歴史の回想のブログ川村一彦

８「長州征討」

文久３年（１８６３年）１０月、萩へ帰国する。２４日、手当防御事務用掛に任命。翌元治元年（１８６４年）２月２４日、兵学校教授役となり、藩の山口明倫館での西洋兵学の講義を行い、５月１０日からは鉄煩御用取調方として製鉄所建設に取りかかるなど、藩内に充満せる攘夷の動きに合わせるかのように軍備関係の仕事に邁進する。一方では語学力を買われ、８月１４日には四国艦隊 下関砲撃事件 の後始末のため外人応接掛に任命され、下関に出張している。

◯下関戦争 （しものせきせんそう）は、幕末の文久３年（１８６３年）と同 4 年（１８６４年）に、長州藩とイギリス・フランス・オランダ・アメリカの列強四国との間に起きた、前後二回にわたる攘夷思想に基づく武力衝突事件。

敗れた長州藩は幕政下での攘夷が不可能であることを知り、以後はイギリスに接近して軍備の増強に努め、倒幕運動を推し進めることになる。

歴史的には、１８６４年の戦闘を 馬関戦争 （ばかんせんそう）と呼び、１８６３年の戦闘はその「原因となった事件」として扱われることが多い。馬関は下関の古い呼び名。今では１８６３年のことを 下関事件 、１８６４年のことを 四国艦隊下関砲撃事件 と呼んで区別している。また両者を併せた総称として「下関戦争」が使われているが、その影響で「馬関戦争」が総称として使われることもある。ただ、１８６３年のことを「下関事件」、１８６４年のことを「下関戦争」と呼んで区別している教科書もある ^[4] 。

孝明天皇の強い要望により将軍徳川家茂は、文久 3 年５月１０日（１８６３年６月２５日）をもっての攘夷実行を約束した。幕府は攘夷を軍事行動とはみなしていなかったが、長州藩は馬関海峡（現関門海峡）を通過する外国船への砲撃を実施した。

前段：文久３年（１８６３年）５月、長州藩が馬関海峡を封鎖し、航行中のアメリカ・フランス・オランダ艦船に対して無通告で砲撃を加えた。約半月後の６月、報復としてアメリカ・フランス軍艦が馬関海峡内に停泊中の長州軍艦を砲撃し、長州海軍に壊滅的打撃を与えた。

しかし、長州は砲台を修復した上、対岸の小倉藩領の一部をも占領して新たな砲台を築き、海峡封鎖を続行した。

後段：元治元年（１８６４年）７月、前年からの海峡封鎖で多大な経済的損失を受けていたイギリスは長州に対して懲戒的報復措置をとることを決定。フランス・オランダ・アメリカの三国に参加を呼びかけ、都合艦船１７隻で連合艦隊を編成した。同艦隊は、８月５日から８月７日にかけて馬関（現下関市中心部）と彦島の砲台を徹底的に砲撃、各国の陸戦隊がこれらを占拠・破壊した。

戦後、長州藩は幕命に従ったのみと主張したため、アメリカ・イギリス・フランス・オランダに対する損害賠償責任は徳川幕府のみが負うこととなった。

馬関海峡の砲台を四国連合艦隊によって無力化されてしまった長州藩は、以後列強に対する武力での攘夷を放棄し、海外から新知識や技術を積極的に導入し、軍備軍制を近代化する。

さらに坂本龍馬や中岡慎太郎などの仲介により、慶応 2 年１月２１日（１８６６年３月７日）に同様な近代化路線を進めていた薩摩藩と薩長同盟を締結して、共に倒幕への道を進むことになる。

嘉永６年（１８５３年）ペリー提督のアメリカ艦隊が浦賀沖に来航し幕府に開国を迫り、翌安政元年（１８５４年）幕府は日米和親条約を締結した（ペリー来航）。

安政５年（１８５８年）、アメリカの強い要求により、幕府は日米通商修好条約を締結し、オランダ、ロシア、イギリス、フランスとも同様の条約を結び（安政五カ国条約）、幕府の鎖国体制は完全に崩れた。孝明天皇は和親条約はともかく通商条約には反対であり、安政条約に対する勅許を与えなかった。また、幕府に不満を持つ攘夷派は尊皇思想から朝廷の攘夷派公卿たちと結び付くようになっていた。

これらの動きに対して、幕府大老井伊直弼は弾圧政策（安政の大獄）で応じたが、万延元年（１８６０年）水戸・薩摩脱藩浪士によって暗殺された（ 桜田門外の変）。 この事件により幕府の威信は大きく揺らぎ始めた。

加えて、開港により、特に生糸が大量に輸出され、品不足・価格高騰が生じ、さらに金銀交換比率の内外差のため大量の金が流出し、経済は混乱した（五品江戸廻送令、幕末の通貨問題）。これに伴って政情も不安となり、幕府の開港政策を批判する攘夷の機運は､全国的に高まっていった。

後に倒幕の中心勢力となる長州藩は、文久元年（１８６１年）の段階では直目付長井雅楽の「航海遠略策」による公武合体策を藩論としつつあり、長井自身が幕府にも具申して大いに信頼を勝ち得ていた。しかし、当時藩内であった尊皇攘夷派とは対立関係にあり、吉田松陰の江戸護送を制止も弁明もしようとしなかったため、尊皇攘夷派の恨みを買っていた。文久２年（１８６２年）、公武合体を進めていた老中安藤信正と久世広周が坂下門外の変で失脚すると藩内で攘夷派が勢力を盛り返し、同年６月には長井は藩主から罷免され、翌文久３年（１８６３年）には死罪を得て自裁した。自然、尊王攘夷が藩論となっていった。長州藩士や長州系の志士たちは朝廷の攘夷派公卿と積極的に結びつき京都朝廷の主導権を間接的に握るようになっていった。

文久３年（１８６３年）３月、将軍徳川家茂が上洛。朝廷は従来通りの政務委任とともに攘夷の沙汰を申しつけ、幕府はやむなく５月１０日をもって攘夷を実行することを奏上し、諸藩にも通達した。

だが幕府は他方で、生麦事件と第二次東禅寺事件の損害賠償交渉にも追われており、攘夷決行は諸外国と勝ち目のない戦争をすることになり、その損害は計り知れないという趣旨の通達も諸藩に伝えていた。幕府は賠償金４４万ドルを攘夷期日の前日の５月９日にイギリスに支払うと共に、各国公使に対して文書にて開港場の閉鎖と外国人の退去を文書で通告し、攘夷実行の体裁をとった。しかし、同時に口頭で閉鎖実行の意志がないことも伝え、９日後には文書にて閉鎖撤回を通達した。

攘夷運動の中心となっていた長州藩は日本海と瀬戸内海を結ぶ海運の要衝である馬関海峡（下関海峡）に砲台を整備し、藩兵および浪士隊からなる兵１０００程、帆走軍艦２隻（丙辰丸、庚申丸）、蒸気軍艦２隻（壬戌丸、癸亥丸：いずれも元イギリス製商船に砲を搭載）を配備して海峡封鎖の態勢を取った。

攘夷期日の文久３年５月１０日（１８６３年６月２５日）、長州藩の見張りが田ノ浦沖に停泊するアメリカ商船ペンブローク号（Ｐｅｍｂｒｏｋｅ）を発見。総奉行の毛利元周（長府藩主）は躊躇するが、久坂玄瑞ら強硬派が攻撃を主張し決行と決まった。翌日午前２時頃、海岸砲台と庚申丸、癸亥丸が砲撃を行い、攻撃を予期していなかったペンブローク号は周防灘へ逃走した。外国船を打ち払った ^[6] ことで長州藩の意気は大いに上がり、朝廷からもさっそく褒勅の沙汰があった。

文久３年５月２３日、長府藩（長州藩の支藩）の物見が横浜から長崎へ向かうフランスの通報艦キャンシャン号が長府沖に停泊しているのを発見。長州藩はこれを待ち受け、キャンシャン号が海峡内に入ったところで各砲台から砲撃を加え、数発が命中して損傷を与えた。

キャンシャン号は備砲で応戦するが、事情が分からず（ペンブローク号は長崎に戻らず上海に向かったため、同船が攻撃を受けたことを、まだ知らなかった）、交渉のために書記官を乗せたボートを下ろして陸へ向かわせたが、藩兵は銃撃を加え、書記官は負傷し、水兵 4 人が死亡した。キャンシャン号は急ぎ海峡を通りぬけ、庚申丸、癸亥丸がこれを追うが深追いはせず、キャンシャン号は損傷しつつも翌日長崎に到着した。

文久３年５月２６日、オランダ外交代表ポルスブルックを乗せたオランダ東洋艦隊所属のメデューサ号が長崎から横浜へ向かうべく海峡に入った。キャンシャン号の事件は知らされていたが、オランダは他国と異なり鎖国時代から江戸幕府との長い友好関係があり、長崎奉行の許可証も受領しており、幕府の水先案内人も乗艦していたため攻撃はされまいと油断していたところ、長州藩の砲台は構わず攻撃を開始し、癸亥丸が接近して砲戦となった。メデューサ号は 1 時間ほど交戦したが１７発を被弾し死者 4 名、船体に大きな被害を受け周防灘へ逃走した ^[7] 。