論拠はリンク先に詳述し、ここでは結論だけを抜粋・紹介しています。 リンク先の詳細分析記事は、現在のチャート状況や政治・経済情勢なんて全く関係なく、その指標とその発表前後の反応の過去パターンを調べていることがポイント です。
そのパターンによって、年間を通して勝つのがこのブログの方法論です。
こういう方法論が有効か否かは、 こちら に検証結果を纏めています。2017年は、取引を行った全ての指標の事前分析投稿と結果検証投稿を繰り返し、方法論としての有効性が確認できました。
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前週の成績を纏めておきます。成績を気にするのは、過去の分析が現在も通用するのかに注意を払い続ける必要があるためです。誤解を招かないように断っておくと、自慢したいからじゃありません。でも、月単位で負け越したことは、ブログを始める前にもっと雑な分析しかしていなかった2014年頃が最後だったはずです。やっぱり自慢したいのです。
?@ きちんと予習しておくこと、?A その通りに取引すること、?B その通りにならないときは取引しないこと、というのは、負けないためにやっぱり有効です。我々アマチュアには稼ぐノルマがないのです。我々のイメージするプロのトレーダーみたいに取引するには、彼らのスキルに対抗する裏付けが必要です。
さて、前週の分析は7勝5敗、前提を満たさず取引不可が6回でした。取引不可が多い週の分析勝率は低くなる傾向があります。前週の取引は7勝3敗、事前方針にない取引で1勝、前提を満たさず取引中止が3回でした。分析の成績より取引の成績が良くなるのも自然です。
とは言え、それで稼げたのはたったの19pipsでした。でも最近の反応程度が小さいのは、このブログのせいではありません。こんな時期も方向さえ当てていれば、いずれ大きく動くようになったときに稼げるでしょう。
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さて、今週は米雇用統計のある週です。
最近の米雇用統計は反応があまり大きくないので、以前と違う取組が必要かも知れません。というのも、以前は、この週に発表される指標が指標発表1・2時間後に指標発表前の水準によく戻ったのです。もちろん、戻りがよく起きたのは、それまでのトレンド方向と異なる方向に指標発表直後に反応した場合です。こういうことはいつも起きていますが、以前は米雇用統計の発表週の戻りは早く、それだけにこの傾向が期待できたのです。
9月3日（月） 米国休日
- 10:30 7月集計分 豪州小売売上高
市場予想がほぼ一定となっている前月比市場では、前回結果が良すぎたり悪すぎたりした翌月の発表結果が、市場予想を超えて反動を起こしがちです。がしかし、本指標では、このことをアテにすべきではありません。
本指標でも、前回結果が良すぎたり悪すぎたりした翌月の発表結果は反動を起こしがちです。けれども、本指標では、指標結果の上下動が大きすぎて、反動が起きても市場予想に届かなかったり届いたりの確率が中途半端でアテにできません。指標発表後の追撃で稼いだ方が良いでしょう。
その追撃の目安は、指標発表直後1分足の反応程度が、発表結果と市場予想の差にほぼ比例しています。ざっくり、その差が0.1毎に直後1分足終値は4.1pipsです。そして、平均的には過去に直後1分足終値より直後11分足終値が20％程度伸びています。 - 17:30 8月集計分 英国製造業PMI
過去の本指標発表直後の反応程度（平均値）は、主要国製造業景気指標で最も大きいことが特徴です。
集計月やその前月がGBP安やGBP高を絡めて指標結果の良し悪しを論じる解説が散見されますが、単月毎の本指標の良し悪しに、単月毎のGBP安やGBP高は関係ありません。また、本指標発表結果が前月発表結果より良くても悪くても、後日発表されるサービス業PMIや製造業生産指数が良くなるか悪くなるかは関係ありません。
事後差異の大きさと反応程度に相関が見受けられ、事後差異の大きさが3以上だったとき（頻度22％）、過去の直後1分足跳幅の平均値は37pipsに達しています。このように、指標発表直後の跳ねが前述のように大きい一方、直後1分足跳幅を超えて直後11分足跳幅が反応を伸ばしたことが97％あります。つまり、発表時刻を跨いだ危ないポジションを持たなくても、追撃で稼ぎやすい指標なのです。
9月4日（火）
- 13:30 豪州（RBA）金融政策
2017年以降、声明や総裁発言で繰り返し「当面の政策変更の必要なし」を言及しています。その結果、最近の反応は小さくなっています。
但し、RBAは「市場予想に反する政策変更」を行った前科が多い中銀です。直近5回の政策変更において、3回が市場予想に反しています。成長率が3％付近に達し、CPIが2％を超えるようになってくれば、指標発表直前のポジションオーダーに慎重であるべきです。
金融政策変更時の反応への影響持続時間は長いので、危ない橋を渡る必要なんてありません。豪州指標は、金融政策発表時に限らず、指標発表直前数分間に突然に大きく動くことがあるので、発表時刻が近づいて来たら、発表後の追撃に備えておく方が良いでしょう。 - 23:00 8月集計分 米国ISM製造業景況指数
NY連銀製造業景況指数がどうあれ、Phil連銀製造業景況指数がどうあれ、本指標結果の良し悪しのアテにすることはできません。NY連銀製造業景況指数もPhil連銀製造業景況指数も、ともに改善か悪化したときのみ、本指標結果が改善するか悪化するかとの一致率が70％を超えます。
そんなことより、直前10-1分足が10pips以上跳ねたら、それとは逆方向に直後1分足が反応する可能性が高く（期待的中率80％）、その場合も含めて直前10-1分足が直後11分足の方向を示唆している可能性が高い（期待的中率77％）ことが重要です。更に、直後1分足跳幅が陽線側に20pipsか、陰線側に8pips以上だったとき、直後11分足跳幅はそれらを超えて反応を伸ばしがちです。
そうでない場合は、注目度や重要度が高いと位置づけられる指標なのに、意外に反応が小さくなりがちです。
9月5日（水）
- 10:30 4-6月期集計分 豪州GDP
過去の平均的な指標発表後の反応程度はかなり大きく、その反応方向は発表結果の市場予想に対する良し悪しに非常に素直で、反応は一方向に伸びがちです。その平均値は、事後差異が0.1毎に、直後1分足値幅は6pips反応しています。直後1分足値幅に対し、直後11分足は28％伸びがちです。
けれども、そうしたことが起きた回数だけを見ると、直後1分足を超えて直後11分足が一方向に伸びたことは決して多くありません。だから、指標発表後の追撃には工夫が必要な指標です。指標発表後は、上下動のタイミングをうまく捉えるしか勝ちようがありません。過去の反転率の低さ（頻度10％）や、事後差異との方向一致率の高さ（95％）を踏まえると、方向は事後差異と同じで、直後1分足がまだ17pips以下のときに追撃を始めないとケガの元です。再追撃は、指標発表から1分を過ぎてから、直後1分足終値よりも戻したときだけ追撃し、同終値を超えたら利確を繰り返す、という方法が良いでしょう。 - 17:30 8月集計分 英国サービス業PMI
本指標発表に先行発表される製造業PMIの良し悪しは、本指標結果と関係ありません。また逆に、本指標結果の良し悪しは、後日に発表される小売売上高指数の良し悪しと関係ありません。これらの結論は、一方を前後3か月ずらしても同じです。但し、2か月前のEURGBPにおけるGBP高／GBP安は、本指標結果の改善／悪化を示唆している可能性があります。注意すべき点は前月ではない点です。
直前1分足跳幅が10pips以上だったことは過去10回（頻度24％）あり、このとき直前1分足と直後1分足は逆方向に（方向一致率20％）小さく反応（直後1分足値幅14pips）しています。それ以外の場合は、指標発表直後に大きく跳ねることがあるので、発表時刻を跨いだポジションは避けた方が良いでしょう。
9月6日（木）
- 21:15 8月集計分 米国ADP雇用統計
週次失業保険申請件数は毎週木曜に発表されています。この指標内容のひとつに、4週平均失業保険受給申請というのがあります。4週平均失業保険受給申請数は、原理的にADP民間雇用者数とは逆相関の関係があります。この逆相関関係は、過去89％成立しています。 - 23:00 8月集計分 米国ISM非製造業景況指数
4?非製造業景況指数の事後差異＋2?事業活動指数の事後差異＋1?受注指数の事後差異＋1?雇用指数の事後差異＋1?価格指数、という判別式が有効です。ここで事後差異とは、発表結果ー市場予想、のことを指しています。直後1分足終値は、この判別式の解が1につき0.9pipsぐらい反応しがちです。
指標発表直後の数分間は、直後1分足と直後11分足の方向一致率が高く、且つ、後者跳幅が前者跳幅を超えて反応を伸ばしたことが多く、早期追撃開始・早期決済です。
最終的に直後11分足は、直前1分足と逆方向に伸びることが多いので（期待的中率66％）、指標発表から1分を過ぎたらそのことを念頭にポジション方向を考えましょう。
9月7日（金）
- 21:30 8月集計分 米国雇用統計
最近の反応は小さいので、大きく反応する指標だと思っていると、利確の機会を逸しかねません。そこに気を付けた方が良いでしょう。指標発表後1分を過ぎて指標発表直後1分足跳幅を超えたことが多く、ここで稼ぐ指標です。
本指標は、世界中のプロが大きな資金を投じて取引しているせいか、定型的な分析では捉えられない急変や再急変がよく起こります。その結果、最終的に分析通りになったとしても、数10pipsの逆行が起きると、損切しない訳にはいきません。最近は、そういうことが少なくなりましたが、それでも危ない指標であることに変わりありません。そういう特徴が際立つ指標です。
以上
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本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は 「1. FXは上達するのか」 をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
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