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厚生労働省は、胎児の四肢などに深刻な障害を生んだ催眠鎮静剤サリドマイドを、血液がんの一種、多発性骨髄腫の治療薬として製造販売を承認する方針を決めました。年内にも国内企業による販売が再開される見通しだそうです。有識者検討会で、原則として妊婦の服用を避けるため、〈1〉承認を申請した藤本製薬(大阪府松原市)が患者、医師、薬剤師を登録し、処方量や服用量を管理する〈2〉妊娠の可能性がある患者には処方前に妊娠の有無を検査する〈3〉飲み残さず、不要になったら返却する、などの必要事項を決めています。これらが守られていることを監視するため、厚労省や専門家のほか、患者、サリドマイド被害者の代表で構成する第三者評価委員会をつくり、違反があれば処方を中止させる、としています。評価委の運営は国が財政支援し、薬害防止に厚労省が関与していく方針です。サリドマイドは鎮痛剤や胃腸薬として1958年に国内で発売され、つわり止めに使った妊婦の胎児に障害が相次いだ薬です。認定被害者は309人に上り、62年に販売が中止されていました。一方、多発性骨髄腫に対するサリドマイドの有効性は1990年代後半に報告され、海外17か国で承認済みで、国内でも2000年ごろから医師が未承認のまま推定800人の患者に処方している状況でした。厚労省は承認後、準備が整った病院から段階的に処方を認める方針で、保険の適用対象は、推定1万3000~1万4000人の患者のうち再発性・難治性の患者となりますが、治療薬の選択肢が広がることになります。
2008.09.30
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コンクリートを完全再利用で強度も向上コンクリートを鉄やアルミのように完全再利用できるようにして、強度もアップさせるという次世代技術を東京大グループが開発したそうです。コンクリートに含まれる砂利などの「骨材」をセメントと分離し、9割以上を回収できたとしています。コンクリートはセメント、骨材を水と混ぜ合わせてつくります。国内では建設現場で年間約5億トンが消費されていますが、古くなった塊から骨材をきれいに取り出すことが難しいため、再利用はおもに道路の路盤材に限られているそうです。東京大工学系の研究グループは、電子レンジで使われるマイクロ波による加熱に着目。骨材の表面にあらかじめ酸化鉄を吹き付けておき、酸化鉄がマイクロ波で加熱されれば、周囲のセメントからはがれやすくなると考えた。酸化鉄を吹き付けた骨材で「再利用コンクリート」の塊を試作し、マイクロ波で加熱後に砕くと、セメントがきれいにはがれ、骨材が容易に回収できた、としています。酸化鉄に加えてシリコンやコンクリートの微粉末を吹き付けると、コンクリートの強度が従来より1.25倍高まることも確かめています。今後は大手建設会社と協力して、この技術の実用化に向けた研究を進める、としています。コンクリートに含まれる砂利がそんなに重要なのか、少々疑問でしたが、現場では大きな問題のようです。川砂、川砂利は優れた骨材ですが、乱掘等により採取が規制されていますし、海砂は塩分が含まれるなどの問題があり、骨材の再利用技術が求められていたようです。これから、この技術を使った建物が建築されても、数十年後(?)に取り壊されてからやっと再利用されるわけですが、時間的にも、規模的にも大きなリサイクル技術ですね。
2008.09.29
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電力会社のCO2排出量、原発運転停止が響き10%増電気事業連合会は22日、電力会社が2007年度に排出した二酸化炭素(CO2)は、単位電力量キロ・ワット時あたりで前年度比10.5%増の0.453kgだったと発表しました。2007年7月から東京電力の柏崎刈羽原子力発電所が運転停止し、代わりにCO2を多く排出する火力発電を増やしたことが響いた、としています。対象は東電や関西電力など電力10社と電力卸の電源開発、日本原子力発電の計12社。07年度の使用電力量は前年度比3.5%増の9200億kw時で、CO2排出量も同14.2%増の4億1700万トンと急増しました。だからといって、単純に原子力発電がいいとはいえませんが、きちんと受け止めておくべきデータだと思います。
2008.09.28
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後発医薬品、世界最大手が日本市場に本格参入特許切れ成分を使った後発医薬品で世界最大手のテバ・ファーマスーティカル・インダストリーズ(イスラエル)が日本市場に本格参入することになりそうです。近く中堅製薬会社の興和と開発・販売の合弁会社を設立する予定としています。新薬に比べ価格の安い後発薬は医療費削減の流れを受けて4、5年後に国内で1兆円超の市場規模となるとみられていますが、なかなか、普及に弾みがついていません。価格が安いということは、患者にとってだけでなく、医療費全体を抑える効果もあります。厚労省が、積極的に後発医薬品を推奨しているのも、そこに理由があります。豊富な品種を持つテバの参入によって需要増に弾みがつくのでは、との声もあります。また、後発医薬品の成長市場とともに、国内の製薬再編が加速する可能性も指摘されています。テバと興和は合弁会社の出資比率や幹部人事などで最終調整を進めており、月内に合意する見通しだそうです。早ければ2010年にもテバの製品を日本で販売するとみられています。ちなみに、病院から処方せんをもらって薬局に行く場合ですが、処方せんに「後発医薬品への変更不可」の記載がなければ、調剤薬局で安い医薬品に変えてもらえる可能性があります。風邪薬など、短期間服用する薬剤なら大きな違いはありませんが、高血圧など、長期にわたって服用する薬剤であれば、どのぐらい違うのか薬局で聞いてみるのもひとつの手です。ただし、先発品と同じぐらいの効果、ということで認められている後発医薬品ですが、効果が違う、という指摘があることも事実です。どちらを選択するかは、「自己責任」となりそうです。
2008.09.27
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特許庁は特許の審査を1カ月以内に終える「超早期審査制度」の試行を10月1日から始めるとしています。対象分野は限らず、商品の製造などで出願技術をすでに使い、同じ内容を外国でも出願しているのが要件となります。世界でも最速の審査制度で、企業や大学などが発明した技術を国内で迅速に保護し、国際的な競争力を持つ技術の育成につなげたいとしています。いまの早期審査制度では、最速でも審査に2―3カ月かかりますが、それを1―2カ月縮めるとしています。ただし、事務作業の手間を省くため、インターネットでの出願が対象となります。出願料金は当初は通常と同じだが、将来的には追加料金の徴収も検討しているそうです。自国の知的財産の保護については、各国とも重要課題として取り組んでいます。出遅れがちにみえる日本ですが、これで少しは競争力向上につながるでしょうか。
2008.09.26
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来年5月に始まる裁判員制度に備え、東京地裁は、社員が裁判員に選ばれた場合、業務にどのような支障が生じるか、聞き取り調査を始めました。裁判員の辞退をどの程度認めるかについて判断材料にするのが狙いで、集めた情報をデータベース化し、活用していく予定です。裁判員は有権者からくじなどで選ばれますが、重要な仕事があって休むと著しい損害が生じる場合などは辞退が認められます。認めるかどうかは裁判官が判断することになります。最高裁はすでに、居住地や職業などのグループごとに裁判員となる際の障害を分析していますが、同地裁は、多種多様な企業が集まる東京ならではの事情を探ろうと、調査を行うことにしたそうです。対象は、運輸、情報サービス、ホテルなど約30社で、従業員1,000人以上の上場企業のほか、大学病院やエステサロン、パチンコ店を経営する会社も含まれているそうです。実際に、裁判員裁判に参加するため数日間休むことになった場合、具体的にどのような支障が生じるかや、代わりの人が見つかるかなどを人事担当者らから聞き取る予定です。個人的には聞き取り対象が人事担当者でいいのかどうか、かなり疑問が残りますが・・。ちなみに、社員が裁判員になった時、企業が休暇を与えるかどうかの調査も行なわれています(こちらは民間調査機関で)。それによると、社員が裁判員として会社を休む場合に備え、対応を決めているかどうかについて、「すでに決めている」のは、113社(46.5%)。このうち「休暇を与える」と回答したのは106社(全体の43.6%)で、残りは「ケース・バイ・ケースで対応する」(←これも対応を決めているうちに入る?)などだったそうです。ちなみに、裁判期間中の給与については定めがないどうですが、有給休暇にするとした企業は74社と報道されています。でも、これはどういう意味なのでしょうか。残りの32社は無給の休暇(?)だとしたら、休暇を与えることにならないような気がしますが・・・。なお、対応を決めていない企業で、「現在検討中」が全体の21.8%、「今後検討する」は30.5%だったそうです。でも、それより問題なのは、調査対象が全国の約2,500社だったのに、回答が得られたのがたった243社だった点です。聞き方が悪かった(失礼)わけではないとすれば、迷っている企業がさらに多いということなのでしょうか。
2008.09.25
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欧州合同原子核研究機関(CERN)は、今月、運転を始めたばかりの世界最大の円形加速器「LHC」で大量のヘリウムが漏れ出す事故が起き、運転を停止したと発表しました。電気接続に欠陥があり、大電流が流れて装置の一部がとけたのが原因としています。運転再開までに、少なくとも2か月かかる見通し。LHCは、以前にも取り上げましたが、物質になぜ重さがあるかなどを解明するため、約5,500億円を投じ、フランス・スイス国境に建設されたものです。期待の新施設ですが、出だしからつまずいてしまったようです。
2008.09.24
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宇宙航空研究開発機構は、重さ100kg級の小型衛星を常時2、3基製作しておき、重さ数トンの大型衛星と一緒に、H2Aロケットで打ち上げる方針を決めたそうです。宇宙での実証試験を増やすことで、衛星に搭載する各種電子機器の高性能化を図り、国産衛星に国際競争力をつけたい、としています。今冬の打ち上げから始め、毎年1基のペースで計10基を相乗りさせる計画です。実用衛星に使う機器は、放射線耐性などを確認するため、宇宙での試験を重ねる必要があり、搭載までに長い時間がかかっていました。国際宇宙ステーションの機器ですら、1990年代に設計されたものが主流で、最新機器は宇宙飛行士が手荷物で持参する携帯用コンピューターゲームや音楽機器と言われるほどだそうです。大型衛星が一基数百億円かかるのに対し、小型衛星は数億円ですむ上、小型衛星は、他の衛星の打ち上げ機会を有効利用できるため、技術実証に必要な期間が、これまでの10年程度から5年以内に短縮できるとみられています。第1弾となる小型衛星「SDS―1」は1辺が約70cmのサイコロ形です。高速チップを埋め込んだ計算機、薄型太陽電池など複数の機器を搭載し、次世代型データ伝送技術を確認するものです。相乗りさせるのは、政府の温室効果ガス観測技術衛星「GOSAT」を載せて今冬打ち上げるH2Aロケットで、大阪の町工場が協力して開発した雷観測衛星「まいど1号」など6基も一緒に打ち上げられる予定です。日本の宇宙技術も、決して派手さはありませんが、着実に進んでいるようです。
2008.09.23
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妊婦にインフルエンザの予防接種をすると、母親だけでなく新生児にも高い予防効果のあることが、バングラデシュでの臨床試験で明らかになりました。発表したのは、同国と米国の共同研究チームです。臨床試験では、妊婦316人のうち約半数にインフルエンザのワクチン、残り半数に肺炎球菌のワクチンを接種。子供は接種の8時間~3か月後に生まれました。生後6カ月まで健康状態を追跡した結果、母親が肺炎球菌のワクチンを受けた子は、157人中16人がインフルエンザにかかったのに対して、母親がインフルエンザのワクチンを受けた子は発症率が約3分の1に下がった、としています。米国や世界保健機関は妊婦にインフルエンザのワクチン接種を勧めていますが、日本の厚生労働省は「可能な限り危険性を排除するため、国内では勧めていない」としています。妊娠中というデリケートな時期であることを考えると、個人的には、日本の対応の方が無難な気はします。
2008.09.22
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新型インフルエンザの大流行に備え、国は、備蓄している大流行前ワクチンと流行後に作製するワクチンを接種する職種の優先順位原案を発表しました。対象職種は患者に接する可能性がある医師や救急隊員から、公共サービスにかかわる廃棄物処理業者まで97職種で、対象者は1000万~1500万人に達する見込みです。今週中にも内閣府や厚生労働省のホームページで職種の詳細を公開し、業界団体などからも意見を募ったうえで、今年度中に正式決定する予定です。原案では、接種の優先度が高い順に1~3の三つのカテゴリーに分けています。最優先の「カテゴリー1」は、被害拡大防止の最前線にたつ感染リスクの高い職種で、感染症指定病院の職員や救急隊員、自衛隊員のほか、感染の可能性がある帰国者を一時的に泊める宿泊施設職員などを指定しました。続く「カテゴリー2」は優先度の高い順に、〈1〉対策に関する意思決定に携わる首相や閣僚、自治体の首長ら〈2〉生命や健康の維持にかかわる医療・福祉従事者、医薬品製造・販売業者〈3〉社会の安全と安心にかかわる国会・地方議員、報道関係者、通信事業者の三つです。また、「カテゴリー3」は日常生活を維持する電気・ガス・水道などの供給業者、備蓄用食品の製造業者やマスクなどの生活必需品製造業者、公務員などが指定されています。現在、大流行前ワクチンについて、約6400人を対象に安全性や有効性を確認する研究が行われており、この結果を踏まえ、新型インフルエンザ発生前にどの優先順位まで接種すべきか、来年度から具体的な検討に入る予定です。
2008.09.21
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政府は10月に試行する国内排出量取引制度の概要を、有識者で作る「地球温暖化問題に関する懇談会」に示しました。排出量取引は、企業が二酸化炭素(CO2)の削減目標を設けた上で、目標を達成した企業と達成できなかった企業との間で過不足分を売買できるようにするものです。新制度は企業の自主的な目標設定を認める内容とし、本格実施に慎重な姿勢を見せる産業界に配慮しました。10月から参加企業を募り、実際に取引が始まるのは来春以降の見込み。新制度では、業界単位で自主的に設定した「自主行動計画」を削減目標の目安にする。削減目標を政府が割り当てる欧州連合(EU)方式には産業界が反発していました。ただ、削減目標が適切かどうかや、実施状況を検証する方法は決まっておらず、目標設定は制度の効果を左右するだけに、「第三者機関による厳密なチェックが必要」との指摘もあるようです。「ハードルが高すぎると参加企業が集まらない」との懸念もあり、バランスの確保が問題になりそうです。また、業界単位での参加を認めるかどうかも決着していません。政府は「企業単位での参加」を原則としていますが、産業界は「業界単位の温暖化対策を進めにくくなる」(日本鉄鋼連盟)と要望しています。排出枠の過不足を見込んで「先物」として取引することを認めるかどうかも残された論点です。政府には「取引の活性化につながる」と容認する意見があるのに対し、産業界には「マネーゲームを招きかねない。過不足の確定後に取引すべき」(電気事業連合会)と警戒する声もあります。
2008.09.20
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沖縄県宮古島沖にある台風13号の動向について、日米韓などが共同で実施する観測実験が行なわれています。WC130機で、台風13号に貫通飛行(真ん中に飛び込む)し、台風の目を観測していました。また、ドイツ航空宇宙センターの観測機「ファルコン」も台風の目から約300キロ離れた、高度1万1000メートル付近にから、パラシュート付き観測器(ゾンデ、長さ約50センチ)を20個投下しました。これはドロップゾンデと呼ばれるもので、台風の中の気温などのデータは正確な予測を行う上で非常に有効なものです。報道では、ドロップゾンデによる観測は費用がかかるため日本では行なわれてこなかったとされていますが、たしか、1970~80年代には観測されていたと思います。現在では、台風の中心気圧についても、ドロップゾンデで直接の観測せず、地上などで得られた観測データからコンピュータでシミュレーションしています。そのため、以前に比べて、台風の中心気圧が高めになっているのでは、との指摘もあります。今回の取り組みで、多くの知見が得られることを期待したいと思います。
2008.09.19
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欧州合同原子核研究機関(CERN)がフランス・スイス国境に建設した世界最大の円形加速器「LHC」(1周約27キロ)で、原子核を構成する陽子のビームを入射して周回させる試験が始まりました。約2か月後には陽子同士を正面衝突させる実験が始まる予定で、物質に質量を与えると考えられている「ヒッグス粒子」や極小のブラックホールなどの発見が期待されています。LHCは、地下100メートルの真空のトンネルの中で、陽子を光速に近い速度まで加速させて、正面衝突させるものです。東京大や高エネルギー加速器研究機構などの日本人研究者が約50人参加する「アトラス」など4つの高精度検出器で、衝突で生じた素粒子を観測するよていです。LHCと検出器の総工費は約5000億円で、日本も約140億円を負担しています。LHCプロジェクトリーダーのリン・エバンス博士は「大変困難な計画だったが、加速器の稼働で、物理学が新たな局面に入るのではないか」と期待をこめてコメントしています。
2008.09.18
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日本に生息していないフチドリベッコウトンボ(?)とみられるトンボが、東京・北区立自然ふれあい情報館の敷地で見つかりました。羽のほとんどが濃い赤色なのが特徴のトンボです。フィリピンを北限に東南アジアに生息しており、体長約4センチで、本州で確認されたのは2005年の横浜市と北区の2例のみだそうです。寒さに弱いため国内で自然繁殖できず、南からの風に乗ってやって来たと考えられています。同館スタッフの渋谷誠さんが3日午前、自然環境を人工的に造った「ビオトープ」の水辺で、草の葉に止まっているトンボを発見。トンボに詳しい神奈川県立生命の星・地球博物館の苅部治紀主任学芸員に写真を見てもらったところ、フチドリベッコウトンボの可能性が高いことがわかったそうです。渋谷さんが事務所に同僚を呼びに行った間に姿を消したといい、渋谷さんは「逃がした獲物は大きい」と苦笑いしているそうです。台風で引き上げられて、日本に存在しないはずの熱帯の蝶が発見されたこともありました。ロマンのある話ですね(飛ばされた蝶やトンボにとってはロマンどころではないかもしれませんが・・)。
2008.09.17
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胃から分泌されるグレリンという食欲増進ホルモンが、急性心筋梗塞の症状を改善することを、大阪の国立循環器病センターの研究チームがラットの実験で確認しました。国内では、現在お年間約4~5万人が急性心筋梗塞で死亡していますが、治療薬開発への応用が期待されます。研究チームは、ラット26匹に心筋梗塞を起こさせ、グレリンを注射した群と、しない群とに分けて比較しました。その結果、注射したラットは、6時間後に10匹が生存し、不整脈もほぼゼロだったが、注射しないラットは不整脈が頻繁に起き、3匹しか生き残らなかったそうです。グレリンには、不整脈を引き起こす心臓の交感神経を鎮静化させる働きがあるとみられています。研究チームは「グレリンはもともと体内にある物質で、心筋梗塞の有効な治療薬になる可能性がある」と話しています。ただし、こうした実験では、心筋梗塞を発症する前から投与していることが多く、臨床上の効果とどう繋がるか、まだ、評価が難しい面があります。また、実験対象がラットです。ラットはマウスより大きく、心筋梗塞の実験はやりやすいものの、心臓に新しい血管(側副血行路)が出来やすいという性質があります。このため、ラットが生存しても、薬の効果でなく、たまたま心臓に血管が出来ていた可能性もあります。つまり、結果がバラつきやすい、という面もあります。そうした指摘はあるとしても、生存数が、10/13と3/13(両群同数なら)ですので、もともと生体にある物質で、これだけ大きな差は驚きです。まさか、食欲増進ホルモンで、たくさん食べて元気になったというわけではなさそうですので。心筋梗塞を発症した場合、そのままではおそらく半数以上の方が亡くなる、恐ろしい疾患です。それでも、日本で病院に運ばれれば、90%以上の方が救命できるといわれています。日本の心筋梗塞の治療レベルは間違いなく世界トップです。こうした基礎的な研究の積み重ねが、その治療レベルを支えているといえるのだと思います。
2008.09.16
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国立天文台と神戸大などの研究グループが、太陽の直径の約10倍ほどもある巨星とその周囲を回る惑星を7組発見したと発表しました。太陽系外の惑星(系外惑星)で、巨星を回っているものはこれまでに約20個見つかっていますが、半数を同グループが発見しているそうです。岡山天体物理観測所の直径188センチ望遠鏡で、アンドロメダ座などにある巨星を観測していますが、七つの巨星からそれぞれ一つの惑星が見つかりました。いずれも木星に似た巨大なガス惑星とみられています。いずれの惑星も、巨星から離れた軌道を回っており、研究グループは「もともとあった中心星が巨星に進化する過程で近くの惑星をのみ込んでしまった可能性がある」とコメントしています。それにしても、太陽の10倍は巨大ですね。地球がピンポン玉だとすると、直径40~50mぐらいに相当するでしょうか。
2008.09.15
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米エモリー大の研究チームが、禅の修行者は、修行経験のない人に比べ、瞑想を乱されてもすぐに元に戻る能力を身につけていることを、発見しました。これは、機能的磁気共鳴断層撮影(fMRI)による脳活動の観察でわかったものです。MRIは、強い磁力と電磁波によって、体の中で電磁石様の働きをする分子を共鳴させ、その状態を断層写真として見るものです。断層写真としては、X線を使うCTが有名ですが、MRIは放射線被爆もなく、通常造影剤も使わない(腎臓に優しい)という特徴があります。この研究チームは、このMRIで脳の機能の働きを観察しました。その結果、3年以上の修行経験者と修行経験が全くない人12人ずつに協力してもらい、「自分の呼吸に集中してください」と指示し、その上で、ときどきコンピューターの画面にランダムな文字を出し、その中から意味のある言葉を探しださせたあち、再び呼吸に集中するように求め、協力者の脳の働きの変化をfMRIで監視しました。その結果、修行経験者の脳活動は未経験者の脳活動に比べ、「言葉探し」で活性化された状態から静かな状態に戻るのが明らかに早かった、としています。まあ、修行経験がどの程度のものかわかりませんが、修行の成果が、静かな状態に戻るのが早いだけ、というのも少し寂しい気がします。とはいえ、研究チームからは、「禅の修行は、瞑想を乱すものの影響を小さくするらしい。注意欠陥・多動性障害(ADHD)や強迫性障害などの治療に役立つ可能性がある」とのコメントが出されているので、今後に期待しておきたいと思います。
2008.09.15
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経済産業省は、中小企業を対象とした太陽光発電システムなどの導入支援策を強化する、と発表しました。原油高に苦しむ中小企業に太陽エネルギーの利用を促して、二酸化炭素の排出削減を図りたいとしています。小規模な事務所や工場が補助金を利用しやすくするとともに、今年度当初予算から約50億円を振り向け、近く補助金の対象事業を公募する予定です。経産省は、現行でも、中小企業が太陽光発電システムや太陽熱温水器を導入する際に、最大で設置費用の3分の1を補助しています。ただし、補助を受けることができる現在の要件は、太陽光発電システムの場合は「50KW(約70m四方の大きさの電パネルが必要)以上」、太陽熱温水器の場合は「100平方m以上」の設備を導入した場合に限られ、かなりハードルが高いものでした。。経産省は、この要件を太陽光発電システムで「10KW以上」に、太陽熱温水器で「20平方M以上」にそれぞれ引き下げます。政府は太陽光による発電量を2030年に現在の400倍に引き上げる目標を掲げており、要件緩和で導入を後押しする考えです。一般家庭の太陽光発電への補助を大幅削減して、普及に大ブレーキ?がかかったことへの反省でしょうか。
2008.09.14
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気象庁は11日、今年の南極上空のオゾンホールが過去最大級になるとの見通しを発表しました。今年のオゾンホールは8月下旬から急速に拡大、日本の面積の64倍にあたる2430万平方kmに達しているそうです。気象庁は、南極上空の低温域の面積やフロンガス濃度といったオゾン破壊にかかわるデータから、今年のオゾン欠損量を最大1億トンになると予測しました。誤差がプラスマイナス600万トンあるため、過去最大の欠損量1億500万トンを記録した2006年を上回る可能性もあるとしています。オゾンホールですが、実際には1年中存在するわけではなく、南極上空では例年8月後半に出現して、11~12月に消滅します。理由ははっきりしませんが、南半球の冬に、独立した大陸である南極大陸上空に強い東風が吹き、南極上空の大気が隔離されたような状態になります。この、隔離された空気のなかでオゾンの破壊が進むため、オゾンホールが出現すると考えられています。このような、地形的、気象的な条件で発生しているため、北半球ではこれほどはっきりしたオゾンホールは認められていません。また、オゾンホールの発生と、その影響度についても、十分わかっていないのが現状です。さらにいえば、オゾンホールがフロンの影響なのかどうかも疑問があります。「悪役のフロンをやっつけたから大丈夫」だと、勧善懲悪的に考えるわけにはいかないようです。
2008.09.13
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大手石油化学の「三井化学」は、工場排気などに含まれるCO2を利用し、石油を使わずにプラスチック原料を作るための試験的な生産設備を大阪工場に建設すると発表しました。来年2月に完成予定で、CO2と水素からプラスチック原料に加工できるメタノールを合成するものです。「実用化されれば、CO2の大幅削減と、脱石油を同時に達成する画期的な技術になる」とコメントが発表されています。確かに画期的ですが、よく考えると、植物は、太陽の光とCO2で、炭水化物を作っているわけで、こっちの方が凄いかもしれまえん。
2008.09.12
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政府は、大企業が中小企業の温室効果ガスの排出削減を支援する「国内CDM(クリーン開発メカニズム)」の対象範囲を拡大する方針を明らかにしました。CDMは本来、先進国が開発途上国に対して温室効果ガスの削減などの技術・資金等の支援を行なった場合、削減できた排出量の一定量を支援元の国の温室効果ガス排出量の削減分の一部に充当することができる制度です。省エネ先進国の日本としては、製造業における新たな温室効果ガスの削減が難しい現状を考えると、温室効果ガス削減には、欠かせないシステムといえます。このCDMを国内に適応するのが「国内CDM」です。これは、大企業が資金や技術などを中小企業に提供し排出削減に協力する制度で、その削減量は大企業が自身の削減量に加算し、「自主行動計画」で設定した削減目標の達成に反映できます。現状は中小製造業が中心のようですが、対策が遅れている農林業でのバイオ燃料への転換や運送業でのトラック輸送から鉄道や船舶への切り替え、病院などの排出削減にも活用していく予定です。また、クリーニング業界、学校での省エネ設備の導入も加える方向としています。「国内CDM」を推進する経済産業省は、農林水産省や国土交通省などとも連携し、国内全体での削減促進につなげたいとしています。
2008.09.11
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プラスチック製の食器などから溶け出す化学物質ビスフェノールA(BPA)によって、サルを使った実験で、脳の神経組織の形成が妨げられることを、米エール大などの研究グループが発表しました。ネズミでは知られていた現象だが、内分泌や脳の構造が異なる人間でも起きるのかどうか、安全性をめぐる議論の焦点となっていました。異常が現れたのは、記憶や学習をつかさどる海馬などの、「スパイン」とよばれる構造で、体内のホルモン「エストラジオール」の働きで形成が促進され、神経細胞同士の信号のやり取りに重要な役割を果たしているそうです。ところが、アフリカミドリザルにBPAを4週間与え続けた結果、エストラジオールの働きが妨げられ、領域によってはスパインの数が半分以下に減少した、とほうこくしています。霊長類への影響を初確認したことで、研究チームは「うつ病などの気分障害にもつながる可能性があり、医療機器や食器などへのBPA使用について懸念が増した」と指摘しています。実験では、アフリカミドリザルの背中にポンプを埋め込み、1日に体重1キロ当たり50マイクロ・グラムのBPAを体内へ送り込んでいます。ちなみにこの量は、日本など世界各国で、毎日摂取しても問題がない基準値とされています。経口の摂取と、注入での毒性は大きく異なるので、あまり大騒ぎするレベルではないと思いますが、安全性はいろいろな面から検討する必要があるのは、間違いないようです。
2008.09.10
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経済産業省はエアコン大手のダイキン工業や三菱電機、松下電器産業などと共同で、エアコンの新冷媒の開発に乗り出すそうです。現在は各メーカーとも温暖化効果が二酸化炭素(CO2)より大幅に高い代替フロンの一種、HFC(ハイドロフルオロカーボン)を主に使用しています。HFCは地球温暖化作用があるため、EUで規制の動きがあることから、新冷媒を開発する必要があると判断したようです。というと、なぜいままで、温暖化作用のある冷媒を使っていたのか、という疑問がわきます。もともと、エアコンの冷媒は塩素と炭素とフッ素でできた「フロンガス」を使っていました。フロンガスは、容易に液化することができ、毒性もなく、非常に安定な物質です。しかし、あまりに安定なため、気化したガスが、成層圏まで上昇し、オゾン層を破壊する可能性が指摘されました。それで、オゾン層破壊物質である塩素を使わないHFCが使われるようになりました。HFCの名前の通り、水素とフッ素と炭素で出来た物質です。エアコン、冷蔵庫の冷媒でよく使われるのがHFC134aです。さすがにCFCよりは扱い難い面があるものの、オゾン層を破壊しません。ただ、上記の通り、地球温暖化の作用が指摘されています。とはいえ、従来のCFCよりは、温暖化作用も弱くなっているのですが、これだけ温暖化が問題になっていると、さらに温暖化の影響の少ないものへの要望が強くなったのでしょう。経産省が研究開発費として2009年度予算の概算要求に約10億円を盛り込むようです。民間も同額を負担する予定です。
2008.09.09
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ハエたたきに失敗が多いのは、ハエが逃げるための「離陸準備」をコンマ2秒という素早さでできるからというな論文が米カリフォルニア工科大のチームからに発表されました。同大の研究グループは、1秒間に5400コマ録画できる高解像度・高速度カメラを使い、ほぼ360度の視野がある目を持っているショウジョウバエをハエたたきで狙う実験を撮影・分析しましたた。その結果、ハエは飛び上がる前に脚を使って体の重心を微妙に移動させ、ハエたたきが来る方向とは反対に飛べるように準備していたそうです。この動きには0.2秒ほどしかかかっていなかった、としています。これは、ハエたたきをみて反応しているのでなく、ハエの神経系に危険が迫る方向と脚や体の適切な動きを即座に結びつける「対応表」のような仕組みがあることを示す、としています。「ハエたたきのコツは、ハエが今いるところを狙うのではなく、逃げる方向を先回りすること」だそうです。
2008.09.08
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疲れを感じる原因となるタンパク質を、東京慈恵会医科大の研究グループががマウスを使った研究で突き止めた、と報道されています。このタンパク質は、徹夜や運動の直後に心臓や肝臓、脳などで急激に増え、休むと減ります。元気なマウスに注射すると、急に疲れた(ように見えた?)としています。疲労の謎を解く鍵として、科学的な疲労回復法の開発につながりそうだ、としています。研究グループは、人が疲れると体内で増殖するヘルペスウイルスに関係するタンパク質に注目し、疲労因子を意味する英語からFFと名付けました。水があると眠れないマウスを、底に1センチほど水を張った水槽に一晩入れて徹夜状態にし、その直後に臓器を取り出し、FFの量を調べました。その結果、睡眠をとったマウスに比べ、徹夜マウスでは、FFが脳、膵臓、血液で3~5倍、心臓と肝臓では10倍以上も増えていたそうです。2時間泳がせた場合も、同様に変化し、休息後は平常値に戻った、としています。さらに、FFを元気なマウスに注射すると、大好きな車輪回し運動をほとんどしなくなり、疲れの程度に応じて増減し、かつ、外から与えると疲れが出現するという「疲労原因物質」の二つの条件を満たした、としています。人が疲れを感じる仕組みは、まだ十分解明されていません。運動疲労の原因とされていた乳酸は、運動すると筋肉中に増えるが、疲労の程度とは関係せず、筋肉に注射しても疲れが出現しないため、原因物質ではないことが数年前に実証されているそうです。このタンパク質で、疲れが正確に測れるようになると、サラリーマンも「あー疲れた」といって、休日ごろごろ出来なくなるかもしれませんね。
2008.09.07
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今年4月から始まった中学1年生、高校3年生の全員を対象とした「はしかワクチン」の追加接種が始まりましたが、6月末までに受けた率は、それぞれ38.8%、29.6%と低迷していることが、厚生労働省から発表されました。はしかが昨春、全国の大学や高校などで猛威をふるい、学校閉鎖が相次いぎ、諸外国からも、はしかの輸出大国との指摘をを受けての措置でしたが、流行を防ぐ目安の「95%以上」を大幅に下回りました。国立感染症研究所が7月に横浜市内の高校3年生約230人に行った調査では、半数が追加接種の対象者であると知らず、周知が不十分であることも浮き彫りになった、としています。厚生労働省は、都道府県に対し、未接種者にワクチンを受けるよう、周知徹底など対策強化を引き続き求めることにしています。ちなみに、都道府県別では、高3の接種率がトップだったのは佐賀で52・1%で、40%を超えたのはわずか5県。最下位は、大阪の17・5%でした。中1は茨城の71・2%がトップで、宮城、福井などが続きましたが、最下位の鹿児島が24・4%。大阪、京都など2府6県で30%に達せず、自治体によって大きな差が開いています。国ははしか対策を強化するため、2006年に従来の1歳時に加え、6歳で2回目のワクチン接種の機会を設けましたが、10代については、この対策から漏れていました。今年のはしか流行は、関東、北海道などが中心で、患者数は8月24日現在で1万677人にのぼり、このうち10代の患者が44%を占めているそうです。脳炎を発症した重症の患者も今年に入り、8人が報告されています。たしかに、ワクチンは副作用があります。だから、集団接種でなく、病医院での個別摂取との考えも理解はできます。ただ、ワクチンの副作用にクレームをつけられた厚労省が、「じゃあやめてやる」とちゃぶ台をひっくり返しただけ、というようにも思えます。いずれにしても、自分の身は自分で守る、という意識が必要なようです。
2008.09.06
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日本経団連、日本公認会計士協会、金融庁などは企業会計の国際化に対応するため、2011年度以降に「国際会計基準」を導入する検討に入りました。国際基準は欧州を中心に世界100カ国以上で使われ、米国も採用する方針を表明しました。独自の会計基準を採用している日本は世界的に孤立する恐れがあり、将来は欧州などで企業の資金調達が困難になるとの見方もありました。国際基準の導入で、企業はグローバルな事業展開をしやすくなりそうだ、とされています。世界の会計基準は主に欧州中心の国際基準、米国基準、日本基準の三つがあり、国際基準は資産の時価評価を徹底していることなどが大きな特徴だそうです。米証券取引委員会(SEC)は8月、米国の上場企業に国際基準の採用を認める方針を表明し、国際基準が世界共通の会計ルールになる流れが鮮明になっていました。国際化の流れはやむを得ないというか、当然のことでしょう。これで、日本企業の実力が正当に評価されれば、いいのですが・・。
2008.09.05
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男性の結婚生活の成否に影響を与える遺伝子が、スウェーデン・カロリンスカ研究所などの研究で見つかったそうです。この遺伝子には様々な型があり、うち1種類を持つ男性は、結婚が危機にひんした経験のある人が多かったとしています。この成果は、近く米科学アカデミー紀要に発表される予定です。この遺伝子「AVPR1A」は、バソプレッシンというホルモンを脳内で受け止める物質をつくるものです。スウェーデンで成人約2000人について調べた結果、この遺伝子が「334」という型の男性は、妻に不満を持たれている割合が高く、過去1年間に離婚など結婚生活が破たんしたか、その恐れのあった人の割合が、他の型の男性の2倍以上だったとしています。ちなみに、女性は遺伝子型の影響がみられなかったそうですが・・。先天性の障害による夫婦喧嘩、ということになりそうです。それにしても、夫婦生活以外の、社会生活には影響がなかったのでしょうか・・。
2008.09.04
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アサヒビールが、ビールを製造する際の煮沸工程で発生する二酸化炭素(CO2)の排出量を30%削減する新技術を開発しました。吹田工場の「スーパードライ」製造ラインで9月に本格稼働し、2013年をめどに国内の全9工場に導入する計画です。煮沸工程は麦汁にホップを加えて煮沸し、苦味を引き出したり、麦芽臭を取り除いたりするものですが、新技術の「PIE煮沸法」では、ホップを事前に別の小型釜で煮沸し、麦芽臭などを除いた後に麦汁に加えることで煮沸時間を30%短縮し、同じ割合だけCO2も削減する、そうです。全工場に導入した場合、ビールの製造工程全体の2.6%にあたるCO2排出量を削減できる、としています。それにしても、こうした報道が多いのですが、削減が必要な総量と、それに対して個々の対策がどの程度にあたるにかについては、ほとんど触れられていません。この視点がないと、単なるアピールに終わってしまうように思うのですが・・。
2008.09.03
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道順などの記憶には脳細胞の一部が新しく作られ続ける必要があることを、京大の研究グループがマウス実験で突き止めたそうです。記憶障害の仕組み解明につながる成果としています。普通、脳細胞は、減り続けるだけといわれていましたが、近年、大人でも新しい細胞ができることが分かってきたそうです!!。研究グループは生後2カ月月以降のマウスの脳で、新しくできた細胞を検知する技術を開発し、新しく脳細胞を作れなくする操作も使って、影響を調べています。その結果、空間認識など複雑な記憶の中枢とされる海馬(右脳と左脳をつなぐ働きもあるそうです)で、8カ月間で細胞数が約15%増えることを発見しました。一方、新しい細胞を作れなくすると、1週間後には一度覚えた道順をたどれなくなったとしています。また、においを感じる脳前部の嗅球は、1年間で6~7割の細胞が入れ替わっていたとしています。新しい細胞を作れなくすると3カ月後、組織に空洞ができたそうです。ただし、においの記憶は残っており、道順などの記憶とは仕組みが違うかもしれない、としています。脳を使っていれば、新しい細胞ができるということは、なんとなく励みになります。ブログを書いているだけで脳細胞が増えるかどうかはわかりませんが・・。
2008.09.02
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新聞社による首都直下地震の際の帰宅困難者問題についてのアンケート結果が掲載されていました。東京・銀座での買い物客ら100人を対象したものです。自宅まで歩いて帰ることについて、半数の人が「自信がない」と答えたほか、3割以上が「帰宅ルートを知らない」と回答したそうです。政府の中央防災会議はマグニチュード7.3の首都直下地震が起きた場合、約200万人もの人が路上で、満員電車に乗っているような混雑に3時間以上も巻き込まれると想定しています。こうした帰宅困難者の状況を知っているか尋ねると、65人が「知っている」と回答したそうです。したがって、いろいろ報道されている帰宅難民問題は、知識としては知っている、ということがいえそうです。徒歩帰宅について、「自信がない」と答えた51人の理由(複数回答)ですが、「帰宅ルートを知らない」が32人で最も多く、次いで「距離が遠い」が27人、「体力に自信がない」は22人だったそうです。また、都では「家族が心配で皆が早く帰ろうとするため」混雑が生じるとし、災害用伝言ダイヤル(171)などで家族の安否を確認し合えば、路上での滞留が緩和する、とみています。ですが、外出先での震災に備え、安否確認の方法を家族と打ち合わせるなどの準備をしているか聞いたところ、64人が「準備していない」と答え、路上での滞留問題への対応が進んでいないことをうかがわせた、としています。一時、帰宅支援マップがベストセラーになったりして、かなり関心が高かったようですが、帰宅ルートを知らない人も多いのですね。私の場合は、帰宅ルートはわかりやすいのですが、距離が結構あります(フルマラソン+α?)。以前は、それに近い距離を歩いたり走ったりしていたのですが、最近は、ジョギングもさぼっているので、距離的には少々心配です。ところで、このアンケートですが、なにも日曜日に銀座で聞かなくともよかったように思います。平日にくらべて、勤務先が都心部でない人も多かったのではないでしょうか。
2008.09.01
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