リンク先の詳細分析記事は、現在のチャート状況や政治・経済情勢なんて全く関係なく、その指標とその発表前後の反応の過去パターンを調べていることがポイント です。
過去パターンの的中率は70％強、そのパターンを利用した取引での成績はそれを少し上回りがちです。全ての取引前後の事前投稿と結果検証を繰り返した2017年の成績は こちら
前週から、分析結果の正否判定だけは個々の発表毎に再開しました。分析を当てることと取引で勝つことは同じではありませんが、分析を外したのに取引で勝てることは明らかに少ないので、それが分析の有効性を示しているのでしょう。
8月27日（月） 英国休日
- 17:00 8月集計分 Ifo企業景況感指数
本指標結果を予想するため、ZEW景況感調査との先行性・遅行性を論じた解説が散見されます。けれども、両指標は長期的な上昇・下降といった傾向が一致しているように見えても、単月毎の指標結果の良し悪しに相関がありません。
本指標は市場予想後追い型です。指標結果の推移が上昇基調／下降基調がはっきりしているときが取引のチャンスです。指標発表結果の市場予想との大小関係さえ読めれば、直後1分足は素直に反応しがちです。
8月28日（火）
- 23:00 8月集計分 米国CB消費者信頼感指数
本指標発表に先立って発表されるUM速報値とは、ほぼ同じ調査時期でほぼ同じ調査内容にも関わらず、指標結果と反応は逆になりがちです。このことは合理的に説明できません。夜更かししても、どうせほとんど反応しない指標です。指標結果に最も素直に反応しがちな直後1分足跳幅は過去平均で8pipsしかありません。但し、反応方向は事後差異に非常に素直だと言えます（期待的中率84％）。
けれども、予め知っておいた方が良い例外があります。事後差異がプラスなら陽線で反応しますが、マイナスなら△5以下とならない限り、陰線で反応するとは言えません。また、直後1分足終値が△5pips〜＋10pipsの場合、反転リスクがあるため、追撃にも逆張りにも適していません。だから、初期反応を見てからの追撃は、直後1分足終値が△5pips以下か＋10pips以上のときに限定した方が良いでしょう。
8月29日（水）
- 21:30 4-6月期集計分 米国GDP改定値
事前差異判別式の解と直前10-1分足の方向一致率が71％、事後差異判別式の解と直後1分足・直後11分足の方向一致率が各94％・83％です。これら数値を見る限り、一見、取引しやすく見える点が曲者です。
直後1分足と直後11分足の方向が一致しても、直後1分足跳幅を超えて直後11分足跳幅が反応を伸ばしていたことは67％に下がります。更に、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が同じ方向に反応を伸ばしていたことは、何とたった17％です。発表から1分過ぎて暫くすると、少し戻しがちな点に注意しましょう。
8月30日（木）
- 21:30 7月集計分 米国コアPCEデフレータ・個人消費
本指標に先立って同月集計分が発表されるCPIや小売売上高は、本指標の一部結果を示唆することがあります。がしかし、それら先行指標を参考にできる場合は限られています。
本指標は以前から安定して反応が小さい指標です。指標発表前こそPCEや個人所得の事前差異も影響しますが、指標発表後にはそれらへの関心は後回しで構いません。指標発表後はまず、CDの事後差異の有無に反応方向が影響を受けています。但し、CDは市場予想と発表結果がズレないことも多いため、その場合にPCEの事後差異に注目すれば良いのです。
8月31日（金）
- 18:00 8月集計分 欧州HICP速報値
反応には珍しいクセが3つあります。
市場予想の精度が高く、反応が短時間で小さく、発表結果の市場予想に対する良し悪しに55％しか素直に反応していません。あまり取引に向かない指標です。
また、指標発表前10分間は、市場予想が前回改定値より改善していれば陰線、悪化していれば陽線で反応しがちです。逆ではありません。
そしてこの間に、直前10-1分足が15pips以上跳ねたことは、過去5回あります（頻度12％）。その5回のうち4回が、直前10-1分足と直後1分足の方向が一致しています（一致率80％）。けれども、慌てて追いかけてはいけません。その4回のうち3回の直後1分足は10pips以上の逆ヒゲがあります。
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本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は 「1. FXは上達するのか」 をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
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注記以上
