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FX手法研究会のApajiです。     そして写真はM君です。さんの画像
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イエティはいるのか
このブログの内容です
「お通」を見送る顔
内容の補足です
モストアンラッキー
先に謝っておきます
孤独な英国人は減ったのか
但書きです



1. FXは上達するのか

小さなコツをいくつか覚えたって駄目です。勝てない原因をきちんと突き止めてからやり直しましょう。FXを楽しむためには「投資期間」が必要です。すぐに始めたって勝てないことは、FXに限らず、何事であれ同じなのです。だからこそ、その期間を短縮するための「方法論」が大切なのです。

1-1. FXを楽しむために
アマチュアらしく…
1-2. いつか負けないはずがない!
上手くなるまでは短期取引です
1-3. 難しさの正体って何だ
利確と損切の理解は大切です
1-4. FXは上達するのか
取引機会を絞り込むべきです
1-5. 数字で掴もう
その機会にどう臨むかです
2. 経済指標の楽しみ方

このブログで扱う取引の理想は、経済指標発表前後の反応を着実に刈り取り、ポジション保有時間を最短化してリスクを避けることです。でも、効率良く取引するにはそれなりに予備知識が必要です。大した話は紹介できませんが、基本だけは押さえておきましょう。

2-1. 大きなゾウの隠れ方
指標取引のための予備知識です
2-2. ウソは嫌いだ!
短期取引をやるときの指針です
2-3. イグアナを見分ける前に
このブログの指標取引での成績です
 2-4. 小ズルくいきましょう
いわばジンクスで勝つ方法です

3. 指標取引分析手法

このブログでは経済指標への調査・分析を定型書式で行っています。定型書式を用いることで、反省を踏まえてやり方を進歩させたり、相場環境が変わったことを見つけやすくするため、です。

3-1. 指標取引の予備知識
指標発表前後の他の時間と違い
3-2. ローソク足各部の名称
全幅・値幅・跳幅とは?
3-3. 4本足チャート
このブログで使うチャート表記
3-4. 反応方向の予備知識
指標分類と反応方向の基本
3-5. 取引通貨ペアの選択
通貨ペアによる有利不利
3-6. 指標分析の方法
定量指標分析とは?
3-7. 反応分析の方法
定量反応分析とは?
3-8. 分析の成績
事前分析的中率
3-9. ブレイク対応準備
ついでに…
4. 経済指標DB

経済指標発表前後の短時間に分析期間を絞ることによって、指標への反応に一定の再現性(傾向)があることはわかりました。各国「政策決定指標」・「経済実態指標」の項に、主要な指標についての分析結果と分析事例を纏めてあります。

4-0. 各国経済・通貨の特徴
4-1. 日本経済
4-1-1. 政策決定指標
(a) 日銀短観
(b1) 東京都区部CPI
(b2) 全国CPI
4-1-2. 経済実態指標
(c) GDP一次速報
(d) 機械受注
(e1) 通関貿易統計
(e2) 国際収支
4-2. 米国経済
4-2-1. 政策決定指標
(a) FOMC
(b1) UM消信指数速報
(b2) CB消信指数
(b3) ISM非製景指数
(c1) NY連銀製景指数
(c2) Phil連銀製景指数
(c3) ISM製景指数
(d1) 輸出・入物価指数
(d2) 生産者物価指数
(d3) 消費者物価指数
(d4) PCEコアデフレータ
(e1) ADP雇用統計
(e2) 雇用統計
4-2-2. 経済実態指標
(a1) GDP速報値
(a2) GDP改定値
(a3) GDP確定値
(b1) 小売売上高
(b2) 個人消費・所得
(c1) 鉱工業生産
(c2) 耐久財受注
(d1) 中古住宅販売件数
(d2) 新築住宅販売件数
4-2-3. 収支関連指標
(a) 貿易収支
4-3. 欧州経済
4-3-1. 政策決定指標
(a) ECB金融政策
(c1) ZEW企業景況感調査
(c2) 独国Ifo企業景況指数
(c3) 独国PMI速報値
(c4) 欧州PMI速報値
(d) 欧州HICP速報値
4-3-2. 経済実態指標
(a1) 独国GDP速報値
(b) 独国貿易統計
(c1) 独国製造業新規受注
(c2) 独国鉱工業生産
4-4. 英国経済
4-4-0. 英国経済指標反応要点
4-4-1. 政策決定指標
(a) BOE金融政策
(c1) PMI速報値
(c2) 製造業PMI改定値
(c3) サービス業PMI改定値
(d) 物価統計
(e) 雇用統計
4-4-2. 経済実態指標
(a1) 月次GDP
(a2) 四半期GDP速報値
(b) 小売売上高指数
(c) 鉱工業生産指数
(d) 貿易収支
4-5. 豪州・NZ経済
4-5-1. 政策決定指標
(a) RBA金融政策
(b) RBNZ金融政策
(c1) NAB企業景況感指数
(c2) WP消費者信頼感指数
(d1) 四半期住宅価格指数
(d2) 四半期生産者物価指数
(d3) 四半期消費者物価指数
(e1) 賃金指数
(e2) ANZ求人広告件数
(e3) 雇用統計
4-5-2. 経済実態指標
(a) 四半期GDP
(b) 貿易収支
(c) 小売売上高
(d1) 住宅ローン件数
(d2) 建設許可件数

ーーーーーーーー
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ーーーーーーーー


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2019年11月26日

11月26日経済指標(結果検証済)

本日は
24:00 10月集計分 米国新築住宅販売件数 ・11月集計分 米国CB消費者信頼感指数
の発表があります。

過去実績では、やや新築住宅販売件数の方が影響力が強いように見えます。
新築住宅販売件数は、前月の実態差異判別式の解が△6.9で、当月は過大反動を起こす期待的中率が約70%です。

過去傾向に基づく取引方針
・直前10-1分足はロング、指標発表1分前までにポジション解消、但し3・4pips利確の機会あればその時点で利確
・直前1分足は、直前10-1分足が陽線ならショートし、指標発表前までにポジション解消、但し、2pipsの利確機会があればその時点で利確
・指標発表直前にロング、発表から1分以内にポジション解消
・直後1分足順跳幅が10pipsを超えたら逆張りし、3pips戻しを狙う
以上




以下は11月27日に追記しています。
【事後検証】

米国新築住宅販売件数

結果は前回・予想に対し悪化たものの、反応は陽線でした。
また前月結果が上方修正されました。
同時発表されたCB消費者信頼感指数についても、結果は前回・予想に対し悪化でした。

新築住宅は在庫不足との指摘があるものの、販売価格は低下した模様。
価格はこのところ下げ止まっている状態。
販売価格中央値は、316,700ドル(34.5百万円)とのこと。

CB消費者信頼感指数は4か月連続低下し、4か月連続低下は2012年3〜6月以来。
雇用期待は悪化、自動車購入計画は増加、耐久家電や家屋購入計画は低下、半年後事業環境は悪化、半年後所得期待は増加、物価予想は低下、と内訳はまちまちでした。

反応は、これら結果を予想するように指標発表前3分前から陰線で、一方、発表後は素直でなく陽線、発表から3分後に高値後、直後1分足終値付近に戻しました。

1908米国新築700.png

取引はできませんでした(寝てました)。
以上

ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は 「1. FXは上達するのか」 をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
注記以上




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広告以上


2019年11月21日

11月21日経済指標(結果検証済)

本日は
・22:30 11月集計分 米国Phil連銀製造業景気指標
・24:00 10月集計分 米国中古住宅販売件数


ーーー$€¥£A$ーーー

米国Phil連銀製造業景気指標

同時発表は週次失業保険申請件数です。
2015年以降、ややPhil連銀製造業景気指数の方がチャートへの影響力があります。

市場予想(前回結果)
・指数 +7.0(+5.6)
事前差異判別式の解は+1.4でした。

過去平均順跳幅/同値幅(2019年)
・直前10-1分足 6/4(5/4)
・直前1分足  3/2(2/1)
・直後1分足  8/5(8/6)
・直後11分足  11/7(10/8)

過去傾向に基づく取引方針

・以下の前提を満たすとき、指標発表1分前頃に以下のようにポジションを取得し、指標発表前までに解消します。
(1) 事前差異判別式の解の絶対値が1.5を超えているとき、その解の符号と同方向にポジションを取得します(期待的中率67〜75%)。現時点の事前差異は+1.4ですが、指標発表前に修正されることもあります。
(2) 直前10-1分足値幅が6pipsを超えたら、その逆方向にポジションを取得します(期待的中率67%)。
但し、直前1分足順跳幅は過去平均で3pipsしかなく、しかも70%はその平均以下だったため、狙いはせいぜい1・2pipsということになります。
(1)(2)が矛盾していた場合、(2)を優先します。

・直前10-1分足値幅が8pipsを超えたら、指標発表直前に同方向にポジションを取得(期待的中率67%)し、発表から1分以内に決済します。

・追撃は、直後1分足順跳幅が8pipsに達したら、直後1分足終値がついた時点で直後1分足値幅方向にポジションを取得し、直後11分足終値がつくまでに決済します(期待的中率70%以上)。

ーーー$€¥£A$ーーー

米国中古住宅販売件数

市場予想(前回結果)
・前月比 +1.4%(△2.2%)
・件数  547万件(538万件)
事前差異判別式の解は+3.6でした。

過去平均順跳幅/同値幅(2019年)
・直前10-1分足 6/4(5/4)
・直前1分足  3/2(1/1)
・直後1分足  4/3(3/3)
・直後11分足  8/4(6/4)

過去傾向に基づく取引方針
・直前1分足は、直前10-1分足値幅が過去平均の2倍超のとき、それと同方向(期待的中率67%)
指標発表前に決済で、それまでに2pips利確可能ならその時点で決済

・もし直後1分足順跳幅が過去平均値の1.5倍超に達したら、直後1分足終値がついた時点でそれとは逆方向にポジションを取得(期待的中率71〜100%)
直後11分足終値がつくまでに決済で、それまでに直後1分足値幅を半値以上戻したらその時点で決済
以上




以下は11月22日に追記しています。
【事後検証】

米国Phil連銀製造業景気指標

本指標発表前22:08頃、「事情に詳しい匿名の関係者が、米中が貿易合意に達するのが難しくても、12月15日に米国が予定している中国製品への新たな関税発動は、延期される公算が大きい、と述べた」旨、香港のサウスチャイナ・モーニング・ポストが報道しました。
これを受けて、本指標発表前に16pipsの跳ねが起きたものの、報道元が香港紙ということもあり、すぐに戻しました。

指標結果は予想・前回を上回ったものの、反応はUSDJPYの反応は陰線でした。
同時発表が行われた週次失業保険申請件数は増加(悪化)でした。今回の反応は本指標よりも失業保険申請件数の結果に素直となっていました。

但し、EURUSDも発表直後は本指標よりも失業保険申請件数の結果に素直な方向だったものの、その後、反転しています。
今回は、EUR<USD<JPYという強弱関係下での発表だったのでしょう。
取引は、この雰囲気に便乗できただけでした(方針外取引)。

1910米国PHIL700.png

1910米国PHIL800.png

なお、本指標次回発表は12月19日22:30です。

ーーー$€¥£A$ーーー

米国中古住宅販売件数

発表結果は前回・予想を上回り、反応は素直に陽線でした。

ブルームバーグによれば「(結果改善は)住宅ローン金利低下と所得改善が背景」との解説です。また、本指標とは直接関係ないものの「販売に対する在庫比率が3月以来の低水準」との指摘もありました。

同時発表された欧州消費者信頼感速報値は改善、米国景気先行指数総合指数(前月比)は同値、で、反応方向は過去傾向通りに本指標結果に従っていました。

なお、取引は事前方針が全て前提不成立でした。
これはこれで、現在のボラティリティの低さを踏まえれば、問題ありません。
なお、方針外取引で結果改善を見込んだポジションが利確できました。

1910米国中古700.png

1910米国中古800.png

次回本指標発表は12月19日24時の予定です。
以上

ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は 「1. FXは上達するのか」 をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
注記以上




広告以上


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