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2021/03/07

特殊電極(3437)---22年３月期は鉄鋼需要復調緩慢。延期中の定修需要が増でも営業益改善小幅。

テーマ：金属製品(103)

カテゴリ：金属製品

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特殊電極（3437.各種設備工事）を見ておきます。

関連日記

まずは、メモ書きです。

・保有銘柄。
・29年3月期の1株当たり純資産は、前期比が112.0％、3期前比が127.5％、5期前比が118.9％。
・30年3月期の1株当たり純資産は、前期比が110.1％、3期前比が130.4％、5期前比が129.3％。
・31年3月期の1株当たり純資産は、前期比が110.7％、3期前比が136.5％、5期前比が155.4％。
・2020年3月期の1株当たり純資産は、前期比が111.8％、3期前比が136.2％、5期前比が161.4％。

次に、経常利益を見てみる。

2013年（平成25年）3月期　150
2014年（平成26年）3月期　224
2015年（平成27年）3月期　302
2016年（平成28年）3月期　509
2017年（平成29年）3月期　599
2018年（平成30年）3月期　599
2019年（平成31年）3月期　750
2020年（令和02年）3月期　922

次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。

2016年3月期　35.0円・56百万円・12.8％・1.6％
2017年3月期　35.0円・56百万円・11.7％・1.5％
2018年3月期　35.0円・56百万円・13.1％・1.3％
2019年3月期　37.5円・59百万円・11.4％・1.3％
2020年3月期　37.5円・59百万円・9.6％・1.2％
2021年3月期　35.5円　　

次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・772名<17.3>・0.9％・30.6％
・598名<18.3>・2.6％・35.9％
・515名<19.3>・4.1％・44.5％
・448名<20.3>・1.9％・49.1％
・451名<20.9>・1.6％・48.8％

次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。

2017年06月発売号　23.9億円・17.2億円・0.9億円
2018年09月発売号　36.8億円・18.5億円・0.6億円
2019年09月発売号　41.5億円・12.4億円・2.1億円
2020年06月発売号　37.2億円・17.4億円・0.6億円
2020年12月発売号　32.6億円・17.4億円・0.6億円

次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業ＣＦを見てみる。

24年3月期　50.7％・419.86円・0円・△2
25年3月期　52.2％・425.15円・0円・248
26年3月期　46.3％・391.73円・0円・102
27年3月期　48.6％・421.54円・0円・238
28年3月期　51.0％・4,459.34円・0円・△29
29年3月期　52.1％・4,993.61円・0円・1,016
30年3月期　53.9％・5,495.62円・0円・363
31年3月期　54.6％・6,086.18円・0円・265
2020年3月期　57.5％・6,801.63円・0円・681

次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

24年3月期末　8,010,000・2,093
25年3月期末　8,010,000・2,094
26年3月期末　8,010,000・2,094
27年3月期末　8,010,000・2,179
28年3月期末　801,000・352
29年3月期末　801,000・452
30年3月期末　801,000・10,452
31年3月期末　801,000・10,453
2020年3月期末　801,000・10,453

次に、株価と指標等を見てみる。

3月1日の終値は、2,174円
予想PERは、9.29倍
実績PBRは、0.62倍
予想利回りは、1.63％

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、4,746円。（事業価値3,550円+財産価値1,251円-有利子負債55円）
・理論株価比は、45.8％。（現在値÷理論株価）

最後に、四季報12月号の記事を見てみる。

【決算】3月

【設立】1950.1

【上場】2006.6

【特色】鉄鋼、自動車設備の耐摩耗、耐食など特殊工事が主。冷却・脱臭の環境装置も。光通信の持分会社

【連結事業】工事施工70(15)、溶接材料12(15)、環境関連装置12(15)、他7(6) <20・3>

【減　額】工事施工は発電所向けは定修と肉盛スポット工事あり増加も鉄鋼減産影響大。自動車向け環境関連装置は需要細る。溶接材料も海外品の影響受け低調。営業益減額。22年３月期は鉄鋼需要復調緩慢。延期中の定修需要が増でも営業益改善小幅。

【拠点再配置】発電事業関連の統合に対応、顧客立地で営業拠点を再配置。タイと中国の合弁会社は現地定着化進み拡大へ。

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