まいかのあーだこーだ

< 新しい記事

新着記事一覧(全1674件)

過去の記事 >

2023.07.30

山下達郎とジャニー喜多川のキャンセルカルチャー。

テーマ：気になったニュース(31046)

カテゴリ：メディア問題。

キャンセルカルチャーを日本語でいえば、
さしずめ「自粛要求運動」とでも訳せるでしょうか？

検閲でもないし、法的な根拠もないので、
キャンセルするかどうかは、
あくまでメディア側の自主判断に委ねられます。

…

先月のピーター・バラカンのNHKの番組でも、
今日の山下達郎のTOKYO-FMの番組でも、
ティナ・ターナー追悼という名目で、

いうまでもなく、
アイク・ターナーはDV野郎だったのだけど、
検閲の対象になってるわけではないので、
Rケリーの場合と同様に、
その音楽を自粛するかどうかは個々に判断すればよい。

◇

ちなみに、NHKは、
市川猿之助の出演作も配信するそうです。

つまり、
「作者に罪があっても作品に罪はない」のと同じく、
「出演者に罪があっても作品に罪はない」との判断でしょう。

とりわけ「不倫芸能人へのキャンセルカルチャー」が強烈で、
世界的にも例がないほど異様にヒステリックなのですが、
もちろん法的な根拠もなければ、
社会的な正当性があるとも思えないので、

スポンサーに左右される民放とはちがい、

…

しかし、
ジャニーズ問題については、それほど単純ではありません。

◇

もともと日本の言論は「メディアの自粛」に否定的でした。

その発端は、
昭和天皇が病気になったとき。
井上陽水の「お元気ですか～」のCMが自粛されたときです。

このときにメディアの横並び的な自粛があり、
表現の自由や放送の独立性の問題などが議論されました。

…

現在の自粛要求運動（キャンセルカルチャー）は、
それとは真逆のベクトルですが、

実際のところ、
メディアの自粛には２つの相反する側面があります。
１つめは「公共目的の自粛」。
２つめは「経営目的の自粛」。

メディアがジャニーズについての報道を自粛するのは、
忖度や圧力を背景にした企業側の都合にすぎません。
なので、
報道が「経営的な自粛」をすべきでない、と批判されている。

その一方、
メディアがジャニタレの起用を自粛しないことに対しては、
（これも忖度や圧力を背景にした経営上の都合でしょうから）
むしろ「公共的な自粛」をせよ、と要求されているわけです。

（放送で自粛すべきかどうかはともかく）
すくなくともパラリンピックでの使用については、
公共的な観点で疑問符がついて、自粛されたといえます。

◇

NHKも、民放も、
ジャニタレの起用について、
「出演している方々には問題がない」
と、おしなべて横並びの弁明をしてますが…

さすがに、この理屈には無理があります。
「社員には罪がないから、不正企業との取引も続ける」
と言ってるのに等しい。

たしかにジャニー喜多川は死んでいるけれど、
ジャニーズ事務所が、
彼の性虐待に組織的に加担し、
なおかつ隠蔽してきた疑いは晴れていません。

…

わたしの想像ですが、

メリー喜多川とスマイルカンパニーが共謀し、
飯島三智とSMAPを排除して同族経営を維持し、
強権的な手法でメディアを支配してきたのは、
ほかでもなく、
ジャニー喜多川の性虐待事件や、
中森明菜排除事件を隠蔽するためだったと思えます。

今回のスマイルカンパニーによる松尾潔の排除も、
それとまったく同じ構造でおこなわれたように見える。

今日はNHKホールで、山下達郎さんのコンサートでした🎉

演目後半の曲の途中で、竹内まりやさんがコーラスで参加！紹介では「何故か竹内まりや」と紹介されていました🤣
そして客席には木村拓哉さんの姿も😳
会場がどよめく事の多かった本日の公演でした🎉 #山下達郎 #竹内まりや #木村拓哉 pic.twitter.com/K5H8iwHIsG
— Shy Boy's Each (@todaysongbook) July 29, 2023

ジャニーズの場合も、
スマイルカンパニーの場合も、
批判的な意見を排除して、
盲信的な支持者ばかりを集めていますが、

その結果、
ジャニヲタも、達郎＆まりや信者も、
まるで教祖を崇めるような異様な集団になり、
国際的な人権感覚からは乖離し、
ガラパゴス的な文化を形づくった結果、
虐待の告発者に対する二次的な加害さえも辞さなくなっています。

多くの盲信的なジャニヲタが、
デヴィ夫人の発言を称賛している事実もある。

デヴィ夫人
めっちゃ叩かれてますが

その一方で
２万いいねがついてる

ジャニーズをキャンセルカルチャーする動きに
怒りを感じている人は、たくさんいる

どんなに叩かれようが
自分の意見をツイートできる強さは
さすがだなと思います https://t.co/4UOIIORB3Q
— みやびmama (@miyabi39mama) July 22, 2023

◇

もちろん、
ジャニーズ事務所だけに問題があるのではありません。

NHK・民放・大手新聞の報道部門が、
上層部の圧力や、ジャニーズへの忖度によって、
性虐待事件の話題を自粛してきたとすれば、

これは、
公共性をないがしろにした「経営的自粛」であり、
報道の独立性という点でおおいに問題があります。

…

すでに国連が調査に入っていますが、
本来ならBPOや日本新聞協会が調査すべき案件だし、
これらの機関が、
まともに機能を果たしているのかどうかも問われている。

ちなみに国連は、
2016年にも日本政府とメディアの癒着を調査しています。
https://www.unic.or.jp/news_press/info/18693/
今年の「報道の自由度ランキング」では、
日本は180カ国中の68位。主要７カ国で最下位が続いています。

◇

わたしは、てっきり、
松潤大河が終了する12月を目安として、
NHKはジャニーズとの取引を自粛するものと思ってました。

ジャニーズへの疑惑が晴れないかぎり、
この事務所との取引には公共性の観点で問題がありますし、
NHKはたんなる国内メディアではなく、
そのコンテンツは海外へも発信されているからです。

紅白をはじめとして、
NHKの音楽番組は世界中で視聴することができる。

◇

ところが、NHKは、
12月以降の「ザ少年倶楽部」の放送を決定したらしい。
これは事実上の《ジャニーズアイドル支援番組》で、
NHKワールド・プレミアムで海外放送もされています。

NHKの番組にジャニーズのアイドルを出演させるのは、
日本の異常な文化を世界へアピールするのにも等しい。

ある意味で、NHKは、
外圧にも屈せず、キャンセルカルチャーにも屈せず、
ジャニーズのアイドル文化を、
世界に発信しつづける意思を固めたのかもしれません。

◇

しかし、
ジャニーズ事務所に対する疑惑も、
NHKをふくめた日本メディア全体への疑惑も、
いまなお進行中なのですから、
この問題はまだまだ続いていくだろうと思います。