2011年05月の記事一覧 | 麻布十番の片隅で『ブチョ～！』と呼ばれるヲヤヂの徒然

2011年度版「家の作りやうは、夏をむねとすべし」

ネクスト・アイズ早坂です。１日から環境省が実施している【スーパークールビズ】。“日本一暑い町”をＰＲしてきた埼玉県熊谷市では、市が販売する“あつべえＴシャツ”に限って職員の着用を許可しているそうです。一方、埼玉県熊谷市と同じくらい暑い岐阜県多治見市では「ポロシャツ、チノパン、スニーカー」が最も軽装との判断。Ｔシャツやポロシャツを着た市職員がスーツ姿の市民に対応することも、これから普通の風景になりそうですが、一方では今年の夏以降、Ｔシャツや『ステテコ・女子テコ（ジョシテコ）』に代表される、主に日本人男性の日常に密着してきたステテコが高いデザイン性を兼ね備えたリラクシングウェアやレギンス感覚の外出着として定着してくることは間違いないようです。さて、スーパークールビズの発端はいまだに収束が読めない福島第一原発事故と、浜岡原発の停止にあることは読者のみなさまも異論はないか、と思いますが、これからの家づくり、リフォームも、古くは鎌倉時代末期、徒然草第五十五段にて吉田兼好が述べた　【家の作りやうは、夏をむねとすべし】になってくることは間違いないと考えています。現在は、当然のことながら断熱技術や空調制御技術も雲泥の差があります。その結果が、夏場エアコンの生活に慣れきった私たち。エアコンの設定温度を下げてエネルギーをたくさん使うほど、快適性が高まると思い込むことになりました。ところが、震災を経て夏場の電力消費が逼迫している現在。エアコンなどの対流冷房によって室内空気を冷やすより自然通風を上手に使って室内条件を追求していくほうが、より高い快適性を実現しつつエネルギー使用量も大幅に削減できる可能性を持つことがわかってきました。代表的な方法が、つる植物を上手に使った窓まわりの日光遮蔽と扇風機なども活用した自然通風の利活用。そして、節電を目的に室内の蛍光灯を減らすことが【真夏の電気ヒーター】を減らすことにもになっているのです。もうひとつは、最先端の住宅エネルギー制御技術である【スマートハウス】。いままで研究されていた【スマートハウス】の開発目的は、エネルギーの有効利用が大きな目的でした。ただし、【スマートハウス】のもうひとつの側面は、停電などの不足の事態に陥ったときでも安心して生活できるようにエネルギーが自給できる点。各社のスマートハウス開発のキーポイントも、エネルギーの有効活用からエネルギー自給に移りつつあります。言い方を変えると、自然エネルギーをできるだけたくさん使ったほうがエコにはなりますが、住宅で使うすべてのエネルギーを自然エネルギーでまかなおうとすれば、必ず無駄が生じます。この自然エネルギー特有の【不安定さ】を解消して安定してエネルギーを使えるようにするのがいままでの【スマートハウス】の考え方でしたが、これからは窓まわりの日光遮蔽と自然通風に代表される省エネと、スマートハウスに代表される適切に制御された自然エネルギーのベストミックスが、これから訪れる真夏の快適なくらしを作り出していく主流の方法になってくるものと考えています。ハウスネットギャラリー http://www.hng.ne.jp/ http://reform.hng.ne.jp/ネクスト・アイズ http://www.nexteyes.co.jp/テクノラティ

誰でも家づくり・リフォームに成功する最新の家づくり要望整理方法

家づくりやリフォームには、いろいろな目的や目標があり、そしていろいろな問題や課題があり、すべての要望や要求を叶えようとすると、今度は予算や法的な制限など、いろいろな制限がかかります。このように、家づくりにせよ、リフォームにせよ、完成品がないまま、その場でできあがりを想像する必要があり、限られた予算や法的な制約のなかで最大限の要件を固めておかないと、期待と現実に大きな差が顕れ、家族から『期待はずれ』との烙印を押されかねません。そんなとき、実に参考になるのがビジネスアナリシスという企業や組織が抱える問題・課題を解決し、さらに業務を良い方向へ持っていくためにその構造や思想業務内容を理解・共有するためのさまざまな活動や技術をまとめていく考え方。一言でいってしまえば、自分たちにとって本当に価値のあるもの、必要とされていることを関係者と一緒に背景から掘り起こし、明確にしていく作業を指します。よって、これからの家づくりやリフォームにあたっては、ビジネスアナリシスで定められた手順に沿って、《要求と要件の整理》《目的と手段の整理》《目的と目標の整理》《問題と課題の区別》《ステークホルダー(家族であれば、たとえば妻・夫・親・子。そして地域社会や環境)の把握》《膨らむ要求のコントロール》という６つの要素を、【期待と現実＝制約条件】のなかで家族で相談しながら決めていくのが、家づくり・リフォーム成功の秘訣なのです。まず必要になるのは、《要求と要件の整理》。いっしょに住まう予定の家族のニーズや課題を分析し、それぞれの希望＝要求をもとに予算や期間といった【制約】を考慮した要件(要求を実現するための定義)を決めることにあります。要求は「新たに作りたい」「変更したい」など現在の状況と異なる部分が主となり必ずしも実現性は考えられていません。ただし、要件(実現するための定義)では、予算や期間といった【制約】フィルターを通しますので、期待と現実のギャップが必ず生じます。次に必要になる考え方は、《目的と手段の区別》。要求には、「～を減らしたい」「～を楽にしたい」など何らかの価値を上げたいという要求＝目的と「～をやりたい」「～を実現したい」という、何かを実行したい要求＝手段があります。これらの要求を分析する際は、まず【目的】を明確にしたうえで【手段】を考えることが大切。誰しも考える【いい家に住む】という【目的】がブレなければ【いい家に住むにはどんな手段をとるべきか】と、目的まで立ち戻って考えることで、他にアイディアが出てくる可能性が高まります。要件が絞り込まれ、目的と手段が整理された段階では《問題と課題の区別》。【問題】と【課題】は、どこがどう違うのか、区別しにくい用語ですね。これらの言葉をきちんと使い分けることで、問題と課題の整理が容易になります。ビジネスアナリシスでは【問題】とは事実そのもの。【課題】とは「現状に対しこうありたい」という人間の意志が含まれたものと定義されています。つまり、何を【課題】にするかは、それぞれの方々の意志によって異なります。よって、課題の背景である問題(事実)をしっかり認識し、家族が正しく課題を認識しているかどうか、しっかり確認しておくことが重要です。次は《ステークホルダーの把握》。家づくり・リフォームのステークホルダーとは、妻・夫・親・子は容易に思い浮かべることができますが、未曾有の大震災を経験した現在では地域社会・環境なども立派なステークホルダーになりえます。しかも、各ステークホルダーの利害は必ずしも一致しません。これらの状況をきちんと押さえながら、各々の希望や課題を収集・整理。要求と要件を整理していくわけですが、注意しなければならないことは、各々のステークホルダーでの期待値と現実値はまず一致しないのです。よって、ステークホルダー間であらかじめ期待値と現実値の合意形成がなされていないと家族から『期待はずれ』として、それこそ一生のあいだ言われ続けます。最後にもっとも重要なことは、《膨らむ要求のコントロール》。一般的に【要求】は膨らんでいくものです。家具などの配置で柔軟に対応できることや使用頻度が少ないものはそもそも導入しないなど、確固たる意志をもって要求をコントロールしないと、要求はとめどなく拡散して膨張していきます。そのためには、それぞれの要求に優先順位をつけて採否を判断。合意形成をしておく必要があるのです。前述した目的としての要求は家事や掃除の手間がどれだけ減るかなどの評価指標で表し、手段としての要求は目的への貢献度や費用、実現可能性などを家づくり計画ワークシートや家づくりノートなどに記述して希望を具体的に表します。これらを使って、どの要求を優先すべきか。自分だけではなく、家族の意向を踏まえながら、各々の要求を客観的に判断できるようにしておきます。家づくりは漫然と構えたまま言われるがままに進めると、たいがいの場合失敗してしまいます。先日開催され弊社も出展した【朝日住まいづくりフェア2011】において感じたことですが、大震災を契機に家づくり、リフォームをご検討中の方々の意識は明らかに変わっています。消費者としてもできるかぎり自分たちにとって適切な知識を学びながら、家づくり・リフォームに取り組むことはとても喜ばしいことなのです。なぜかといえば、消費者の選択眼に叶わない施工会社が施工した場合、永い期間その家で満足しながら暮らすことは難しいからなのです。ビジネスアナリシスに沿って要件を定義し、適切な方法で選択した施工会社が施工した住まいで何十年も満足しながら暮らすか。それともいきあたりばったりで建てた家、リフォームした家で、何十年も不平不満を抱きながら生活するか。もともと接客のプロである家電量販店のリフォーム接客スキルも日を追うごとに向上していますが、今後はあらゆる施工会社が【施工現場＝売場】【職人＝ショップ販売員】という意識を持って、お客さまからお預かりしている現場に取り組み、スマートハウスに代表される建築とＩＴもしっかり理解しながらお客さまにとって最善の【くらし方】が提案できないと、何十年も満足できる家は『絵に描いた餅』でしかありません。【くらし】に関連する業界の垣根がどんどん低くなっていく一方で資材インフレまたは増税が発生するかもしれないこれからの家づくり・リフォーム工事において、長年満足できる工事ができる施工会社を選ぶことは現在では必須条件に違いありません。ハウスネットギャラリー http://www.hng.ne.jp/ http://reform.hng.ne.jp/ネクスト・アイズ http://www.nexteyes.co.jp/テクノラティ

住宅エコポイント工事対象期間短縮が発表されましたがその影響は？

先週5月13日(金)　午前9時に住宅エコポイント工事対象期間短縮が発表されました。2011年12月31日までの着工・着手から、2011年7月31日までの着工・着手に変更されます。　住宅エコポイント事務局Webサイト　ポイントが発行される工事の対象期間の短縮のお知らせ　http://jutaku.eco-points.jp/newsrelease/period.html予算を消化した段階で終了せざるおえないのが、行政からの支援策。確かに、住宅エコポイントは制度開始以来、新築・リフォームを含め当初の想定を大きく上回る申請件数となり、「環境対応住宅の普及」という制度の目的が早期に達成される状況にはなりました。ただ、期間の設定が絶妙。建て替えなど、土地がある場合でもプラン確定後、建築確認申請から建築確認済証（建築確認通知書）が交付されるまで、約１ヶ月程度かかります。住宅ローン審査も準備と申請が進んでいて、すでに承認がおりていれば問題ありませんが、いまからローン審査の段取りも進めていくとなると、残された時間はさほどありません。リフォームでも建築確認申請を伴う場合は、同様に約１ヶ月程度の期間が必要。現在土地を所有しておらず、お気に入りの土地をいまから決めるとすると、土地の契約を進める一方で建築プランの打合せ～確認申請までも進めていく必要があるのです。よって、私は終了予定日より前に終了したエコカー補助金や、対象商品のハードルが唐突に変わった家電エコポイントのときのような混乱が起きることがあり得る、とも考えておりました。ところが、住宅エコポイントの期間短縮については、エコカー補助金終了時や家電エコポイント終了時のようにメディアが大々的に訴求するわけでもなく、どちらかというと、『大震災の後だから』という納得できる＝対応策を講じるための思考が停まる。そんな印象を受けています。あわせて、現在では住宅・不動産を取得するときに必ず、といっていいほどお世話になる確率が高い住宅・不動産取得にかかる税金優遇は、現時点では断定できないものの、『増税』の噂があちこちで出始めました。資材価格も『震災特需』だけと言い切れない理由で、じわじわと値上がりしています。※5月9日林野庁発表『合板価格調査結果（全国平均）』によると、主に床板など　に使う構造用国産針葉樹　厚さ24mm合板：構造用国産針葉樹厚さ24mmは、　2,270円/枚(24×910×1820mm、国産、針葉樹、JAS製品)(５月２日比＋60円)よって、マイホームの計画を進めている方にとって、今は急いだほうがお得。ただし、いまから土地から探すとなると、スケジュールがほんとうにギリギリ。でも、焦らないでじっくり家づくりに取り組む、という考え方もあるのです。自動車を例にあげると、エコカー補助金が終了した直後は混乱しましたが、各社が魅力的なクルマをラインアップしたことから、実質的なお買い得感はあまり変わらない、という事実もありました。自動車の例で考えると、案外「慌てて建てなくて良かったぁ」ということもありえます。ただし【将来的に】と考えていると、資材価格の高騰と税金優遇が終了し、さらに住宅ローン金利が上昇する可能性を考慮すべきです。今年度は、住宅ローン金利に影響する長期金利が1.0%台前半になる可能性が予測されておりますが、この傾向が来年度も持続するとはだれにもわかりません。銀行などの民間金融機関も、今年度は『震災特需』を見越して住宅ローンの大幅な減少はないのではないか？とも予測されていますが、来年度もこの傾向が持続するとは誰にもわかりません。家を建てたほうがいいのか、ずっと賃貸で過ごしたほうが良いのか。これは、みなさまのくらし方によって大きく変わります。ただし【買い時】を逃すと、多少の税率変化や住宅ローン金利の変化で数百万単位で総支払額が変わるのが、家を建てるときの落とし穴。さらに、施工会社の選び方ひとつとっても、建てた後、リフォームしたあとの満足感は大きく変わります。ご自身ですべて考えていくことも大切なことですが、家づくりで損をしないためには、売り手の立場によらない客観的な立場の専門家を交えて、買うべきか・買わずに様子を見るか。相談しながら進めていくことも大切なことなのです。ハウスネットギャラリー http://www.hng.ne.jp/ http://reform.hng.ne.jp/ネクスト・アイズ http://www.nexteyes.co.jp/テクノラティ

茨城、千葉で数千戸にわたる液状化被害認定基準を拡大　

5月2日、内閣府は罹災証明の住宅被害認定の制度を見直し、これまで認定対象にされていなかった建物の傾斜や沈下について、いっそう重い被害と認定する方針を発表しました。東日本大震災で多発した地盤の液状化による住宅被害については、その補修に多額の費用が必要とされるにもかかわらず、市町村が行う罹災証明では建物の傾斜や沈下(不同沈下)の被害は、軽微な被害とみなされます。つまり、茨城、千葉両県で約1万6千戸とされる液状化被害を受けた住宅は、すべて全壊として認定されるのか、といえばそうではありません。これまでの基準では『一部損壊』でしか認められない例が大半なのです。結果として、国の補助もうけにくくなっていました。これらの基準については、液状化被害が大きかった千葉県浦安市など被災自治体が国に判定基準の見直しを求めておりました。新基準では、住宅が床上1メートル以上沈んでいれば『全壊』。床まで沈んだ場合は『大規模半壊』。基礎の上部から25センチまで沈下したら『半壊』と認定されます。傾斜については、柱と基礎がいっしょに傾いた場合の基準を新たに設定。20センチの高さで水平方向に1センチ以上傾いていれば『全壊』と認定されます。60センチの高さで水平方向に1センチ以上傾いていたら『大規模半壊』。居住者が住んで居て苦痛を感じるとされる100センチの高さで水平方向に1センチ以上の傾きがある場合は、『半壊』などの支援が受けられます。また、内閣府では、修復を終えた場合でも写真や工事業者の記録で被害が確認できれば、さかのぼって被害認定できるようにする、とのことです。いままでの震災ではここまで大きな問題にならなかった『液状化被害』で、住宅被害認定基準の見直しが後手に回った理由とは、いままでの液状化被害が、どちらかというと人口の少ない場所で起きたことが多く、短期間は報道されたとしても、長期間にわたり世間の関心をひく被害ではなかったからなのです。ただ、今回のようにライフラインが緻密にはりめぐされた人口密集地で、地盤液状化によって引き起こされた被害が『想定外』であった以上、たとえ後手の対応だとしても、いままでの被害算定基準で対応されてしまうと、生活再建に向けた公的補助すらほとんどない状態で、生活再建に取り組まなければなりません。地盤液状化が直接の原因で死者・不明者は出ていないことから、津波被害の陰にかくれてあまりクローズアップされてこなかった『液状化被害』による住宅被害ですが、『未曾有』のライフライン寸断でようやくクローズアップされたのです。今回の千葉県浦安市の例を紐解くと、たとえ建物被害が軽微であったとしても、上下水道などの埋設されたインフラがより深刻なダメージをを受ける可能性は高く結果としてそこに住めなくなってしまう可能性がきわめて高いことが立証されてしまいました。こうした事実が長期にわたる報道を通じて、実感として多くの人に認識されるようになったことが、今回の判定基準の変更に結びついたと確信しています。もし、万が一他の人口密集地で同様な被害が起きたときも。この基準でスムーズに判定してもらうことで、より復興のサイクルが早くなるのではないか、という願いを抱いています。ハウスネットギャラリー http://www.hng.ne.jp/ http://reform.hng.ne.jp/ネクスト・アイズ http://www.nexteyes.co.jp/テクノラティ

家を建てる計画は、まず最初に地盤状況を確認しながら

東日本大震災からもう少しで2ヶ月になります。被災地では、そのとき起きた出来事が、新聞記事・ブログ・ソーシャルメディアなどでどんどん明らかになっています。そのほとんどは、涙無くして読むことができない内容。たとえ見ず知らずの方々でも居ても立っても居られない気持ちになってしまうのは、故郷を思う読者のみなさまも同じかと思います。さて、東日本大震災では、かつて予想だにしなかった液状化現象などによる不同沈下被害やガケ崩れ、擁壁の倒壊が当初予想を越える規模であることがあきらかになりました。地盤調査とそれに応じた補強の重要性は戸建住宅でも認識されつつあったタイミングでの今回の震災。震源地に近い仙台や岩手では丘陵地の宅地で盛土の崩壊、擁壁の倒壊が多かったのですが、関東では液状化被害と津波被害が重なり、復旧の見通しも具体的対応策まで落とし込めないほどの被害になっています。特に仙台や岩手では「造成宅地等規制法」が施工された1961年前後の基準で施工された造成地や擁壁での被害が甚大。※仙台市青葉区折立(折立団地)などは仙台市都市整備局開発調整課から警戒区域　と認定され立ち入りを制限されています。液状化被害が甚大だった千葉県沿岸部、茨城県南部、千葉県北部付近では、揺れが継続した時間が2分～5分近くあったそうです。これは、建築物の実大震動実験(１分程度)や大規模建築物を対象とした液状化強度試験(20秒程度)で行われていた、《地震の揺れは長くても1分以内》という、いままでの地震の概念を大きく変えるほど、長時間の揺れだったのです。また、従来の地盤改良工事で重視されていた点は、建物本体の重さを支え、不同沈下(家が斜めに沈む)を避けるための対策。液状化被害や地震対策は重視されていませんでした。では、今後これから土地から探す場合、土地があって家を建てる場合は、どのような対策を取れば良いのでしょうか？まず、土地から探す場合について。土地購入後に地盤調査(スウェーデン式サウンディング試験／標準貫入試験)を依頼することはもちろんですが、地形を表す地名に由来する敷地に関する情報を事前に読み取ることが必要です。液状化被害を避けるには、低湿地、干潟、低地を避けるのが賢明。地形を表す地名でも、低湿地を表す地名として「江田」「蒲田」「野田」など「田」がつく地名や「井草」、「菅谷」など「草」や「谷」がつく地名も、もともと低湿地だったところが多いようです。砂州や干潟を表す地名は「砂子」「横浜」「新潟」など、「砂」「浜」「潟」がつく地名。もともと低地だったところは、「碑文谷」「祖師谷」「奥沢」など「谷」や「沢」がつく地名が多いのです。これらの地名が付く場所の土地購入を考える場合は、それなりの地盤改良工事費用を予算化しておいたほうが賢明です。※地盤調査の費用は、スウェーデン式サウンディング試験で４万程度(５箇所)。　地盤改良工事は地盤の強さによって大きく異なりますが数十万円～数百万単位　の工事費がかかります。土地があって家を建てる場合は、地盤調査会社に地盤調査を依頼し、正確な地盤調査データを調べること、並びに地盤改良工事内容をしっかり吟味することが重要です。予算との兼ね合いはもちろんですが、せめて指定された地盤改良工事は行うべき。基礎がしっかりしていれば建物の損傷がほとんどない可能性も高まります。建物が壊れなければ、たとえ不同沈下しても200万円～700万円程度の工事費で正常に復旧する可能性が高まるのです。さらに、生活に支障が出る範囲の不同沈下の場合は建物に損傷がなくても、地震保険の対象になる可能性が高いようなので、条件が整えば地震保険の範疇で正常な生活を営める可能性が高いと考えても差し支えないでしょう。このように、土木工学的な不同沈下防止対策を講じながら、一方では不同沈下が起きることを想定し、地震保険の範疇で修繕できる仕様を複数検討しながら選択する考え方も重要なことなのです。ハウスネットギャラリー http://www.hng.ne.jp/ http://reform.hng.ne.jp/ネクスト・アイズ http://www.nexteyes.co.jp/テクノラティ