2014年10月の記事
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私の観光ボランティア活動
こういう仕事をしていると、月に一度くらいの割合で、ボランティア活動の勧誘？を受けることがあります。その度に色んな団体やグループがあるんだなぁと思います。しかしながら、たいていはお断りします。理由は自分で決めたボランティア活動があるからです。それは大きく３つあります。１つ目は、外国人観光客に関するものです。私は仕事柄出張が多く、成田空港の利用機会が多いので、出発前の１時間と到着後の１時間は空港内で迷っている外国人に声をかけて手助け（出来る範囲で）をする、というものです。カタコトの中国語で主に中華圏からの観光客に声をかけます。もっともこの活動のお陰で知り合いが増えたり、困っていることを把握できるので、それらを事例としてセミナーや雑誌の連載で紹介したりします。（一石二鳥です：笑）２つ目は、やはり観光関連で観光立国と言いつつ現実には外国人観光客の恩恵はどうしても大都市や有名観光地に偏ってしまうのが実態です。やはり地方に恩恵が広がって地本の活性化につながらなければたとえ外国人観光客が2,000万人を超えたとしても成功とは言えません。そこで、毎月２回、中国語の動画サイトやブログやＳＮＳなどを使って、日本全国の地方の温泉を紹介しています。（場所はこちらの判断で好き勝手に選んでます）別にアクセス数を稼ぐのが目的ではなくて、今まで中国で活動して来て付き合いのある中国企業の経営者や幹部の方々約800人にアップした情報のリンクを送信して観てもらうようにしてます。毎回１－２割くらいの人たちが見てくれているようです。この効果は、訪日旅行となって現れます。３年続けているので、これがきっかけとなって訪日旅行した人たち（企業など）が3,000人を超えました。平均すれば年に1,000人くらいの成果が認められます。３つ目は、かれこれ１５年も中国関連のビジネスをしているので、中国の各地の小学校や幼稚園で「避難訓練」「防災訓練」を実施しています。これはお世話になった（なっている）方々からの依頼や紹介で年に数回程度、引き受けています。何しろロクに避難訓練ができる教師がいないので、父兄たちからも感謝されます。さらに日本の教育のイメージが向上するせいか、そうした父兄の方々が訪日旅行に来てくれるようになります。このような活動をしていると、自分の周辺の人たちに対して、自分が役に立てること活かすのが双方にとって好循環だと実感するようになりました。逆に人に誘われて無理して参加したボランティア活動は長続きしませんでした。（大義名分ばかりが大き過ぎたりして…）全国の様々な観光関連の団体でも、よくボランティアを活かそう！と募集開始したりしてますが、募集団体の方が「これとこれをやって欲しい！」とかあまり細かく決めないで、ボランティアする人が選べたり、または「こういうボランティアがやりたい！」と提案して実践できるような（人から強制されないような）仕組み作りの方が大事だなと思います。どんなもボランティアでも続かなければ意味がないので…。＝＝＝今日は、某団体でこんな話をしてみました。反応は、、、ハッとした顔の人たちと、困った顔つきになった人たち、、、半々でした（笑）。★レジャーサービス研究所のホームページ★
2014/10/14
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中国人観光客対応「おもてなしのストライクゾーンを広げよう！」
今年の４月から大型商業施設のインバウンドセミナーに呼ばれる機会が急増しました。この10月からの免税品目拡大に向けての準備のためです。多い日は一日３回。午前中に１回。午後に２回目、閉店後に３回目、、、という具合です。こうしたセミナーで講演すると、それぞれの現場スタッフからの質問で共通するものが多々あります。特に多いのが中国人客のマナーに関してです。「写真撮影禁止なのにスマホで撮影してしまう」「飲食物持ち込み禁止なのに…」などなど、禁止お断り事項を無視した行為に関してどう断れば良いのか？という質問が多数あります。これはおもてなしを重視する施設ほど深刻な様子です。しかしながら、これはおもてなし力が問われる事例でもあります。ポイントは、「どのように断るか？」で考えるか？ではなく、「どのような代案を提示するか？」です。店内では飲食できないけど「こちらでどうぞ」と店先（付近）のベンチにご案内する。写真撮影禁止は、他の客の迷惑になるからなので、店の隅に撮影ＯＫな一角を設けて「こちらでどうぞ」とご案内する。（それもダメなら店先で撮影してあげる）禁煙なら喫煙できる場所を調べておいて教えてあげる、、、。所作と敬語ばかりきれいでも、おもてなしにはなりません。こうした代案を用意＆提案できるかどうか？の方がはるかに大事です。普段は「お客さまの気持ちを察して…」と言いながら、中国人客になると「マナーが悪い」という印象や固定概念が大き過ぎてその先のおもてなしの思考がフリーズしてしまう、、、（心の中では排除したい衝動に駆られている）そういうケースが見受けられます。理由は「おもてなしのストライクゾーンが狭い」のだと思います。ファーストフードやコンビニならいざ知らず、一流商業施設の場合、広げなければ儲からないのは目に見えています。日本の小売業が生き残って行くためには、このストライクゾーンをいかに広げることができるかどうか？これがテーマだと思います。（斉藤茂一）日経ビジネスオンラインにて「インバウンドビジネスが熱い！」インタビュー連載中！★レジャーサービス研究所のホームページ★
2014/10/12
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外国人観光客のリアルな情報を学ぶインバウンドセミナー
久しぶりに公開セミナーでの講演のお知らせです。来たる10月20-21日に開催される「やまとごころｊｐ」主催の＜第３期 インバウンドビジネス基礎講座＞にて講演します。これからインバウンド関連ビジネスを始める方やインバウンド業界全体の最新事情を把握したい方々にお勧めです。第３期インバウンドビジネス基礎講座外国人観光客をどのようにして集客したらいいのか？それにはどんな告知をしたらいいのか？店ではどんな接客をすればたくさん売れるのか？などなど、インバウンドにまつわるノウハウと言うのはなかなか把握できないものです。残念ながら、これらを全部知っている日本人は一人もいません。諸外国ごとの事情が違いますから、それらを全部把握するなんて不可能だからです。私の場合は、中国を始めとする中国語圏ならわかりますが、インドネシアやタイの諸事情には詳しくありません。それはその専門家に聞きます。こうしたインバウンドセミナーの良いところは、同じインバウンド業界の中でもそれぞれ違う分野の専門家を招いて話を聞くことができることです。なので、一般的なセミナーに比べて「情報の偏り」が少ないのが特徴です。例えば、「ＳＮＳ、ブログを使った外国人への情報発信」というようなセミナーは多いですが、それだけ聞くと、ＳＮＳとブログが全て、、、と感じてしまいがちです。もちろん、そんなことはありません。ＳＮＳだけでうまくいけば今頃日本は観光大国になっているはずです。イベントだけやっても効果はありません。たいてい、海外で行われる観光イベントに集まる客の約半数は「サクラ」です。（地域によって違いますが、多かれ少なかれ…）フリーペーパーだけ掲載しても同じこと。発行部数１０万部と言われて掲載したけど、まったく集客できなかった、という声を聞きます。発行部数はあてにならないものです。本当は「何人の外国人観光客の手に渡ったのか？」が必要で、実態は、発行部数の良いところ２０％くらいです。では、どんなブリーペーパーが良いのか？実は５０％以上のものもあります。などなど、こういうリアルな情報は、実際にやった人たちやお金を使った企業しか知りません。（私も、セミナーで教えてもらいました）マスコミ情報、ネット情報以外のリアル情報を収集するにはやはりこうしたセミナーがお勧めです。私も、書籍や雑誌の連載で書けないこと、書かなかったことなどリアルな事例を紹介したいと思います。★レジャーサービス研究所のホームページ★
2014/10/10
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外国人観光客用アプリがダウンロードされない理由
今回の国慶節には３組の団体を誘致しました。せっかくなので、様々な実験に協力してもらいました。その一つがスマホのアプリ検証です。各商業施設や地方の観光地が用意するスマホの外国人観光客用のアプリを日本に滞在中にどのくらいダウンロードしたか？または、使いやすかったのはどれか？というものです。結果は約８割の人は１つしかダウンロードしてませんでした。ほぼ全員がダウンロードしたのは、「Japan Connected-fee Wifi」でした。今までは施設ごとにWifiがあって、それにつながるのに毎回面倒な「登録手続き」をしなければならないので面倒でした。しかし、これは一度利用登録をしておけば、日本に滞在中にどこで簡単にWifiをつなぐことができる優れものアプリです。Wifiさえつながれば、その後は自国企業が運営する日本の観光のサイトを見てます。または事前に専用アプリをダウンロードして来ます。移動に合せて「○○県のアプリ」をダウンロードするか？と言えば「ＮＯ」です。これは商業施設でも同じこと。逆の立場になればわかります。中国に旅行したとして、それぞれ地元の業者が開発した「上海観光アプリ」「杭州観光アプリ」をダウンロードするでしょうか？多くの日本人は事前に日本でダウンロードして（日本で言えば）「地球の歩き方」のようなアプリを使います。理由は簡単で外国で外国製のアプリをダウンロードするには勇気がいるものです。（セキュリティなどの問題）日本は安心安全のイメージが高いとは言っても、インターネットの世界では別です。他国と同様に危険が潜んでいますし、中国人観光客もそれは熟知しています。だからWifi接続後は、使い慣れた「C-trip」などの中国の旅行サイトから日本に関する情報を確認しながら活動してます。こうした本当の実態を考慮してアプリを作成するべきです。むやみにお金をか過ぎても無駄になる可能性は大です。最低限必要なのは、外国人観光客が自ら積極的に調べた時にきちんと外国語で表示されるサイトがあればＯＫです。よくアプリ開発業者は「５万ダウンロード達成！」とか報告してきますが、実態は本当のユーザーは５割程度です。（もっと少ない場合も…）上記のNTTBPが運営する「Japan Connected-fee Wifi」でさえ昨年11月にサービスを開始して、現在、およそ10万ダウンロードと言われています。（うち約４割は日本人）これほど便利なアプリにも関わらず、やはりダウンロードには慎重になるのがわかります。相手の立場に立って考えてみる、、、もし自分だったらで考えてみる、、、インバウンドビジネスにはそういう視点が大事ですね★レジャーサービス研究所のホームページ★
2014/10/06
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