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2009/01/02

「エネルギー革命」へ大規模投資を

テーマ：エネルギー革命(282)

カテゴリ：エネルギー革命

まず、長文の引用です。
環境新聞(2008/11/26) の社説より、引用させていただきますm(__)m

　国際エネルギー機関（ＩＥＡ）はこのほど、気候への破滅的で取り返しのきかない悪影響を回避するには、究極的に世界のエネルギー源の大規模な脱炭素化が必要だとする「世界エネルギー見通し」（２００８年版）をまとめた。エネルギー供給・消費の現在の世界的傾向は明らかに「持続不可能」であり、効率的で環境に優しい低炭素型のエネルギー供給システムへの急速な転換を図る「エネルギー革命」の達成に向け、強力かつ早急な行動が必要だと警鐘を鳴らしており、米国の金融危機に端を発した世界同時不況の深刻化が懸念される中にあっても、各国はこの地球規模の喫緊の課題であるエネルギー革命への投資に及び腰となってはならない。報告書では、現在のまま化石燃料の伸びを放置した場合、大気中の温室効果ガスの濃度は今世紀末までに産業革命以前の２倍となり、世界の平均気温は最大で６度上昇すると警告。そのため、温室効果ガスの濃度を５５０ｐｐｍで安定化させ世界の気温上昇を約３度に抑えるシナリオと、同じく４５０ｐｐｍで約２度に抑えるの２つのシナリオを最新データに基づき検討している。
　このうち、温暖化が臨界点を超えて制御できなくなるとされるリスクが小さい「４５０ｐｐｍ・２度」シナリオを実現するには、ＯＥＣＤ諸国が３０年の排出量を０６年水準に比べ約４割削減し、他の主要国も排出量の伸びを２割に抑える必要がある。　また政策措置の例では、国際的なキャップ＆トレードに２０年以降すべての主要排出国が参加し、風力など再生可能エネルギーも３０年に世界の総発電量の４割とすることなどを想定。そのための総投資額は「５５０ｐｐｍ・３度」シナリオに比べ５兆１千億ドルの増加となるが、累計のエネルギーコスト節減額は５兆８千億ドルに上るという。今後も、低炭素・ゼロ炭素の発電設備や、よりエネルギー効率の高い自動車、家電、建物などへの大規模な投資を抜きに地球温暖化対策を語ることはできない。
　そうした中、米国のオバマ次期大統領は、政権公約だった気候変動政策の抜本強化やクリーンエネルギー分野への大規模な投資などの実現に意欲を示しており、大いに歓迎したい。次世代はエネルギー環境技術の優劣が国の国際競争力を左右すると言っても過言ではない。関連技術の開発に米国がこれから国の総力を挙げて取り組むことは、世界的な技術革新を促す追い風となり、ＩＥＡが求めるエネルギー革命を実現するための大きな原動力の柱となることが期待されよう。
　それらは、高騰する石油への過度な依存からの脱却を図るエネルギー安全保障や気候変動対策の観点のみならず、新たな雇用の創出などにより深刻な経済不況も同時に克服しようという「グリーン・ニューディール」政策の一環であり、環境先進国を自負する日本でも、経済不況の打開などを図る観点から、なお一層検討の余地があるのではないか。(環境新聞より　編集委員・工藤真一さんによる)

【上記の感想】

本年は、未曾有の金融危機からの脱却元年となるかどうかが、最大の注目点だ。

その鍵となるのが米国の動きだが、低炭素社会の実現に向け、オバマ新大統領の強力なリーダーシップのもとで、「エネルギー革命」が推進されることが期待されている。
米国が本気になり日本が追随するという構図には、快哉をさけぶという気持ちにはほど遠い。
が、これが現実なので、仕方がないというところ。

そんな気分的なことはともかく、進む方向としては間違っていないと思われる。
そして、「危機は最大のチャンス」と良く言われる言葉が、これからの数年で試されると思われる。

数年後には、２０世紀の石油資源争奪は何だったのかと余裕をもって振り返ることができる社会への道筋が見えるかもしれない。
そんな期待を抱かせる動きだ。
非常に興味深い時代になったと思う。

ちょっと期待しすぎか。（笑）

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