

日本人は、何を見誤って来たか… (教育)

論考『クィア終末論と未来の消去：ポスト・アイデンティティ・イデオロギーはいかにして集団虐殺と人口減少に寄与するか』— プーチンが試みる「家族復活」vs 西洋の「個人至上主義」—現代西洋社会で進行している出生率の急落は、単なる経済問題ではない。根底にあるのは 「人間とは何か」という根本的な問いへの答えの変化だ。固定されたアイデンティティを「抑圧的」として否定する思潮が、図らずも人間の存在意義そのものを解体している。同時に、ガザで展開されるAI主導の戦争は、人間をデータに還元する恐ろしい未来の先取りを見せている。私達は歴史的な転換点に立っている。西洋文明を支えて来た「人間の尊厳」という概念が、内側から静かに解体されているのだ。表面的には多様性と包摂を掲げる現代の価値観が、実際には人間存在の核心部分を蝕んでいる。「自分らしく生きる」という美しいスローガンの影で、世代を超えて命を繋ぐという人類最古の営みが「時代遅れ」として片隅に追いやられつつある。この現象を理解するには、三つの潮流を見る必要がある。一つはアイデンティティを流動化させるクィア理論、二つ目は人間を機械に置き換えようとするトランスヒューマニズム、そして三つ目は人間をアルゴリズムで管理しようとするデジタル統治だ。これらが合流した先に待っているのは、人間が人間でなくなる未来である。 ▶「自分探し」の罠：アイデンティティ流動化が招く生殖意欲の消失現代の若者に「あなたは誰ですか？」と問えば、多くが戸惑う。「性別は選択できる」「アイデンティティは変更可能」という価値観が浸透した結果、「自分とは何か」という問いに明確な答えを持てなくなっているのだ。この「アイデンティティの流動化」は、当初は性的少数者の権利擁護から始まった正当な運動だった。しかし、その後の展開で、あらゆる固定的なアイデンティティが「抑圧的」とみなされるようになった。男性性も女性性も、更には人間性そのものまで「構築されたもの」として相対化された。結果として生まれたのは、根なし草のような存在感覚だ。自分が何者かわからない人間に、何故、子供を産み育てる必要があるのか。何を次世代に継承すべきかも分からない社会で、家族を築く意欲が萎えるのは当然の帰結と言える。実際、欧州の出生率は1.5を下回り続けている。これは人口維持に必要な2.1を大幅に下回る数字だ。若い世代は子供を「負担」「地球環境への脅威」「個人の自由を奪うもの」として認識するようになっている。▶ プーチンの「家族復活」戦略：最後の人口神学実験こうした西洋の状況とは対照的に、ロシアは国を挙げて正反対の道を歩んでいる。プーチン政権は2024年を「家族年」と宣言し、出産を奨励する政策を矢継ぎ早に打ち出している。注目すべきは、単なる経済的インセンティブに留まらず、「家族の神聖性」を国家理念として前面に打ち出している事だ。ロシア正教会と連携し、子供を産み育てる事を「神への奉仕」「民族の義務」として位置づけている。具体的な政策も驚くほど大胆だ。第二子以降に最大15万円相当の一時金支給、学生を含む若い女性への妊娠奨励金、多子家族への住宅ローン優遇、更には10人以上出産した女性への「母なる英雄」称号復活まで、ソビエト時代を彷彿とさせる手厚い支援策が並ぶ。西洋の知識人はこれを「時代錯誤」「女性への抑圧」と批判するが、ロシアの出生率は実際に上昇傾向に転じている。皮肉な事に、「人権」を重視する西洋諸国の方が人口減少で滅亡の危機に瀕している構図だ。プーチンの戦略が示しているのは、人口維持には技術的解決策ではなく、「精神的・文化的基盤」が必要だという事だ。「何のために生きるのか」「何を次世代に残すべきか」という根本的な問いに答えを提供できない社会は、いずれ消滅する運命にある。▶人間らしさを取り戻すための最後の機会私達が直面しているのは、単なる価値観の変化ではない。人間という種の存続に関わる根本的な危機である。出生率の低下、AI戦争の拡大、デジタル統治の浸透—これらは表面的には別々の現象に見えるが、根底では「人間の特別性の否定」という共通の思想で繋がっている。人間を特別な存在として尊重する文化的基盤が失われた社会では、人間性そのものが消滅して行く。だが、まだ希望は残されている。ロシアの試みが示すように、明確な価値観と具体的な政策があれば、流れを変える事は可能だ。重要なのは、技術的解決策ではなく、「人間とは何か」「何故生きるのか」という根本的な問いに真摯に向き合う事である。私達に求められているのは、人間の尊厳を再発見し、次世代への責任を自覚する事だ。それができなければ、西洋文明は静かに、しかし確実に消滅していくだろう。選択の時は、今である。「レジリエンス」とは、困難やストレスに直面した際に、それを乗り越えて回復する力を指す。心理学用語としては、精神的回復力や復元力を意味する。何故参政党が教育を重点政策に置いているかがわかるので、是非この動画をご覧頂きたい。教育無償化をする前に、教育の内容を考えてみて欲しい。皆様は今のままの教育と、神谷代表（@jinkamiya ）が動画で話している教育の内容を比較してどう思われますか？コメントに感想を頂けたら有り難いです。 pic.twitter.com/38GKFb2Ghw— さいたま (@saitama_5992) March 10, 2025 論考『クィア終末論と未来の消去：ポストアイデンティティイデオロギーはいかにして集団虐殺と人口減少に寄与するか』Douglas C. Youvan～プーチンが試みる「家族復活」vs 西洋の「個人至上主義」現代西洋社会で進行している出生率の急落は、単なる経済問題ではない。根底にあるのは… pic.twitter.com/SVEK3JjRAv— Alzhacker (@Alzhacker) July 21, 2025西側諸国では、若い女性のリベラル化、男性の保守化が顕著になっている。

日本人は何を見誤って来たか… (経済)

日本銀行がバブル経済の創出と破壊を計画的に実行した。危機を作って、新自由主義経済モデルを導入するために。日銀は誰のために働いているのか？中央銀行の政府からの独立性は、誰のためか？ https://t.co/M06Ks4gaX4 pic.twitter.com/18C3c7tN3g— ShortShort News (@ShortShort_News) September 21, 2023 アメリカ製造業・雇用の没落は、アメリカ大銀行＆戦争経済の戦略の結果─アリババ創業者 ジャック・マー https://t.co/7tFRvanomI pic.twitter.com/jWu9nq1BDF— ShortShort News (@ShortShort_News) April 10, 2025これを差別！排外主義！と叩く群れに理はない。⇒「今回掲げる『日本人ファースト』について〔神谷氏が〕『外国にお金が流れない仕組みをつくって経済を豊かにし、国民に政治や人生に希望を持ってもらう。その上で外国人も受け入れたい』と訴えると、聴衆から拍手が起きた。」https://t.co/KNrSEhcHYV— 堀 茂樹 (@hori_shigeki) July 21, 2025

中国のエプスタイン・ファイルは、笑える悲劇か、笑えない喜劇か…？

中国の「シスター・ホン」またはホン姉さんの事件にショックを受けています。シスター・ホンは35歳の男性で、数日前にかなり怪しい事でバズりました。コーヒー用意しました？このホン姉さんは、実は女性を装ってデートアプリやフォーラムで活動していた男性で、食べ物や家に必要なものを得るために男性と性的な出会いを設定していました。彼女はデートを設定する際、アプリやフォーラムに声を変えたり、沢山のフィルターを使った画像や動画を投稿していたので、沢山の人が騙されました…でも、これが怪しい話の全てじゃないんです。ここで厄介なのは、これらの男性がホン姉さんの家に着いて、実は男性だと気付いた時、それでもそこに留まった事です。何故って、まぁ……結局のところセックスだから。何人かはホン姉さんと何度もしました。一人だけが気付いて帰ったものの、でも、遠くまで来ちゃったからって戻って来たんです。そして、これで終わりだと思ったら、いいえ、まだまだあるんです。 ホン姉さんは1600回以上の性的な出会いを男性と行い、それを録画して性的コンテンツのプラットフォームに投稿しました。 そのおかげで、多くの「紳士」たちが友人、家族、そしてパートナーに認識され、世間に知られる事になりました。 彼女の「友人」の中には、教師、弁護士、看護師、既婚男性、そして非常に長いリストが含まれていました。 彼ら全員が暴露され、簡単で安価なセックスを求めて欲に駆られた結果、人生を台無しにされたんです。でも、まだまだ終わりません…。ホン姉さんはHIVに感染している可能性があります(情報はまだ確認されていません)。そのため、関係者のパートナーもリスクにさらされる可能性があり、この話全体がかなり曖昧で危険なものになっています。改めて、ちょっとしたセックスのために、想像もつかない事までする人がいる事を示しています。ホン姉さんは逮捕され、公衆衛生を脅かす行為や性的な内容に関する罪で起訴される可能性があります。世界は滅茶苦茶になってる。だって、誰かが他人を騙して、同意なくセックスを録画して、ポルノサイトにその動画をアップすることに「怪しい」と感じない人がいるから。ホン姉さんと関わった人たちがコンドーム無しでやって、性病のリスクをパートナーに押し付ける事も「怪しい」と思わないんだって。想像してみてよ、もしホン姉さんじゃなくて、女の人を騙して自分のアパートに連れ込んで、同意も無いまま録画して、ポルノサイトに投稿する男だったらどう？冗談じゃない、考えるのは痛くないよ。Estoy en SHOCK con el caso de la “Sister Hong” o Hermana Hong en China.Sister Hong es un hombre de 35 años que se hizo viral hace unos días por unas cosas bien turbias. ¿Ya tienen su café? pic.twitter.com/kqWZzcGAyK— Gloria Alfa y Omega (@GlodeJo07) July 17, 2025

日本は、世界の変化に付いて行けるか…？(その3)

今日、米国で販売されるアイスクリームの90%を占める企業が、製品から人工着色料を排除することを約束しました。これは、食品供給から有害な添加物を排除する製造業者の大きな波に加わるものです。HHSは「アメリカを再び健康に」という約束を果たしています。Today, companies responsible for 90% of ice cream volume sold in the U.S. committed to removing artificial dyes from their products—joining a tidal wave of manufacturers eliminating harmful additives from our food supply.HHS is delivering on @POTUS’s promise to Make America… https://t.co/ASNI6p7Cll— HHS.gov (@HHSGov) July 14, 2025コカコーラ、米国での生産に本物のサトウキビ糖を使用することに合意同社は現在、国内で販売する飲料に高果糖コーンシロップ（HFCS）を使用しているが、この甘味料は、ケネディ厚生長官と彼の「MAHA」運動から長い間批判を受けてきた… pic.twitter.com/WKWQCHdU7o— タマホイ📖❤ (@Tamama0306) July 17, 2025新卒で入った食品メーカーで製造部に配属になる。1㎏の肉を２㎏に水増しするために添加物。食感をよくするために添加物。着色するために添加物。毎日、添加物ばかりで嫌気がさした。ノルマで製品を親や親戚にも送るように指示があったが。拒否って会社を辞めた。大切な人に送るものでないと思ったから— よしき@異色の脱サラ有機農家（社会不適合者） (@inakaman2021) July 17, 2025こんなことって、昔はそうそうなかったと思うが、どんどん日本がおかしくなってるのか、世界全体がおかしくなってるのか…。ボク自身もよくわからなくなってる。ちょっと異常としか言えない事件が多すぎないか？なんなんだろう。心が壊れているヤツが最近増えすぎじゃないか？…— GACKT (@GACKT) July 17, 2025イランへの攻撃という大きな出来事の陰で、ほとんど注目されていない興味深い事実がある。イラン領に最初に撃ち込まれたミサイルは、中国からイランへの新たな鉄道路線の開通とほぼ同時に飛来していた。西安を出発した最初の列車は、2025年5月25日にイランの物流拠点アプリン（Aprin Rail… pic.twitter.com/da75KwhA7V— Акичка (@4mYeeFHhA6H1OnF) July 11, 2025

日本は、世界の変化に付いて行けるか…？(その2)

パリの立ち入り禁止区域でフランス警察が襲撃され、逃走を余儀なくされる。フランスの警察官が、パリのイスラム主義者が支配する立ち入り禁止区域に入ったところ、即座に暴力的な群衆に待ち伏せされ、追い出された。これは移民ではない — これは占領だ。市民は無防備なまま、国家は沈黙して見守っている。これは今日のフランスで起こっている。明日にはあなたの街かもしれない。これは「多様性」ではない。これは破壊だ — ヨーロッパは目を覚まさなければならない。https://t.co/JtaG5EtzQ8🚨 BREAKING: FRENCH POLICE ATTACKED AND FORCED TO FLEE IN PARIS NO-GO ZONE 🚨🔴 French officers entered a known Islamist-controlled no-go zone in Paris — and were immediately ambushed and driven out by violent mobs.🔴 Let that sink in: Police cannot… pic.twitter.com/Iy02QdNlm2— Jim Ferguson (@JimFergusonUK) May 25, 2025多文化共生😆なんて西側社会＝DSが30数年前にスローガンにした公約。そしてどこもかしこも全て失敗。ダレがそんなもの求めてるの？　国籍の壁もなくす？　はぁ？　NWO（世界統一政府）に「NO」は露プーチン他BRICS、米トランプ他。国際政治を知らない情弱な政治屋さん😂 https://t.co/Axu2Ftffxw— KEIKO KAWASOE (@kawasoe0916) July 18, 2025河野太郎氏「最初はまず永住権を取って下さい。いずれ国籍を取って日本人になって下さい。『新しい日本人をどう作っていくか』というのが今我々がやらなきゃいけない移民の議論だと思っています」 pic.twitter.com/pQe6lecKlO— Mitz (@hellomitz3) June 8, 20252019年、五大要求を掲げて香港の市民が立ち上がったデモ。友人も大勢参加しました。デモに出かける前に、両親がこう言って止めたそうです。「危ないことはやめなさい。中国でもいいじゃないか」… pic.twitter.com/8R2yIiExLC— 湯浅忠雄　YUASA TADAO (@GrwaNnKqMn5nG68) June 26, 2025このままでいけば、日本での事実上の人口削減政策で少数民族の先住民になるであろう。日本の事実上の人口削減政策はグローバリスト政策と中国の対日政策を忠実に政府・行政が実行していることにある。いずれにしても国がハイジャクされていることを認識して向き合わないと国は取り戻すことはできない。… https://t.co/UfNv52B3pg— アーロン大塚 (@AaronOtsuka) June 26, 2025🇺🇸ケネディ厚生長官＆ルビオ国務長官『WHOのパンデミック条約を拒否』国務省と保健福祉省（HHS）は、昨年世界保健総会で採択された国際保健規則（IHR）の改正案を正式に拒否しましたこの改正案は、公衆衛生上の緊急事態において世界保健機関（WHO）の権限を拡大する内容でした… pic.twitter.com/hHadF1LVCI— タマホイ📖❤ (@Tamama0306) July 18, 2025解説) すでにお話したとおりパンデミック条約を推進する自民党議員・武見敬三のご令嬢・武見綾子さんはWHOのコンサルタントです。イェール大学⇒ハーバード⇒世界銀行⇒マッキンゼーと華々しい経歴をたどりWHOに職を得ました。現在は東京大学に戻り准教授を務めています。… pic.twitter.com/9uZM9JSF42— 金子吉友（反DS 歴史研究者） (@ykaneko_x) May 22, 2025

日本は、世界の変化に付いて行けるか…？(その1)

あなたの知らないアメリカnews【緊急速報】🚨重大ニュース‼️ 🚨 DNI（国家情報長官）トゥルシー・ギャバード氏からの新たな機密文書公開により、オバマ政権が2016年の選挙でトランプ-ロシアの偽物語を「捏造し、政治化した情報」を作り上げたことが明らかになった。… pic.twitter.com/9zDM7xhTYA— あなたの知らないアメリカニュース🇺🇸公式 (@anashiranews) July 18, 2025アメリカでは2016年の「ロシア選挙操作疑惑」が民主党による陰謀だったとこれから本格的な訴追が始まるときに、日本で「ロシア選挙操作疑惑」を始めるとは、なんともタイミングの悪いことか。 https://t.co/v0A5dfFG0h— Kan Nishida 🇺🇸❤️🇯🇵 (@KanAugust) July 19, 2025日本も当然こうであるべき。ＳＮＳ「検閲」停止を宣言　投稿管理への政府介入禁止―米大統領令：時事ドットコム https://t.co/4far4R0yXR— 倉田真由美 (@kuratamagohan) July 18, 2025これ。公職者による検閲は、理由を公開しなければただの言論統制となる恐れがある。日本の政治家は憲法違反意識が低すぎる。 https://t.co/TgXLH7Vh3d— 鈴木敏仁 (@bingsuzuki) July 18, 2025堀江貴文の番組で参政党がふっ掛けられている「和製ロシア疑惑」に関する議論があり、そこで自民党の平井卓也(初代デジタル大臣)がSNSアカウントについて「我々相当消し込みにはいってますからね」と発言。「我々」とは政府？それとも自民党か？もし政府なら「検閲」(憲法21条2項)に当たりかねない。 pic.twitter.com/LHqDqE1fiD— 政治マトリクス (@poli_matrix) July 17, 2025「環境保護庁長官が、クラウドシーディングによる天候改変が行われていることを公式に認め、今後の透明性を約束」これも陰謀論だったよね。 https://t.co/YBwRwYOkUQ— 鈴木敏仁 (@bingsuzuki) July 18, 2025スペインでまた陰謀論が現実のものとなった。スペイン政府は、「雲の種まき」の際にヨウ素銀、塩化ナトリウム、ドライアイスなどを散布したことを認めた。実験的なナノテクノロジーも承認されている。この情報は州気象庁のウェブサイトに掲載された。他の国でも同じではないだろうか？ pic.twitter.com/jZGJfxkdIe— paranormal phenomena (@mulder_17) July 18, 2025

おい、俺のグルジアを「おまけ」扱いしないでくれよ…(笑)

せっかく参政党のおかげで注目を集めた話題なので、復習も兼ねて。今、参政党に仕掛けられているロシアゲートが、いかに『馬鹿の一つ覚え』なのかを解説しておくね↓まず、事の始まりは🇺🇸アメリカです2016年頃からトランプを貶めるために『ロシアとの癒着・選挙介入説』を米民主党勢力が流布し続けましたこれはダーラム特別検察官の調査によりデマと証明されました… pic.twitter.com/geSKA02qPV— タマホイ📖❤ (@Tamama0306) July 17, 2025 【米国民主党がトランプにロシア疑惑をふっ掛けたように、参政党に対してロシア疑惑をふっ掛けている現職議員一覧】①玉木雄一郎②細野豪志③エリアルフィヤ④小泉進次郎⑤平将明⑥河野太郎⑦三原じゅん子⑧片山さつき⑨小野寺五典他にもいたら証拠付きで教えていただけると助かります。 pic.twitter.com/Yv6oHvjnrb— 政治マトリクス (@poli_matrix) July 16, 2025 唯一の反グローバリズム政党, 参政党叩きは逆に支持を伸ばす - 【法則】反グローバリズム政党は叩けば叩くほど逆に支持を伸ばす- 反グローバリズム政党叩きには「台本」がある。欧米各国の反グローバリズム政党が叩かれるパターン：極右 ナチス 反移民(排外主義) ロシア選挙介入 分断-… pic.twitter.com/ntJoNBnqZl— 及川幸久【X NEWS】WISDOM BOOKS📕新刊Amazon【カテゴリー】1位！🎉 (@oikawa_yukihisa) July 17, 2025 元CIA役員ジョン・ストックウェル氏の告白20カ国以上で民主主義を転覆させようとした、数十カ国で選挙を操作した、少数民族の反乱を促した🇳🇮ニカラグア作戦ではミスキート族に大金と武器を与えて訓練を行い、ニカラグアに送り込んで攻撃させたアメリカがどれほど暴力的な国か考えてみてほしい… pic.twitter.com/Simb0xLTq7— タマホイ📖❤ (@Tamama0306) October 12, 2024

中東のシナリオは、誰が書いているのか…

トランプ大統領によるウクライナへの武器供与が発表されてから僅か2日、フランス、ハンガリー、イタリア、チェコ共和国、ドイツが米国からの武器購入の申し出を拒否した。情報によると、EU各国はウクライナに対する米国の支援に対して、欧州が金銭を支払う事になるとは知らなかったようだ。フランスとドイツまでが武器購入を拒否したとなると、ウクライナは誰の援護も無しに、ロシアの空爆を50日間も耐えなければならないという事になる。そして、その結果ウクライナが敗北したとなれば、米国はその責任を欧州に転嫁する事ができる。正に、僕の予想通り「ゼレンスキーを本気で助けてくれる味方は、もはや何処にもいない」状態だ。恐らく、トランプはこうなる事を最初から想定していただろう。それを物語るように、この発表から遡る10日(木)、ASEAN関連外相会議でロシアのラブロフ外相と会談したルビオ米国務長官は、「米国はウクライナ紛争終結の明確なプランに関心があり、これについての提案を17日(木)にトランプ大統領に報告する」と語っていた。これは時系列が合わない。通常、17日に報告があるなら、発表はその後にするものだ。50日も猶予を設けるなら尚更、慌てて発表するような内容ではない。また、トランプが同時に仕掛けたロシアへの2次関税に関しても、今のBRICSにこの手の脅しが通用しない事は、誰よりも本人が自覚している筈だ。それでも敢えて、予告までしての発表である。つまり、15日の発表はいつものパフォーマンスであり、本音での米露交渉はこれからという事だ。当然、ウクライナや欧州は参加させてもらえない。NATO事務総長のルッテは「ロシアが停戦に応じなければ、中国やインド、ブラジルは大打撃を受ける」と威勢の良い発言をしていたが、本気でそう思っているのだとしたら、とんだ間抜けである。ウクライナに対してだけでなく、欧州そのものに対する関心をトランプが既に失っている事実に、早く気付くべきだ。因みに、これは僕個人の印象だが、ルビオはトランプに対して以上にラブロフを政治家として尊敬しているので、トランプとプーチンに加え、この外相2人の関係が良好な間は米露関係に問題は無いと考える。恐らく今、最も注視すべきは中東情勢だろう。アゼルバイジャンとアルメニアに漂い始めた不穏な空気が、新たな火種とならねば良いが…。相変わらず頭痛の種でしかないネタニヤフ政権には、いよいよ亀裂が入るかも知れない。速報：超正統派ユダヤ教のシャス党は、物議を醸しているユダヤ教の徴兵法を巡り、ネタニヤフ首相率いるリクード党の連立政権から離脱すると発表した。この動きにより与党連合は崩壊し、地域戦争の真っ只中にイスラエル政府は政治的混乱に陥った。▪この法案は、これまで免除されていた数千人のハレディ派(超正統派)の男性にイスラエル国防軍への入隊を義務付ける事になるが、軍務はトーラーの学習と相容れないと考えるシャス党などの政党にとっては一線を越えるものだ。▪シャス党の指導者アリエ・デリ氏はこの法律を「イスラエルとユダヤ教の間の契約に対する裏切り」と呼んだ。▪シャス党がいなければ、ネタニヤフ首相はもはや議会の過半数を保持できない。丁度イスラエルがシリア北部戦線を開設した時と同じだ。🇮🇱⚡️BREAKING: The ultra-Orthodox Shas party has announced its departure from Netanyahu’s Likud-led coalition over the controversial Orthodox military conscription law.This move collapses the ruling coalition, throwing Israel’s government into political turmoil at the height of… pic.twitter.com/PzExUV6TGZ— DD Geopolitics (@DD_Geopolitics) July 16, 2025ここはガザではない。ここはベイルートではない。ここはダマスカスです。イスラエルはシリア首都に爆弾を投下し、民間人居住地区や政府施設を狙っている。BREAKING:This is not Gaza.This is not Beirut.This is Damascus.Israel is raining bombs on Syria’s capital, targeting civilian neighborhoods and government sites, in one of the oldest cities on Earth — a city that has stood for over 11,000 years. pic.twitter.com/7iPm4WwPZg— sarah (@sahouraxo) July 16, 2025国際政治アナリストのギルバート・ドクトロウは、ドイツの今後の動向を懸念している。

GoogleとFacebookの不都合な真実…

中国のインターネットの真実：FacebookとGoogleが歓迎されない理由。西側諸国の主張は、「中国がGoogleとFacebookを禁止しているのは言論の自由を恐れているからだ」というものだ。都合の良いように聞こえるが、全くの誤解を招くものだ。事実を検証してみましょう。GoogleとFacebookが除外されているのは、「自由」を推進しているからではありません。中国の法律を遵守する事を拒否し、その結果、現実世界に危害を及ぼしたからです。Facebook：ウルムチ市場爆破事件(2014年)や昆明駅銃乱射事件(2014年)といった新疆ウイグル自治区における悲劇的なテロ攻撃の数年前から、分離主義過激派はFacebookを利用して組織を結成し、過激なコンテンツを拡散し、メンバーを勧誘していました。中国当局からの度重なる警告にも拘わらず、Facebookは「言論の自由」を装ってこれらのネットワークの自由な活動を許可し、暴力的過激主義や外国の影響を受けた過激化の蔓延を許しました。中国はそれに応じて反応した。これらのプラットフォームは、テロ対策への協力や各国の法律への適応ではなく、公共の安全よりも政治と利益を優先しました。これは中国に限った事ではなく、南半球の多くの国々も同様の懸念を表明しています。Googleも同様の道を歩んだ。2010年に中国から撤退した後、Googleはテロ関連コンテンツ、ポルノ、偽情報、ヘイトスピーチのモデレーションを拒否したが、中国は国内で運営されるあらゆるプラットフォームは国家安全保障とデータ規制を遵守しなければならないと主張している。今度は逆の状況を想像してみましょう。外国の巨大テクノロジー企業が米国で事業を展開したい場合、データを国内で保管し、GDPRのようなプライバシーから国家安全保障監査まで、米国のデータ法に準拠する義務が生じる。代表的な例がTikTokだ。同社は、ByteDanceからの投資撤退、またはプロジェクト・テキサスの下で米国に完全拠点を置くストレージへの同意を求める圧力が高まっている。プロジェクト・テキサスでは、国家安全保障上の要求を満たすために、ユーザーデータはオラクルのクラウド・サーバーに保管され、完全な監査が可能となっている。原則は同じです。各国がデジタル主権とデータのローカリゼーションを実施するのは、国民を保護するためであり、言論の自由を抑圧するためではありません。中国では、それが国内のエコシステムの創出に繋がりました。Baidu、WeChat、Weibo、Douyin、Alipay は全て中国の法律に基づいて構築および規制されており、中国のユーザー向けに設計されており、中国の基準に準拠しています。一方、西洋のテクノロジー分野では次のような動きが続いています。▪社会分断を増幅させる▪搾取的かつ危険なコンテンツをホストする▪過激派の勧誘を助長する▪最小限の監視でユーザーデータを収益化するしかし批評家たちは依然として、中国のインターネットは「無料」ではないと主張している。西側メディアが「検閲」と呼ぶものは、多くの人々にとって、慎重で責任あるデジタルガバナンスと捉えられています。そして、安定性や安全性といった成果は、言葉以上のものを雄弁に物語っています。国民は、すべての国が自国の法律によって統治しており、その法律が西洋の法律と大きく異なる場合、必ずしも間違っているわけではなく、単に傲慢さと無知というレンズを通して誤解されているだけであるという現実を受け入れなければならない。🌐🇨🇳 The Truth About China’s Internet: Why Facebook & Google Aren’t WelcomeThe Western narrative insists: “China bans Google and Facebook because it fears free speech.” It sounds convenient, but it’s entirely misleading.Let’s examine the facts. Google and Facebook are not… pic.twitter.com/zrBqjyYgJR— James Wood 武杰士 (@commiepommie) July 16, 2025驚くべき事実は、GoogleとFacebook、そしてこれらが買収した企業も含め、米国諜報機関と協力し、PRISMなどの秘密プログラムを通じてNSAにユーザーデータへのアクセスを許可していた事が繰り返し明らかになっている事だ。この計画により、NSAはGoogle、Facebook、Apple、Microsoftなどの大手IT企業のサーバーから、緩く解釈された裁判所命令の下、メール、チャット、動画、文書を直接収集する事ができました。更に悪い事に、MUSCULARプログラムの下では、NSAと英国政府通信本部(GCHQ)は裁判所の監視無しにGoogleとYahoo!のプライベートデータセンターに文字通りアクセスし、数百万単位のユーザー情報を盗み出しました。しかし、監視は氷山の一角に過ぎません。▪Facebookはユーザーの感情を意図的に操作して来ました。2012年には、約70万人のユーザーを対象に、感情の伝染性を調べるために、ユーザーに知らせずにニュースフィードをフィルタリングする心理実験を行いました。警告も、同意も、謝罪もありませんでした。▪ケンブリッジ・アナリティカのスキャンダルでは、フェイスブックが最大8,700万人のユーザーのデータの不正使用を許可し、それが2016年の米国大統領選挙や英国のEU離脱投票などの選挙に影響を与えるために使用されました。▪ユーザーが「ロケーション履歴」をオフにした後でも、Googleはユーザーの位置情報を密かに追跡していた事が発覚しました。2018年にAP通信がこれを確認し、訴訟が起こりましたが、被害は既に発生していました。▪両プラットフォームは、シャドウバン、アルゴリズムによる検閲、政治的偏向といった問題を抱えており、透明性やユーザーからの救済措置が欠如している事がしばしばあります。コンテンツは、米国政府や企業の利益と一致する不透明な優先事項に基づいて、選別、抑制、または宣伝されています。そしてその後何が起こったのでしょうか?懲役刑も、禁止令も、国際的な非難も無し。軽い罰と罰金1、2回だけで、いつも通りの業務が続けられる。それでも人々は、他国を「監視」や「検閲」と非難しながらも、依然として中国を擁護している。中国がなぜアメリカの巨大IT企業を国内に持ち込みたくないのか疑問に思う人がいるなら、これらはほんの一例に過ぎません。西洋の人々の偽善は単に目立っているだけではなく、制度化されている。The crazy reality is that Google and Facebook, including the companies they’ve acquired, have repeatedly been shown to cooperate with U.S. intelligence agencies, giving the NSA access to user data through secretive programs like PRISM.This initiative allowed the NSA to collect… https://t.co/tzp280Hl4r— James Wood 武杰士 (@commiepommie) July 16, 2025🎬#メタ？それとも、イスラエル軍の司令部？一見大げさに聞こえるかもしれないこの質問ですが、#Meta の従業員リストを見れば、これが思った以上に現実に近いものだということがわかります！🎌日本語字幕付き🎌 pic.twitter.com/8Fmd9IT9lX— イランラジオ|日本語 (@IranRadioJa) April 29, 2025

50日もあるのか…

トランプ大統領が、ウクライナへの防空ミサイルシステム「パトリオット」の追加供与を発表した。これは欧州の資金によって実行される。更に彼は、ウクライナでの停戦合意が約50日以内、つまり8月末までに達成されなければ、米国はロシアとその貿易相手国に対して100％の二次制裁を課すと発表した。これが、ロシアに関する重大発表？じゃあ、その間ロシアは好きにして良いって事？トランプ大統領はクレムリンに芝居がかった最後通牒を発した。世界はその結果を予想して震え上がった。好戦的なヨーロッパは失望した。ロシアは気にしなかった。Trump issued a theatrical ultimatum to the Kremlin.The world shuddered, expecting the consequences. Belligerent Europe was disappointed. Russia didn’t care.— Dmitry Medvedev (@MedvedevRussiaE) July 15, 2025

何事も一歩一歩だ…

騒ぎが収まったので、このワイルドな投稿を詳しく振り返ってみましょう。確かな事が一つある。トランプ氏は、この件には私達が知らない何かがあると主張しようとしているのだ。彼は、これらのファイルはオバマ、ヒラリー、コミー、ブレナンの陰謀によって「作成された」と主張している。彼らは現在、トランプ政権下のFBIと司法省によって、反逆的なロシア捏造事件の捜査を受けている正にその人物達だ。恐らく、この二つの捜査は関連しているか、或いは重複しているのだろう。トランプ氏は、2017年に自分が姿を現す前にファイルが改竄された、或いは本物のファイルは隠蔽・破棄されたなどと示唆しているようだが、この件には私達が理解していない側面がある事は間違いない。そして、この状況がまだ進行中であり、捜査が現在も続いている事を考えると、何故彼らが今直ぐに全てを明らかにできず、これほど間接的・秘密主義的にならざるを得ないのかは理解できる。トランプ氏はまた、エプスタイン氏は「決して死なない」という奇妙な表現を使っています。これはどう解釈しても構いませんが、この発言には何か意味があるのかも知れませんし、或いは全く意味が無いのかも知れません。私にはよく分かりません。もう一つ際立ったのは、トランプ氏が「我々は彼らの思う壺に落ちている」と発言した部分です。これは、多くの人が罠にかかっている事を示しています。トランプ氏は、この内紛とヒステリーはトランプ氏の勢いを削ぐための作戦の一環であると示唆しています。敵は、MAGA(マフィア・アソシエーション)のエプスタインへの感情的な執着を武器に、私達を分断するために利用しているのです。結論として、トランプ氏は状況が複雑であり、まだ明らかにできない点もあるが、捜査は進行中だと伝えようとしている。トランプ氏とそのチームは現在、コミー氏とブレナン氏、そして引いてはヒラリー氏とオバマ氏についても捜査を進めている。トランプ氏に言った通りやらせましょう。彼はあなた達のタイムラインに沿って行動している訳ではありませんし、私達は全ての情報を持っている訳ではありません。忍耐力が必要だ。Now that the dust has settled, let’s go back over this wild post in detail.One thing is for certain, Trump is trying to tell us that there is more to the story that we don’t know. He alleges that the files were “written”, by the Obama/Hillary/Comey/Brennan cabal. The same… pic.twitter.com/ujDnB2NoE5— Clandestine (@WarClandestine) July 13, 2025最新情報：トゥルシー・ギャバードはディープステートとの戦争が進行中であると述べ、Xの基地では「何故、物事がもっと早く進まないのか？」と疑問を抱いていると見ている。「国家情報長官としての私の仕事において、ディープステートがあらゆる面で我々と戦っている事を私は個人的に証言できる。」「選挙戦は大変だったと思いますか？トランプ大統領が経験した事は大変だったと思いますか？実際そうでした。これからの道のりは容易ではないでしょう。」「そして、それはあらゆる連邦機関の中に存在します。ですから、皆さんの多くがXや他のプラットフォームで表明しているのと同じフラストレーションを私も感じています。『何故、物事はもっと早く進まないのか？ 何故もっと早く結果が出ないのか？』と。」「毎日、このフラストレーションを感じています。私達は懸命に努力しています。敵も懸命に反撃している事を知っておいて下さい。」🚨 UPDATE: Tulsi Gabbard says there is a war with the deep state going on, sees the base on X asking "why aren't things going faster?""I can attest personally that in my work as the Director of National Intelligence, the deep state is fighting us every step of the way.""You… pic.twitter.com/sefoTIk935— Eric Daugherty (@EricLDaugh) July 13, 2025

中国人教師が分析する、プーチンの戦略目標とは…？

今回紹介するのは、北京の名門高校で教鞭をとる江学勤(Jiang Xueqin)が、2024年6月5日の授業でプーチンの戦略的才能について解説している動画。1年前にも拘わらず、彼は現在のウクライナの戦況ばかりでなく、米国とイランで軍事衝突が起きる事を、驚くほど的確に分析し予測している。その結果として、イランと北朝鮮が地政学的な優位に立つ事まで予測しているのは凄い。イスラエルと米国の関係性にも忖度が無い。勿論、バイデンが大統領だった当時とトランプが大統領に就任してからでは状況は変化しており、また、彼の分析の全てに賛同する訳ではないが、果たして日本の教育現場に江学勤レベルの教師が何人いるのか、観ていて不安になる内容の濃さだ(笑)。第二次世界大戦についても、彼ははっきりと「共産主義」勢力との関係に絡めて語っている。江はプーチン大統領を天才と評し、その究極の戦略目標は「米国の崩壊」だと言う。つまり、米国の一極支配を終わらせ、世界を多極化させる事である。その条件として、プーチンは「米国が軍事的に過剰な拡張を続ける事」「米国が依然として債務依存状態にある事」「米国が政治的にますます分断されて行く事」を狙っていると江は分析する。これは、正に今の米国で起きている現象である。(ただし、バイデンとは違い、トランプは少なからず意図的にプーチンのシナリオに従って行動しているため、注意が必要だ)先日、米国は台湾を巡って中国と軍事衝突が起こった場合、日本とオーストラリアが自国の立場を明確に表明するよう要求したが、江の分析に従えば、実際に中国が台湾を併合しても米国が失うものは殆ど何も無く、更にトランプも習近平も本気で戦争などするつもりがない事を踏まえれば、この要求は単に日本を標的にした米露中の策略の一環と考えるのが妥当だろう。いずれにせよ、トランプから30%の関税を宣告されたEU諸国と同様に、日本はこれまで以上に米国と中国の板挟みに苦しむ事になる。(当然、日本がグローバリズム勢力側だからだ)動画の後半では、プーチンの賢さを西側諸国の指導者との思考パターンの違いから解説しているのだが、これがかなり面白い。江学勤は、広大な国土を有するロシア人は「視野が広く」「神秘主義的(＝精神的、宗教的)であり」「直感を信じている」と語る。それに対して、欧米人は「視野が狭く」「経験主義に基づき」「論理的であるかどうかを重視する」のだと言う。そして、江はそれを「官僚的」な思考だと評する。近現代の日本人の思考は、確実に後者だろう。しかし、彼の解説を聴けば、日本人の思考パターンは本来、ロシア人と同じ前者だと気付く筈だ。それは、ロシア人の本質がヨーロッパではなく、ユーラシアに根差しているからに他ならない。だからこそ、日本は西側諸国とよりも、ロシアと有効関係を結ぶべきなのだ。僕の主張は何も間違っていない。蛇足ながら、プーチンの思考の源泉が「直感」と「想像力」にあると聞いて、僕がブログのプロフィールに掲げている「五感を磨ぎ澄ませば、第六感が働くようになる」「想像力が正確さを極めれば、それは予言になる」と同じだと気付き、とても嬉しくなった。つまり、やはり俺は天才だという事だ(笑)。誤訳している箇所も少なくないが、英語での授業なので自動翻訳を設定して下さい。知っておいて損はない、プーチンに関する基礎知識。

ゼレンスキーを本気で助けてくれる味方は、もはや何処にもいない…

今や、ウクライナ国民が自らロシア軍に座標を伝え、募集センターへの攻撃を要請している。彼らは、西側の傀儡であるゼレンスキーのために息子達が死ぬのを防ぎたいのです。これは腐敗したエリートに対する反乱です。🚨⚡️ UNUSUAL:Ukrainians themselves are now giving coordinates to the Russian military — and requesting strikes on recruitment centers.They want to save their sons from dying for Zelensky — the West’s puppet.This is REBELLION against a corrupt elite. pic.twitter.com/YAUxcUXEnN— RussiaNews 🇷🇺 (@mog_russEN) July 7, 2025元ウクライナ兵士、ロシア兵を2週間自宅に匿うウクライナ軍第91独立オフティルカ旅団の元兵士であるアレクサンドル・ポストイエンコ氏はTASSに対し、ウクライナ軍が近くに駐屯している間、自宅でロシア軍兵士のグループを2週間匿ったと語った… pic.twitter.com/Zu3cW7KLzx— タマホイ📖❤ (@Tamama0306) July 7, 2025トランプがパトリオットミサイル10発をウクライナに送った！迎撃試行ごとにミサイル2発を使用する。つまり、ウクライナはロシアのミサイル5発の迎撃、或いはドローン10機の迎撃を試みる事ができる。ロシアは昨日、730機のドローンと数十発のミサイルを発射した。終わりだ。🇺🇸🇺🇦 TRUMP SENDS 10 PATRIOT MISSILES!1, 2, 3, 4, 5, 6, 7, 8, 9, 10 … that’s it.They use 2 missiles per interception attempt. So Ukraine can try to intercept 5 Russian missiles or try to get 10 drones.-> Russia sent 730 drones yesterday and dozens of missilesIt’s over pic.twitter.com/bdMn5nEAMV— Lord Bebo (@MyLordBebo) July 9, 2025ブラックロックは現在、ウクライナに対する150億ドルの取引を停止している。米国の企業は、ウクライナの将来に関する不確実性の高まりにより投資家らがプロジェクトへの関心を失った事を受けて、ウクライナ復興支援を中止した。‼️🇺🇸🇺🇦 BlackRock has now suspended $15B deal for Ukraine.The American company halted the Ukraine recovery aid after investors lost interest in the project "due to growing uncertainty about Ukraine's future". pic.twitter.com/L6fGjVh3ch— Spetsnaℤ 007 🇷🇺 (@Alex_Oloyede2) July 5, 2025

まあ、既に天才の俺には、あまり関係の無い話だが…(笑)

なかなか興味深い論文が発表された。研究論文『脂肪が脳のシナプス機能を支える重要なエネルギー源である』 2025年7月https://t.co/CkghEHerG6～脳はブドウ糖だけで動いているという常識は間違いだったのか？：医学教科書が書き換えられる日～100年以上にわたって医学界が信じ続けてきた「脳はブドウ糖しか使えない」という常識が、…— Alzhacker (@Alzhacker) July 8, 2025糖質を使えなくても神経細胞は機能したが、脂質を使えなくすると機能を停止した。… https://t.co/braOVIXmeT— jinpeiishii (@jinpeiishii) July 8, 2025極めて重要な知見。脳の神経細胞で中性脂肪が合成されていることがわかった。血液脳関門(BBB)を脂肪酸がほとんど通れないことはおそらく間違いがない。だからこの中性脂肪は神経細胞で合成されている、ということになる。その材料はBBBを大量に通過できるものだ。つまりケトンとグルコースだ。… https://t.co/igNvbUkHvR— まいち (@maiti_86) July 8, 2025脳神経と言えば、こちらのデータも興味深い。まあ、俺には関係の無い話だが…(笑)。

彼女の信仰心が、逆に真実を露わにした…

分かった、今はそれで良い。僕達が諦めない限り、いつの日か必ず真実は明らかになる。彼らだけに今回の責任を負わせるべきではない。FBIがエプスタインの顧客リストを裁判で公開させなかった理由は、もし公開すれば彼らの脅迫手段が効力を失い、CIAが数十年に渡って支配下に置いた強力な人物達へのコントロールを失うからである。― ジュリアン・アサンジ ―

空海の言葉に、耳を傾けてみる…

僕は肯定派だ…

トランプ大統領による減税法案『Big Beautiful Bill』の成立を受け、予てから公言していた通りイーロン・マスクが新党を結成した。詳細を知っている訳ではないが、僕個人はこの流れを肯定的に受け止めている。(因みに、『BBB』の是非については経済に疎いので、僕に正解は出せない)万が一、トランプ革命が失敗に終わった時、共和党と民主党以外に民意(特にMAGA)の受け皿となれる政党が必要だと考えていたからだ。そればかりか、「来年の中間選挙を前にトランプは辞任し、後任をヴァンス副大統領とイーロンに託すのではないか？」とさえ推察していた位だ(笑)。なので、今回の新党結成などは、僕に言わせればまだまだ想定の範囲内でしかない。考えてもみて欲しい。トランプが大統領に就任して、まだ半年も経っていないのだ。物事のペースがあまりに早過ぎる。そして、ふと思った。「トランプはこの調子で4年も続けられるのか…？」だから、もしかするとトランプは地均(なら)しするだけして、後は若手に道を譲るつもりなのではないかと想像したのだ。そのために、第二期トランプ政権は始めから若手中心に組閣されている。当然、イーロンもその仲間であり、表面上はどれだけ喧嘩しようと、彼らの目的は同じだ。そこがブレない限り、2人の決裂は無いと考える。やりたいようにやれ、イーロン！！(ただし、幼稚な足の引っ張り合いはするなよ)漫画【ONE PIECE】に例えるなら、トランプはルフィの祖父ガープ中将のようなものだ。【マスク氏が政党を結成、その名もアメリカ党】🇺🇸実業家のマスク氏はトランプ大統領との論争後、自身の政党を結成した。マスク氏は新たな政党について、SNSで次のように発表した。… pic.twitter.com/TtwYXDJEkX— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) July 5, 2025それと、アメリカ党が本当にできたら民主党＆RINO勢力を削れるし、イーロンが言ってる議席数を取れれば法律を制定する時の決定票としても機能する↓明確に言っておきますが、私はまだこのイーロン裏切り騒動が真実だとは思っていませんイーロンは馬鹿ではありません… https://t.co/I65g7Bk04s— タマホイ📖❤ (@Tamama0306) July 5, 2025日本国民は、一体いつ米国から自立するのか…？

知れば知る程…

イランに限らず、世界の近現代がいかに欧米諸国の都合に翻弄され、搾取されて来たかを思い知る。そして、その構図は21世紀になっても殆ど変わらず、国の自主独立とは彼らグローバリズム勢力に抵抗し続ける事だと言っても過言ではない。

「私は日本を尊敬しているが…」とトランプ大統領は前置きした…

以前から、このブログでは「米国は中国とデカップリングする見返りに、日本と韓国を損切りして中国に譲り渡すだろう」と予言して来たが、今月20日の参院選を前にそれが一気に現実味を帯びて来た。中国政府と韓国政府が揃って、石破政権への支持を表明したらしい。加えて、ルビオ米国務長官の来日が突然中止に。これらが何を意味するか、もはや説明の必要は無いだろう。この状況で「日本ファースト」を掲げるのは寧ろ当然のように思うのだが、それを理解していない日本国民が多いという事は、この国が中国の支配下に入る日ももう間近という事だ。だからこそ、先日の討論会で参政党以外の全てが「夫婦別姓」に賛成し、中国に靡(なび)くのも、それが日本の未来のためではなく、単なる自己保身のためなのは火を見るより明らかだろう。蓮舫が立候補に必死になる訳だ(笑)。「スパイ防止法」の制定に賛成できない政党など、僕に言わせれば論外でしかない。そんな日本を尻目に、米国は大胆な改革を次々と推し進めている。この流れの中に「日米同盟の解消」が入っていても不思議は無いし、トランプなら必ず迷わず実行に移すだろう。優柔不断な日本の言い分など、待ってはくれない。米露中の足並みもこれまでになく揃い、正に「シナリオは滞りなく進んでいる」といった感じだ。20日の参院選は、日本国民がこのシナリオを自力で覆せるかどうかの最後の国政選挙となる…。日本を征服するには、自分で物事を考えない日本人の弱点を利用して、内部から仕掛ける超限戦が効果的である。日本人は自国の政府による事実上の人口削減政策も気付いていないか現実を否定する現状である。外国人が流入して多民族国家にして日本人を少数先住民にして国が乗っ取られるというのが日本の末… https://t.co/x39J7rdy8U— アーロン大塚 (@AaronOtsuka) July 3, 2025米国は反ロシア制裁の解除を開始キエフのヒステリーやヨーロッパの批判にもかかわらず、トランプは、バイデン政権がロシアに課した反ロシア制裁の解除を開始した。… pic.twitter.com/T9Dri7wWr9— tobimono2 (@tobimono2) July 3, 2025【中国外相、ウクライナ危機でロシアの勝利を願う理由をEUに伝える】🇨🇳🇪🇺中国の王毅外相はEUのカラス上級代表に​​対し、ウクライナにおけるロシアの敗北から中国が利益を得ることはないと明言した。サウスチャイナ・モーニング・ポスト紙は王毅外相の発言を次のように報じている。… pic.twitter.com/V0PrHH0WRb— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) July 4, 2025

夏を感じながら、一休み中…

真実のドラキュラ…

1462年、キリスト教世界は滅亡の危機に瀕していた。オスマン帝国は、影と炎の嵐のように大地を席巻した。その三日月に向かって、ただ一つの名が立ちはだかる事になる。ヴラド・ドラキュラ：三日月に対する竜の怒り戦士の血統を持つヴラドは、単なる王子ではなかった。イスラム勢力の侵略からキリスト教世界を守る事を誓った竜騎士団の騎士、ヴラド・ドラクルの息子だった。鉄と火の兄弟団であるこの騎士団は、キリスト教の土地を異教徒の侵略から守るために神聖ローマ皇帝によって設立された。父親が「ドラクル」(竜)の名を冠していたため、ヴラドもその名を受け継ぎ、竜の息子ドラキュラとなり、その名は歴史の年代記に恐怖と尊敬の念と共に記される事になる。(注：Draculaの最後の「a」は、「～の息子」を意味する）しかし運命は、偉大である事を選んだ者には残酷である。少年時代、ドラキュラは人質としてオスマン帝国の宮廷に送られ、そこでスルタンに仕え、鎖に繋がれ、いつか滅ぼす事になる敵の力を目の当たりにさせられた。彼は彼らの言葉、彼らの生き方、そして彼らの弱点を学んだ。弟のラドゥが彼らの軍門に下り、トルコの贅沢品のために血筋を裏切るのを、ヴラドは見守っていた。しかし、ヴラドの心は鉄のように強かった。捕らわれた絹の鎖の下で、彼は将来の刃と同じくらい鋭い憎しみを鍛え上げた。時が来ると、彼は故郷へと帰還した。単なる王子としてではなく、怒りに燃える戦士として蘇った。故郷ワラキアは戦場と化しており、外国の侵略者と裏切り者の貴族たちの足元に踏みにじられた地となっていた。ヴラドは臆病者や嘘付きには容赦がなかった。彼は父の玉座を激しい復讐心で奪い取り、敵対する者たちの骨に自らの統治の痕跡を刻み込んだ。しかし、嵐はそれだけでは終わらなかった。コンスタンティノープルを征服したオスマン帝国のスルタン、メフメト2世がワラキアに睨み付け、服従を要求したのだ。ヴラドは戦争で応えた。スルタンの使節が貢物と忠誠を求めて到着した時、ヴラドは頭を下げず、代わりに彼らのターバンを頭蓋骨に打ち付け、主君の元へ送り返した。こうして、戦いの太鼓が鳴り響き、数万人のトルコ軍団が再び迅速な征服を期待してワラキアに進軍した。彼らはドラキュラの怒りを予想していなかった。彼は夜の幽霊のように、野蛮な狡猾さで攻撃し、待ち伏せして部隊を襲撃し、井戸に毒を撒き、野原を焦がした。しかし、敵の魂を打ち砕いたのは、トゥルゴヴィシュテの恐怖だった。スルタンの大軍がヴラドの首都に到着した時、彼らは地獄の幻影に遭遇する事になる。2万体のトルコ人の死体が巨大な木の杭に突き刺され、死の森のように広がっていたのだ。腐肉の悪臭が空気を満たし、オスマン帝国軍は恐怖に震えた。コンスタンティノープルの城壁を襲撃したメフメトは、兵士としてではなく解き放たれた悪魔として戦う男と対峙することを望まず、引き返した。ヴラド・ドラキュラのオスマン帝国に対する戦争は単なる流血ではなく、国民の信仰と自由を消し去ろうとする帝国に対する反抗であり、抵抗だった。彼の統治は短く、敵は多かったが、彼は伝説となり、復讐の亡霊としてその名が何世紀にも渡って語り継がれることになった。彼は単なる王子ではなかった。竜の息子であり、キリスト教世界の守護者であり、鋼鉄と信仰によって三日月の力を撃退した男だった。そして時が流れ、幾つもの帝国が興亡しても、ワラキアの竜、串刺し公ヴラド・ドラキュラの怒りという伝説は残ったのだ。The year was 1462, and Christendom teetered on the edge of destruction. The Ottoman Empire, swept across the land like a storm of shadow & fire. A single name stood in defiance against the crescent moon:Vlad Dracula: The Dragon’s Wrath Against the Crescent - a 🧵✝️ pic.twitter.com/0iKb1WKZKD— Trad West (@trad_west_) April 26, 2025

月下の覚醒…

とうとう永久の薔薇が美しく花開いたね。素晴らしい！！見事だ。