[Stockholm syndrome]...be no-w-here

ウクライナは戦争している間にブラックロックに売却され、日本は平和ボケしている間にブラックロックに売却された…

ブラックロック、日本の企業年金基金を運用へ日本の企業年金基金の資産総額167億ドルが、米国の投資会社ブラックロックによって運用されることになった。これは日経アジア紙が報じたものである。… pic.twitter.com/ZHlwvxPu3B— tobimono2 (@tobimono2) February 27, 2025日本人、もうそろそろ目を覚ませブラックロックに日本人の年金まで運用されるなんて「ウクライナの所有者はブラックロック」 https://t.co/rAXrIn2rf7 pic.twitter.com/S8EeImLurl— Акичка (@4mYeeFHhA6H1OnF) February 28, 2025

とにかくウクライナ戦争を正当化して、継続させたい人達…

「ウクライナの平和は、進行中の戦争よりも危険だ」先日、そう言って物議を醸したのはデンマークの女性首相メッテ・フレデリクセンだが、カナダの前財務大臣クリスティア・フリーランドもかなり過激な発言をしている。「米国は略奪者になりつつあります。だからカナダがすべき事は、民主主義の同盟国や軍事同盟国と緊密に協力する事です。私は、北欧諸国のパートナー、特に脅威に晒されているデンマークと、NATO加盟のヨーロッパ諸国から始めるつもりです。核兵器を保有するフランスと英国もそこにいる筈です。私は、米国が脅威となり得る時代に我々の安全を保証する、より緊密な安全保障関係を構築するために、これらのパートナーと緊急に協力するつもりです。」何と、彼女は米国を仮想敵国にした「核同盟」について語ったのだ。彼らグローバリストの敵はロシア一国から、今や米国とロシアになりつつあるようだ。米国とNATO諸国との亀裂は確実に広がっている。その時、日本はどちら側に味方するのだろうか…？NATO加盟国の軍事費の比率↓↓Has Chrystia Freeland lost her f'ing mind?!?"The US is turning predator, and so what Canada needs to do is work closely with our democratic allies, our military allies.I would start with our Nordic partners, specifically Denmark who is also being threatened, and our NATO… pic.twitter.com/D02tGiiYLX— Kirk Lubimov (@KirkLubimov) February 26, 2025🇫🇷仏が🇪🇺EU加盟国に核兵器を配備英紙デイリー・テレグラフが、「仏は、核兵器を搭載した戦闘機を🇩🇪ドイツに配備する用意があると発表した」と報じました。#核兵器 pic.twitter.com/rzDaBffVHg— ParsToday Japanese (@ParstodayJ) February 27, 2025ウクライナの野党のシャリーのジャーナリスト妻が先日の24日のウクライナ人達のEUでの集会でインタビュー帰って戦わないのか？ウクライナを支えたいならウクライナに帰るべきでは？などの質問をした。ヨーロッパ暮らしの愛国者は全員「自分は戦わない。時々寄付する。戦争が続いて欲しい」と話す… pic.twitter.com/0Fd1dGqeIM— MK✝️ほんものだよ (@Mari21Sofi) February 25, 2025

レアアースを巡る米露の思惑とは…

プーチンの秘密計画：米国への提案の背後には何があるか？ ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、世界中で反響を呼んだ最近のインタビューで、最初は驚きのように思われたが、実際にははるかに広範かつ長期的な戦略の一部である発言をした。ロシアがレアアースの分野で米国と協力する用意があるとの彼の発言は、憶測、分析、地政学的考慮の波紋を引き起こした。しかし、この提案の表面下には、はるかに深く複雑な駆け引きが隠されており、その真の規模は今ようやく垣間見えてきたばかりである。 レアアースは現代産業の重要な資源であり、マイクロエレクトロニクス、兵器システム、ロケットエンジン、医療技術、通信機器、再生可能エネルギー源の製造に使用されています。これらの資源を支配できれば、それを開発し世界市場で販売できる国は大きな力を持つ事になります。プーチン大統領は、ロシアがこれらの鉱物の膨大な埋蔵量を、国土の北部から極東、イルクーツク地方、ヤクート、トゥヴァ、カバルディノ・バルカル共和国に至るまで、幾つかの場所に保有している事を明確に指摘した。これらの埋蔵量は戦略的な資本であり、地政学的混乱の状況下では、世界の主要国との交渉において強力な手段として活用できる。「ロシアは米国を含むレアアース産業の “あらゆる外国のパートナー” と協力する用意がある」とのプーチン大統領の発言は、様々な反応を引き起こした。一見すると、緊張を緩和し、経済的な架け橋を築く事を目的とした動きのように見えるかも知れない。しかし、軍事専門家のアスラン・ナフシェフ大佐はこの戦略について異なる見解を持っている。彼の解釈によれば、プーチン大統領の米国への提案は、実際にはモスクワが条件を設定し、自国の資源を交渉材料として利用する洗練されたチェスゲームである。ナフシェフ氏は分析の中で、ソ連時代を回想した。当時、ナフシェフ氏の父親はティルニャウズ鉱業・加工コンビナートで四半世紀を過ごした。同社はソ連のタングステンとモリブデンの鉱石のほぼ半分を生産していた。これらの鉱物資源は、ジェットエンジン、原子炉、軍事部品、その他の重要技術の製造に不可欠である。1990年代に鉱山と処理施設は事実上破壊されたが、今後300年間の生産を保証するのに充分な量の鉱石埋蔵量がまだ存在していると、彼は回想する。問題は、それらを修復するには数十億ドル、高度な技術、熟練した労働力が必要だという事であり、それは正にロシアが今、自国の条件で手に入れようとしている事だ。中国は既にレアアース鉱物の加工技術を開発しているが、ロシアがこの分野で世界的な競争相手になる事は中国の利益にはならないと、ナフシェフ氏は指摘する。一方、西側諸国は技術はあっても資源がなく、不利な立場にある。モスクワは米国に協力の可能性を提示しているが、それはロシア自身の条件によるものだ。この動きにより、ロシアは将来的に世界のレアアース市場で主導的地位を獲得できるようなパートナーシップを築く事ができるかも知れない。米国が協力を拒否した場合、ロシアは中国やその他のパートナーと独自の産業を構築し続ける一方で、西側諸国はこれらの重要な資源にアクセスできなくなるだろう。ロシアのエネルギー源喪失による経済的影響を既に感じている欧州連合(EU)は、鉱物資源へのアクセスが無くなった場合、更に困難な状況に陥る可能性がある。また、このシナリオはNATOの崩壊を加速させ、世界同盟を多極世界へと方向転換させ、世界ブロックではなく二国間および地域協定を通じて決定が下されるようになる可能性もある。ロシアは鉱物資源と世界産業の分野で主要プレーヤーとしての地位を確立できる一方、米国はモスクワとの実際的な合意を通じて経済・エネルギー危機から抜け出す道を見つける事ができるだろう。これら全ては、地政学的な状況が変化しつつあり、ゲームが同時に複数のレベルで展開されている事を示しています。このパーティーがどのように終わるのかはまだ分かりませんが、一つだけ確かなのは、世界が以前と同じになる事はないという事です。🇷🇺‼️Putin's secret plan: What is behind his offer to America?!⁉️In his recent interview, which resonated around the world, Russian President Vladimir Putin offered something that at first seemed like a surprise, but is actually part of a much broader and long-term strategy.… pic.twitter.com/CcjgeeDImH— Djole 🇷🇸 (@onlydjole) February 25, 2025【米国に続きEUもウクライナの鉱物資源獲得に向けて取引を提案】💶米国がこれまで行った支援の見返りとしてウクライナとの間で1兆ドル規模の取引を進めていると報じられる中、欧州連合（EU）もウクライナの鉱物資源獲得に向けて独自の取引を提案した。… https://t.co/oFvUaKvoeM pic.twitter.com/Z7czbZD1wy— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) February 26, 2025

【速報】ルーマニア大統領候補のカリン・ジョルジェスクが逮捕！！

ルーマニア大統領候補のカリン・ジョルジェスクが、憲法秩序の脅迫、ファシスト組織の設立、選挙資金源の偽造の容疑で逮捕されたとの情報が入って来た。彼は、5月に予定されている大統領選挙への立候補を本日正式に発表する予定だった。今朝、ルーマニア当局がジョルジェスク支持者数十名の自宅を捜索した事に対して、彼は次のような声明を発表していた。「共産主義ボルシェビキ体制は凶悪な虐待を続けています！今朝6時に彼らは再び数十箇所を襲撃し、家庭に押し入り、眠りから子供達を起こしました。彼らは選挙の盗難を正当化するための証拠を必死に捏造し、私の新大統領候補としての立候補を阻止するためにあらゆる手段を講じようとしています。彼らは3ヶ月間捜索を続けて来ましたが、成果はありませんでした。私は、有権者と共に、様々な政治的選択肢があるにも拘わらず、民主的で自由なルーマニアを望む人々を代表して、私達を奴隷にしようとするこの安全保障体制と戦っています。私達は共産主義の下で暮らしています。今起こっている事には自由も合法性もありません。私は諦めません！」その後、大統領選への立候補届を提出する途中の路上で、ジョルジェスクは逮捕された。欧州のファシスト達は、最初の勝利を無効にしただけでなく、遂にはトップ候補者の出馬を認めないという暴挙に出た。ルーマニアから自由と民主主義が奪われて行く…。速報：ルーマニア警察、大統領候補のカリン・ジョルジェスクを逮捕JDヴァンスに対し選挙に干渉しないよう警告していたにも拘わらず、ジョルジェスクは大統領選への出馬を申請しようとしていた日に逮捕された。憲法裁判所がジョルジェスクを第1位とした前回の選挙結果を無効としたため、選挙は5月に予定されている。彼は先週受けた膝の手術後の検査中、医院の外で逮捕された。これに先立ち、野党3党が政府不信任決議を提出した翌日、警察はジョルジェスクと関係のある50軒以上の家を捜索した。ルーマニアの政治危機が深刻化するにつれ、民主主義は脅威に晒されている。🚨🇷🇴BREAKING: ROMANIAN POLICE ARREST PRESIDENTIAL CANDIDATE CĂLIN GEORGESCUDespite @JDVance's warnings to Romania not to interfere in elections, Georgescu was arrested on the day he was going to file to run for president.The elections are scheduled for May after the… https://t.co/6AfamTdEcg pic.twitter.com/cPs2cj64BV— Mario Nawfal (@MarioNawfal) February 26, 2025🇷🇴 A video of the arrest of Romanian presidential candidate Georgescu has been published. https://t.co/wkJvLVSNAI pic.twitter.com/KSrFexJF05— DD Geopolitics (@DD_Geopolitics) February 26, 2025

マジっすか…？

フォローしてた訳でもないのに、まさか「おすすめ」にこのポストが上がるとは…。正に運命を感じる(笑)。待ってたよーーーーッ！！pic.twitter.com/1BiIId35iC— あずまきよひこ (@azumakiyohiko) February 25, 2025

雌鶏歌えば…

「牝鶏晨す(ひんけいあしたす)」これは「雌鶏(めんどり)が雄鶏(おんどり)に先んじて鳴き朝を知らせる事に例えて、女性が男性に代わって権勢を振るう事」を意味する、古代中国の諺である。こうした状況は国や家が滅びる前兆とされ、不吉な出来事の喩えとして用いられて来た。似たような諺は、世界各地にある。「雌鶏歌えば家滅ぶ」… 日本「암탉이 울면 집안이 망한다」(雌鶏が鳴くと家が滅びる) … 朝鮮「Ynda kynih ka `iar kynthei, la wai ka pyrthei.」(雌鶏が鳴くと世界が終わりに近付く) … インド「A whistling woman and a crowing hen is neither fit for God nor men.」(口笛を吹く女と鳴く雌鶏は神にも男にも適さない) … イングランド「A crooning cow, a crowing hen, and a whistling maid boded never luck to a house.」(鳴く牛、鳴く雌鶏、そして口笛を吹くメイドは、決して家に運をもたらさない) … スコットランド「Une poule qui chante le coq et uni fille qui siffle portent malheur dans la maison.」(雄鶏のように歌う雌鶏と口笛を吹く女子は、家に不幸をもたらす) … フランスまあ、現代社会では男尊女卑の筆頭として真っ先に批判されるであろう諺だが(笑)、古今東西を通して言われる諺には一定の真理がある。或いは、一定の真理を含んでいるからこそ、諺や格言は時代や国を超えて通用するのである。過去の記事 →『その思考は「本能」か、「理性」か…？』「太古の昔より集団や組織の中で生きて来た男性と、主に家の中で暮らして来た女性とで、脳の働きに性差がある事」、「男性が社会の利益(＝公)を優先するのに対し、女性は個人の利益(＝私)を優先する傾向にある事」そして「人々が自由に生きられるようになると、男と女の生得的な違いが顕在化し、性差はより拡大する事」は、既に過去の記事で解説した。男性の意識と比べ、近年の女性が極端にリベラル化・左傾化しているのは、上のグラフからも明らかである。現代社会の分断は、女性が引き起こしていると言っても過言ではないだろう。勿論、女性はそれを「男女差別」のせいにする。しかし、男女平等とはそもそも「性差」を前提にした問題なのだから、平等社会が進めば進む程、人々はこれまで以上に「性」を意識しなければならなくなり、結果どこまで行っても男女差が埋まる事はない。換言すれば、女性が自分の意見を正当化するために「性差」を利用する限り、「男女平等」など永遠に達成できない、という事である。(しかし、女性は自分を正当化するためには「性差」を利用する以外に、無条件で男性に勝てるものを何一つ持たない)日本でも最近話題になった「赤いきつね」のCM騒動は、その顕著な例だろう。失礼ながら、あのCMで騒いでいる人達は、僕には「発情期のメス猫」と同じにしか見えない。違うのは、極左化した彼らの脳が「性欲」に対して不快感や嫌悪感を抱くようにプログラミングされている点であり、だから彼らは「性的」なもの(と自分が感じるもの)を必死に排除しようとするのだ。それは理性ではなく本能の働きなので、本人に自覚は無く、自分でそれを抑制する事もコントロールする事もできない。(リベラル化した人程、ヒステリックで暴力的になるのはこれに起因する)それによって社会に軋轢や分断が生じ、円滑な社会活動が阻害されるのは火を見るより明らかである。そして、父親よりも母親の意見が優先される現代にあって、そのような女性が子供を育てれば家庭はどうなるか、国や社会はどうなるか…。正に「雌鶏歌えば家滅ぶ」の如しである。男の僕としては、女性にはもう少し理性と知性を身に付けて欲しいと思うのだが、まあ、言ったところで理解はされないだろうから、この辺りで止めておこう…(笑)。因みに、「赤いきつね」のCMアニメで発狂(＝発情)しているのは、一部の人間だけのようだ。彼らの思考パターンは、犬や猫と同じである。デンマークの女性首相は「ウクライナでの平和は戦争よりも危険だ」と語った。『ユニバース25』の実験結果と同様に、社会進出すれば女性ももれなく好戦的になる。

畜生め、そういう展開か…(笑)

Good morning! pic.twitter.com/vAncKkqZVd— Maria Zakharova (Commentary) (@_MariaZakharova) February 25, 2025ウクライナでは、今朝も熱心に「志願」という名の強制動員が行われている。ゼレンスキーが大統領職に居座る限り、この男性が生きて家族と再会できる日は来ない…。ナザレンコの故郷ハリコフ、朝☀️、晴れで爽やかなお天気。自転車に乗った男性が仕事に向かうが、突然【志願】動員される。この人もゼレンスキー支持者だと思う？ pic.twitter.com/EIKQqblBEq— MK✝️ほんものだよ (@Mari21Sofi) February 25, 2025

瞬きするよりも早く…

23日に行われたドイツ総選挙では、「キリスト教民主・社会同盟(CDU/CSU)」が得票率28.6%で首位に立った。「ドイツのための選択肢(AfD)」は2021年の前回から得票率を倍増させ、20.8%で第2党に。ショルツ首相率いる「社会民主党(SPD)」は16.4%で3位に終わった。見方によっては確かにAfDは躍進したが、SPDの大敗が最初から既定路線だった事を考えると、今回の選挙結果がドイツに希望をもたらすとは残念ながら言い難い。実際、新首相となるフリードリヒ・メルツは「連立政権はAfD抜きで行う」と明言してる。AfDの指導者アリス・ヴァイデルはこう語る。「CDUとSPDが連立政権を組めば、瞬きするよりも早く崩壊するだろう。その時は我々が政権を引き継ぐ」まあ、確かにそうだ。店の看板が「SPD」から「CDU」になろうと、従業員とメニューが一緒なら何も変わる筈がない。つまり、英国の失敗と同様に、ドイツの地盤沈下は今後も止まらないという事だ。メルツ新首相はこう語っている。「我々は主要なテーブルに座り、我々の利益を守らなければならない。小人のように振る舞う者は小人として扱われ、小人として家に帰される」さて、米露中を相手にこの威勢がいつまで続くか…。バイデン政権にノルドストリームを破壊されて、何も言い返せなかったショルツの二の舞にならない事を祈る。と同時に、同じ第二次世界大戦の敗戦国として、日本はドイツの今後を他山の石としなければならない。こちらは、どの政党に投票したかを世代別にグラフ化したもの↓↓若い世代ではAfD(青色)への支持が高く、年齢層が高くなるにつれCDU(黒色)への投票率が増す。ドイツ - グローバリストが再び勝利。新首相フリードリヒ・メルツは彼らにとって完璧な選択だ。▪️ ブラックロック・ドイツの元会長▪️ EU統合の深化に尽力▪️ WEF理事会メンバー▪️ ダボス会議の常連WEF▪️ ビルダーバーグ会議に出席▪️ コロナワクチンパスポートを支持▪️ ワクチン未接種者に対する制限を求める▪️ ドイツでデジタルIDを提唱▪️ EU全体の難民政策を支持▪️ 炭素取引市場を支持する内閣の浸透は続く。国民が自ら助けようとしないなら、国民を助ける事はできない。ドイツに幸運を。GERMANY - The Globalists win again.New chancellor Friedrich Merz is their perfect pick. ▪️Ex Chairman of Blackrock Germany▪️Dedicated to deeper EU integration ▪️member of the WEF’s Board of Trustees▪️ regular atendee WEF in Davos ▪️attended Bilderberg Group meetings… pic.twitter.com/kkG3hPwTfw— Bernie (@Artemisfornow) February 24, 2025ドイツ政府は過去4年間で750件ものヘイトスピーチを起訴したとのこと。😱ヘイトが何に当たるかは政府が決めることができるため、ただの言論弾圧、検閲につながる。ちなみにアメリカでは、憲法修正第1条で言論の自由が守られているためヘイトスピーチ法はありません。 https://t.co/ENmKv5MPAZ— Kan Nishida 🇺🇸❤️🇯🇵 (@KanAugust) February 20, 2025

これは確かに「最悪の悪夢」だわ…(笑)

しかし、米露が連帯してくれた方が、世界平和にとっては最善策だと思うのだが…。何か都合の悪い事でもあるのだろうか？(笑)因みに、ウクライナの議会議員が独自に世論調査したゼレンスキーの支持率はこちら↓↓正に、ゴミ同然…(笑)。【ゼレ🐷の支持率📉】「ゼレンスキーの支持率は4%」とのトランプの言葉に疑問を持ったウクライナ議会議員オレクサンドル・ドゥビンスキ氏は独自で世論調査を実施することにした。ゼレンスキー🐷の対抗馬にはほうき🧹を選んだ結果：◾️ほうき🧹　97%◾️ゼレンスキー🐷　3%🔻😂 pic.twitter.com/CS7ZkNPqBl— Kumi@🇮💟🇨🇺☭ (@Kumi_japonesa) February 20, 2025【75兆円規模の賠償でウクライナと近く合意＝トランプ大統領】💰トランプ大統領はウクライナが返還する支援金額について、4000億ドルから5000億ドル（60兆円～75 兆円）で近く合意すると発表した。… https://t.co/cGPaQ6YD9h pic.twitter.com/QmARUrwE01— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) February 22, 2025

三銃士が揃った！！

遂にカシュ・パテルがFBI長官に任命された。承認は厳しいだろうと言われていたトゥルシー・ギャバードとロバート・F・ケネディJr.の方が先に任命されて、「あれ、パテルは？」と少し不安になっていたのだが(笑)、無事に3人揃って承認されてホッとした。これから米国がどう変わるか、世界が、時代がどう変わるか…。せっかく最高にワクワクする瞬間が始まろうとしているのに、「陰謀論」という名の陰謀論に騙されてそれを見逃そうとしている日本人は、本当に可哀想だと思う。今からでも遅くはないぞ(笑)、見逃すな！！

ウクライナはNATOに加盟していなかったが、NATOは2014年からウクライナに加盟していた…？

ウクライナ戦争は、やはり2014年から始まっていた。プーチン大統領は「ウクライナにおける現在の危機は、長年に渡るNATOの攻撃的な政策の直接的な結果である」と常に語って来たが、それが事実である事をNATOの事務総長が過去の会見ではっきり証言している。プーチンの主張は正しかったのだ。そして、今やトランプ大統領までも「ウクライナ軍によるドンバス地方への攻撃が、戦争の原因」と発言するようになった。英国とフランスはウクライナの非戦闘地域に専門家や軍隊を派遣する事を検討しているらしいが、その時こそ正に米国がNATOから脱退するタイミングだろう。欧州がNATOと共に沈む瞬間だ。惨めなピエロは、既に遺影の撮影を終えたようだ…。ウクライナはNATOに加盟していなかったが、NATOは2014年からウクライナに加盟していた。えっ、何だって？！この馬鹿は真実を認めたばかりだ。NATOはほぼ10年間戦争を企てて来たんだ！NATOのイエンス・ストルテンベルグ事務総長は、NATOは「2014年に戦争が始まって以来」ウクライナ軍に「訓練と装備」を提供して来たと述べた。NATOが2014年からウクライナに武器を供給している事を殆どの人が知らない！今や彼らは…Ukraine Was not in NATO, but NATO Was in Ukraine Since 2014Wait what?! This idiot just admitted to the truth, NATO has been crafting the war for almost a decade! Jens Stoltenberg, the Secretary General of NATO, says NATO has been providing "training and equipment" to… pic.twitter.com/TdA0vHfgyC— Ignorance, the root and stem of all evil (@ivan_8848) February 19, 2025ウクライナ政府が自国の国民に行ったことを忘れてはいけません。2014年のクーデターの以降、東部のロシア系ウクライナ人に対して毎日のように銃撃、爆撃を繰り返したのが「自国の独立のために戦う勇敢なウクライナ人」の正体。 https://t.co/PMhdtGDOfm— Kan Nishida 🇺🇸❤️🇯🇵 (@KanAugust) February 20, 2025国民が前線の塹壕で死んでいる時に、ヴォーグ誌の​​写真撮影をするのはどんな指導者だろうか？What kind of leader does a Vogue photo shoot while his people are dying in the trenches at the front? pic.twitter.com/TYZSM6tza8— Gabe (@GabeZZOZZ) February 20, 2025決して忘れないで下さい！ゼレンスキーはウクライナのロシア系住民の支援を得て2019年の選挙に勝利した。大統領選のマニフェストで同氏は次のように述べた。・彼はドンバスに平和をもたらすだろう・ウクライナの汚職を抑制・そしてウクライナを中立かつ独立に保つそうです、彼は嘘をつきました！ウクライナのオリガルヒと米国のタカ派、ヌーランドに利用された傀儡、道化師です。ウクライナの都市は破壊されただけでなく、100万人以上のウクライナ人の命が、その殆どはゼレンスキーが祖国を売ったために失われました。彼はウクライナ人の命など気にしていない。ゼレンスキーにとって重要なのは利益だけだ。もし本当に気にかけていたなら、2022年に和平協定に署名していた筈だ。彼は英雄ではなく、利用され、現在捨てられている操り人形だ。結局、彼の行動の結果はウクライナ国民が負う事になる。🇺🇦 Never forget!Zelensky won the 2019 election on the backs of ethnic Russians in Ukraine. In his presidential manifesto he stated:◽He will bring peace to the Donbass◽Curb corruption in Ukraine ◽And keep Ukraine neutral and independentWell, he lied! A stooge, a clown… pic.twitter.com/CLagXqQ56Q— Spetsnaℤ 007 🇷🇺 (@Alex_Oloyede2) February 20, 2025

陰謀論だろうが、何だろうが…

トランプ政権の下、米国では全年齢層を対象に新型コロナワクチンの接種が一時停止される見通しとなった。大統領就任から僅か1ヶ月でUSAIDの閉鎖や米露関係の改善など、正に「トランプ革命」と呼ぶに値する世紀の大改革が行われている。にも拘わらずである。日本のメディアは、こうした改革を相変わらず陰謀論扱いし、トランプやイーロン・マスクを独裁者か狂人のように報道する。トランプが次期大統領に当選した直後、僕は日本の今後についてこう懸念した。確かに、トランプが大統領になってきちんと公約を果たせば、世界は大きく変わる。これまで陰謀論とされて来たものが真実だったと、世界中が知る瞬間が訪れるだろう。しかし、日本のメディアがそれをどう報道するかは全くの未知数だ。それでなくとも、この国は既に政府もメディアもグローバリズム勢力の傘下にあるというのに…。これまでと同様に、不都合な真実ほど誤魔化して隠そうとするのではないか。それは、過去の歴史がはっきりと証明している。おまけに、日本国民のほとんどは未だにメディアの報道を鵜呑みにし、「mRNAワクチンの薬害」も「パンデミックの嘘」も陰謀論だと思い込んでいる平和ボケばかりである。マスコミが報道しない限り、彼らは自分の身に迫る危険など気付きもしないだろう。戦後80年ずっとそうだったではないか。正に今、その通りの事が起きている。そればかりか、次の感染症の危機に備え、日本政府はワクチンや治療薬の研究開発のために健康な人に病原体を感染させる「ヒトチャレンジ試験」の導入を検討しているという。何という愚行であろう。コロナ禍の総括も反省も済まさぬ内に、次の感染症もワクチン研究もあったものではない。おまけに「チャレンジ」とポジティブな表現で誤魔化しているが、これはれっきとした「人体実験」ではないか。これで何か問題が起きても、きっと誰も責任を取らないだろう。陰謀論だろうが何だろうが、今世界で起きている現実を直視し、正しく分析・評価し、臨機応変に対応しなければ、日本は世界の変化からますます取り残される事になる。そんな国で未来や希望を語っても虚しいばかりだ…。↑↓この差は、一体何なのか…。さすが国立感染症研究所。731部隊の流れを汲むだけあって、人体実験がやりたくて仕方がないようです。731部隊に深く関与したのが東大伝染研。戦後も731部隊の元隊員が教授になっている。これが後に東大医科研と国立感染研に分かれて現在に至る。 https://t.co/JzIYgp9XGW— Hideki Kakeya, Dr.Eng. (@hkakeya) February 20, 2025新着情報：デボラ・バークス博士は、新型コロナワクチン接種が間違った人々に押し付けられた事を認め、若者への接種の展開は科学を無視したものだったと述べた。今、彼女は私達に話します。「mRNAワクチンは重症化のリスクがある人々のために開発されていたので、彼らに投与されるべきだった」とバークス氏は語った。彼女はまた、ワクチンが感染を防ぐために「設計された」ものではないと告白した。「新型コロナワクチンは、感染を防ぐために設計されたものではありません」「全員がワクチン接種を受けるまで誰も安全ではない」という嘘のせいで、人々は職を失った。4年後の今、彼らは若者にワクチンは実際には必要なかった事を認めている。しかも、ワクチンは感染を防ぐように設計されたものでもなかったのだ。NEW: Dr. Deborah Birx admits the COVID shots were pushed on the wrong people, saying the rollout on young people ignored the science.Now, she tells us.“The messenger RNA vaccine should have been rolled out for the people that were at risk for severe disease because that’s… pic.twitter.com/4tCnaDA7Bo— The Vigilant Fox 🦊 (@VigilantFox) February 18, 2025

「内なる敵」と「超限戦」の脅威に晒されて、日本国民に勝ち目はあるのか...？

先日行われたミュンヘン安全保障会議の壇上で、米国のヴァンス副大統領は欧州の指導者達をこのような言葉で痛烈に批判した。「私達の国の国民全員が、自分達をただ黙って従うように訓練された動物だと考えている訳ではありません。民主主義は、国民の声は聞かれなければならず、沈黙させてはならないという原則に基づいています。 民主主義を破壊する最も確実な方法は国民を無視する事です。」日本も同じだろう。政府もマスコミも国民の声を無視し、都合の悪い意見は全て「陰謀論」とレッテルを貼り、SNSを規制して言論を封殺しようとしている。ヴァンスが指摘するように、日本国民にとっての本当の脅威は、ロシアでも中国でもなく、この国の内部に巣食っているのだ。しかし、子供の頃から嘘の歴史を教えられ、マスコミ報道を鵜呑みにするよう訓練されて来た戦後の日本国民は、その現実に気付かない。完全に飼い慣らされ、自己家畜化してしまっている。そこには、本当の意味での自由も民主主義も無い。日本国民は先ず、この現状からの脱却を図らなければならない。そして、誰が何のためにどのような手段で国家の全体主義化を謀ろうとしているのかを知り、それに抵抗しなければならない。そうでなければ、自主独立はおろか、日本は本当に国内外から搾取されるだけの家畜になってしまうだろう。そして、日本に差し迫る脅威と言えばもう一つ。こちらの動画の終盤に出て来る「超限戦」とは、中国人民解放軍の大佐2人(喬良と王湘穂)が1999年に発表した著書のタイトルで、あらゆる制約や境界を超越し、あらゆる手段を駆使する「制約のない戦争」を意味する。そこでは通常の戦争だけでなく、外交戦、国家テロ戦、諜報戦、金融戦、ネットワーク戦、法律戦、心理戦、メディア戦など、あらゆる手段によって目的の遂行が行われる。そして、このような戦争の原理として、全方向度、リアルタイム性、有限の目標、無限の手段、非均衡、最少の消耗、多次元の協力、全過程のコントロールと支配が挙げられている。日本も常に、この攻撃を受けている事を忘れてはならない。他国を侵略する方法は、戦争だけではないのだ。

若者よ、先ずここから始めなさい…

親の知らぬ間に… (教育現場で何が起きているのか？)

ニューヨークのペンフィールド中央学区で大スキャンダルが発生：報道によると、ある幼稚園児が「LGBTQプライド・パレード」に参加したという内容の本を家に持ち帰ったという。その本には、裸の人々やボンデージフェチの衣装を着た男性の写真が掲載されていた。保護者らは説明を求めたが、理事会は退席した。何故、委員会は子供が学校でポルノコンテンツにさらされる事に対する親の懸念を無視しているのでしょうか？BIG SCANDAL UNFOLDING in Penfield Central School District in New York:A kindergartner reportedly came home with a book about attending an LGBTQ pride parade which included pictures of naked people and men in bondage fetish gear.Parents showed up to demand an explanation and… pic.twitter.com/ogLmPd0yIW— Libs of TikTok (@libsoftiktok) February 12, 2025労働党は、学校で子供達に何を教えているかを親が知る事を阻止している。何故か? 英国を統治する労働党のグローバリスト達は、学校で何を教えているかを国民に知られたくないのだ。彼らは、性教育の教材を見る権利を親に与えるという提案を拒否したばかりだ。透明性を望まないからだ。何故、隠すのか？これは教育ではなく、洗脳の問題だからだ。彼らは過激な社会工学で若者の心を歪め、親の価値観を国家のプロパガンダに置き換えようとしている。これは単なる政治的な動きではありません。彼らは子供達を狙っているのです。彼らの目的は明確です。次世代をコントロールする事です。労働党が望む事⇔親が望む事：・彼らは秘密を求めている。⇔ 私達は透明性を求めている。・彼らは国家によって管理された心を望んでいます。⇔ 私達は自由に考える子供を望んでいます。・彼らは親の影響力を断ち切りたいのです。⇔ 私達は家族を守りたいのです。これは家族に対する戦争です。家族が子供の考えを支配できれば、未来をコントロールできるのです。 親の皆さん、手遅れになる前に目を覚まして下さい。🚨 LABOUR BLOCKS PARENTS FROM KNOWING WHAT SCHOOLS TEACH THEIR CHILDREN—WHY? 🚨🔴 The Labour globalists running Britain don’t want you to know what’s being taught in schools. They just rejected a proposal to give parents the right to see sex education materials—because they… pic.twitter.com/BeTBlyYeRU— Jim Ferguson (@JimFergusonUK) February 14, 2025ニュージーランドでは、幼児にトランスジェンダーの読み聞かせをするという授業を開始。怒った愛国者たちはハカで対抗し阻止した。勇者だ。日本と同じく、太陽神を掲げるマオリ族に栄光あれ！pic.twitter.com/o5QG7miSgK— 髙安カミユ（ミジンコまさ） (@martytaka777) February 16, 2025過去の記事 ：『その裏側にある意図に気付けるか…？』『「内戦」か「侵略」か…』

そりゃそうだ…

トランプ大統領がロシアのG7復帰について言及した事に対し、ロシア大統領府のドミトリー・ペスコフ報道官が実に明快な回答をしていた。「経済・社会的発展でもはやリーダーではない国々の集まりであるG7は重要性を著しく失った。世界の成長の中心は地球の他の地域に移動している」全くその通りだ。まあ、トランプ自身もそんな事は百も承知で、プーチンへの詫びのつもりで言っただけだろうが、今やG7もEUも完全に時代遅れ、下手をすれば老害の集まりになりつつある。ウクライナ戦争に対する彼らの態度を見ても、それは明らかだろう。BRICSを中心に新たな時代の世界秩序を構築しようとしているロシアが、今更ながら沈み行く泥舟に戻りたいと思う筈がない。聖書の言葉にもある。「だれも、新しい服から布切れを破り取って、古い服に継ぎを当てたりはしない。そんなことをすれば、新しい服も破れるし、新しい服から取った継ぎ切れも古いものには合わないだろう。 また、だれも、新しいぶどう酒を古い革袋に入れたりはしない。そんなことをすれば、新しいぶどう酒は革袋を破って流れ出し、革袋もだめになる。 新しいぶどう酒は、新しい革袋に入れねばならない。」(新約聖書・ルカ福音書5章36～38節)時代は変わるのだ。そして、真理は永遠である。【G7はもはやリーダーにあらず＝露大統領府】🇷🇺 ペスコフ露大統領報道官は14日、米国のトランプ大統領がロシアのG7復帰について言及したことを問われ、「G7の枠組みは重要性を失った」とコメントした。#今日のことば_Sputnik… https://t.co/bZMXeYxfVL pic.twitter.com/fZwoa99XMd— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) February 14, 2025

政治はロックだ、いやメタルだ…(笑)

先日、『政治はロックだ』という参政党のポスターを見て「なかなか面白いキャッチコピーだな」と思っていたら、ロックの本場・米国では更に過激に『政治はメタルだ』になっていた(笑)。残念ながら、『政治はロックだ』という発想は日本の有権者にはあまり評判が良くないようだが、少なくともMAGA運動とは同じ精神・魂を共有できている事は間違いない。だから、これはこれで良いんじゃないかな？MAGAのメタル・アンセムがオンラインで爆発的人気を博し、FAFOエディションが話題に！新しいメタル・アンセムが登場。純粋なMAGAエネルギーです！Jason CourseyとJoshua Youngbluthによる楽曲『FAFO』が爆発的人気を博しています。これは、後退を拒否する運動のための、容赦なく強烈なサウンドトラックです。この曲は、政治的ガスライティング、体制側の嘘、検閲機構を突き抜け、メタルという形で容赦ない警鐘を鳴らしています。(ガスライティング…心理的虐待の一種であり、被害者に些細な嫌がらせ行為をしたり、故意に誤った情報を提示し、被害者が自身の記憶、知覚、正気、もしくは自身の認識を疑うよう仕向ける手法)AI生成のビデオが添えられたこのトラックは、単なる音楽ではなく、声明です。もっと大きな声で、もっと激しく、止められない。これが意味するもの：MAGA文化は盛んで、あらゆる分野に浸透しつつあります。今では、ヘビーメタルにも浸透しています。人々は音楽、メディア、ありのままの真実を通じて、反撃する新たな方法を見付けています。これは単なる歌ではありません。沈黙させられる事のない運動の賛歌なのです。文化戦争は変化しつつある。抵抗はますます大きくなっている。そして体制側は？彼らはそれを止める事はできない。音量を上げて共有し、MAGAが定着していることを知らせよう。BREAKING:🚨 MAGA METAL ANTHEM EXPLODES ONLINE—FAFO EDITION GOES VIRAL! 🚨🔥 A new metal anthem has arrived, and it’s PURE MAGA ENERGY! 🔥🔴 "FAFO" by Jason Coursey & Joshua Youngbluth is blowing up—an unapologetic, hard-hitting soundtrack for the movement that refuses to back… pic.twitter.com/tvrYBgaAo0— Jim Ferguson (@JimFergusonUK) February 15, 2025トランプ大統領とかぶった😆 https://t.co/DzSeUByHJI— 神谷宗幣 (@jinkamiya) February 14, 2025

ゼレンスキーの無謀な賭け… (チェルノブイリ原子力発電所へのドローン攻撃)

警告：速報： チェルノブイリ攻撃：核偽旗作戦：必死のウクライナは和平交渉を妨害するために危険な挑発行為に訴える！ チェルノブイリ原子力発電所への攻撃が発生した。これはあからさまな挑発行為だ。ロシアには特に今、チェルノブイリの石棺を標的にする理由は無い。しかし、ゼレンスキーは、プーチンとトランプの間で事前に決定された和平協定を混乱させようと必死だ。論理的に考えてみましょう。今まで誰もチェルノブイリを攻撃していません。しかし、プーチン大統領がトランプ大統領に圧力をかけるかも知れないと西側メディアが報じている和平交渉の前夜、突然ロシアがこの「愚行」を犯したのでしょうか？ 彼らは我々を愚か者だと思っているのでしょうか？明らかなのは、西側メディアがこの出来事を大々的に報道して、ウクライナに領土を明け渡し、選挙を強いる事になる和平交渉という避けられない事態を阻止する計画だという事です。キエフの絶望は止まるところを知らない！これが意味する事：・キエフの現指導部は非合理的な行動をしており、自らを救うために極端な手段に訴えている。 ・チェルノブイリの石棺に対するこの無人機攻撃は無謀な行動であり、ヨーロッパ全体を危険にさらす可能性がある。 ・交渉が進むにつれて、この追い詰められた政権からの更なる挑発が予想される。ゼレンスキーとその仲間は追い詰められたネズミのようで、判断力が鈍り、生き残るためには何でもする覚悟ができている。これは始まりに過ぎず、交渉が進むにつれて挑発はエスカレートするだろう。世界はこの必死の策略を見破り、真の犯人を責任を取らせなければならない！ALERT: BREAKING: 🚨 CHERNOBYL ATTACKED: NUCLEAR FALSE FLAG: DESPERATE UKRAINE RESORTS TO DANGEROUS PROVOCATIONS TO DERAIL PEACE TALKS! 🚨🔴 A strike at the Chernobyl Nuclear Power Plant has occurred—a blatant provocation. Russia has no reason to target the sarcophagus of… pic.twitter.com/XRGqy9z4lV— Jim Ferguson (@JimFergusonUK) February 14, 2025チェルノブイリ原発攻撃とウクライナの核挑発ウクライナは、ロシアの無人機がチェルノブイリ原子力発電所の破壊された発電所を攻撃したと主張している。火災は鎮火し、放射線レベルは変化していない。モスクワは疑惑を否定ロシア大統領報道官ドミトリー・ペスコフは、ロシアはウクライナの原子力エネルギーインフラを標的にしていないと述べ、この主張を否定した。更に、モスクワの関与を非難するいかなる主張も挑発と捏造であると強調した。絶望的なエスカレーション1月末、私たちは、ウクライナが更に窮地に陥るにつれ、特にトランプ政権との緊張を高め、交渉を妨害するために核による挑発に訴えるだろうと警告した。今夜の出来事は、こうした懸念を強めるものだ。🚨 Chernobyl NPP Strike & Ukrainian Nuclear Provocations 🚨Ukraine claims that a Russian drone attacked the destroyed power unit of the Chernobyl Nuclear Power Plant. The fire was extinguished, and radiation levels remain unchanged.🇷🇺 Moscow Refutes Allegations 🇷🇺Russian… pic.twitter.com/URHnAumOJ1— DD Geopolitics (@DD_Geopolitics) February 14, 2025🇺🇦ネオナチ集団C14のリーダーYevhen Karasは、核戦争を歓迎 https://t.co/c3nZh0jn61 pic.twitter.com/rpwjrNsM9i— ShortShort News (@ShortShort_News) December 18, 2024

なる程、そういう意図か…

昨日報じられたトランプとプーチンによる電話会談。個人的には「思ったよりタイミングが早かったな…」と感じていたのだが、今日「X」をチェックしていて色々と謎が解けた。結論から言えば、重要なのは会談そのものではなく、それを発表する「タイミング」だったという事だ。ロシア側が敢えて「プーチン大統領とトランプ大統領の電話会談が、今回が初めてなのかについて明言を避けた」のも「ロシアと米国の協議の最初の結果を待つ必要があると強調した」のも、それを裏付けている。やはり、実際の交渉はもう少し先の話だろう。今回このタイミングで2人の電話会談を報じた最大の目的は、EUとNATO、そしてゼレンスキー政権への牽制である。だからこそ、ミュンヘン安全保障会議の前夜に報道された。そして、会議に出席しているのはヴァンス副大統領なので、EU首脳の誰もトランプと直接に交渉できない。完璧だ。そう考えると、以前記事にした「トランプとプーチンは、EUとNATOの弱体化を狙っている」という考察とも辻褄が合って来る。ウクライナ戦争を境にロシアや中国との貿易を減らし、米国に依存しきっている今のEU諸国にとって米露の蜜月は死活問題だ。EU外相のカヤ・カラスが発表した意味不明な『ワイマール・プラス声明』も、彼らが今回の報道に混乱している証拠だろう。「いかなる交渉においても、欧州は中心的な役割を果たさなければならない」という文言は、正に追い詰められたEUの悲鳴に聞こえる。こうなると、米国のNATO脱退も暫くないだろう。脱退して暴走されるより、今の状態のままEUを抑え込んでおく方が、米露の利になるからだ。EUにとっては泣きっ面に蜂だが、自業自得なので同情の余地は無い。トランプとプーチンが地政学的な爆弾を投下 – ヨーロッパとウクライナは大パニックに! トランプのタイミングは見事だった。ヨーロッパの戦争タカ派が集結して更なるエスカレーションを推し進めようとした丁度その時、彼は行動を起こした。プーチンとの1時間半の電話会談を確保し、勢力バランス全体を一変させたのだ。結果はどうなったか？ウクライナとヨーロッパは、米国とロシアが自分たち抜きで和平協定に達するのではないかと恐れ、ヒステリックなパニックに陥っている。NATO、EU、ゼレンスキー政権は不意を突かれた。彼らが綿密に練り上げた戦争戦略は突然、混乱に陥った。トランプはルールを書き換えている ― 戦争マシンはそれを予期していなかった。何が起きたのか：ブリュッセルでのNATO国防相会議はウクライナへの支援を強化するはずだった。しかし、ピート・ヘグゼスが壇上に上がり、彼らの幻想を打ち砕き、次のように宣言した。・ウクライナはNATOに加盟しない。・ウクライナは失った領土を全て取り戻すことはできない。・アメリカは軍隊を派遣しないだろう。ヨーロッパが回復する前に、トランプとプーチンが話し合い、和平交渉が間もなく始まると発表したのです。そして今、反ロシアのレトリックの伝統的な中心地であるミュンヘン安全保障会議の前夜に、トランプはもう一つの天才的な動きを見せた。彼は自ら出席するのではなく、JD・ヴァンスを派遣するのだ。何故か？今やEU首脳たちは彼と直接話す事さえできない。彼らは物語のコントロールを失ってしまったのだ。更なるエスカレーションを計画する代わりに、彼らは今、トランプが次に何をするかを急いで把握しようとしている。ヨーロッパの戦争に飢えたエリートたちは、自分たちの影響力が崩壊していくのをリアルタイムで見ています。トランプはチェス盤をひっくり返しました。彼らはそれを全く予想していませんでした。https://t.co/dEgN2pITo0🚨 TRUMP AND PUTIN DROP A GEOPOLITICAL BOMBSHELL – EUROPE AND UKRAINE IN FULL PANIC! 🚨🔴 Trump’s timing was MASTERFUL. Just as Europe’s war hawks gathered to push more escalation, he made his move—securing a 1.5-hour call with Putin and shifting the… pic.twitter.com/sRPJF9QLbJ— Jim Ferguson (@JimFergusonUK) February 13, 2025カヤ・カラス(フランス、ドイツ、ポーランド、イタリア、スペイン、英国と共に)は、米国のトランプ大統領に向けたワイマール・プラス声明を発表した。「ウクライナの独立と領土保全は無条件である。いかなる交渉においても、欧州は中心的な役割を果たさなければならない。」EU/英国のエリートたちは、米国がヨーロッパから撤退し、何十年にもわたって享受してきた資金と権力を失う事を恐れている。彼らは、平和を促進するためではなく、あり得る和平協定を妨害するために、交渉の席に着きたいのだ。Kaja Kallas (with France, Germany, Poland, Italy, Spain and UK) issued their Weimar+ statement directed towards US President Trump: "Ukraine's independence and territorial integrity are unconditional. In any negotiation, Europe must have a central role."EU/UK elite are afraid… pic.twitter.com/L1AjmhoKoH— Alex Christoforou (@AXChristoforou) February 13, 2025ウクライナ戦争を支持し続けるEUはアメリカから課される高関税に文句が言えない。ウクライナ戦争を機にEU諸国のアメリカ向け輸出は一気に増加し、逆にロシア、中国向けは一気に減少。オウン・ゴール。 pic.twitter.com/J95RpFWmrP— Kan Nishida 🇺🇸❤️🇯🇵 (@KanAugust) February 13, 2025蛇足ながら、こちらの動画を観ると、トランプ大統領が石破茂との首脳会談に最初から興味が無かった様子が窺える。「日本の首相と何を話し合うのか？」と記者に尋ねられたトランプは、「知らない、向こうから申し入れがあったから会うだけだ」と素っ気なく答えている。(動画29分辺り)これを、日本のマスコミは「首脳会談は成功した」と報道しているのだから、とんだお笑い草だ。

結局、ウクライナ国民は何を得て、何を失ったのか…

遂に、トランプ大統領とプーチン大統領の電話会談が実現したという一報が入って来た。同じタイミングでヴァンス副大統領も訪仏しており、いよいよウクライナ戦争終結に向けた本格的な交渉が始まりそうだ。交渉にはルビオ国務長官、CIAのラトクリフ長官、ウォルツ大統領補佐官、ウィットコフ中東担当特使があたるらしい。とは言え、これで一気に全ての問題が解決するという訳ではなさそうだ。ロシアの報道官ドミトリー・ぺスコフは、次のように発言している。・ロシアは米国との交渉に向けた交渉チームの結成を開始しており、プーチン大統領が後日そのメンバーを発表する予定である。・クレムリンは、プーチン大統領とトランプ大統領の最近の電話会談を誰が始めたのか、また、これがトランプ大統領の就任以来初めての会話なのかについては明らかにしなかった。・クリミア、セヴァストポリ、およびロシアの新しい4つの地域の承認については、電話会議では取り上げられなかった。・プーチン大統領とトランプ大統領の会談の日程はまだ決まっておらず、ペスコフ氏は忍耐を促している。・ペスコフ氏は、ウクライナ問題の解決の詳細について憶測しないよう助言し、ロシアと米国の協議の最初の結果を待つ必要があると強調した。続報を待ちたい。それにしても、バイデン政権の傀儡として利用されて来たウクライナの国民は、この戦争を通して一体何を得たのだろうか。プーチンと同様に、トランプもウクライナのNATO加盟を否定している。奪われた領土が戻る事は、もはや未来永劫ない。失われた何十万というウクライナ兵の命も…。一方、ゼレンスキーは自国の天然資源と引き替えに、トランプ大統領に命乞いしたという。僕は以前、「開戦当初は『21世紀のチャーチル』と持て囃されたゼレンスキーも、やがて梯子を外されて最後には『21世紀の東條英機』に成り下がるだろう」と予言したが、その東條ですら責任をとって自害しようとしたし、自己保身のために祖国を売り渡すような真似はしなかった。ゼレンスキーのような外道には、極刑が望ましい。そして、そんな下劣な男を英雄視し盲信して来た日本のウクライナ応援団は、最終的に何を得るだろうか。何しろ、戦局に関する分析や予測はことごとく外れ、その間に支援金と称して多額の税金を騙し取られているのだから…。現実を理解する知性も無ければ、それを受け入れる精神力も無い彼らは、恐らくこれからもロシアへの逆恨みと負け犬の遠吠えを続けるしかないのだろう。そんな低能な生き方しかできないから、居もしない北朝鮮兵まで見えてしまうのだ。世間では、それを「アタオカ」と呼ぶ。過去の記事 ↓『勝ち組のロシア、負け組の日本…』『甘い嘘より…』アメリカは、ウクライナの主権と繁栄を支持するとしています。しかし、2014年以前の国境に戻すことは非現実的であり、その目標を追い続けることは戦争の長期化とさらなる犠牲を招くと指摘しています。… pic.twitter.com/BYoVsEfbXD— トッポ (@w2skwn3) February 12, 2025ロシア・ウクライナの停戦条件 - 2022年ウクライナは- NATOへ参加しない- 中立国となる- 政府からネオナチ勢力の排除する- ロシア占領地域をロシア領として認める（クリミア半島）ロシア・ウクライナの停戦条件 - 2025年ウクライナは- NATOへ参加しない- 中立国となる-… pic.twitter.com/cLUfy50Y2x— Kan Nishida 🇺🇸❤️🇯🇵 (@KanAugust) February 10, 2025トランプ大統領はフォックスニュースで、米国が提供した軍事援助の支払いとして5000億ドル相当の希土類金属をもらうことに同意したと述べた。同時にトランプ氏は、ロシアとの和平協定が成立するかどうかにかかわらず、米国はウクライナの天然資源へのアクセスを得ると述べた😁完売御礼㊗️… pic.twitter.com/TodyCrGGpV— MK✝️ほんものだよ (@Mari21Sofi) February 11, 2025【トランプ大統領がウクライナに支援金の返還を要求】💰トランプ大統領は米国がこれまで行ってきたウクライナ支援に投じた資金の返還を要求した。… pic.twitter.com/i8RKRHbext— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) February 13, 2025

オレオレ詐欺と同様に、騙されていると気付かなければ、いつまでも金を振り込み続ける羽目になる…

【NHKと日本政府とUSAID、ウクライナメディアを三位一体で支援】汚職と世論操作の温床として、トランプ氏によって事実上廃止されたUSAID（アメリカ国際開発庁）。ウクライナはこの3年間でUSAIDの活動資金の約3分の1を享受してきた。… https://t.co/0O9SfSk5ET pic.twitter.com/bprTjZ2KG8— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) February 12, 2025【日本　赤字のウクライナへ88億円】💸 ウクライナは日本から復興支援金として88億円を受け取る。ウクライナのシュミハリ首相が自身のSNSを通じて発表した。🗨「本日、我々の政府間の合意案が承認された。これは日本のJICA（日本国際協力機構）からの資金だ」… https://t.co/sstat9w8p4 pic.twitter.com/G7eYUhmj9b— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) February 11, 2025USAIDからの資金流入が最も多い国ウクライナ戦争を止めたければUSAIDをシャットダウンすればいい。https://t.co/y505Wq7hoO— Kan Nishida 🇺🇸❤️🇯🇵 (@KanAugust) February 8, 2025はい。ドバイの高級ホテル、住宅地にもいます。ドバイの高級ホテルのGM(支配人）の友人から聞きました。これを数年前に投稿したら炎上しました。別に宿泊客の個人情報を漏らしたわけではなく、単にドバイ在住者であれば多くが知っている話をしたまでですが。🥺 https://t.co/yzec2uoUtd— SouthernCross (@Southern_X777) February 12, 2025

頼むから、プーチン大統領と比べないでくれ…(笑)

この「Mr.PM」が日本の恥だって事は、国民の俺達が誰よりも理解してんだよ！！(笑)左の写真：ロシア連邦大統領。右の写真：千島列島に対する日本の主権を要求する日本の首相。pic.twitter.com/NIOlXDS8N5— SpremiteSedla (@Yahacemoih) February 11, 2025

「ムシ」できない報せ…

欧州議会は、今月10日からパン、チーズ、パスタなどの食品に最大4%のUV処理済みミールワーム粉末を添加できる事を合法化したが、さっそくイタリアがこれに抵抗する動きを見せた。さすがジョルジャ・メローニ、トランプ大統領やイーロン・マスクと同様に仕事が早い。素晴らしい！！イタリアがパスタとピザへの昆虫の使用を禁止 ― イタリア国民に虫は来ない! ・ジョルジャ・メローニ率いるイタリア政府は断固たる姿勢を貫いている ― 培養肉、合成食品、そしてグローバリストによる昆虫食計画に反対だ。・イタリア料理に昆虫をこっそり入れようとする者には最高60,000ユーロの罰金が科せられます。・メローニはイタリアの食の伝統と人々の健康を守っている一方で、グローバリストたちは化学物質を多く含んだ偽造食品を他の場所に押し出している。当然ながら、BBCや主流メディアはこれを「極右」と中傷します。何故なら、本物の食品を守る事が今や過激主義だからです。かつて合成食品に反対していた左派が、今ではそれを推進しているのはおかしな事です。 イタリアは反撃しています。次は誰でしょうか。グローバリストの食品政策を拒否し、私たちの国に本物の自然食品を要求する時が来ました。🚨 ITALY BANS INSECTS IN PASTA & PIZZA—NO BUGS FOR THE ITALIANS! 🚨🔴 The Italian government under Giorgia Meloni is standing firm—NO to lab-grown meat, NO to synthetic foods, and NO to globalist bug-eating agendas.🔴 Fines up to €60,000 for those who try to sneak insects… pic.twitter.com/76i5RpOUCe— Jim Ferguson (@JimFergusonUK) February 10, 2025【大型ミールワーム粉末　ヨーロッパの食卓に登場へ　欧州議会が合法化 】2月10日、大型ミールワームの幼虫から作られた粉末をEUが合法化した。これ以降、食品に正式に添加できる。EUは、昆虫は世界中で食されており、代替タンパク源としての昆虫の利用は新しいものではないとしている。… pic.twitter.com/lJbOvAoc9J— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) February 10, 2025昆虫食ベンチャー（株）BugMo（京都市）が破産＝コオロギ養殖の先行投資重くお疲れ様でした求められてなかったってことですね pic.twitter.com/b35b8D7Cl7— タマホイ📖❤ (@Tamama0306) February 9, 2025「虫を食べるか飢えるか、どちらか選べ」―クラウス・シュワブ

21世紀の「新ヤルタ会談」に出席できるのは、どの国か…？

ドゥーギンの指令：「新ヤルタ - 勝利後の世界秩序」80年前の1945年2月4日、連合国によるヤルタ会談が開かれ、ナチス・ドイツの敗北後に誕生した世界秩序が決定されました。この敗北は既定路線であり、勝利した陣営の指導者たち、つまりソ連世界と西側自由資本主義世界が、戦後、ナチス後の秩序の基礎を築いた。この秩序とは、2つの陣営、2つの相反するイデオロギーを持つ2つのブロックだけが存在し、それらが世界を分割し、影響力の領域を分散させたというものです。そして、このパターンは全体として、ワルシャワ条約機構の崩壊、そして最終的にはソ連の崩壊まで維持されました。この後、ヤルタ平和条約が事実上完成し、二極条約ではなく一極世界秩序が確立されました。従って、本質的にはテロリストのスパイ組織である米国国際開発庁(USAID)が、ソ連崩壊後のロシア国家、すなわちエリツィン憲法、新しい税法や土地法などの作成者として浮上してきた事は、驚くべき事ではない。これは一極世界の勝利だった。ヤルタ会談は完全に中止された。そして今、プーチン大統領はトランプ大統領と会談する予定だ。はい、彼らは2人の偉大な政治家であり、2つの文明国家を代表する2人の統治者です。しかし、彼らの会合は、多極化のみとなる可能性のある来世のパラメータを事前に決定する「新ヤルタ」にはならないだろう。人類の運命について真の交渉を行うには、まず第一に、プーチンとトランプだけでは不十分だ。第二に、世界構造のこのような再構築に全面的に参加するためには、私たち自身に非常に重要な要素が欠けている。それは、ウクライナにおけるグローバリゼーションに対する勝利だ。大祖国戦争でスターリンがヒトラーに勝利したのと同じように、プーチンはウクライナで勝利しなければならない。プーチンはウクライナで勝利する必要がある。私たちはこれに向けて前進しています。そしてそれは間違いなく起こるでしょう。はい、私たちはその方向に進んでいます。そしてそれは間違いなく起こるでしょう。そして、ウクライナでの勝利の後でのみ、ロシアと西洋文明の間で真に意味のある交渉が行われるだろう。しかし、こうした交渉によっても最終的な世界構造が決定される訳ではない。多極化した世界では、その将来を決定するために他の国家文明の参加が求められるからだ。少なくとも中国とインド。従って、これは少なくとも四者協議となるでしょう。いいえ、ヨーロッパは現在、異なる地政学的モデルを代表する米国からますます切り離されつつあります。従って、これは別の潜在的な参加者です。数十億の支持者を持つイスラム世界も忘れてはならない。更にアフリカとラテンアメリカ。これらは、この地球規模の構造において無視できない、重要な文明の担い手3者です。しかし、新たな世界秩序は今、米国の熱狂的なグローバリストエリートである「ディープステート」に対するトランプ支持者たちの本格的な内戦の中で決定されつつある。民主党がUSAIDを支持するデモを行い、それがトランプ大統領とマスク氏によって中止されたという事実は、この組織の奥深くに民主党指導部と共和党の一部にとって有罪の証拠となり得る文書が存在する事を彼らが認識していた事を示している。従って、アメリカでは内戦が勃発しつつあり、トランプ氏はそれに勝利し、アメリカモデルの構築を始めなければならないだろう。ウクライナでの戦争に勝たなければならないのと同じように、戦場でグローバリストとその傀儡を倒さなければならない。同様に、中国、インド、アフリカ、ラテンアメリカも新たな課題のテストに合格する必要がある。私は、現在「大イスラエル」に挑戦する試験を受けているイスラム世界は考慮に入れていない。従って、繰り返しますが、私たちはまだ新たなヤルタ講和条約の状態にはなく、2つの陣営は第3陣営をほぼ打ち負かし、世界史の次のサイクルをつかむ準備をしているのです。私たちはまだ戦争状態にあり、恐らく本当の大戦争の瀬戸際にいる。そして、これらの戦争が終わり、誰が勝者で誰が敗者かが明らかになった時に初めて、大国の偉大な指導者たちが新たな構造、新たな世界秩序を確立するための真に運命的な会合について語る事ができるようになるでしょう。Dugin'in direktifi: "Yeni Yalta – Zaferden sonra dünya düzeni"Seksen yıl önce, 4 Şubat 1945'te, Nazi Almanyası'nın yenilgisinden sonra ortaya çıkan dünya düzenini önceden belirleyen Müttefik Kuvvetler Yalta Konferansı başladı. Bu yenilgi zaten önceden belirlenmiş bir sonuçtu ve… pic.twitter.com/Ou98ScXwFE— Adnan DEMİR (@adnancanidir) February 4, 2025

嫌味だと気付かないのか…？

名前すら書いてもらえず、おまけに「偉大なのは日本国民であって、首相のお前じゃないよ」と嫌味まで書かれてしまう石破茂…。そして、それを堂々と自身のポストに投稿してしまう石破茂…。一般市民よりも低い扱いを受けている事に気付かない石破茂…。単なる馬鹿なのか、鈍感力を極めた行動なのか…。御目出度い男だ。有本さんへのメッセージ。有本さんのファーストネームから始まり、P.M.Abeも書かれていました。 pic.twitter.com/mcc5KzWosz— にらお (@nirao_i) February 9, 2025(こちらの男性は、拉致被害者の親族)記者会見を全て観た訳ではないが、トランプから殆ど相手にされていないのは誰の目にも明らかだった。「交渉」に行ったというより、単に「指示」を受けに行ったというのが正解だろう。それを「首脳会談は成功だった」と言うなら、確かに「属国」としての役目は果たしたと言える。御目出度い国民だ。【日米首脳会談】共同声明の発表の後、石破総理と握手することもなく、一人でさっさと壇上を降りるトランプ大統領。その後の石破総理の表情が全てを物語っていますね…pic.twitter.com/fL4cLeX85z— @airi_fact_555 (@airi_fact_555) February 7, 2025高橋洋一先生が日米首脳会談の１つのポイントとして挙げておられた1対1の会談(tete-a-tete)はわずか30分で、通訳の時間を除けばたったの15分で、双方の官僚が用意したペーパーを読む程度の形式的なもので、例えば安倍さんの初会談では2時間だったことを鑑みても、全く中身のない会談だったと思っていま… pic.twitter.com/OVycQKGyMV— take5 (@akasayiigaremus) February 8, 2025

噂は本当だった…

昨年10月の記事で紹介した「農林中央金庫による損失補填が米不足の原因」という噂が、事実だった事が判明した。つまり、天候不順が理由ではなかったという事だ。このどエライの、どうすんの？農林中金 9か月間決算 1兆4000億円余赤字 外債運用巨額損失でhttps://t.co/VEYctCLNGe— himuro (@himuro398) February 7, 2025有明デモ、あの件で最悪になったけど収穫もあったのでポストする。これぞ全国から色んな業種や立場の参加者が集う大規模デモの醍醐味と言っていい。今年大々的に「天候不順による米不足」が報道され、バカな消費者がスーパーで米を買い占めたり値上がりした米に文句たれたりしていたけども— えどきた (@higonohirokun) October 5, 2024【貧乏人は麦を食え？　「麦すら高い」と令和の米騒動で国会論戦】🍚 記録的な米価格の高値が続くなか、江藤拓農水相は7日、政府の備蓄米を早期に放出する考えを示した。来週にも数量など概要を示すという。… https://t.co/7GUFc7wMoa pic.twitter.com/vj0nniQMvP— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) February 7, 2025恵方巻きを「食い物」にして、しかし食わずに捨ててヨシとしている奴は一体誰なんだ？コメ不足なのに恵方巻をこんなに捨てていいのか？令和の米騒動と海苔、卵、魚など食材をとりまく現状とは https://t.co/f6diNfXr23— 清水 潔 (@NOSUKE0607) February 7, 2025 昨年7月の記事で紹介したこちらの動画でも、農林中央金庫が多額の米国債を売却予定である事が話題になっていた。"日本は傾きかけた銀行や年金基金の穴を埋めるため、数千億ドルの米国債を売却しようとしている。これは、ジョー・バイデンの2兆ドルの赤字によってすでに限界に達している米国債市場を暴落させる可能性がある。" https://t.co/k77fsiiSit pic.twitter.com/WC7lTJyKqQ— ShortShort News (@ShortShort_News) July 17, 2024

これは結果的に、犯行を認めた事になるのでは…？

ゼレンスキー大統領は、死亡した軍人から移植用に臓器を摘出する事を禁止する法案第9558号に署名した。関連情報は、最高会議のウェブサイトの請求書カードに掲載されていました。ウクライナに関するもう一つの「陰謀論」が真実である事が判明した。Zelensky signed bill No. 9558, which prohibits the removal of organs for transplantation from deceased military personnel.The relevant information appeared in the bill card on the Verkhovna Rada website.Another "conspiracy theory" about Ukraine that turned out to be true. pic.twitter.com/BE03n4iIiY— Olga Bazova (@OlgaBazova) February 7, 2025 ちょっと待って！ウクライナの臓器売買は「ロシアのプロパガンダ」ではなかったのか？ゼレンスキー大統領、死亡した兵士からの臓器摘出を禁止。ゼレンスキー大統領は、死亡した兵士から臓器を摘出して移植する事を禁止する法律に署名した。新法では、以下の行為を含め、死者から移植用の解剖学的材料を採取したり、生体インプラントを作成したりする事が禁止されています。➡「孤児および親の保護を奪われた子供達」　「法的に無能力であると宣告された個人」➡「身元が確認できない個人」　「法執行機関、軍隊、または強制手段を使用する責任を負うその他の国家公認機関による武力の行使により死亡した(または殺害された)個人」➡「戒厳令下の地域で任務遂行中に死亡したウクライナ国防軍および治安部隊のメンバー」➡「ウクライナに対する武力攻撃の結果殺害された個人」何故これが必要だったのでしょうか?🇺🇦 Hold Up! Wasn't Organ Trafficking in Ukraine Just 'Russian Propaganda'? Zelensky Bans Organ Removal from Deceased SoldiersZelensky has signed a law banning the removal of organs from deceased soldiers for transplantation.Under the new law, the extraction of anatomical… pic.twitter.com/rT88HpzEdL— DD Geopolitics (@DD_Geopolitics) February 6, 2025ロシア外務省によると、ウクライナでは、政府が人身売買や臓器売買をしているようです。子供はヨーロッパへ連れ去られ、行方不明になり、動員兵は臓器移植リストと照合された後、最前線へ送られます。西側諸国は、この事実を隠蔽しているそうです。フル動画https://t.co/5E7IQ4HzBJ pic.twitter.com/4bjGedquOD— matatabi (@matatabi_catnip) July 27, 2024

やはり、石破茂はコレのために呼ばれたのか…？

【重要】トランプ政権により閉鎖が進む左翼支援組織USAIDは日本の外務省と繋がっていた。2002年、外務省は『USAID-日本ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙﾍﾙｽ・ﾊﾟｰﾄﾅｰｼｯﾌﾟ』を締結、2024年9月にUSAIDと協力覚書を署名。USAIDの支援の多くは意味のない支援だった事が明らかになりつつあるが外務省はどう釈明す… pic.twitter.com/dnqJgZ48aC— 髙安カミユ（ミジンコまさ） (@martytaka777) February 5, 2025 USAIDのデータはNTT DATAが管理していた。これは犯罪のデータ管理の中核を担っていたということかな？ USAID職員が刑事で起訴された場合NTTも絡んでいたということかな？　何でCIAのフロント組織がNTTを利用したのであろう？NTT DATA Awarded $218 Million Contract by United States Agency for…— アーロン大塚 (@AaronOtsuka) February 6, 2025 フジテレビよりNHKの方がヤバい！USAIDが6千人超の公認ジャーナリストに2億6800万ドルを提供し、保守系メディアを封じ込めるため資金投入。TNIを創設し偽情報対策と称して情報検閲・言論弾圧を実施。日本のNHKも関与していたことが発覚。 https://t.co/z48bP145Cl— 一華 (@reo218639328632) February 7, 2025 アメリカ最大の汚職のデパート“USAID”が各国の人身売買組織に資金を提供していたことが分かり、巨大犯罪組織“USAID”と協力していた日本の岸田にXで批判が集まっています。… https://t.co/KT1VKxJlgP pic.twitter.com/vvnTu7RtJK— Poppin Coco (@PoppinCoco) February 6, 2025【トランプ政権、USAID職員の97％をリストラへ】❌トランプ政権は米国国際開発庁（USAID）の人員を約97％削減する計画を立てている。USAIDは世界で1万人以上の専門家を雇用しているが、リストラを免れるのはわずか294人だという。… https://t.co/KEwEeKasb8 pic.twitter.com/NmvZJZ4dRy— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) February 7, 2025

ユーロファシズムが始まる…

緊急：昨日、EUは「欧州民主主義の盾」(EDS)の設立を発表しました。これは、加盟国が選挙結果に不満がある場合にEUが選挙を中止できるようにする超国家機関です。ルーマニアはグラウンドゼロだった。次はあなたの国で同じ事が起こるだろう。URGENT: Yesterday, the EU announced the creation of the "European Democracy Shield" (EDS), a supranational body that will allow the EU to cancel elections in its member states if they dislike the resultsRomania was Ground Zero—next, they will do it in your country pic.twitter.com/WX6GEygl5B— Daily Romania (@daily_romania) February 4, 2025独裁政権警報！今日、EUは「欧州民主主義の盾」(EDS)、これはルーマニアのように選挙結果がEUの意に沿わない場合には選挙の途中での中止を認める超国家機関である！「選挙干渉」(勿論ロシアとイーロン・マスクによる)という口実の下で、つまり明らかに「我々自身の利益のため」である。このオーウェル委員会の議長を務めるのは、マクロニストのナタリー・ロワゾーです。彼とソロス界隈との密接な関係を思い出してみよう。彼女はすでに自身の意図を発表している。・彼女は「ソーシャルネットワークとメディアについて国民を教育する」事に取り組みたいと思っている。・彼女は「イーロン・マスクを念頭に」置いている！・彼女は「欧州委員会がXに対して規則(DSA*)を使用する」事を望んでいる。ユーロファシズムは狂った道具を装備している！この恥ずべき委員会を承認し、更には欧州議会議員のファブリス・レッジェリと共にそれに参加する英国王立協会は恥を知るべきだ！私達の本当の民主主義、主権、自由のために、EUを直ぐに破壊しましょう！Alerte dictature ! ⤵️C’est aujourd’hui que l’UE annonce sa Commission qui crée le « Bouclier Démocratique Européen » (BDE), organe supranational qui permettra, comme en Roumanie, d’annuler les élections en cours de route si le résultat déplaît à l’UE !Sous prétexte «… pic.twitter.com/QV474Qm5NG— Florian Philippot (@f_philippot) February 3, 2025DSA(Digital Services Act)*DSAとは、EUにおける全ての仲介サービス提供者(プラットフォーム事業者等)に対して、違法コンテンツの流通に関する責任を規定すると共に、事業者の規模に応じたユーザー保護のための義務を規定したもの。欧州委員会により2020年12月に提案され、2024年2月にEU加盟国内での全面適用が開始された。このデジタルサービス法(DSA)の策定に重要な役割を果たした元欧州委員のティエリー・ブルトンは以前、選挙に関してこう発言した。🇪🇺→🇷🇴EUが強制的にルーマニアの選挙を中止元EU委員ティエリー・ブルトンが認める「我々はルーマニアでそれをやった。そして必要ならドイツでもやるつもりだ。」 https://t.co/IvXaebJ2j3— Роберт（ロバート） (@Z5yBjchrTyjftCS) January 12, 2025

っぽいね…

「米国がガザ地区を占領し所有する」というトランプの提案。どうやら、ネタニヤフはその全容を事前に聞かされていなかったようだ。彼の表情がそれを物語っている…。Trump’s announcement of taking over the Gaza Strip, at a slightly different angle…………What do you notice? pic.twitter.com/TxLqwIdZ96— Fletch17 (@17ThankQ) February 5, 2025

悲しきトルドー君…(笑)

さて、日本の石破君はどうなるかな…？Canadian TV a couple months ago. They called it. 🤣pic.twitter.com/gEnxNRqfd1— MAZE (@mazemoore) February 3, 2025【トルドーくん降参】今日の動画で、アメリカの対カナダ・メキシコ・中国関税に関して解説しました。動画収録の直前にトルドー州知事とトランプ大統領が緊急会談していて、動画収録には結果が間に合いませんでした。先ほど、会談結果が発表されましたので、簡単にまとめたいと思います。…— 【公式】カナダ人ニュース (@debutanuki_yt) February 3, 2025

国際関係が一気に変わるかも知れない…

先月『結局、いつも他国に内政干渉しているのは誰なのか…？』という記事で少し触れた「米国国際開発庁(USAID)」の解体が急ピッチで進んでいるようだ。USAIDは表向きには「世界中で経済、開発、人道的援助を提供する事」を目的に活動しているが、そうした民主主義の推進を装って裏では、CIAのフロント組織として東欧や中東諸国における政権転覆作戦に何度も関与して来たとされる。USAIDの元長官ジョン・ギリガンはかつて、同機関は「上から下までCIAの人間が潜入していた」と認め、「政府、ボランティア、宗教など、あらゆる海外活動に工作員を潜入させるのが狙いだった」と説明した。その手先となって活動するのが、彼らから多額の資金提供を受けている各国のNGO団体である。米国国務省は本日、以下の声明を発表した。「米国国際開発庁(USAID)は、海外で米国の利益を責任を持って推進するという本来の使命から長い間逸脱しており、USAIDの資金の大部分が米国の中核的な国益と一致していない事は今や極めて明らかである。ドナルド・J・トランプ大統領は、同局の活動に対する管理と理解を深めるための暫定措置として、マルコ・ルビオ長官を長官代行に任命した。ルビオ長官はまた、USAIDの対外援助活動の再編の可能性を視野に入れた見直しが進行中である事を議会に通知した。我々はUSAIDを評価し、それがアメリカ第一主義の課題と国務省の取り組みと一致している事を確認しながら、アメリカ国民の利益を守り、彼らの税金が無駄にならないように努めていきます。」直近では、USAIDとNED(全米民主主義基金)が「市民社会」と「民主主義の促進」を装ってスロバキアのNGOに資金提供していた事が発覚している。また、シリアのアサド政権打倒に関してもUSAID、NED、及び西側諸国が支援するNGOは、10年以上に渡り反政府グループに資金を提供していた。同じ戦術がセルビアやジョージア、ウクライナ、ベラルーシ、リビア等でも、親欧米政権の樹立を推し進めるために使われた。ロシアは2012年にUSAIDを追放し、「開発援助」を装った20年に渡る米国の影響力工作に終止符を打っている。NEDとオープン・ソサエティ財団(ジョージ・ソロス)も2015年に禁止された。中国では2016年、習近平が世界で最も厳しい外国NGO法の一つを制定し、USAID、NED、オープン・ソサエティ財団などの団体に厳しい規制を課した。NEDはウイグル、チベット、香港の分離主義グループに資金提供していた。それ以外でも、USAIDは中国武漢でのコロナウイルス研究に資金提供していた事が判明している。つい最近までCIAがCOVID-19の起源について真実を認めなかったのは、武漢研究所での機能獲得研究にCIAがUSAIDを通じて米国民の税金を流用していた事実を隠すためだったと言われている。USAIDがCIAのフロント組織として機能して来た事を考慮すれば、疑う余地は無いだろう。メディアによれば、トランプ政権はUSAIDから独立性を取り上げ、 これを米国務省の統制下に移管させる計画のようだ。この改革が完遂されれば、国際関係における最も重要な変化の一つとなる可能性もある。イーロン・マスク率いるDOGEの働きに期待したい。🇺🇸ケネディ（RFKJr）＆タッカー・カールソン「USAIDはCIAのフロント組織」「ウクライナで民主的に選出された政府が転覆させられることになったマイダン革命にUSAIDは50億ドル拠出した、その政権は西側につくことを拒否したため排除された」… https://t.co/3xUlM2P9jj pic.twitter.com/c6m06wlsNE— タマホイ📖❤ (@Tamama0306) February 3, 2025USAIDからNTT DATAに資金が流れたいたとうことはNTTはCIA系列ということかな？ pic.twitter.com/2AQOJ4P3HH— アーロン大塚 (@AaronOtsuka) February 4, 2025 「USAIDが貴方の税金で何百万人もの命を奪ったCOVID-19など生物兵器の研究に資金供与を行っていたことをご存知ですか?」USAIDは武漢のみならずウクライナのバイオラボにも莫大な資金を投下。キエフ政権による違法な生物兵器の開発を告発し続けたロシアのキリロフ中将は昨年12月に爆殺されました。 https://t.co/hfxq6ZkQyF— ロシア在住です（松本陽子） (@jupiter_russia) February 3, 2025「ウクライナには…ええと…生物学研究施設があります…私達は、この研究の一部がロシアの手に渡るのではないかと懸念しています…」 - ビクトリア・ヌーランドビクトリア・ヌーランドを生物戦争犯罪で逮捕せよ。“Ukraine has…uh…Biological Research Facilities…we’re concerned that some of this research…could fall into the wrong hands…” -Victoria Nuland ARREST Victoria Nuland for Biological War Crimes. pic.twitter.com/qdtmPrNZFx— Liz Churchill (@liz_churchill10) February 2, 2025

人工ユートピアの末路…

科学や技術の進歩を否定するつもりは無いが、地球が46億年というサイクルの中で自然に作り上げ、しかもそれが微妙なバランスの上に成り立っている現在の生態系を、人間が人工的に再現しようなどとはおこがましいにも程がある、というのが僕の考えだ。仮に再現できたとしても、それは必ずしも人間が期待した、望んだ形には決してならない。正にそれが「自然」というものだからだ。そして、そのバランスを「神の領域」と呼ぶのなら、やはり人間はその領域に踏み込むべきではない。”小さな地球”を再現した史上最大の人工閉鎖生態系実験「バイオスフィア2」の結末人工地球に閉じ込められると人間はどうなるのか？1991年、アメリカの 砂漠に巨大な密閉ガラスドームを造り、その中に地球の生態系を再現して、8人の男女が2年間、自給自足で暮らすという壮大な実験が行われました。… pic.twitter.com/u6tkGKQ0cy— syounan.tansuke (@STansuke) February 2, 2025イーロン・マスクのmRNAについての考え https://t.co/IgBOBZYSXt pic.twitter.com/fcNFN8wXz3— ShortShort News (@ShortShort_News) January 23, 2025

「デカかったよねぇ　ネコ以上あったよね？」「あれ何だ？　ほんとにトラか　あれ」「トラだって　あんなデッカいネコいないって ！」「うん　火とか焚いた方がいいんじゃないの？」

Imagine you open your door and you see this... What would you do?😳 pic.twitter.com/Ymw14Ux4SR— Nature is Amazing ☘️ (@AMAZlNGNATURE) January 30, 2025

ガセと共に去りぬ…？

ニューヨーク・タイムズ紙が「北朝鮮軍がクルスク地域から撤退した」と報じた。しかも「多大な損失」と言いながら特にその証拠を提示する訳でもなく、「この話は無かった事にしたい」という彼らの本音が透けて見える内容になっている。(まあ、最初から北朝鮮兵など居ないのだから、証拠など出しようもないのだが…笑)西側メディアによる事実上の敗北宣言と捉えて良いだろう。だから言ったのだ、「ダサいことすんな」と…(笑)。それでも、そんなメディアの嘘を鵜呑みにして来た情弱な日本人は、きっとこれからも「北朝鮮軍がウクライナ戦争に参加した」と勘違いし続けるのだろう。今朝も、60～70代の常連客が「バイデンは世界を平和にしようと頑張った」と会話しているのを聞いて奇声を上げそうになったが(笑)、日本人の認識など本当にその程度なのだ。最近つくづく思うのは、情報源がテレビしかない年寄りは正に「浦島太郎」だな、という事だ。バブル経済という亀に乗り、テレビという竜宮城でもてなされいる間に平和ボケしてしまった彼らは、いつしか現実の世界から隔離されてしまった。そして、時代の潮流からも取り残されてしまった。だから、自分の感覚が現実世界と何となくズレている事に薄々は気付きつつも、そこで実際に何が起きているかは全く理解できない。そんな人達にとって「玉手箱」に当たるのが、きっと「SNS」なのだろうと思う。(乙姫もテレビも「開けてはいけない」と忠告する)ひと度それを開いてしまえば、自分がいかに無知だったか、騙されて来たか、無為に時間を過ごして来たかを目の当たりにする羽目になるだろう。それが、彼ら年寄りにとって幸せな事かどうか、僕には判断しかねる…。過去の記事 →『すみません、ウクライナ人って馬鹿ですか…？』『結局、北朝鮮の兵士ではないようだ…』日本人はきっと、こんな事実も知らないままウクライナを応援し続けるのだろう…。【露住民22人の殺害容疑でウクライナ兵逮捕　うち8人には性暴行】❗️ 露連邦捜査委員会は、ウクライナ軍が一時占領した露クルスク州ルースコエ・ポレチノエ村で、住人22人を殺害した疑いで、5人のウクライナ兵を対象に捜査を行っていると明らかにした。… pic.twitter.com/ID0FD5IENg— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) January 31, 2025ウクライナ🇺🇦兵士男性達がレストランで食事してるの見て「俺たちは戦ってるのに、何お前ら呑気に飯食ってるんだよー💢」とキレ始めた。「銃持ってくる」「お前らの足撃つ」とかも言ってる。戦争が終わった途端、こんな兵士達で溢れる国になる😱 pic.twitter.com/zMpbdnmD4F— MK✝️ほんものだよ (@Mari21Sofi) January 29, 2025ニューヨーク・タイムズ紙はウクライナとアメリカの当局者の話を引用し、北朝鮮軍が多大な損失のためクルスク地域の前線から撤退したと報じた。そして誰にも見られずに、彼らは消え去ったのです。🇺🇦 North Korean troops have been withdrawn from the front line in the Kursk region due to heavy losses, The New York Times reports, citing Ukrainian and American officials.And just like that, without anyone seeing them, they're now gone. 🤷‍♂️ pic.twitter.com/wfYjLjkP5l— DD Geopolitics (@DD_Geopolitics) January 31, 2025