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気象情報会社最大手の「ウェザーニューズ」が、全国のスギ、ヒノキの花粉量を観測するため、独自に開発した観測機「ポールンロボ」を、調査に協力する花粉症の人200人に無料で貸し出すことになりました。直径30センチで重さは1キロ。参加者の自宅ベランダや軒下につるされたポールンロボは空気を吸い込んで花粉を検知し、つながれたLANケーブルで1分ごとに本社にデータを送信するものだそうです。たしかに、全国に設置するのは大変ですが、協力者をつのれば、低コストで実施できそうです。もちろん、つるしたポーレンロボは、データを送るだけでなく、花粉が飛んでいない状態の白から青、緑、赤そして最も多いことを示す紫まで5段階の目の色で飛散量の表示もできます。これがなければ、協力者は、場所を貸しただけになってしまいますので・・・。ちなみに、参加者は自分の症状の報告もすることになります。例年より、きめ細かな、花粉情報が期待できるかもしれません。
2008.01.31
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治療の副作用や合併症に関する医学論文の数が昨年後半から急激に減少したと発表されています。内容は、国内の医学論文のデータベースを使い、2006年1月-2007年10月に出された副作用や合併症に関する論文を探し、総論文数に対する割合を調べたものです。毎月、1万-4万件前後の医学論文が発表され手いるそうですが、一昨年から昨年前半までは合併症の論文が13-17%あったそうです。しかし、昨夏ごろから急減し、10月には約2%になりました。副作用の論文も以前は4-6%あったにに、昨年10月には約2%に減ったとしています。厚労省は昨年10月、診療中の予期せぬ死亡事故の原因を究明するために創設する医療事故調査委員会の第2次試案を公表しました。死亡事故届け出を医療機関に義務付け、調査報告書は行政処分や刑事責任追及にも活用する場合もあることを盛り込んでいます。副作用や合併症の発表の激減は、どうもこのあたりが影響しているとみられています。確かに、医療事故は患者側には実情がわかりにくく、隠蔽された事件も多かったのは事実かもしれません。しかし、だからといって、すぐ刑事責任の問題とすればいいというものではないように思います。中立な第三者機関が調査に当たることも重要ですが、医療従事者と患者側に信頼関係があることが一番重要でしょう。今まで、日本の医療環境は、充実していたと思います。それが崩れ始めているのではないかと、気がかりです。
2008.01.30
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京都府は、総務省が2008年度に創設する「ユビキタス特区」に、京都市や精華町など京都府南部地域の5市町が指定されたと発表しました。2008年度から3年間にわたって電波の規制を緩めることで、新たな通信技術の研究を進めることができる、としています。京都市や宇治市は、外国人旅行者に観光情報を多言語で提供できる携帯端末の実証実験をはじめるそうです。貸与された端末を手に嵐山など観光名所に立ち寄ると、名所の由来などを英語や中国語などで端末の画面に表示するものを計画しています。一方、精華町は、電気のコンセントにつなぐだけでデータ通信ができる電力線通信(PLC)を活用して、家電の電力消費量を効率化する研究を実施するそうです。電気料金が高い昼間は家電の消費電力を抑え、夜間に増やすといった制御技術を開発する目的があります。言葉ばかり先行しがちなユビキタスです。今回の報道内容も、これがユビキタス?? といいたくなるような感じがします。いままでよりちょっと便利というレベルでなく、画期的な使用法への挑戦などを見てみたいものです(どんなものがあるかお前が考えろ、といわれそうですが・・)
2008.01.29
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日本初の官民共同中型ロケット「GX」計画は、官側が担当するエンジン開発が遅れ、当初の計画より、6年!おくれの2011年打ち上げが計画されています。しかし、文部科学省宇宙開発委員会は、有識者による小委員会を発足させ、抜本的な見直しに本格着手することになりました。GXを開発する宇宙航空研究開発機構やIHIから話を聞き、GXの必要性も含め、官民共同の推進体制を再検討するとしています。一方で、大学発の小型衛星の、銀河観測の計画が進んでいます。計画は、東京大と国立天文台のグループが進めているもので、日本が得意な小型化の技術を使い、これまで大型衛星が担っていた観測の実現を目指す、としています。開発中の小型衛星は「ナノ・ジャスミン」。一辺約50センチのサイコロ形で重さ14キログラムしかありません。小型だと製作や打ち上げが安価で、開発期間も短縮できるとしています。打ち上げ予定は2009年。大気による揺らぎがない宇宙空間で、銀河の星々の位置などを赤外線を使って正確に調べる予定です。衛星のサイズだけでなく、小回りの聞く組織でないと、身動きも大変になるようですね。
2008.01.28
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血糖値を下げるインスリンを分泌する膵臓のβタ細胞のもとになる幹細胞を、ベルギーなどの研究チームがマウスで見つけたそうです。幹細胞が人間でも見つかれば、ベータ細胞の破壊で起こる1型糖尿病の治療の可能性も広がります。肝臓や血球など体の様々な細胞は、それぞれに特有の幹細胞から作られるが、βタ細胞の幹細胞は見つかっていませんでした。研究チームは成熟したマウスを使った実験で、傷ついた膵臓ではベータ細胞が増えることを発見。その仕組みを詳しく調べ、分泌物を運ぶ導管の近くに幹細胞を見つけたそうです。糖尿病の治療では、膵島移植も行われていますが、膵島を培養して増やす必要がありました。今まで以上に膵島移植が効率よく実施できる可能性がありそうです。
2008.01.27
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子宮がん健診についての報道「ちば県民保健予防財団」が2004~06年度に委託を受けた、千葉県内の市町村による子宮がん集団検診の受診者27万4985人の健診結果を解析し、子宮がん検診を初めて受診した人と、2回目以降の再受診者に分け、発見率やがんの進行度を比較しています。その結果、全体では3年間で85人に子宮がんが見つかり、がん発見率は0・03%。これに対し、初回受診者の発見率は0.144%で、再受診者(0.016%)の9倍もがんが見つかったとしています。ところが、初回受診者数は3万2038人で、受診者全数の11%しかおらず、未受診者の受診率を上げる努力が急務、と報道されています。一方、初回受診で発見されるのは完治する可能性の高い早期がんが大半で、子宮がん検診の意義は大きいとも報道されています。●あたりまえの報道内容のようですが、ちょっと変ではないでしょうか。初回受診者の割合11%が低いのでしょうか。全員が毎年受ければ(一番望ましい?)当然ながら、初回受診者は数%まで下がるはずです。望ましい初回受信者割合をいくつなのでしょうか。また、初回受診者の多くのがんは、「早期がん」としています。これは、いいかえれば、十分早い段階で受診したともいえることです。がん検診を呼びかけ、かつ、受診者に不安を抱かせないようにという配慮があるのかもしれませんが、中立を装いながら、記者(新聞社)の考えている方向に誘導しようとしている記事に見えてしまいます。この記事では、内容ががん検診を呼びかけるものですので、問題はないかもしれませんが、同じような姿勢の記事が他にもありそうです。ちなみに、記事の最後のほうに『国は20歳以上の女性を対象に2年に1回、子宮がん検診の受診を勧めているが、全国の平均受診率は18.9%(2005年度)に過ぎない』と記載されています。これをあげなければならない、という報道の方が、はるかに説得力があると思うのですが・・(この内容では新しくないので記事にならない?)。
2008.01.26
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愛知県の山間部の池でおぼれ、心肺停止状態になった3歳児が、70キロ以上離れた静岡市葵区の静岡県立こども病院に運ばれて救命され、元気に退院しそうですた。事故があったのは今月2日午前10時ごろで、近くのため池にその3歳児が沈んでいるのを発見されました。心肺停止状態が10~30分間続いたとみられ、体温は28度に下がって危険な状態だったそうです。通報で駆け付けた救急隊員が、救命処置をしながら、浜松市内に待機している静岡県のドクターヘリに出動を要請。同10時半すぎに到着したヘリは、1時間余りで、東海地区で唯一24時間体制の小児集中治療室がある県立こども病院に搬送しました。病院では、脳機能を保護するため体温を33~34度に保つ脳低温療法が行われました。意識が戻ったのは4日後だったそうですが、幸い後遺症も見られていないそうです。報道では、発見時、体温低下で危険だったとしていますが、おそらくこの低体温状態が脳を保護してくれていたのでしょう。連日、病院の受け入れ拒否例の死亡の報道が続いているなかで、見事な救命の連係プレイといえます。
2008.01.25
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再生紙の古紙混入割合偽装問題が、年明けの年賀状からどんどん広がっています。日本製紙だけでなく、現在まで、14社が、配合率を偽装していたことを認めています。いずれの会社も、コスト面より、一定水準の品質が保てなかったため、というのが理由のようです。一方、文具メーカーのコクヨは、再生紙を使った製品の一部について生産を停止したと発表しました。日本製紙がつくった「偽装再生紙」を材料に含む商品が対象で、主力の「キャンパスノート」など772品目に上ります。コクヨによると、日本製紙から、納めたすべての再生紙で古紙の配合率が公称より低かったとの報告があり、現在、商品の生産を止めています。ただ、混乱の恐れがあるため、在庫分については「配合率が違う前提で注文があれば応じる」としているそうです。 オフィスに宅配してくれるコピー用紙も、取り扱い中止が相次ぎ、混乱しているようです。問題は、再生紙が本当に環境にやさしいのかどうかです。一見環境によさそうに思いますが、通常の紙を作るよりエネルギーを消費し、紙質も劣るとの指摘もあります。今回の件も、まさに、環境にいいというイメージに引っ張りまわされた結果でしょう。イメージではなく、どれだけ違うのかを客観的に評価する仕組みが必要だと思います。
2008.01.24
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町村信孝官房長官が17日の記者会見にグラフ入りのボードを持ち込み「日本のガソリン価格は諸外国に比べて安い」などと説明したそうです。資料もインターネット上で公開されていますが、確かに日本のガソリンが、少なくとも欧州に比べれば高くないとの主張は納得できる部分はあります。特に、いままで日本では、今までアメリカでのガソリン価格ばかり見ていたとの指摘はあたっていると思います。ただ、欧州でのガソリン税を見ると、徐々に上昇していて、エネルギー消費量を削減する目的で税制が考えられてきたように見えます。一方、日本は、暫定税を既得権益として道路を中心とする公共事業投資に向けてきたわけで、思想もポリシーも感じられません。自動車税、高速料金など、日本が自家用車に様々な負担を強いてきたことにも触れられていません。新聞の社説でも、代わりの財源なしにガソリン税を廃止するという主張に対して批判的な意見が多いようですが、代わりの財源がないからおかしな税でも存続させるというのは「本末転倒」でしょう。
2008.01.23
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大気中の二酸化炭素(CO2)濃度を離れた場所から短時間で測れる高精度センサーを、情報通信研究機構が開発したそうです。1~2キロ先の濃度を5%の誤差で測る実験に成功した、としています。機器を中心にして、周囲の濃度分布を面的に測ることもできるそうです。地球温暖化の監視に向け、飛行機などからの測定をめざしたい考えです。CO2濃度は平均約0.04%(昔は0.03%といわれてました)で測定が難しいとされていました。現在は現場で測るのが主流で、観測点はごく限られています。その結果、現在の排出量の算出は石油消費量(これもいい加減な国が・・)などからの推定に頼っており、森林や海による吸収量も推定の幅が大きく、実際のCO2濃度を効率よく測る技術が待望されていました。開発されたセンサーはテーブルほどの大きさで、CO2分子に吸収される波長とされない波長のレーザー光を同時に大気中に出し、ちりなどに当たってはね返ってきた光を詳しく読み取ることで、途中のCO2の濃度分布を距離ごとに計測するものです。実験では約30分で、数十メートルごとの濃度を見分けることができたとしています。光を動かして周辺を面的に測定できるようにし、誤差も1%をめざしているそうです。なお、広範囲のCO2濃度は、人工衛星搭のセンサーでも計測できます。ただし、地表で反射した太陽光を読み取る方式なので、夜は測れず、測定時間もかかります。今回の方式だと昼夜を問わず測定でき、1回の測定時間も短いのが特徴です。同機構は「レーザーの出力が強く、読み取りも高精度なので、測定範囲はもっと広くできる。地域ごとのCO2排出量や森林や海による吸収量などの検証に役立てたい」とコメントしています。いままでのマクロスケールの測定から、マイクロスケールの測定ができることになります。日本の得意技術であるセンサーを用いて環境に貢献できそうです。
2008.01.22
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総務省は400メガヘルツ帯の周波数を新幹線車内の無線LANシステム用に割り当てる方針を決めたそうです。JR東海が昨年2月から実験しており、2009年春に東海道新幹線で導入を予定しています。JR東日本も、今のところ時期は未定としていますが、東北新幹線で導入するようです。JR東海は「のぞみ」の新車両「N700系」を対象に東京―新大阪間でサービスを始めるとしています。すでに、N700に乗ると、8チャンネルぐらい信号が出ています(接続はできませんが)。システムとしては、もともと車内の公衆電話や運転士と指令室の連絡などに使われていた通信ケーブルを利用するものです。車両ごとに無線LANのアクセスポイントを設けるので、速度や周囲の地形に妨げられず、安定した無線通信ができるとしています(ただし、新幹線内の公衆電話の接続状況はあまりよくなかったような気がしますが・・)。N700でコンセントが設置され、今後無線LANも可能になると、モバイル環境はかなりよくなります。移動中も仕事をしなければならなくなる、ともいえますが・・。
2008.01.21
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さいたま市に拠点を置くIT企業グループが、地方大会レベルのスポーツを中心とする動画映像をインターネットに配信する新しいビジネスに乗り出すそうです。配信を行うのは、IT企業「エンターオン」が発足させた「埼玉総体動画配信支援センター」です。今夏に埼玉県で開かれる全国高校総体(インターハイ)のネット配信が直接の目的ですが、閉幕後も存続させ、スポーツ動画の配信事業を拡大するとしています。昨年11月、「全国高校駅伝大会埼玉県予選」の動画を試験配信したところ、県外も含め2,800件のアクセスがあったそうです。コンテンツとしてのスポーツは、どうしても人気スポーツとマイナーなスポーツに2分されがちです。いまでは花形の箱根駅伝や甲子園だって人気のない時期もありました。やはり放送をみることでファンはできるものです。マイナーなスポーツ番組などは、CSやケーブルテレビが期待された時期もありましたが、小回りが利く点ではネット放送が有望なようです。今回の試みが成功すれば、各種マイナー?スポーツ大会の主催者に放映権料を支払えるようになる可能性もあります。専門家からも「テレビの地方放送局が主導してきた分野にネット革命が起きるかも」と注目する声が上げられています。
2008.01.20
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精度不足で地図作りに支障が出ている陸域観測衛星「だいち」について、宇宙航空研究開発機構と国土地理院は、新たに開発した画像調整ソフトなどを使い3月までに改善できるという見通しを、文部科学省宇宙開発委員会で報告しました。問題は、高さの精度が大きくなったことと、ノイズが盛大にはいって、単独で地図の作成は無理と判断されたことです。ノイズについては、画像送信時の圧縮に問題があったそうです。ちょうどJPEGの画像を、圧縮度をあげて何度も上書き保存すると、タイル上のノイズが出ますが、どうもそのタイプのノイズのようです。まず、高さの精度の誤差についてですが、季節変動パターンから補正した結果、地図作製に必要な誤差5メートルにまで下げることに成功したそうです。また、画像にモザイク模様のように入るノイズは、国土地理院が開発した軽減ソフトによって改善が見込まれ、3月までにソフトを導入するとしています。いずれにしても、成果が期待されている観測衛星ですので、成果に繋がって欲しいものです。
2008.01.19
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今年の医療制度改革で、新しい健診・保健指導が始まります。特定健診の対象は40~74歳で、身長、体重、血圧の測定、血液検査のほか、新たに腹囲の測定が加わります。新しい保健指導は、内臓脂肪症候群の指標となるウエスト周囲径(腹囲)や血圧、血糖値などの数値の改善を目標としています。健診結果を見て、〈1〉腹囲や血圧などに問題が多く、改善が不可欠な場合の「積極的支援」〈2〉一部に問題はあるが現状維持でもいい場合の「動機付け支援」を状況に応じて実施する予定です。健診結果で、ウエストサイズまたはBMIが基準以上の場合、血糖値、血圧、血中脂質、の値から、動機付け支援レベル、積極的支援レベルとなります。動機付け支援レベルであれば、講習会の実施、電子メールなどでの支援が受けられ(受けさせられ?)ます。いわゆるメタボリックシンドロームレベルだと、積極的支援レベルとなり、さらに、以下のサポートが受けられ(受けさせられ)ます。 ・生活習慣の再見直しと行動計画の立案、確認、支援 ・生活改善の実践状況の確認 ・モチベーション維持のための励まし ・サポートをポイント化し、一定ポイントになるまで「支援」 ・六か月後に身体や生活習慣に変化が見られたか確認正直、こんなことになってはたまりません。せいぜい春までにダイエットするか、それが無理なら、息を吐いてお腹をへこませた状態を続けられる(5cmは違います)訓練をしておこうかと思います。ちなみに、国は受診率65%を目標に掲げています。受診率のほか、指導の実施率やメタボリック症候群と診断された人の減少率(!)などが低ければ、市町村や健康保険組合は将来、後期高齢者医療制度の支援金をより多く負担させられることになっていて、保険組合も大変なようです。
2008.01.18
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骨髄バンクのドナー登録者が30万人を突破したと、骨髄移植推進財団から発表がありました。白血病などで骨髄移植が必要な患者は年間約1,500人とされています。移植には白血球の型(HLA)の適合が必要で(完全一致でなくとも移植することもありますが)、登録者が30万人いれば、9割以上の患者が少なくとも適合者1人を見つけられるそうです。骨髄バンクは1992年1月に登録を開始。10万人到達は98年、20万人突破は2004年でした。私が登録したのは、10年ほど前なので、10万人到達前ぐらいだったでしょうか。当時は、検査のため2回センターに出向く必要がありました(今は一度だけ)。登録者増加に弾みがついたのは2005年度で、サッカー元日本代表の井原正巳さんが、「メンバーが足りません」と訴えるテレビCMの影響が大きかったようです。登録年齢が20~50歳から、18~54歳に拡大されたこともあり、同年度の登録者は4万5000人を超えています。しかし、提供者の健康問題などで、実際に移植ができる患者は希望者の約6割だそうです。実際、有名人が発症したニュースや、ドラマや映画で(「半落ち」や「恋空」?←内容よく知りません など)取り上げられると、登録者が増えるという面があります。きっかけはどうあれ、関心を持つ人が増えることはいいことだと思いますし、登録することでいろいろなことを考えるものです。患者さんの家族の気持ちとか、もし家族が発症したらとか・・。また、逆に子供が将来登録したいといいだしたら賛成できるかどうか、何てことも考えました。最近では、型の適合範囲の広い出産時の臍帯血移植も広がっています。
2008.01.17
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町村官房長官は15日午前の記者会見で、民主党が主張しているガソリン税の暫定税率撤廃について、「地球温暖化対策でエネルギー価格は環境税を課してでも上げなければならないと世界中で言っている最中に、これを下げるという選択が国際的に認められるのか」と述べたそうです。福田首相が7月の北海道洞爺湖サミットに向け、温暖化対策に力を入れていることを踏まえ、道路建設の必要性だけではなく、環境対策の観点からも税率維持を訴えていく姿勢を示した発言だそうです。でも、本当にそうなのでしょうか。ガソリン代が高騰しているから、その分安くしろ・・というつもりはありませんが、30年間続いてきたガソリン税の暫定税率というシステム自体が妥当かどうか、考えるべきではないでしょうか。もし、本当に環境対策のために必要だというなら、旧態然のガソリン税ではなく、炭素税など、環境負荷に応じた負担を求めるべきでしょう。いままで負担していたのだからそのままで・・、なんてお手軽な考えかたなんでしょうか。本当に必要だというならば、その必要性と必然性(なぜ他に課税できないのか)を明確に説明すべきです。
2008.01.16
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米海洋大気局(NOAA)が、太陽が新たな活動期に入ったことを示す黒点を観測しました。太陽活動はほぼ11年周期で変動しており、活動が活発になる今後数年は、携帯電話や現金自動出入機(ATM)の停止など、さまざまな電子・通信機器に障害が起きる可能性があると警告しています。NOAAは昨春から、太陽が新たな活動周期に入るのは今年春ごろと予報を出していましたが、3日に特徴的な黒点が太陽の北半球に現れたため、活動期に入ったとみられると判断したようです。太陽が活動期に入ると、太陽から放出される電子や陽子などの太陽風によってさまざまな影響を受けます。NOAAは、衛星通信の途絶、全地球測位システム(GPS)の混乱に加え、地上の送電線や電子製品の回路などに異常な電流が流れることなどで携帯電話やATMの機能が停止といった障害を予測しています。太陽の活動が最も激しくなるのは2011~2012年ごろとしていますので、これからしばらく影響がありそうです。前回の太陽の活動期である約10年前に比べて、携帯電話やGPSの普及度(というか人間の依存度)は急速に高まっています。今まで以上に影響を受ける可能性がありそうです。
2008.01.15
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代理出産については、向井亜紀さんが米国で代理出産したことから、大きな関心を呼んでいます。一般市民としては、感情的には認めてあげたい、という気持ちが多いものの、専門家の意見としては慎重な意見が根強い状況です。代理出産の是非について国への提言を審議している日本学術会議は、国民の意見を反映させるため、公開にシンポジウムを開催し、一般参加者からも直接意見を聞いて、審議に反映させることが必要と判断したそうです。ちなみに、国の各府省が審議会などで政策を決める際に、国民から意見を聞くパブリックコメントが法的に義務づけられていますが、こうした義務のない同会議の政府への政策提言に、国民の意見を反映させる措置を取るのは極めて珍しいことです。ちなみに、何度かパブリックコメントを書き込んだことがありますが、返答内容を読むと思わず「バカの壁」を感じてしまいます。少なくとも、書き込まれた内容を真剣に検討したとは思えない場合がほとんどです。現実問題として、回答担当者が何とか回答文を作るのが精一杯なのでしょう。せめて今回は、自主的にもうけた意見を聞く場なのですから、有意義な議論になることを期待したいと思います。
2008.01.14
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Wiiで、テニスやボクシングなどスポーツゲームが人気です。しかし、そのエネルギー消費量は、実際の運動よりもかなり少ないことが、英リバプール・ジョン・ムーアズ大学による調査でわかった、と報道されています。研究チームは13~15歳の11人に、運動を疑似体験できる「Wii」と、座ったまま操作する「Xbox360」のそれぞれでゲームをさせた。子供には体の動きを測るセンサーを取り付け、エネルギー消費量を計算しました。その結果、Wiiでボウリング、テニス、ボクシングのゲームをした際のエネルギー消費量は、1分あたり約2・8~3キロ・カロリー(1時間で約170~180キロ・カロリー)だったそうです。この消費量は、Xboxで自動車ゲームをした時の約1・6倍、何もしない場合の2倍以上になるが、各ゲームの消費量を実際のスポーツと比べると、ボウリングでは実際にボウリングをした場合の87%(結構高い?)。テニス(ダブルス)は56%、ボクシング(スパーリング)では30%にすぎなかった。研究チームは「ゲームは実際のスポーツの代わりにならない」として、毎日1時間の運動を勧めているそうです。当たり前といえば当たり前の結果のような気もしますが、多少は、体を動かす効果もあるのは確かなようです。メタボも少しは減るでしょうか。
2008.01.13
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農林水産省は稲わらから低コストでバイオ燃料を生産する技術を開発し、2009年度にも中国やタイなど稲作が盛んなアジア地域に対し生産協力を始めるとしています。バイオ燃料の原料として主流のトウモロコシやサトウキビなどは食用との競合で価格が高騰している一方、食用にならない稲わらg大量に廃棄されています。農水省は、アジアへの生産協力で将来は輸入も可能な安定的なエネルギー源に育てたいとしています。すでに、微生物を使って稲わらを分解するバイオエタノール抽出技術はすでに開発済みで、今後は、商業レベルで採算にのせるためのノウハウを蓄積するとしています。食糧危機が懸念されているなか、食べられるトウモロコシよりは、廃棄するものに目をつけるのは、当然のように思います。日本人は、わらじや納豆など、稲わらとなじみが深く、醤油、味噌、酒と発酵技術も得意です。今後に、期待したいと思います。
2008.01.12
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新しいアメダスが運用を開始しました。新しいアメダスは、最大瞬間風速と10秒ごとの気温が測定できるものです。最大瞬間風葬の測定によって、台風などによる暴風被害の軽減策強化が期待できるほか、きめ細かく温度を把握できるので、猛暑における熱中症対策にも生かせそう、としています。現在のアメダスは、1974年に運用を開始した無人の自動観測装置です。身近なところで役立っている例として『レーダー・降水ナウキャスト』があります。気象庁のサイトでは10分間隔で1時間後までに雨が降るかどうか見ることができ、昼休みの外出にカサがいるかどうかなど、便利に使えます。6時間先まで予報してくれる『解析雨量・降水短時間予報』もありますが、こちらは、30分ごとの予報なので、きめ細かさはやや劣ります。10分ごとにきめ細かく予報できるのは、アメダスのお陰です。レーダー観測による雨雲の動きと、アメダスによるきめの細かい降水量の観測を組み合わせて、コンピュータによる自動計算で更新されています。同じような考え方で、新しいアメダスと、新型の「ドップラーレーダー」を使って、突風や雷、集中豪雨が発生する危険性の高い地域において、1時間先まで10分刻みで予測する「突風等短時間予測情報」の提供を10年度にも始める予定だそうです(もうちょっと早く提供できないものかとも思いますが・・)。
2008.01.11
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心配性の男性ほど心筋梗塞になりやすいという分析結果を、米南カリフォルニア大などの研究チームが米心臓病学会の専門誌に発表しました。研究は、心臓発作歴がない平均60歳の男性735人を対象に1986年からスタート。心理テストで、「内向的」「不安感」「怖がり」など、心配性の度合いを点数化。3年ごとに健康状態を追跡調査したものです。その結果、2004年までに75人が心筋梗塞を発症。心配性の点数が上位15%の人たちは、点数が最も低い人たちに比べ、心臓発作に襲われる危険性が30~40%も高かったとしています。攻撃的な性格の人をA型といい(血液型とは関係ありません)、心臓発作の危険が高いことが知られていましたが、研究チームは「心配性の人はストレスを頻繁に経験するので、やはり危険性が高まるのかもしれない」と説明しています。攻撃的でも、弱気でもよくないようです。帯に短し襷に長し、がぴったりなのかもしれません。
2008.01.11
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いわゆる「薬害C型肝炎訴訟」については、政治判断による全員救済によって解決する見込みのようです。マスコミも含め、この問題に対しては、政府、厚生労働省の態度を批判する立場に立っているようです。たしかに、苦しんでいる人のことを考えているのか、といいたくなるような対応が多いのも事実のようです。今回、原告団は「真に必要でなかったにも関わらず処方されてC型肝炎になったすべての患者」を救済するよう求めています。しかし、いくつか、問題点があるように思います。・認められた効能、効果以外に使用された場合でも、結果的にフィブリノゲンによって出血が軽減したなど、効果があったことも考えられること。・認められた効能、効果でなくとも、治療に当たる医療関係者がその時点で、リスクとベネフィットを評価し治療を選択していたと思われること(C型肝炎の危険性については当時認識し得なかったと思われる)。後から、有害事象発現の危険性が認識された場合でも、国に責任があるとした場合、日本の医療において生じているかなりの割合の副作用について「国に責任あり」となってしまうでしょう。なお、副作用が起こった場合、国や製薬企業、医療機関の責任の有無に関わらず、副作用救済基金の対象にはなります。その上に、国の責任賠償分を上乗せするかどうか、という点が問題です。今回の、薬害C型肝については、国が危険を放置したと認められるHIV訴訟とは異なり、国も医療機関もその危険性について、当時は認識し得なかったのではないか、との声が上げられています。しかし、それを取り上げるマスコミはいないようです。ここまで、国の責任を広げるには無理があり、だからこそ、原告団は裁判での解決ではなく、世論に同情で訴え、政治解決を目指したという面を指摘する声もあります。もうひとつ、問題があります。・本来の治療目的で使用されてC型肝炎を発症した人は、救済に含まれないこと。実際に多くの方々が苦しまれているのは事実です。しかし、本来の治療目的で感染した方や、輸血で感染した患者さんも同じように苦しんでいます。だからこそ、一部の人の救済よりも、C型肝炎を国民病として治療支援体制を充実していくことが必要なのではないでしょうか。理論ではなく、情に訴え、支持率低下を恐れる政府が政治判断で決着。それを支払うのは「税金」というのは、納得できない気持ちです。
2008.01.10
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政府は、裁判の判決で懲役刑などの執行を猶予する条件として、公園の清掃や落書きの消去などを無報酬で行うことを命じる「社会奉仕命令」を導入する方針を固めたそうです。現状では、実刑と執行猶予では大きな差があり、中間的な処遇が必要と判断したことによるようです。。新たな選択肢が加わることで執行猶予の判決が増え、刑務所の過剰収容に歯止めをかける狙いもあるようですが・・。社会奉仕命令の導入により、裁判所の懲役や禁固の判決は、〈1〉実刑判決〈2〉社会奉仕命令を条件にした執行猶予付きの判決〈3〉条件のない執行猶予付きの判決、となります。いままでは、(1)と(3)だけだったわけで、(2)の「社会奉仕」つき執行猶予には、どちらからいくのが多くなるのかわかりませんが、刑務所の過剰収容改善からいえば(1)→(2)もそれなりに増えそうです。今後、法制審議会では、英仏のように独立した刑としても社会奉仕命令を導入することや、懲役などの代替として導入することの是非についても引き続き検討していくそうです。
2008.01.09
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富士通は1959―60年に製造し、今も自社内で使っている世界最古級のコンピューターを2020年ごろまで使い続ける方針を決めたそうです。最終的な寿命は約60年と人間でいえば「還暦」まで現役を続けることになります。コンピューターメーカーとしての基礎を作った旧型機を使い続けることで若手への技能伝承につなげるとともに、歴史の“生き証人”として外部にも公開していく、としています。稼働継続を決めたのは「FACOM(ファコム)―128」など国産初の商用リレー式計算機2機で、沼津工場(静岡県)と川崎工場(神奈川県)に設置されているそうです。生産当時は人手で1年かかる複雑な計算が1日で済む(ということは人間の手計算のわずか300倍!?)という性能をうたい文句に飛行機やカメラレンズ設計用に30台以上が出荷されたものだそうです。ちなみに、このコンピュータ誕生の数年後、1960年代のアメリカのアポロ計画で使用されたコンピュータの性能は、"初代"ファミコン並みの性能だったそうです。この性能のコンピュータは、現在なら炊飯ジャーなどに組み込まれているレベルでしょうか。一方で、日本の技術で、2人の飛行士を月に降り立たせるという計画も進行中だそうです。もし、実際に行なわれるとしたら最新のスーパーコンピュータがサポートすることになると思いますが、結局、コンピュータは、性能より使い方が大事だということを忘れずにいたいものです。
2008.01.08
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経済産業省は5日、米国と連携し、電気抵抗がゼロとなる次世代の送電線材料の開発に共同で取り組む方針を明らかにしました。実用化できれば、送電過程で失われる電力が大幅に減り、地球温暖化の原因となる二酸化炭素(CO2)排出量で年間約1000万トンの削減につながるとしています。共同研究をするのは、先端技術研究で知られる米ロスアラモス国立研究所とで、近く覚書を締結する予定です。日本国内で送電網の設備更新が増加し始める2020年度までに実用化にメドをつけ、電力各社の切り替え需要に応じたいとしています。現在、送電線の素材には主に銅が使われているが、電気抵抗で発電所から家庭やオフィスに届くまでに約5%が失われているそうです。超電導物質を使い、電気抵抗がほぼゼロになる電線に置き換えれば、損失を2%程度に抑えられ、年間で約200億キロ・ワット時もの電力量が節約できる計算です。これは、国内の総発電量の2%で、火力発電施設数十基分に相当します。また、送電線の太さも抑えられ、同じ太さのケーブルで大容量の電流が流せるため、人口集中や情報機器の普及による都市部での電力需要の増大にも対応しやすくなるとしています。ちなみに、日本ではこれまで、10世帯程度で使う電流の大きさに当たる300アンペアについて、長さ約400メートルまで抵抗ゼロで送ることができる送電線の開発には成功しています。しかし、実用化には、少なくとも500メートル以上の距離を抵抗ゼロで送ることが条件になります。また、現在100メートル当たり36万円の製造コストを9万円以下に引き下げることも課題です。いずれにしても、新しい技術でインフラのところから省エネを進めることは大事なことだと思います。
2008.01.07
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先日、熟睡しないと糖尿病になりやすいとの記事を紹介しましたが、今度は、睡眠の質を評価する機械の話題です。睡眠の質と量を把握して点数化する機械で、家庭での健康管理や居眠り運転の防止などに活用できるものとして、2年以内の実用化を目指す、としています。睡眠時に脳波の成分の一部が消失して単純な波になり、頭の広い範囲で同種の脳波が計測できることに着目したものだそうです。装着部位は、筋肉が収縮する時に発生する信号出難い耳です。拾った信号を、携帯電話などを介して「解析センター」に伝送し、点数化した解析結果を数分で返送するシステムをつくる予定だそうです。点数が一定以下だと、車の運転をやめたり、不眠症の人が自分に合う睡眠導入剤の選別に利用したりすることにも役立つとしています。健康・体力づくり事業財団などの調査では、日本人の4、5人に1人が不眠と回答し、60歳以上では約30%に上るそうです。睡眠時無呼吸症候群の診断をする場合でも、病院に一晩泊まって、大掛かりな検査が必要でした。この装置で、もっと簡単に診断できるようになれば、事故防止の一助になるかもしれません。個人的にも、最近、目覚めがすっきりしない感じなので、可能であれば一度測定してみたいと思います。
2008.01.06
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ロシアの西シベリアで発掘され、日本に運ばれてきた生後半年の冷凍マンモス「リューバ」をコンピューター断層撮影法(CT)で解析した画像が4日から東京千代田区の科学技術館で公開されています。解析したのは、慈恵医科大高次元医用画像工学研究所の鈴木直樹教授らで、研究所の大型のCTスキャンにリューバの個体を通して調べました。計測データを基にしたコンピューターグラフィックス(CG)に再現したところ、胸から下半身にかけての消化器が腐ることなく良好な状態で残されていることがわかったそうです。リューバは、体長約1.2m、体重約50kgキロで、放射性炭素による年代測定から約37,000年前に生息していたとみられています。貴重な個体であるだけに解剖もできず、従来であればせいぜいX線で調べるぐらいだったと思いますが、CTで3次元画像化することで、状態もよくわかることでしょう。2月3日まで公開しているようですので、機会があれば見に行ってみたいと思っています。死亡した体をCTで解析するといえば、映画化が始まっている『チーム・バチスタの栄光』を思い出しました。ただし、こちらの方は、死亡原因を探るためのものでAi(オートプシー・イメージング)と呼ばれるものです。Aiについての解説として、チーム・バチスタの著者 海堂 尊 の『死因不明社会』(ブルーバックス)があります。こんな世界もあったのかと、読み進めるうちにどんどん目から鱗が落ちていくのがわかるような本です。死因不明社会ちなみに、「チーム・バチスタの栄光」の映画ですが、TVドラマ「ガリレオ」同様、主人公の一人が女性に変わっています。この方が絵になるんでしょうか。
2008.01.05
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熟睡できない日が続くと糖尿病になる危険性が増す可能性を、米シカゴ大の研究チームが指摘しています。小児が発症することの多い1型は、感染症などをきっかけにして、インスリン分泌能が障害されてしまう疾患で、インスリン注射が欠かせません。これに対して、大部分の糖尿病は中年以降に発症することの多い2型糖尿病です。2型糖尿病は、肥満などを原因としてインスリンの効きが悪くなり(インスリン抵抗性)、やがてインスリンの分泌能も低下してくる疾患と考えられています。この2型闘病病意ついては、睡眠時間が短い高齢者や、睡眠時無呼吸症候群で眠りの浅い太った人に目立ち、眠りの質との関連が指摘されていました。研究チームは今回、20~31歳の健康な男女9人を対象に、眠りの質と、血糖値を正常に保つインスリンの効きぐあい(耐糖能)の関係を調べたそうです。試験内容は、被験者が深い眠りを示す脳波が出始めたら、深い眠りを妨げる程度の騒音をベッドわきのスピーカーから出しながら8時間睡眠してもらうというものです。3日にわたって実験した結果、被験者の耐糖能が実験前より25%ほど下がり(どう定義しているのかがわかりませんが・・)、糖尿病に近い状態になっていたそうです。研究チームは「睡眠時間を長くするとともに、眠りの質をよくすることで、2型糖尿病の予防につながる可能性がある」とコメントしています。 耐糖能が、睡眠以外でどの程度影響を受けるのかがわからないと、睡眠の影響の大きさについては断定できないとは思いますが、大きな影響があることは間違いないようです。血糖値は高すぎれば動脈硬化を引き起こすし、少しでも低くなりすぎればたちまち意識障害を起こしてしまいます。食事で摂った栄養を元に24時間血糖値を一定に保つ人間の体というのは、本当によくできています。日頃、飲んだくれて睡眠不足でも、きちんと血糖を(もちろんだけではありませんが)コントロールしてくれている体に感謝して、少しは節制しようかと思います。
2008.01.04
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UFOの存在が政府内でも議論されています。UFOとは未確認飛行物体なので、確認できていない飛行物体があればそれがUFOです。その定義でいえばあっても不思議ではありません。ただ、一般的には宇宙人(地球外生命体)の乗った飛行物体と解釈されています。政府の答弁でも、この二つを(故意に?)混同してコメントしていることが多いように思います。某防衛大臣が、個人的見解としながらですが、『存在しないと断定し得ない以上、いるかもしれない。少なくともないと断定するだけの根拠を私は持っていない。そういうものはあり得るだろうということだと私は思う』とのコメントをしていました。もし、防衛大臣が、『日本に核兵器が絶対存在しないという確証がない以上、存在するかもしれない』なんてコメントをしたら大問題になりそうですが、対象がUFOだけに大目にみてもらっているようです。今度は、宇宙人(地球外生命体)が地球をみたら、どんなふうに見えるのかという論文が、スペインと米国の研究チームから発表されました。このチームは、気象衛星が撮影した地球の雲の映像を分析し、遠方の宇宙人が地球の明るさの変化だけを観測した場合、そのパターンから自転周期が割り出せ、想定される明るさからのずれの分析で気象現象や海、大陸の存在まで知ることができるはず、と結論しています。つまり、地球を観測すれば、生命が存在しそうだということは宇宙人にもわかる、ということです。『宇宙人が地球を生命の住む星としてみることができる』ということは、『だからUFOが地球に来ている』と解釈できるのか、『それでも、いままで明確にコンタクトがないのは、そんな宇宙人は存在しないから』と考えるのか、難しいところですが・・。
2008.01.03
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年が明けても相変わらず、温暖化のニュースが続いています。地球温暖化で海水温が上昇すると、今世紀中に日本の河川から天然のサケが姿を消す可能性が高いという試算が、北海道大の研究チームから発表されました。研究チームは、2100年に平均気温が上昇するとした国連の「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」の報告書をもとに、日本の河川に生息するシロザケの生態を予想しています。日本の河川で孵化したシロザケの幼魚は、北太平洋のベーリング海からアラスカ湾を回遊したあと、2~7年で産卵のため元の川に戻ってくる習性があります。シロザケの幼魚の成長期に適した海水温は8~12度で、越冬期は5度前後。IPCCの予想通りに平均気温が3・4度上昇すれば、オホーツク海の海水温は2~4度上昇し、2050年ごろには、日本沿岸からオホーツク海の回遊ルートが消えて国内のサケが激減する可能性があるそうです。このままででは、21世紀末までに生息域がなくなり、サケは壊滅状態になるとしています。すでに、朝鮮では、東部の河川(東北地方とほぼ同緯度)に遡上するサケが減少しているという観測もあるそうです。温暖化は、すでにいろいろなところで始まっているといえそうです。そういえば、昨日は、ニューイヤー駅伝でコニカミノルタが優勝しました。群馬で行なわれるこの駅伝の記録をみると、年々気温が上昇し、それとともにからっ風が少しずつ弱まっているそうです。これも温暖化の影響では、とのコメントもありました(ウェザーマップ森田さんから)。
2008.01.02
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あけましておめでとうございます2008年は冷え込んだ年明けとなりました。それでも関東地方は冬晴れとなり、ちょうど部屋に初日の光が差し込んでいます。昨年もいろいろとあった年でしたが、2008年はいい年だったと振り返れるような1年になって欲しいと思います。たとえ冷え込んでも日の光があたるような・・。今年もよろしくお願いします。
2008.01.01
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