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携帯各社が、スマートフォンに本腰を入れ始めたようです。スマートフォンといえば、ウィルコム、そしてイー・モバイルでした。個人的には、もっと活発になることを期待していたのですが、大手3社の中では、ソフトバンクが台湾HTC製の端末を扱っているぐらいで、ドコモは一部法人向けのみ、auはまったくなし、という状況でした。が、ドコモとauのiPhone争奪戦?が刺激になったのか、ドコモがようやく本腰を入れ始めたようです。2009年度には、スマートフォンを10機種出したいとの目標も発表しています。ドコモの新しいラインナップ、Proシリーズは、スマートフォンをイメージしているので、10機種ぐらい出さないと、ひとつのシリーズらしくない、というのもありそうですが・・。数だけ揃えるのでなく、個性的なラインナップとなるよう期待したいと思います。一方、出遅れていたauも来春には、台湾HTC製のスマートフォンを発売するようです。端末の売上が頭打ちだからというのが、スマートフォンに力を入れ始めた理由かもしれませんが、楽しい製品が増えて欲しいと思います。
2008.12.31
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昨日は、新幹線のトラブルを取り上げましたが、まさにその時間にシステム障害がおこっていました。トラブルは連続すると書いたのが原因ではないと思いますが・・。昨日、29日の午前5時過ぎ、JR東日本の新幹線運行管理システムに障害が発生し、東北、上越、長野、山形、秋田の新幹線全線で、午前6時台の始発から運行ができなくなりました。9時前までには、システムも復旧し、全線で運行を開始しましたが、計112本が運休、146本に最大で4時間20分の遅れが生じ、帰省客ら約13万8000人に影響が出たそうです。JR東日本の新幹線は27、28日にも倒木や降雪、強風などの影響で運休や遅れが相次ぎ、ダイヤの乱れは3日連続となりました。JR東日本によると、新幹線の運行を一括管理している新幹線総合システム「COSMOS」に、当日の運行データだけでなく、前日に乱れたダイヤの影響による運行データの変更を送信したところ、受け付けられなかったとしています。29日は年末の臨時便の増発などで、通常より78本多い計388本を運行する予定だったところに、大量の変更データ送信で、処理能力を超えた可能性があるとしています。ちなみに、JR東海と西日本は、同様のシステムを東京と大阪の2か所に備えているそうですが、JR東日本のCOSMOSは東京にしかなく、障害が起きてもバックアップができないそうです。30日は帰省ラッシュのピークを迎えるため、同社はシステムトラブルが生じないよう、メーカーの担当者を同席させて運行データの変更作業に当たる方針だそうです。
2008.12.30
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年末年始を故郷で過ごす人たちの帰省ラッシュが始まっていますが、28日には東海道や秋田、山形、長野の各新幹線で雪や強風による運転見合わせや車両故障などのトラブルが相次ぎ、帰省客や行楽客らに影響が出ました。山形新幹線は午前8時半ごろから福島―米沢間で、共用するJR奥羽線の除雪作業の影響で上下線の運転を見合わせました。上り線は午前11時すぎ、下り線は午後3時に運転を再開しましたが、上下計22本が区間運休となりました。秋田新幹線も強風のため、上下9本が運休、18本で、最大約3時間20分の遅れがでました。東海道新幹線の名古屋駅では午前9時半ごろ、上りのこだま540号が出発時、車両から汚物処理用のホースが落下。次の三河安城駅で車両を点検したため、計4本が最大15分遅れ、約2000人に影響が出ました。長野新幹線では午前7時ごろ、長野県千曲市内を走行中の長野新幹線あさま506号がブレーキがかかったまま停止し、動かなくなくなりました。乗客約60人を別の新幹線で輸送。JRが故障原因を調べています。時間に正確な日本の鉄道で、これだけトラブルが続くのも珍しいと思います。まあ、除雪や強風はやむを得ないとしても、新幹線の車両故障の連発は、安全性の面で少し心配になります。統計的には、トラブルは等間隔で起こるわけではなく、連続することが多いとはいわれているようですが・・。
2008.12.29
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酸性雨の影響で屋外の銅像に筋のような跡が残る「アシッドライン現象」が各地で起きていることが報道されていました。しかも、修復作業が作品を破損しかねないとの心配もあり、管理する側は対応に苦慮しているようです。福岡、中洲の「福博であい橋」に立つ「三人舞妓」像にも、いずれも涙を流したような筋模様が痛々しく残っています。一方、商店街のアーケードなど雨にうたれない場所の銅像には、跡はありません。この現象は、酸性雨によって銅が酸化して流れ落ちる結果起きるもので、環境省によると、酸性度を示すpHの数値が5.6以下の場合が酸性雨とされます。2002年までの20年間の国内平均値は4.77で、ほぼ横ばいだそうです。酸性雨の原因は、空気中を漂っている物質が雨に溶けることです。雨が降り続けば、酸性度は弱まります。霧のようなシトシト雨が、一番酸性度が強く、影響が出がちとされています。簡単に雨の酸性度が計れるキットも発売されています。子どもの自由研究にでも取り上げてみようかと思っています。
2008.12.28
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厚生労働省は、2007年の「国民健康・栄養調査結果」を発表し、糖尿病の疑いがある人は全国で推定2210万人に上ると発表しました。2006年調査(1870万人)と比べ300万人以上増えています。同省は「運動不足や食生活の乱れが改善されていないことが原因」と分析。調査は2007年11月、全国約6000世帯の約1万8000人を対象に実施。糖尿病については成人約4000人の血液検査結果をもとに推計したものです。それによると、糖尿病が強く疑われるのは890万人で、可能性が否定できない1320万人を合わせると2210万人に上った。1997年調査(1370万人)と比べると6割も増加。年代別の人口に占める割合は70歳以上が約38%、60代約35%、50代約27%、40代約15%、30代約6%、20代が1%だったそうです。50代での急増がよくわかります。まさに人事ではないですね。
2008.12.27
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海洋研究開発機構と東京大学の研究グループは、豪州の地層の分析から、27億年以上前の地球の大気に酸素が存在した証拠を見つけた、としています。いままでの定説を3億年以上さかのぼる成果で、この地層ができたころに、光合成を行う微生物が存在した可能性を示しています。研究グループは、豪・西オーストラリア州の地層でボーリング調査を行い、地下180メートルに酸化鉄を含む層を見つけ、年代の測定を行ないました。その結果、この地層が含む鉄分は、27億7000万~29億年前に大気中の酸素を取り込んだ地下水にさらされて、酸化したことがわかった、としています。ちなみに、当時の酸素濃度は、現在の1.5%程度と推定されています。地球の大気の酸素は光合成を行う微生物「シアノバクテリア」が大量に生み出したとされ、その時期をめぐっては、米国のグループが2004年に「24億~23億年前」と発表、これが定説になっていました。動物も植物も酸素がないと呼吸できず、生きていけないわけですが、それだけではありません。われわれ生物は、酸素からできたオゾン層が紫外線 UV-C を吸収してくれるおかげで、深い海から陸上に出てくることができたとされています。酸素のおかげ、ですね。ping用トラックバックhttp://ping.blogmura.com/xmlrpc/3lftxdvf01el
2008.12.26
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中国などアジア大陸からの黄砂や黒いすすなどの越境汚染が、心配されていますが、日韓が共同で来春、飛行機を使った大気観測をすることになったそうです。北半球の上空の西風で運ばれる物質を測り、温暖化への影響も含め、国際的な調査活動が始まります。日本からは、東京大、国立環境研究所、茨城大、北海道大、韓国は光州科学技術院、国立環境研究所が参加するそうです。搭載する日本の観測機器は、米航空宇宙局(NASA)と共同で北極観測にも使った世界最新鋭の機器で、大気中の浮遊粒子の分布や量、大きさをとらえるものです。韓国の観測機器では化学組成を調べて、どのような物質がどのように運ばれるかを探る、としています。工場や車の排煙を起源とする硫黄化合物は酸性雨の原因となり、炭素粒子である黒いすすは太陽の光を吸収するため、温暖化へ拍車をかける要因とも考えられています。特に環境問題は、国際協力が重要な時代です。ぜひ、中国にも参加してほしいものです。
2008.12.25
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厚生労働省は、新型インフルエンザの発生に備え、30万人分の「大流行前ワクチン」を、来年度中に製剤の形で準備する計画をまとめました。当初は来年度中に医療従事者ら約150万人に接種することを検討していましたが、発生前の大規模接種には反対意見もあるため、流行時に出入国が認められる空港・港がある7地域の医師ら30万人に接種対象者を絞ることにしました。厚労省は新年度予算の概算要求で、ワクチン約150万人分の準備費と接種費計55億円を計上していました。しかし、流行する前に約150万人もの人に接種するのは拙速すぎるという意見もあり、当初予算では30万人分の準備費1億5000万円に減額となり、接種費は盛り込まれませんでした。国は新型インフルが発生した場合、出入国を4空港(成田・関西・中部・福岡)、3港(横浜・神戸・関門)に限定する方針です。検討中とはいえ、プレパンデミックワクチンでの副作用が疑われており、当然の変更かもしれません。
2008.12.24
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宇宙航空研究開発機構は、今年2月に打ち上げた超高速インターネット衛星「きずな」の温度や電流などの信号に異常が発生したと発表しました。実験機器そのものではなく、機器のデータを地上に送信する過程で異常が発生した可能性が高いとしています。同機構は24日に、一般市民から預かったクリスマスメールを、「きずな」を経由して送信する実験を計画しており、「計画に支障が出ないよう、復旧に努めたい」としています。きずな(WINDS : ウィンズ、Wideband InterNetworking engineering test and Demonstration Satellite)は、宇宙航空研究開発機構(JAXA)と情報通信研究機構(NICT)が共同で開発した超高速インターネット衛星で、2008年2月23日にH-IIAロケットにて打ち上げられました。将来的には、別の衛星を使って商用サービスを開始する予定でした。こちらも少し停滞中のようです。
2008.12.23
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名古屋市交通局が、市営地下鉄東山線の藤が丘―高畑間(21キロ)で、6両編成の各車両にクリスマスツリーを飾った特別電車を1往復運行しました。環境に優しい地下鉄をPRする初のイベントで、サンタクロースの衣装を着た職員も乗車し、雰囲気を盛り上げていました。乗客は、公募した小学生と保護者計約240人で、子供たちが思い思いにツリーや車内の窓ガラスを飾り付けたほか、地球温暖化などに関するクイズ大会も行われ、往復約1時間半を楽しんだそうです。公共交通機関は、環境にやさしい(言い方は別にして)のは確かです。でも、盛大なアピールイベントで、エネルギーを(無駄に?)使うのもどうかと思います。その点、手作りの飾りつけなど、今回のイベントはなかなか、いい取り組みだと思います。
2008.12.22
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大阪の国立循環器病センターで、未承認の補助人工心臓「エバハート」の臨床試験(治験)中に、重い脳障害になり、今春に死亡した男性(当時19歳)の家族が、「容体が急変した理由を聞きたい」として厚生労働省に事故調査委員会の設置を求める申し入れ書を提出しました。厚労省は、第三者による事故調査委員会を早ければ来年1月末に設ける方針を示しました。申し入れ書などによると、重い拡張型心筋症の男性は、昨年春に同センターで、本人が同意してエバハートを装着。しかし、約2週間後に容体が急変し、心機能の低下から、酸素不足で昏睡状態になりましたが、その後も治験は死亡まで続けられた例です。脳障害後でも、人工心臓の有効性や安全性の評価は可能なので、家族の同意を受け、治験を継続したとしています。治験を継続するかどうかで、治療費の負担の程度も変わることも、影響したのかもしれません。情報をオープンにして、地権者側と被験者の信頼関係の構築が重要なのは確かですが、命にかかわる疾患ということもあり、難しいのかもしれません。
2008.12.21
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新型インフルエンザに備えて厚生労働省が備蓄する大流行前(プレパンデミック)ワクチンについて、厚労省の研究班は、年度末までに安全性確認の追加調査を行う方針を決めました。臨床研究で接種した約6000人中8人が脳血栓などで入院したため、としています。接種対象者と同じ病院などに勤務して、ワクチンを接種しなかった人と、入院頻度を比較し、8人の入院とワクチン接種との間に因果関係があるかどうか調べる方針です。研究班は今年8月から有効性と安全性を調べるために、医療関係者など約6000人にワクチンを2回接種しました。これまでに、2回目の接種終了から約1か月後までに8人が入院し、うち心臓などに合併症がある2人に心室細動などの症状が出たほか、脳血栓で入院した例もあった、としています。臨床研究の対象となるワクチンは、新型インフルエンザに変異する可能性が高いとされる強毒性鳥インフルエンザ「H5N1型」を基に作製したワクチンです。流行に備えて国が2000万人分を備蓄し、医療従事者や警察官など以外に接種対象をどこまで広げるかが議論となっています。6000分の8は決して少ない数字ではないと思います。症状も、簡単に書いていますが、心室細動や脳血栓はただ事ではないですね。ワクチンで起こる副作用とは、考え難いところもありますが・・。詳細な検討結果を待ちたいと思います。
2008.12.20
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日本航空は、非食用のバイオ燃料を用いた航空機の試験飛行を、来年1月30日に行うと発表しました。羽田空港を出発し、八丈島沖を経由して羽田に戻る飛行ルートで、フライト時間は約1時間。ボーイング747-300型機を使い、4基のうち1基のエンジンにバイオ燃料を使う予定です。バイオ燃料を使った試験飛行はボーイング社が中心となって航空各社と進めており、今年2月には英国のヴァージン・アトランティック航空が世界で初めて実施したそうです。日本航空は4社目で、アジアでは初めてとなる見通しです。使用するのは従来のジェット燃料が5割、バイオ燃料が5割の混合燃料で、アブラナ科の草花「カメリナ」を主成分としているのが特徴だそうです。旅客飛行機は、エンジンが1基停止しても、安全に離着陸できるように設計されているので、まず、1基から試験的に使ってみる、ということのようです。トウモロコシのような食料から作られたバイオ燃料でない点でも注目したいと思います。
2008.12.19
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断食で長生き――。土の中に住む線虫は、断食を繰り返すと最大1.5倍寿命が延びることを、京都大生命科学研究科の西田栄介教授らが突き止めました。人間にそのまま当てはまる訳ではありませんが、断食を繰り返し、食べる時は好きなだけ食べた方が、食事の量を減らすよりも長生きできるかもしれないと、報道されています。研究グループは線虫に2日間、十分に餌を与えた後、2日間断食させる、というサイクルを繰り返し、餌をずっと与え続けた場合と比較しました。その結果、平均24日だった寿命は36~40日と、50%以上延びた、としています。モデル動物の線虫の寿命には、人間にもあるレブという遺伝子が関係しており、この遺伝子の働きを止めると、断食を繰り返したり餌を制限したりしても、寿命は延びなくなったとしています。原始時代の人間は、たまに猟で収穫があったときにはたくさん食べられても、それ以外は空腹のときが多かったはずです。1年中食べたいだけ食べるようになったことが、糖尿病や高脂血症(正確には血中脂質異常症)などの生活習慣病の原因ともいわれています。健康のためには「空きっ腹」が大事かもしれません。
2008.12.18
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温室効果ガスの排出削減を目指す国内排出量取引の試行制度で、政府の参加企業の集中募集が12日に締め切られ、501社が参加を申請したそうです。今回の制度では、参加企業ごとに排出目標を定めるのが原則とされていましたが、例外的に鉄鋼連盟の73社と、日本自動車工業会と日本自動車車体工業会に属する58社は業界単位の参加を申請しました。経済産業省などの発表によると、参加を決めたのは、電力会社9社、化学工業41社、電気電子産業16社などやメーカーなど。コンビニや商社、銀行、大学なども名乗りを上げているそうです。主要業界の企業の多くが参加を決めており、産業部門では、参加企業の排出量が部門全体の約7割を占める規模で、政府は「景気後退の情勢の中で、まずまずの数と規模の参加が得られた」と評価しています。今後、政府が各企業の目標について、業界全体の水準と照らして妥当かどうかなどを審査し、今年度内には各企業ごとの目標が確定する予定で、早ければその時点から排出枠の売買取引が可能になる、としています。募集は10月下旬から行ってきたが、締め切り間際の2日間での駆け込み申請が7割以上で、企業の慎重ぶりがうかがえる結果だったようです。欧州連合(EU)が2005年から行っている域内排出量取引制度では、加盟国政府が決めた目標値に沿って大規模な事業所に「排出枠」を割り当て、目標達成した企業と不足した企業が過不足分の売買を行う仕組みです。今回の日本の試行では参加の有無や目標値は企業の自主判断となり、「排出量取引の練習」の色合いが濃くなった、としています。ようやく、いろいろな取り組みが形になりつつある感があります。あとは、京都議定書の約束まで間に合うかどうかですが・・。
2008.12.17
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人が見た文字や図形を脳から読み取り、画像化する技術を国際電気通信基礎技術研究所(ATR、京都府精華町)などが開発しました。将来、睡眠中の夢や、頭の中で空想した内容などを、映像にできる可能性があるとしています。人が目で見たものは、網膜で電気信号に変換され、大脳の視覚野で映像化されます。研究チームは、100個のマス目に白と黒のモザイク模様が並ぶ画像400枚を被験者に見せ、脳の活動(血流の変化)を機能的磁気共鳴画像(fMRI)という装置で計測しました。そのデータをコンピューターで分析し、脳の血流変化のパターンから、見たマス目が白だったか黒だったかを類推する技術を編み出した、としています。この方法を用いて、アルファベットや図形を見せた人の脳から読み取った情報を基に、元の文字や図形を再現することに成功しました。この技術が進めば、見たものを再現できることになり、可能性は無限ですね。事件が起きたときも、目撃者のみた映像を再現すれば、偽証などの問題もなくなります。見たものについて、脳の血流パターンから読み取れるとなると、考えたものについても、読み取れる可能性がありそうです。まさにテレパシーの世界ですね。ここまでくると、ちょっと怖いような気もしますが・・。
2008.12.16
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農畜産業関連分野は、工業や運輸部門に比べ削減対策が遅れており、対策の強化が急務とされています。京都議定書に定めのない2013年以降の国際枠組み構築に向けた議論の中でも、促進策の策定が課題の一つになりそう、と報道されています。水田や畑などからは、微生物の働きで二酸化炭素(CO2)の20倍超と強い温室効果を持つメタンが発生しています。家畜の消化管で発生するガス(おならとげっぷ?)にもメタンが含まれています。また窒素肥料の利用では、CO2の約300倍の温室効果がある一酸化二窒素も発生します。報告書によると、現在の農畜産分野からの排出量は、温室効果ガス全体の10―12%に相当する68億トン(CO2換算)に達し、1990年比で17%の増加しているそうです。うち、74%が発展途上国での排出だとみられています。肉食の増加や人口増で今後も排出は増える見通しで、2020年にはメタン、一酸化二窒素ともに90年比で最大60%も増えるとの予測もされています。一方で、肥料の適正使用や、農地や飼料の改良などによって30年には55億―60億トンの削減ができることも判明しているそうです。報告書は、途上国への技術支援や排出量取引の利用といった政策措置の導入の重要性を指摘しています。これも、排出権取引で活用できそうです。排出権取引については、賛否両論ありますが、この仕組みのおかげで、結果的に途上国への技術支援が進むのであれば、メリットもあるように思います。
2008.12.15
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太陽光や風力など自然エネルギーを利用した「グリーン電力」をアピールしようと、広島市中区の原爆ドームが、緑色にライトアップされています。経済産業省などが行うキャンペーンの一環で、グリーン電力の使用者が「証書」を購入、その資金がグリーン電力を発電する事業者に提供される仕組みだそうです。ちなみに、点灯に際し、広島市が購入した証書は約1万円だそうです。緑色に光る原爆ドームはなかなか幻想的です。とはいえ、グリーン電力を使うより、なにも使わないほうがより省エネという気がするのですが、意地悪な発想でしょうか。
2008.12.14
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環境省は、工場排煙やディーゼル排ガスなどに含まれる微小粒子状物質「PM2.5」の環境基準を新たに設けることを決め、中央環境審議会に諮問したと報道されています。PM2.5は、粒径2.5マイクロ・メートル以下の物質で、毛髪の直径の約30分の1の大きさだそうです。大気中に漂い、吸い込むと肺の奥まで達するため、健康影響が指摘されています。米国では大気1立方メートルあたり15マイクロ・グラム以下、欧州連合(EU)では同25マイクロ・グラム以下といった基準が定められているそうですが、日本にはPM2.5に限定した基準はないそうです。粒子系はある程度大きければ、肺の奥までは吸い込めません。かといって、煙のように小さい粒子は、吸い込まれても吐き出される割合が多くなります。身近なスプレーも、このあたりを考慮して設計されています。芳香スプレーは、空気中を漂ってほしいので、細かい粒子系にします。一方、ヘアスプレーは、空気中を漂っても意味がないので、大き目の粒子系で、しっかり髪の毛に付着するようにします。撥水スプレーが脱フロン化したときには、急ぎすぎたのか、粒子系が細かくなり、部屋で使用した消費者が、肺まで吸い込んで死亡するという事件が相次ぎました。この件は、「脱フロン」という錦の御旗があったためか、あまり大きく報道されませんでしたが・・。PM2.5は、単に粒子の大きさだけで規制するというものですが、それなりの必要性はあるようです。
2008.12.13
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環境に配慮した製品の購入を官公庁に求める「グリーン購入法」について、環境省は来年度から、納入基準に新たな総合評価方式を導入することを決めました。コピー用紙の古紙配合率偽装問題を受けた措置です。来年度はコピー用紙を対象とし、2010年度以降、順次ほかの製品にも拡大する予定です。現在は「○×式」で、例えばコピー用紙の場合、古紙から作ったパルプの配合率が100%でなければ失格となるが、今後は、古紙配合率が低くても、「環境に配慮した木材のチップの使用割合が高い」「漂白度が少ない」など複数の項目を点数化し、合計点が一定水準を上回れば対象製品として認める方針です。もともと、環境問題を○×式で決めるのが無理だったと思います。コピー用紙でいえば、どんな素材であれ環境に負荷をかけているわけで、その環境負荷の度合いを評価するのが重要だと思います。○の配合率100%の再生紙、それ以外はすべて×、という発想自体に無理があったと思います。確かに、環境問題はいろいろなことを考える必要はありますが、だからといって○×をつけて安心してしまし、思考停止してはならないと思います。
2008.12.12
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地球の生命に欠かせないアミノ酸などの有機物が、隕石が海に衝突する際の化学反応で簡単に合成できることを、物質・材料研究機構と東北大学のグループが実験で確かめました。現在分かっている原始地球の大気組成に基づいて、生命物質の合成に成功したのは世界で初めてだそうです。アミノ酸などの起源については、米国の化学者ミラーが1952年に、アンモニアやメタン、水蒸気を詰めたフラスコ内で放電、アミノ酸などを合成した有名な実験があります。しかし、原始の大気は、当時考えられていたようなアンモニアやメタンが主成分ではなく、二酸化炭素と窒素、水蒸気だったとする説が有力となっています。この組成では、ミラー実験のような化学反応は起きないことから、生命物質の由来は再び謎となっていました。グループは、窒素ガスで満たした金属筒に水と炭素、鉄などを封入。超高速でプラスチック製弾丸を衝突させて筒の内部を瞬間的に約6万気圧に上げ、隕石の海洋衝突を再現しました。その結果、アミノ酸の一種のグリシンや、脂肪酸、アミンといった、生物の体を構成する基本分子が生成したそうです。原始大気の状態で、放電などで生命物質が合成できなければ、それ以上の衝撃となると、隕石の衝突、となったようです。昔、原始地球をおとずれた宇宙人が捨てたごみが、源との説を聞いた記憶がありますが、隕石の方がロマンがありそうですね。
2008.12.11
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環境省は、国内の温室効果ガス削減のため、11月から新たにスタートさせた「国内カーボンオフセット」の第1号に、高知県が申請したと発表しました。カーボンオフセットは、自らの努力で排出を減らせない二酸化炭素(CO2)を、別の場所で削減したCO2と相殺(オフセット)する仕組みで、相殺対象は、これまで国連が認証した途上国での事業に限られていました。環境省は先月、「オフセット・クレジット(J―VER)制度」をつくり、一定の条件を満たした事業に限り、国内での事業による削減分との相殺も認めることにしていました。高知県の計画は、県内のセメント工場のボイラーに使われている石炭などの燃料の一部を、地元の森林に放置された木材と交換し、燃料利用に伴って排出されるCO2を年約2000~3000トン減らすものです。この削減分は、首都圏で商業施設を運営するルミネが来年3月に購入を予定しているそうです。ルミネ社員が通勤で交通機関を使うときに発生するCO2と相殺するとしています。わかり難い制度ですが、削減余地はあるけれど対策費のない事業と、お金はあっても削減が難しい企業を取り持つ仕組み、と、考えればいいと思います。これからどれだけ広がっていくでしょうか。
2008.12.10
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NHKは、地球温暖化防止対策の一環として、今月29日の教育テレビの放送を、昼の時間帯を含め、約13時間にわたって休止すると発表しました。休止するのは、29日午前5時から午後0時30分までと、午後9時30分から翌日午前2時50分まで。定時放送に比べ、約1万7000キロ・ワット・アワーの節電となり、約9.4トンの二酸化炭素削減効果があるとしています。NHKによると、昼間の放送を休止するのは、1974~1976年にオイルショックの影響で総合・教育両テレビの放送を、午後の1~3時間休止した時以来だそうです。また、29日には「プラネットアース」など環境問題関連の番組を、教育・総合の双方で放送する予定です。考え方自体は理解出来なくもないですが、それならそもそも放送をしている意味があるのか、疑問に思ってしまいます。ましてや、教育・総合の両方で同じ放送(時間は違うかもしれませんが)するのも無駄な気がします。なんかもう少しうまいやり方はないのでしょうか。
2008.12.09
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白血病治療などに使われる非血縁者間の骨髄移植が、今月3日でで1万例を突破したそうです。出産時の赤ちゃんのヘソの緒と胎盤にある血液を使う非血縁者間の臍帯血移植も、今月2日に5000例に到達しました。それぞれ、骨髄移植推進財団と日本臍帯血バンクネットワークから発表がありました。骨髄提供希望者(ドナー)からの移植は1993年1月、さい帯血バンクによる移植は97年2月、それぞれ始まりました。このうち骨髄移植を希望する登録患者は11月末現在で2360人いるそうですが、提供者の健康問題や仕事の都合などで実際に移植ができるのは希望者の約6割にとどまています。同財団はドナー登録の増加を図るほか、骨髄提供時に入院が必要なドナーに休暇を認める制度の導入を求めています。骨髄移植の理解もすすみ、それなりに登録者も増加しているので、移植できる患者さんはもっと多いのかと思っていました。4割の方が移植できない現状を考えるとなかなか厳しいものがあります。ドナー休暇については、企業側としても、実際に従業員からドナーとなる人がでてくれば、会社として休暇を認めるところはあるようですが、具体的な提供者が現れる前に、制度化しているところは、まだまだ多くないようです。ちなみに、10年ほど前に私も登録しましたが、残念ながら(?)、候補者になったとの連絡は(いまのところ)ありません。
2008.12.08
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国際宇宙ステーション(ISS)に設置された日本実験棟「きぼう」で、氷の結晶の成長過程を調べる初めての科学実験が始まりました。茨城県つくば市の宇宙航空研究開発機構筑波宇宙センターからの指令で行われ、見事な「氷の花」を咲かせることに成功しました。「きぼう」での実験は、8月に続き2度目です。ちなみに、地上での同様の実験は重力の影響で水が対流してしまうため、形のよい結晶ができないそうです。結晶成長の分析は、半導体製造に欠かせないシリコン結晶の製造など、工業にも応用可能な基礎となる技術です。実験は来年3月ごろまで100回前後行われる予定です。水という単純な物質が、なぜ、複雑な雪の結晶に成長するのか、不思議ですね。以前、専門にしている方から話を聞いたことがあるのですが、難しくてよく理解できませんでした・・。でも、きれいだということだけはよくわかりました(それで十分?)。
2008.12.07
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民主党は、政府が追加景気対策の柱と位置づける定額給付金に、対案を示す方針を固めました。社民、国民新両党とともに具体的内容の検討に入るそうです。定額給付金と同額の総額2兆円の使途を緊急経済対策や雇用対策に振り向け、ばらまき批判が出ている定額給付金との違いを浮き彫りにする狙いがあります。近く取りまとめ、参院に関連法案を提出する考えです。野党と共同での提出を検討している定額給付金への対案は、〈1〉貸し渋りや貸しはがし対策を含む中小企業対策〈2〉雇用の確保策〈3〉医療など社会保障政策、を、「国民の生活を守る緊急経済・雇用対策」として打ち出す、としています。具体的には、年末の資金繰りに苦しむ中小企業への緊急融資や、ネットカフェなどに泊まるフリーター向けの住宅費補助などが検討対象に挙がっているようです。財源は、独立行政法人の見直しや補助金削減、国家公務員の人件費削減などによる捻出を想定しているそうですが、なぜ、2兆円なのか、については、議論されないのでしょうか。民主案も、まず2兆円ありき、みたいな感じですね。対案なので、「2兆円使うなら」、となるのかもしれませんが、そもそも、なぜ、どれだけ必要なのか、から、議論を始めるべきだと思いますが。
2008.12.06
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国立感染症研究所は、全国5000の医療機関から報告されたインフルエンザ患者数が、先月17~23日の週に急増したと発表しました。1定点(医療機関)当たりの報告数でみると、過去10年で最も早く流行入りした昨季に次ぐ多さ、としています。特に、一部地域では既に流行といえる状態になっており、感染研は、比較的早期に全国に広がる可能性があると注意を呼びかけています。感染研によると、11月17~23日のインフルエンザ患者数は2632人。1定点当たり0.56人で、前週の0.31人を大きく上回りました。昨季同期(1.53人)に次ぐ高い値となりました。流行開始の判断は、「1定点当たり1人」が目安ですが、既に山梨(5.3人)、島根(2.5人)、和歌山(1.6人)などでは超えています(つまり流行している)。11月までの3か月間に報告された患者のうち、10歳未満だけで過半数を占めています。もうひとつ心配なのは、タミフルに耐性をもつウイルスが増えていることです。せめて、うがい、手洗い、マスクの着用などを心がけたほうがよさそうです。
2008.12.05
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自民党税制調査会は、今月中旬にまとめる2009年度税制改正大綱に、環境省などが求めていた「環境税」の導入を盛り込まない方針を固めたそうです。ついでに、企業の国際競争力を高めるための法人税率の引き下げも見送りました。環境税は、道路特定財源の暫定税率分を環境税に衣替えする案などが検討されていましたが、総選挙を控えた中で、国民の反発を恐れたようです。問題なのは、一度機会を逃すと、しばらくその話題がなくなることです。次に議論されるときは、また、突然議論が始まったような感じになるでしょう。とりあえず導入がない時期こそ、なぜ必要なのか、どういった仕組みをとれば公平になるのか、議論すべきときだと思います。政府には、そんな姿勢を見せてほしいものです。
2008.12.04
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林業の低迷で間伐による手入れが行われないために荒れてしまった人工林を再生させようと、東京の環境NPOが、間伐材で作った紙を、利用企業に一部、金銭的負担をしてもらうことで、間伐を促す仕組みを作った、と報道されています。この仕組みは、3年前に支援企業6社でスタートしたそうですが、今では大手企業など68社が名を連ね、小規模ながら成果を上げています。日本が京都議定書で課された目標達成のためにも間伐の拡大は急務となっており、ユニークな取り組みが注目を集めています。この仕組みを考案したのは、東京・新橋の環境NPO「オフィス町内会」(名前がいいですね)。5年ほど前、大雨による土砂災害のニュースを見て、森の手入れが行き届かず、保水機能が落ちている、と感じたそうです。そこで、環境意識の高い企業にコストを負担して間伐をすすめることを考えて、2005年にスタートしたそうです。具体的には、、森林が町の9割以上を占める岩手県岩泉町と同町森林組合、青森県八戸市に製紙工場を持つ三菱製紙の協力を得て「生産ライン」を構築し、さらに、三菱製紙から紙を買う支援企業6社を集めたそうです。そして、「森の町内会 間伐に寄与した紙」というマークを作り、支援企業が環境に配慮した紙を使っていることをアピールできるようにもしています。環境にいいことをやろうと思っても、なかなか続かないものです(個人でも企業でも)。このように、うまくいく仕組みづくりを考えることが重要だと思います。
2008.12.03
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重症の心臓病で、体内埋め込み型の補助人工心臓を装着した高齢女性が歩行できるまで回復し、入院先の大阪大病院で記者会見しました。補助人工心臓を移植までのつなぎではなく、永久使用目的で装着するのは国内初だそうです。心臓移植の適応外の患者の在宅治療などに道を開く医療として注目されています。退院するのは、74歳の女性で昨年7月に心筋梗塞の後遺症で、血液が逆流して心不全を起こすなど重い虚血性心筋症になった方です。ほとんどベッドに寝たきりの状態だったそうです。国内の心臓移植の適応基準は60歳未満とされているため、南さんは国内で治験中の補助人工心臓の装着を決めました。今年8月、スクリューが回転して血液の流れを補強する親指大のポンプ式の人工心臓を左心室に埋め込む手術を受け、現在は、500メートルほど歩けるまで回復したそうです。補助人工心臓を装着すれば機能回復可能な患者は日本でも年間1000人程度いると推定されています。補助人工心臓は、装着することで心臓の負担が軽くなり、心機能そのものが回復する場合もあるそうで、今回装着された人工心臓を埋め込んだ例は欧州を中心に数百例あるそうです。特に、心臓移植の進まない日本に必要な治療かもしれません。
2008.12.02
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新型インフルエンザの発生が懸念される中、ウイルス感染予防に有効な、高性能マスク「N95」マスクの出荷が増えているそうです。「N95」タイプのマスクの注文が増えているのは、特に、ガス、電力、鉄道などライフライン(生活物資補給路)関連企業としています。N95規格とは、米国 NIOSH(National Institute of Occupational Safety and Health:米国労働安全衛生研究所)が定めた9種類の基準の中で最も厳しいもので、Nは耐油性が無いことを表し(Not resistant to oil)、95はフィルターで捕捉しづらい試験粒子(0.3μm)を95%以上捕集できることを表しているそうです。要するに、ウイルス感染を防ぐには最適なマスクといえます。この「N95」は、家庭用にも高性能のマスクとして発売されています。インターネット通販をみると1枚100円~400円ぐらいで発売されています。いまから準備するのはもったいないし、いざ、流行となったら入手できないでしょうね。ただし、いくら高性能マスクでも、鼻のところなどで隙間ができれば意味がありません。ちゃんと装着することと、それをテストしておくことが必要だそうです。
2008.12.01
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