2012年04月の記事
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懲りないGMに戸惑ういすゞ
またGMがちょっかいを出してきたと報道された。これをちょっかいというと起こられるかも知れないが、いすゞにしては迷惑なのかも知れない。過去に30年ほど続いた資本と技術提携を一方的に破棄したのはGMである。それがまたいすゞに同じような提携話を持ってきたのだ。狙いは小型トラックとディーゼルエンジン技術である。アジア地域での販売快調を受けタマ不足に悩むGMが見えてきた。小型トラックは発展途上国では必要不可欠の車、しかもディーゼルエンジンこそ切り札である。そんな魅力を百も承知のGMは金の力でいすゞをまた手元にしようとしている。日本技術を高く評価されるのはよいが、そうもころころを心を変えて擦り寄ってくると信用できないとなりそう。もともとディーゼルエンジン技術は長年の蓄積を要するところ。ガソリンエンジンも技術が必要だがディーゼルほどではないとされる。大型から小型エンジンまで幅広くディーゼルをやっているいすゞは世界に誇るメーカーである。GMをいすゞが蜜月を過ごしたのは資金不足に陥った時期からである。すでに現在は好調は実績にあるからもう無縁かと思っていたらまたである、と思っていよう。それでもアジア市場の大きさはいすゞには魅力である。この辺が苦悩の種で、今回即座に決断できない事情なのだと思う。今後アジア、それもインドなどが広まる市場とすれば、拠点のないいすゞにすればGMの力を借りた方がよいのも確か。休日の中で首脳陣は頭に汗かきながら思案しているに違いない。
2012.04.30
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安全運行を側面から支援するシステムが急務である
連休中に心配されたバス事故が起きてしまった。高速道路を経由して観光地、地方都市へ出かけるツアーバスは安さが売りで人気が高い。裏を返せばJRなど電車を利用する費用が出せないという不況の影響がある。帰省でも旅行でも少しでも旅費を安くしたい気持ちが働くのだ。首都と地方都市を結ぶ、とくに東名を使う名古屋、京都、大阪間のツアーバスはドル箱でもある。その運行はほとんどが深夜バスで、渋滞を避け、かつ到着先の時間の節約、宿泊代の節約などになるからだ。思うに良くこれまでに大事故が起きなかったとぞっとする。運行の歪みとも言えるものだが、今回の事故は氷山の一角、このままにしておけばまたいつか繰り返すこと必至であろう。根本的な解決策は景気を復活させることだ。金回りがよくなれば何も無理してツアーバスを利用する必要はないのだから。結局は為政者の責任問題へとなって行くのだ。しかしもう少し運行と技術面で解決策を練る必要がある。これは早急にだ。高速バスといっているように高速道路上ではスピードが高いので事故も大きくなる。だから高速上では安全運行を義務付けることが必要、行政側からと道路側の2面から対策すべきだろう。行政側からは居眠り運転防止装置の取り付けの義務付けがある。アルコール運転防止もあるが、居眠り運転も事故の元、早期に装着を義務付けることだ。ツアーバスも定期トラックも完全に装着すべきであろう。これがない車は高速禁止に。そして道路側はITCの発展型で高速自動走行装置の義務付けである。特に業務で運行する大型車両（バスやトラック）中心にまずは装着させること。高速道路側が未整備なので早期に走行システムの敷設が必要だ。本来なら新東名に自動走行装置を敷設しておくべきであった。走行路線キープ、速度キープ、前方車間距離キープ、など技術面ではもう今は何も障害はない。費用が必要なだけである。これこそ税金投入を前提に利益者負担も考えに入れ、徴収すればよい。最先端の自動走行装置の開発と敷設、これが日本技術の世界アピールに貢献することは間違いない。国土交通省や自動車工業会などは、どうしてこれを積極的に提案しないのだどうか、よく分からない。世界最先端技術を装備した日本の高速道路というPR効果は非常に大きいと思うのだが。自動車立国という言葉が数年前にあったが、その面影はどこに消えてしまったのか。
2012.04.30
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今日が我が家の記念日になるかな～
すごく単純な出来事なのです、春休みのお遊びとして。取り組んだのは何でもありません、LED電球の初導入です。我が家の電球、蛍光灯が切れることが何度もあり、ホームセンターに出かけた。そこでいろいろ見ていて気が付いたのはLED電球の安さでした。蛍光灯タイプの2倍の値段でLED電球が買えるようになっていたのでした。それなら実験を兼ねて使ってみようと思ったのです。4Wタイプなので暗いためリビング用ではないのですが、とりあえず常夜灯のところをLEDに変えてみました。電球タイプなので口金がそのまま取り付けられるため、躊躇なく取替えです。今後、この初導入LEDがどの程度持つのか調べてみたいと考えたのでした。ケースには40000時間持つと書かれています。本当なら蛍光灯タイプの10倍は持ちますので、2倍の価格でもはるかに安いことになります。しかも消費電力も4Wでこれまでの12W蛍光灯に比べても1/3なのです。要するにいまはLED電球に変えるときがやってきているといえるでしょう。こんな価格になったのは想像以上に早いと思います。昨年まではこれより2倍以上の1900円ほどしていたように思います。一気に半分以下に下がったのですから驚異的でしょう。これならLEDメーカーも利益が取れなくなりそうで、先行き明るい見通しがありませんね。液晶テレビと同じ道を歩むように思えます。アジアメーカーのLED素子が出てくるようになり、1/3、1/4の価格で入手できるようになったと思われます。で関心というのは、安くなったが寿命も短くなったのではないかということ。ですので試しに使ってみようと踏み切ったのです。で、予想外に早く壊れたら報告しましょう。みなさん乞うご期待ではないでしょうか？ではまだまだ春休みが続きます、どうぞ骨休めをしてください。
2012.04.29
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これぞ日本技術と威張れそうな映像技術に期待
JVCは映画の映像処理の受託に本格的に参入するという。その技術とは2D→3D変換技術である。同社の2D3D変換技術は独創的なもので業務用分野では定評がある。すでに専門機器を業務＆民生向けに販売もしているが、それが2D映画のハリウッド系に認められたのだろう。ハリウッドは改めて3D撮影をするのは予算的というよりもアーカイブ的に難しく、それなら2D3D変換を利用して、過去の作品を3D化しようと考えている。その映像にうるさいハリウッド系映画会社がJVC技術に目をつけたのだから凄いこと。すでに作品をしてロボコップなどの2D3D化を始めているとされるが、映像信号の解析とその3D効果作りのソフトウエアは日本ならではのきめ細かさが反映したもの。これぞ日本人ならではである。今のところ他のメーカーの2D3D変換機は多く出回っていないので、同社の技術レベルのPR、業績に貢献すると思われる。ただしあくまでも2D3D変換による3D作品である。本格的に3D撮影する作品に比べれば効果はほどほどなのであまり大きな期待をしない方がよい。ちなみに3Dブームは家庭用の場合いまは去っていると見る。薄型テレビの中でも3D離れでむしろ4Kへと歩を進めている感じだ。特に東芝は4Kモデルの充実化に走っており、裸眼3Dつきの高級モデルほか、順次次のモデルの投入などを考慮しているとされる。ソニーも4Kモデルの投入を表明しているし、プロジェクターは4Kを民生用に発売中だ。当のJVCも4Kプロジェクターを製品化、ソニーとは方式が異なるものの、HDソース中心の今では十分にその成果を実らせている。ちなみにHD→4K変換技術に関しても、同社には優れた映像技術があり、プロジェクターで実績を上げている。なお、8KプロジェクターもNHKとの共同開発で具体化しているメーカーである。映画産業界では3D作品が重要なアイテムであり、上映館の普及もあって、今後ますます2D3D変換システムが求められるであろう。過去の名作が3Dになり戻ってくると考えるだけでわくわくするから楽しい。
2012.04.29
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いよいよフリーゲージ電車が実用化されそうだ
JR西日本が北陸新幹線の2025年開業に合わせて、フリーゲージトレイン（FGT）の採用を決めたと報道された。FGTは在来線と新幹線の両方の線路を走行できるユニークな電車である。両者は線路幅が大きく異なるため、走行しながら自動的に車輪幅を帰ることが難しい。鉄道研究所が長年研究を行なっているが、いよいよ実用化にゴーサインを出したということで注目される。もっとも北陸新幹線の富山と大阪間の区間は2025年開通予定である。今からまだ11年も先なのでその間に実験から実用化試験を経て、採用に至るというスケジュールなので対応可能ということだろう。なお北陸新幹線は長野から富山間は今年度末に開業の予定で工事が進んでいる。ちなみに、長野新幹線という呼び名は便宜上のもので、正しくは北陸新幹線なのだ。つまり、長野は通過駅という位置づけで、長野開通は例の冬季長野オリンピックに合わせ急遽開業したものである。今回のFGTが実用化できれば今後の新幹線計画の強い追い風になるとされる。それは在来線と新幹線の相互乗り入れが可能になるためだ。北陸新幹線の場合も、富山と大阪間を乗り換えなしで同じ車両に乗っていれば到着と便利さが特徴になる。ちなみに敦賀と大阪間が在来線走行となる。この間のスピードは現在の在来線特急と同じなので時間短縮にはならない。乗り換え時間がなくなる分だけ早く着くことにはなるが。今後新幹線誘致を行なっている地方は、在来線の線路を生かしつつ、新たに作る新幹線と相互乗り入れとする計画を出しやすく、利便性も打ち出しやすいので営業計画が立て易い。まあそれほどたくさん計画が出るとは思わないものの、ともかく新幹線誘致がしやすくなったことは間違いない。なお、FGTを使わない場合は、山形新幹線のような3線路方式というものが既存である。在来線の線路を元に、外側に1本線路を追加、そこに新幹線車両を通すのだ。もっとも車両が幅広くなるわけではなく、というか線路脇の設備が在来線向けなので車両幅は同じにしておくことが肝心なのである。技術面からはもちろん3線路方式の方が採用しやすい。だから山形新幹線はこうなった。FGTは技術面で大きな壁があるものの、線路や構内設備を改造する必要もないので、全体的にコストが安くなるといわれる。ともかく世界でも初のFGTが実用化されるということ、これは日本技術の高さを知らしめることになりうれしいことだ。
2012.04.28
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修正に応じたディレクターの勇気に応援を
大河ドラマ担当のディレクターの会見が報道された。今回の低視聴率に関しての会見である。視聴率が低い原因の1つは物語が分かりづらいこと。これは平家物語だから当然といえばそうなんだが、これは手の施しようがない。最初にこの物語をやろうとしたところまで戻らないとだめだから。現在の時間軸に沿っていなかったと言ってもよいだろう。もう1つの画質に関しては修正してきているという。手当ては2月の中旬から行なっているというが、その手立てがコントラストを高めたことと。暗いシーンが最初に続いていたことも不幸といえば不幸だったが、活気のあるシーンが欲しいところにそれがないというのも堪えただろう。コントラストを改善させるというのは分かる。もう少しテレビ的なメリハリが欲しかったから。ただ先週もすこしチェックしてみたが、まだハイビジョンらしさを生かしているとは思えない。もっとフォーカスをシャープな印象で見せるような手立てが欲しい。今後はみやびやかな衣装になってくるので画面が綺麗になると、これに期待しているようだ。逆な見かたをすれば汚れが目立ったところを懸念していたとも受け取れる。こうした一発勝負のドラマは最初が肝心で、続けてみてもらえるかというのは最初に綺麗、楽しそう、といった要素をド～ンと出さないといけない、これが不足であった。それでもドラマの中途から方針を帰るというのは彼らにしては英断である。演出陣を説得しなければならないので相当な労力を要したと思われるからだ。しかし薄型テレビが大画面化している中でリアル性を求めることは正しい。かなり周囲の出来映えが見えてしまうからだ。手抜きなんてすぐに分かってしまう。それだからこそ映画的にして周囲をぼかそうと試みたのだろう。今回はすこし先回りしすぎたのだ。時間が経過して振り返ったとき、平清盛が嚆矢だったと言われるのではないかと思う。これから視聴率が急に挽回できるとは思えないが、少なくとも視聴者の声が届いたということは非常に良いことだと思うのである。
2012.04.28
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8Kを実現したプラズマディスプレイが登場
プラズマディスプレイの最高性能を狙ったモデルが開発された。これはパナソニックとNHK技術研究所の共同開発である。今日報道陣に発表されたもので、画素数はフルHDの4倍、要するに8Kである。画面サイズはさすがに小さなものでは作れず、145インチになる。同社はすでに150インチで4Kを業務用に発売していたから延長上に8Kがあったことを裏付ける。もっとも2倍の4Kに比べさらに倍数なのでその画素ドライブ技術の開発が難しい。この技術開発にNHKと共同で取り組んだということになる。プラズマパネルの場合、画素をあまり小さくすると自発光しなくなる弊害がある。だから単に画素数を増やせばよいというような単純には行かないもの。最低の画素（ピクセル）サイズを維持しながら、かつ全画面で表示時間の遅れが出ないようにしないといけない。このバランス設計と作り込み、ドライバーICなどの技術開発が障害であったわけだ。8K表示機器はすでにプロジェクターなどでは実用済み、一部業務用で試験運用されている。液晶パネルはシャープが昨年開発発表しており、プラズマがしんがりというわけ。手軽に大画面、高精細だけであれば投写型プロジェクターの方が有利だ。価格も安上がりになる。それは直視型より拡大投写という理屈からくるメリットである。このことは初期の薄型テレビの大型でも同じであった。その後薄型テレビの量産が進むにつれ、プロジェクターと価格的な劣勢がなくなって行ったのはご存知のとおり。もっとも画質をキープしながらという基準を設けると、プロジェクターの方が結果的には安くなるのは今でも続いている。大画面、高精細、高画質という基準を設けていくと、直視型はどうしても需要もそうだが、量産が難しくなり一気に高額になるのだ。まあ直視型のメリットは明るい環境でも映像鑑賞できることにある。プロジェクターはスクリーンなどの周囲を暗く保つ必要が出てくる。さて4Kが家庭用機器で話題になって来ているが、さらに精細度の高い8Kの目的はどこにあるのだろうかという疑問が浮かぶ。NHK技研は次世代の映像機器を目指して開発を進めており、スーパーハイビジョンという愛称をつけて親しみやすさを訴求している。そこではハイビジョンの次の映像＆放送システムを考えている。一時は4Kシステムをスーパーハイビジョンとしていたが、中途半端ということで止め、8K一本に絞った経緯がある。これはSDからHDへと移行した過去の例をもとに、4倍化でないとインパクトがない、という経験値による。プロジェクターとスクリーンによる4Kと8K映像を見比べてみると分かるが、200インチ、300インチとなると4KはHDと差が少なく感じまだインパクトが少ないと思うこと。それが8Kとなると凄いという感覚を覚えるようになり、やるなら8Kだろうと誰もが考えるのだ。次世代放送システムの開発なのだから障壁の高さが高い方がおもしろいに決まっている。SDからHDへという過去の開発時の熱中度よもう一度なのだろうと思う。相当に難しい技術開発だからこそやりがいがあるのだ。もちろんいつかは放送システムとなり、実際にテレビ放送が始まると思われる。それが今のようなテレビ放送という形態になっているかはまったく分からないが、映像機器としての開発と成果は後輩への置き土産になることは間違いない。ただ過去のHDで孤立してしまったようなことだけは避けなければいけないであろう。
2012.04.27
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50年も黒字を確保してきたすごい会社だった
任天堂が上場以来初めて赤字になったと報道された。携帯ゲーム機の販売不振が原因なのは分かりきっている。特に予想に反したのは3Dゲーム機の販売であろう。ニンテンドーDSと3DSの2枚看板で業績を伸ばす心積もりが誤算に終わったのである。今回の件は一昨年から仕掛けた3Dの総決算的な意味合いがあると思う。要するに3Dブームが収束したのである、と。冷静に振り返れば3Dで成功しのは映画興行面だけ。それを家庭に持ち込もうとしたものの、仕組みと効果でずれがあったのだ。電子シャッター式の手法が煩わしいと認定されたことになろう。逆に言えば、電子シャッター式ではない方式に見直しの余地があることでもある。偏光フィルター式の薄型テレビが伸びる可能性が浮かび上がってきた。3Dブームという大きな流れはなくなったものの、根強いファンが残り、注目され続けることもありうると。他では携帯ゲーム機を購入するという流れが大きく変わったことも原因だろう。モバイルゲーム機は特定のモデルに集中する傾向が強く、人気ゲームを抱えればヒットする。逆に人気ゲームが投入できなければ一気に消えていくという構造である。ニンテンドーDSなどにヒット作が少なく、PSP陣営に負けた。さらに携帯電話のアプリのミニゲームに負けたこともある。携帯のスマフォに簡単な時間つぶし用のミニゲームがヒット、そこをグリーやDeNAなどが収穫したのだ。無料ということもヒットの裏側だが、要するに任天堂はこの市場変化を見誤ったといえる。もし同社がスマフォ向けゲームを投入していれば、と悔やまれる。もっともゲーム開拓に強い力を秘めている同社だけに、これでおしまいとは思わない。必ず何かを仕掛けてくると思うし、期待もする。やらなければいけないことはわかっている、スマフォやタブレット向けゲームの開発、投入である。復活するにはこれしかない、のであるから。IT技術、通信技術の精通した社員が必要だが、その陣営を抱えているか、早急に社内の見直しを行なうことが肝心である。
2012.04.27
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またいい加減な記事を掲載したマスコミに疑問符だ
今日のマスコミのウエブにかなり危うい記事が載った。それが4K2Kテレビの支援風な記事である。分かったような気持ちで、本当はわかっていない、というような感じの記事である。4K2Kという言い方もやめたほうが良い、言うならば4Kだ。薄型テレビとプロジェクターが4K対応化し、ソースがない中で苦労していると書いているが、その取材先はどれも製品化したメーカーのみ。こんなに大々的に記事にするなら、製品化していないメーカーも取材して公平さを期すべきだろう。まずこれがいただけない。それにもう1つ。4Kプロジェクターの方が如何にもダイナミックレンジがあるような画質評価が前提というのがよくない。だいたい画素数が4倍にもなると光の利用効率が下がるのでダイナミックレンジの確保は難しくなるもの。そうした検証もなく、ただメーカーの言い分をストレートに記事にしているはよくない。そして画素数が高いほうが好ましく、精細度の高い映像を見るともう戻れない、というとろこの対象に新旧iPadの例をだすのもおかしい。画面サイズがまったく違うなかで同一視で比較するのは視覚的要素を無視している。それにiPadで言えばダイナミックレンジの広いのはiPad2で新iPadはコントラストが低い、理由は画素が小さくなったことで透過率が下がったからだ。だからバックライトの能力を高め、バッテリーを大きくして対処した。マスコミ、とくに日本を代表する新聞が公平性を無視して報道するのはどうかと思う。いや公平性などない、と開き直っているならそういう意思表示をすべきである。それならこうした記事を掲載しても納得する。経済の活性化を願っているマスコミ、そういう姿勢で記事作りをやったのだと思うが、これはPRです、と明記した方がよいと思う。こうした記事つくりに同調する〇〇評論家もどうかなと思う。恐らく公平に冷静に2Kと4Kのプロジェクターを比較していないのではないだろうか。確かに4Kモデルは4Kソースを入れ、リアル表示したときの画質は良好である。でも今はソースがほとんどないので宝の持ち腐れ状態なのだ。
2012.04.26
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購入者がデータ公開して何が悪いかだね
太陽電池の実データ公開が注目を集めている。SBエナジーのホームページで北海道に設置した各社の太陽電池の発電実績を公表しているのだ。実際の発電実績を瞬時から日ごと、月ごとと貴重なデータを世間に公開した。これは非常におもしろいが、逆にメーカーへのプレッシャーも相当なものと思われる。世界を代表する太陽電池メーカーの大部分が同じ条件で実績が公開されるのだから。すでに2月、3月の実績が掲載されているから見てみるとよい。意外なメーカーがかなりの実績を見せていておもしろい。発電効率はメーカーカタログ値しかいままでなかった。だから購入者はそれを信用するしかなく、実績が欲しかった中での公表なため関心が高い。2月3月の実績は北海道という地域性を考量する必要があろう、つまり寒い季節なこと。その中で発電効率が高かったメーカーがソーラーフロンティア製である。このモデルは大体において成績優秀なようである。おもしろいのは2月と3月のデータで2月と成績逆転しているメーカーがあること。例えば京セラとシャープ、いずれも国内トップメーカーの2社である。これが2月では苦戦しているが3月になるとかなり成績を改善したということだ。これは両社の営業、技術陣が何らかの対策で走ったと思われる。ライバルよりも成績が悪いこと、これがトップの逆鱗に触れた可能性が高く、ひょっとしたら製品を入れ替えたかもしれない、なんて勘ぐることができるのだ。同じ場所に同じように設置され、同時の比較データが示されるのだから異論の余地がない。それならば先の製品は不良でしたといって交換するしかないであろう。推測で言えば最高峰のえり抜きパーツを投入してきたと思っても良いかも知れない。これがもし可能ならば、他社も必至で対策に乗り出すと思われる。果たしてSBエナジーはこうした裏側を公開するのだろうか？いずれにしても同時比較、同一条件比較、それも購入しての比較だから、メーカーの口出す余地がない。これ、昔の「暮らしの手帳」を思い出す方も多いだろう。そう今やっていることは暮らしの手帳版なのである。そういう意味ではメーカーに屈せず頑張って欲しいと思うのだ。
2012.04.26
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禁煙誓約書を出させるという企業の出現
社内では禁煙を、これが行過ぎてか、禁煙誓約書を提出させるのだと。これがあのサムスン電子であるから驚く。韓国人は日本人を違っていまだに喫煙する人がかなりいる。日本に来ても街中で喫煙できなくなったと嘆いているくらいだ。禁煙したらとすすめるのだが、なかなか実行に移らない。それほど喫煙国家なのだ。その国で禁煙を半ば強制的に実行するのがサムスンであるという。会社内はすでに前面禁煙、そのため屋外に出て喫煙するのだと。ただ半導体工場は埃を極端に嫌うのでもっと禁煙が徹底しているともいう。そんな流れで新たに入社時に禁煙誓約書を提出させるというのだ。日本なら人権無視といわれそうな感じだが、サムスン社員に成りたい人が多いからこれが通用する。誓約を破ったら即座にクビだそうである。禁煙してもらわないと会社の損害という考えもおもしろい。社員の健康は会社の財産で、病欠されてしまったら損害というのだ。確か二個の考えは正しいと思う。健康的に働いてもらったほうがアイデア出てくるし発展に貢献するからだ。逆に考えれば、激烈な仕事社会であるということでもある。健康に留意しないといけないほど毎日の働き方が猛烈ということになる。朝早くから出社し、夜遅くに帰る。場合によっては土曜も日曜も出社する、それがサムスン社員の日常である。率先して出社しないと置いていかれ、後釜は目白押しで即座に交代要員で埋め合わされる。社内競争が目に見えないどころか、目に見えているのだから強い会社になるわけだ。むろん休日出勤しても無給である。請求しないのだ。なぜそうするか、そうしないと昇格が難しいからである。少しでもライバルを出し抜くこと、これが彼らのセオリーなのである。日本の社員が聞いたらだれも就職したいと思わないであろう。それに組合が許さないはずである。でもサムスンに組合はない。会社に楯突けばクビが待っているのだ、文句なく。一度はサムスンで、これが学生の合言葉になっている構造だからできる。そんな内情がときどき暴露されるが、かの国で暴露されることはほとんどない。だって言っても始まらないのだから。
2012.04.25
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オリンピック放送に新時代がやってきた
今夏行なわれるロンドンオリンピック放送に新しい動き。NHKと民放の両者ともオリンピック中継放送をネットで配信するという。かなり大掛かりに配信する予定のようで、新たなスポーツ中継の在り方を示す。オリンピック放送は毎回繰り返されるものの、その放送権は上昇の一途で放送局を悩ましてきた。それに合わせて視聴者が増えている状況ならそれも吸収できるが、日本のように高齢化社会では伸びは期待できない。だからこの高額費用を回収する目処が立たないのである。これをすこしでも打開しようというのがネット配信放送への取り組みという。ネット配信に広告掲載を図り大きな金額ではないものの収入増に向けた取り組みになると。ユーザー側にしてみれば視聴手段が多様化できるので見逃しが少なくなるメリットがある。特にネット配信放送はテレビ放送をやらない競技を中心に放送するというから、これはメリットがあるだろう。マイナー競技のようなマニアックなものがネットで見られるということになれば、それはそれで競技人口を増やす意味でも効果がある。ただモバイルなどで見る時は画面サイズが小さいのでスポーツの迫力といった面は期待できない。競技の進行と結果を移動中でも見られる、確認ができるといった類と思わないといけない。案外モバイル機器で期待できるのはタブレットではないだろうか。9～10型程度の画面を備えているから、その一部を使って視聴となればかなり内容にも気持ちが入り込めるからだ。民放はコマーシャル入りで放送するとするから無料だろうが、NHKはどうするのだろう。受信料的な機能設定を設けるというのだろうか。この辺はもう少し具体化してみないとなんとも言えない。すでにネット配信している放送などは無料なのでこれを踏襲する、である。いずれにしてもオリンピック放送に新しい時代の波、技術の波が訪れているということだ。昔からオリンピックのたびに放送技術の革新が行なわれてきたが、それがネット絡みというのが時代を良く表しているのではと思うのだ。後は日本選手の活躍を祈るばかり、活躍すればするほど視聴率が上がるのである。
2012.04.25
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この夏は関西大ピンチへと向かうシナリオ
関西電力の発電がピンチで経済界が戦々恐々に。経団連の試案で7割の生産削減になりそうと発表された。原発不稼動により電力が18％も不足するとされるのだから経済活動への影響が大きいとされる。まあ経団連の発表なのですこし割り引いて考えないといけないが、それにしても関電は原発依存度が高かったので、不稼動は確かに大ピンチに違いない。それを尻目に大阪市長の動きは性急すぎよう。何もかも原発が悪玉では原発も立つ瀬がないというもの。完全なる安全策を、という神戸市長の言い分の方が現実的であると思う。神戸市長は関電の株主訴訟に関し、大阪市と協調しないと表明したそうだが、これは紳士的と言える。まずは丁寧に物事を考えるようにしないといけない。何もかも短絡的では為政者として失格である。その原発は不確かな要素を残している限りは稼動も難しいだろう。そういう意味で安全局も関電も東電もすっかり隠し事をせず公にしないといけない。どこが安全でないか、こうすると完全な安全ができるとか、国民に知らしめれば良いのだ。それを躊躇していては稼動もできないと思わないと。経団連もその動きに手助けするように働きかけた方が良い。むろん及び腰の政府も悪い。もっと指導力を発揮して原発は安全に稼動させると国民目線で働くことだ。それが政治家というものだろう。慎重にも慎重に、かつ議論を尽くして議論を公開して、納得してもらうよう説明責任を持つ、これをしてこそ政治家である。小泉劇場的と橋下市長を表する言論が多いが、それは否定しない。何もかも国民目線でと声高に言うものの、実は点数稼ぎなのである。あと数日、もしくは数ヶ月、関電の生命線という原発をどうするのか、その視点と解釈は非常に難しい曲面を迎えつつある。
2012.04.24
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政治が文化活動を否定するときは危ない兆候
大阪市の交響楽団の存続が危ぶまれているという。橋本市制でのもので存続の見直しが迫られているとか。政治で重要な活動の1つが文化の発展である。貴重な財源を使って市制を図ることはもちろんだが、その財源を使用して国民の、市民の文化に役立つことも重要な市制の1つである。これを財源が厳しいからといって即座に見直しを図るとは短絡的すぎるだろう。文化を否定しては先行きに何も残らない。住民の心がすさんであらぬ方向に行きかねないから注意が要る。気持ちの安定性を失う住民の心は争いごとを好むようになるのだ、歴史が物語る。だから大阪市だけに留まらず、文化活動の費用を削減してはならない。むろん無駄を排した活動を行なわないといけないのは言うまでもない。不正支出なんて在ってはならないこと。もっともその前に市財政の中で他にも無駄が多いだろうからその見直しを図るべきだ。国内唯一の公立の交響楽団は大阪市しかないとか。その活動が地味だろうが、だからこそ行政に左右されない文化活動を担うことができたのだろう。関東で言えば高崎交響楽団などがある。交響楽団はその人数の割りに収入が少ないもので、支援がないと継続活動は難しい。好調に推移している例はNHK交響楽団のような自分らでPRの場や活動の場を持っている楽団である。いざとなれば公共電波を使ってPRすることができるので恵まれた環境だ。公共楽団は市民らの税金で運営されるもの。市民へのフィードバックがあって存在意義がある。それこそ血税を注いでもらって存続しているということを常に頭に入れていないといけない。だからこそ市民、国民のために役立つ文化活動をする。それが争いごとに向かわない国民を作るために、だ。文化活動たる根底の心は気持ちの安定である。文化に触れることで日本人として道徳心に沿った日常生活を促進できるのだ。酋長はこの辺を十分に認識していないと市制を間違えると思われる。そういう意味ではこれらを理解するにはすこし年輪を必要とするであろう。稚拙に、合理的に割り切っていけるものではない、それが文化活動である。先人がなぜ市民オーケストラを設けたか、ここまで立ち戻って考えて見ること、これを薦めたい。
2012.04.24
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世界最大市場に最先端デザインを投入は当然か
北京のモーターショーが開催と報道された。いまや中国は世界最大の市場である。だからでもないが各社とも最先端デザイン車の投入を行なうと発表した。コンセプトモデルを真っ先に発表、公開である。当然といえば当然で、市場が最大なのだから優先的に開発投入するのだ。過去で入れば米国で最先端モデルを投入してきた歴史がある。その後日本市場が大きくなったので優先されたときもあるが、米国より大きな市場ではかったので先に発表することもなかった。しかし中国は違う、米国以上の巨大な市場に育ったのだ。これを踏まえれば各社とも協力モデルを投入するのは当然で、負けてはならないと一斉に頑張るのだ。もっとも地方の収入は都会ほど大きくないので売れ筋も都会と地方では違う。シンプルで大型車というのが地方、デラックスで大きな車というのが都会である。もっともパッケージデザインで先端ものを投入しても中味は既存技術で賄える、それが中国だ。先端技術を投入すると修理などで困ることが起きるから。大量生産したパーツを投入した方が広い中国では融通が利き好ましいのだ。そのコスト分をデザインに投入できるというメリットがある。その中国にホンダはハイブリッド技術を供与するという。最先端技術ハイブリッドをといぶかるなかれ、シンプルハイブリッドなので中国も渡しても被害は少ないのだ。それよりも安い部品で大量に生産してもらったほうが低コストにできる、それを世界に販売するのだ。トヨタはそうは行かない、彼らのは相当に複雑で技術レベルが高い。これを中国に持っていくと技術流出になる可能性が高い。もっとも車はハイブリッドばかりではない、特に国内では今後軽自動車がもっとも伸びる。それは小さな車体で軽快に長持ちする車としてヒットするからだ。そういう意味で軽自動車に技術投入する必要が高く、トヨタは苦手な分野である。またハイブリッドを軽自動車に持ち込んでも意味がない。それよりも小さなエンジンで大馬力、低燃費の車作りが必要である。660ccも見直さないといけない。もっと小さな500ccでもよいのだ。よい例がVWの方向、小さなエンジンにして大出力、低燃費を可能にしているのだから。そう500ccにスーパーチャージャーなどを使い660ccを越えるパフォーマンスとすべき。残念ながらスバルはこの技術がありながら軽自動車製造から撤退した。本当は軽自動車が来るという世界を読み間違えたのだが、これが今後に禍根を残さなければ良いと思う。日本向け、欧州向け、アジア向け、米国向け、これからは地域向けの車作りが急務なのである。
2012.04.23
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42円という買取価格は妥当なのか、よく検討してほしい
再生エネルギーである太陽電池発電の買い取り価格が42円とすることが決まりそうだ。いま電気料金は30円以下なので、これより高い買取価格になる。しかも全量買取制度になるから太陽電池設置業者がかなり儲かる仕組みが出来上がった言えよう。これは不合理と考えるがどうだろうか。もう少し冷静に価格協議を行なって欲しいものである。その太陽電池、常識的には平面の、例えば屋根に設置された状況を思い浮かべよう。しかし、これが常識と思っていたら球状型が製品化されつつある。発電素子1つ1つが球状、つまり微小な球の形になっており、発電効率アップに貢献するという。京セミという会社が世界初の商品化を行なっており、もうじき実用製品が発売になるという。球状化のメリットは設置面から浮き上がっているので極端には下からの光でも発電可能なこと。太陽の位置が正面にこないと最大発電できない平面型に比べそれだけ効率が高くなる。日中の長い時間で最高効率の発電が行なえるのだ。なぜ平面でなければならないか、という素朴な疑問と発想で開発したといわれるが、難しいのは端子などを取り付け。微小球状シリコンに電極を取り付けるのが開発の最大課題であったとか。しかし完成してみれば用途は平面と違って多くの分野が考えられるのだ。1つが球状なのでフレキシブルな製品デザインが行なえる。柱状もOK。しかもシースルー型も作りやすいと、ガラス窓に設置も可能。とすれば普通にガラス窓としていたところが太陽電池に置き換えられる。波板形状も可能なので複雑なデザインビルにも採用可能である、と。この製品化のキーは発想の転換の重要性である。平面型の太陽電池しか目に付かなかったところを、なぜと考えた社長が偉かった。中空にボールを浮かばせれば太陽光は各方面から当たるのではないか、これが開発テーマとなったのだ。普通にはこうしたアイデア、大学のゼミなどが取り組むのだが、一般企業が取り組んだところがすごい。まさに日本人の底力である。こういった切れ味を持った日本人がいればまだまだ日本も安泰でいられるかも知れない。ぜひ応援しようではないか。
2012.04.23
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同じ分野にモデル数が多すぎる国内の家電
家電業界を少し調べていて気づいたことがある。それが種類の多さだった、それも同じメーカーの中で。例えばメーカーの代表製品であるエアコンを見てみよう。この製品のバリエーションは部屋のサイズでほぼ決まる。部屋の容積でコンプレッサーの馬力が決まるからだ。一般的には10畳ほどで2.8kWものが適するとされる。モデル名に何とか28といった数字が付くことで分かる。8畳ものとなると2.5kWに、それより狭い部屋用には2.2kWと少しずつ小さくなる。むろん逆もあり、3.0kWから4.0kWといった大型のものまである。ただ大型となると220V動作になるため、家庭用にはあまり売らない。ここまではよいのだが、実はその同じ容積向けのなかでいろいろなバリエーションがあること。高級機、中級機、下級機といった価格で分けるのが常道となる。それはともかく、さらにその中で機能性で分け、デザインでもと、多様なモデルを作り上げる。これ多いものとなると同能力タイプで10モデルにもなるものがあるのだ。これって本当にそんな多くの種類が必要なのだろうか、と考えてしまう。販売店でもこんなに多数のモデルを店頭に並べるわけではないのにだ。結果的に売れ筋モデルに集中することになり、他のモデルは当て馬になる。つまり、用意したものの計画通りに製造することはないと思われるし、仮に注文を受けた場合は納期を必要として、お客さんに待ってもらうという結果となろう。これでは大きな無駄を生んでいると思われるがいかがだろう。この不景気や収益が下がっている電機メーカーなのだから、ここは大いに見直した方が良いと思うし、見直すべきであろう。少なくともバリエーションとして必要かどうか、ここをもっと正確に把握するよう努めた方がいい。相することで無駄な設計、生産をなくし、無駄に捨てる製品を出さないようにすればコストダウンにつながるはず。モデルバリエーションに関しては他の家電でもほぼ同じような感じである。洗濯機も冷蔵庫も、さらにテレビなども同じようなことをやっている。そんな中で見直しを始めているメーカーを知っているが、モデル削減によりコストダウンができたと彼らは述べる。わずかな機能の違いで1万円ほど差別化し、上位モデルでは手が出せないお客に少し安いもものあります、という商法はそろそろやめたほうが良い、一品集中ではないが、1モデルの生産量が増えれば量産化でコストも下がるわけで、これこそマーケティング部の努力次第であろう。バブルのような時期では沢山モデルがあったほうが浮気を防げると果敢にモデル数を増やしたが、そのクセが修正されてないようなのだ。だから、ここはもう少し現場を研究する必要があろう。
2012.04.22
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見事に復活を成し遂げた？ PHSとか
このところPHSの話題が取り上げられる機会が増えた。以前はその先行きが危ぶまれ、風前のともし火とも言われたことさえある。携帯電話でも早い段階で全国普及を図ったのがPHS、大手の電機メーカーが競って電話機を発売したものだ。その後携帯電話がより電波が遠方に届く他の対ピが人気化し衰退の道を歩んだ。しかしその打開策として大幅な改革を実行、一昨年のだれとでも定額制がヒットし、復活を遂げる。月間500回まで、1回10分間の通話を定額制に。これはどんな相手でも定額制というのがヒットした理由だ。500回といえば営業で使わない限り個人ではほとんど十分の通話回数。ということで通話はpHSで、といった若者の支持を受けることとなった。その前にPHSの声の良さで持ちこたえてきた古くからのユーザーもいたが、この定額制を受けていまや堂々と胸を張ってPHSを使用する気持ちとなったことも大きい。PHS陣のウイルコムはいつの間にはソフトバンクに吸収されたが、この定額制は吸収される前の施策で思い切った導入こそ陰の功労者である。ソフトバンクグループになって、データ送信の余裕と高速性を生かしたデータ通信との併用を促進しだした。これはこれでよいことだと思う。その結果、ウイルコムショップの拡大を決めたと報道された。一挙に昨年の3倍化と相当な自信であり、全国で1000ショップまで増やすそうだ。ついでに希望すれば端末機の数を増やし選択肢を拡大して欲しいこと。スマフォタイプもそうだが、使いやすくシンプルなもの、さらに良質さのある高級モデルなどを。特に声の綺麗さは他の携帯にない魅力で、この特徴をもっと生かすべきだろう。例えば恋のささやきはPHSでといったキャンペーンをやっても良い。彼女の魅力的なハスキーボイスを送れるのはPHSしかないのだから。PHS愛用者からして現状の通信不満はほとんど無い。昔は電車内で使えなかったが改良されて動いている車両でも通話可能だ。唯一の難点は中継アンテナ数が少ないこと。少し田舎に行くと圏外、ということが多い。これは今後も増やして欲しい、といってもソフトバンクグループになってかなり削減する施策を行なったが、これが大きな間違いだったといま気づいているのではないだろうか。これからは拡大する方向で見直すべきである。
2012.04.22
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大河ドラマが視聴率のワーストを記録したという
今年の大河ドラマは「平清盛」、初回から視聴率であえいでいるが、ついにワーストとなったとか。平均視聴率は14.7％、最低時は11％というから大金を投じた番組にしてはいただけない。兵庫県知事の発言から注目されてきたのが画質、今でも苦情がNHKに届いているとか。ここでも何回か発言したが、画質は違和感があり、慣れないと見続けようと思わないだろう。ハイビジョンらしさをわざと消し去ったという意欲的な取り組み。映画風の動き感も生かしながらと技術陣はかなり意気込んだと思われる。しかし、その画質はマニアックすぎである。一般の方にはもっとストレートなハイビジョンの鮮明さを生かした方が良いのだ。カラーマネージメントという技術志向を生かせるようになったので、これを駆使しようという試みは分かる。それに質感表現もぼかしを何度も使うという映像の雰囲気を重視している。結果的には家庭のドラマ鑑賞には不向きとなってしまったのだ。これに対抗して快調なのが韓国ドラマの「トンイ」。こちらは非常に分かりやすいハイビジョンの鮮明さと鮮やかさを使った画質。綺麗でなければ、とイ監督に狙い通りの出来映えで、日本でも好調を維持している。要するにこの視聴率差こそ、どうしてかを反省した方がよい。もっとも俳優の出来映えなども今回は影響したと思う。あまり存在感のないキャストは、重みを感じる演技も伴わないので、飽きられやすい。韓国風のやっつけでないだけは良いのだが、なんとも思わぬ不出来の俳優で誤算だっただろう。すでに4ヶ月を過ぎたのでここからの挽回はほとんどありえない。途中から連続ドラマを見ても内容を把握できないのだから。初期の頃、画質を見直したほうが良いと指摘したが、もう今からでは遅い。そういう意味でここから実験をやってみたらどうだろうか。少しずつ画質を模索した方が良いと思われる。テレビドラマの在り方を再構築する意味でも残された意義はそこにあろう。そういう意味で、何だかんだと物議を醸しただけの成果を残さないといけない。
2012.04.21
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米紙が首相を評価した記事を掲載とか
米紙の代表ワシントンポストが野田首相を評価する記事を掲載したという。その総括が「最近の首相の中ではもっともまとも」と。国内紙ではなかなか直接的な評価記事を掲載するのは難しいが、外国メディアはストレートだ。気持ちがよいくらい。野田首相の良さは実直で困難に向かえる力がる、とされる。これまで続いてきた派手さだけの首相に比べて実行力があるとされたのだ。この感覚は日本人の大多数の意見でもあるように思う。他の首相よりもマシである、とする評価を何となくやっているからだ。現在の4つの困難に立ち向かい、その困難に決断を下せるかどうか、それを米紙は見守っていると結ぶ。消費税、沖縄、原発、TPP、この4つも問題が政府に課せられている大きなもので、首相がこれにリーダーシップを発揮できるかが関心事だそうだ。この件に関して米国政府が野田首相にどう対応するか、支援するかしないか、これをいま決めかねているとも書かれている。民主党になってからの首相には裏切られてきた苦い経験がトラウマで簡単には結論が出せないのだそうだ。それそうだろう、何も決められない政府、首相に米国が乗ってくるわけがないのだ。政治とは結論すること、リーダーシップを発揮すること、これが国を動かせる首相の役割であり、民主党歴代の首相はそのイロハを知らなすぎたのだから。万年野党の体質から抜け出す手法を知らず、勉強せずにいきなり与党化した無知さを露呈した。こうした大きな弱点をあるにもかかわらず自民党が何も攻撃できないとは何としたことか。自民党が与党という意識を継続してきたならば、民主党の欠点をさらけ出し一気に復党できた可能性があるにもかかわらずにだ。これも何も分かっていない党首の不勉強さにすべて責任がある。一度国会を離れて野に下ってみたほうが国民目線が見えるのだと思う。我らは与党という強い意志で、自分たちの政府をどんどん意見し、公開してきていれば、一気に復党したこと確実だったのだ。こんなだらしない民主党を野放しにした責任の多くが自民党にあることを自覚すべきである。この国で残念なのは米紙のようにストレートに表現する新聞、マスコミがいないこと。もっと国の将来を心から考え、見つめたマスコミが登場しないと、いつか来た道に一直線に向かうこと確実である。どこもかしこも国民を無視して行動する風潮がまかり通っているいま、真剣に将来を見詰めて報道、意見発信することの価値が問われているのである。
2012.04.21
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一見華やかだけど実はアジア人がカバーしているのだった
久しぶりに銀座を歩いてみた。有名ブティック店が多数集まり、またユニクロほかのファッション店が、さらにアップルストアなど話題の店が集まって活気であった。と思いきや、その陰で活躍しているのはアジア人種であったということを見つけた。アジア人といえばもう分かるように中国人である。銀座に近い汐留地域のホテルなどに泊まり、そこからバスで大挙銀座や秋葉原に押しかけるというパターンのよう。昼間の銀座はもうそんな人達で溢れかえっているといったほうが良いほど。日本人のおばさんパワーも顔負けの状態で、人口密度で言ったら中国人が上回っている様子。多くが連れ立ってそのまま有名ブティックに流れ込む、そんな状況も日常茶飯事という感じ。もちろんその中には若い夫婦連れも多い。銀座で宝飾類を、秋葉原で電化製品を、観光は箱根に、というスタイルが多いようだと言う。まさに経済絶好調の国らしいお金の使い方を日本に見せ付けているいうわけ。要するに銀座や秋葉原、関東地方の観光地は中国人で支えられているのである。この流れが明らかに見えたからこそ、銀座に有名ブティックやユニクロ、21などが競って出店したのだと納得できた。たまには銀座などを見ないといけないということなのだ。でもなぜ銀座で有名ブランドの宝飾品を買わなければいけないのかが分からない。中国の上海だってあるはずなのに、ね。包装が日本の銀座というネームバリューが欲しいのか、と言うことかも。ただ銀座にとってみてもブランド店ばかりにお客を奪われていれば、銀座本来の活性化にならないだろう。それこそ日本の老舗店へ誘導できなければそこにお金が落ちないし、ブランド店では設けるのは本国フランスやイタリアなど外国なのだから。そこで日本店も何らかの手段を講じないといけないと思った。日本で買える、そこでしか買えない、老舗ブランドだから、といった中国人の好むアイテムを作り出さないと。見栄っぱりな彼らだけに、国に戻って威張れる日本ブランド品を作らないと。しかも銀座で買ったというステイタス性があるものが必要だろう。何も電気釜の大量購入だけが日本製ではないのだから。貴金属で言えば時計のセイコーとかなのだろうか、そんな感じの他のアイテム作りが銀座に必要なのである。電気店ではソニーが銀座にあるが、他のメーカーも中国人相手の高額品を揃えたい。近くにあるところを思いつくまま上げてみると、ニコン、パイオニアぐらいしか思い出せない。つまり、もっと競って銀座店を作ることが必要ということだ。
2012.04.20
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いよいよ負のスパイラルに陥った？ 電力と経済
日本の貿易赤字が巨額化したと昨日発表された。4.4兆円もの赤字である。この主因は石油＆LNGの輸入が急増したこと、つまり燃料費である。使い道はむろん電力の生産、発電である。輸出が落ち込んだのではない。これほど赤字になったことに驚く日本人は少なく、もう感度が鈍いまま。言うまでもなく原発稼動ができなために緊急に輸入している燃料が大幅に膨らんでいるからだ。この赤字は回りまわって国民と経済へ転化されることになる。まず身近には即座に電力料金の値上げになること。家庭用も産業用も大幅な値上げが避けられない。燃料代を料金回収で行なわない限り電力会社が経営破綻するからだ。それが例えば東電の産業用電力が17％以上の値上げ要請となっている根拠だ。この数字が良いかどうかは別として値上げを避けることができないことは理解しないといけない。むろん家庭用も値上げされるから、国民はそれで初めて気づくことになる、これは大変だと。これまで電力会社は原発に30％以上を依存してきたのだから、これがなくなれば常識的に極端だが30％の値上げになってもおかしくない。家庭も産業界もそんな電力の値上げを見込んだ生活と経営を行なっていないし、対応もしていない。17％程度の値上げ要請でも産業界や経営者はショックを受けているのに、30％なんてありえないのだ。では原発の代替発電候補が順調に育っているかと言えばまったくない。太陽発電の全量買い上げという制度を作ったとしても微々たるもので原発を補うには程遠い。風力発電では変動激しく常用する電力としては失格で、電池併用でないと使えない。とすれば最後は輸入燃料で賄うしかなく、結局電力料金値上げを認めるしかないのである。政府も電力会社もこの貿易赤字の根拠を丁寧に説明し、電力危機を訴え、どうしても原発稼動の必要性をしなければならない。それを行なって国民納得の上に原発稼動を図ること、これがいま日本全体のハッピーなのである。また再生エネルギー全量買い上げ制度の見直しも必要である。制度を考えたときは電力料金が値上がり前のもの。今後は大幅なアップが見込まれるので、その金額で見直さないといけない。つまり買い上げてもらう業者、家庭にうまみを与えてはいけないのである。特に家庭用太陽電池はお金に余裕のある家庭が設置する傾向が強いので弱者いじめになるのだから。要は買い上げ料金を下げる、もしくは止めることだ。再生可能エネルギーを促進したって原発の補えになることはないので、それより原発稼動のために知恵のエネルギーを投入すること、いま必要で迫られているのがこれである。このままでは本当に日本沈没、国民生活が成り立たなくなること必至である。
2012.04.20
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これまたいつか来た道である、これでよいのか
ソニーが有機ELで台湾メーカーと委託生産で協議していると報道された。これっていつか来た道ではないのか。サムスンとの液晶パネルの共同生産を精算したばかりではないのか、ついこの間に。で今回は次世代の薄型テレビ用に有望パネルである。液晶では出遅れことが失敗につながったというトラウマからか、先手を打ったということか。それにしても同社がやる手法ではないような気がする。サムスンとの共同事業で何一つ成果を上げたように思えない。むしろ技術流出のみが残った。結果的に得したのはサムスンでパネルの技術アップとテレビの画質アップに寄与させた。そのことがこの有機ELでも再現しないかと心配されるのだ。有機ELパネルそのものは素材に関してはほとんど日本メーカーが主導している。特にソニーには量産こそ見送っているが実用的なパネル製造技術に関しては世界のトップを行く。これを持ちながらも量産化は1社では負担が大きいので共同を持ちかけたとされる。そういう意味で台湾であればテレビメーカーではないので安易に考えたフシがある。どっちにしても量産化すれば設備産業そのものになるから、行く行くはコスト競争に陥ることは目に見えている。とはいえ基礎技術に関しては特許などで防御しておかないといけない。むろん素材メーカーからの流出も十分ガードを固めて慎重に行なわないといけない。これら総合的に考えれば、海外で量産することの不安は非常に大きい。国内ではジャパンディスプレイ社が有機ELの量産化も計画して開発中なので、むしろそことの共同を考えた方がよいと個人的には思う。新社長はこの辺の技術蓄積、その流出の危険性、同社の技術優位性、これらをすべて見通して考えたと思えないのだがいかがだろう。もっと自社の成長と蓄積技術を大切にすべきではないのだろうか。そうすることによってオリジナルで世界のトップに君臨できる有機ELテレビが出来上がるのである。どう考えても今回の手法は技術無視としか思えないのである。今のところサムスンの有機ELテレビは量産化でつまづいていると聞く。まず最初の対抗馬はLGになる可能性が高いのだが、彼らの有機ELパネルであればソニーパネルの方がはるかに高性能なのは言うまでもない。この技術優位性に叱咤激励ではないが上からの声で鞭打って、量産化に向けさせるのが筋ではないのだろうか。
2012.04.19
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カーナビに異変がいよいよ本当になってきた
カーナビと言えば車のステイタスのような存在でもあった。他の車よりも装着車は優位性を示していたからだ。しかしそれも過去の話、今はスマフォやタブレットがその代役をこなすようになったのだ。スマフォやタブレットはルート検索機能付き地図情報を装備しているし、さらにアプリを入れれば使い勝手のよいカーナビに変身する。今のところスマフォは画面サイズがやや小さめなこと、タブレットはやや大きめと快適性ではもう1つなところがあるものの専用カーナビに食い込む勢いにある。このあおりを食っているのがポータブルナビである。価格的にもスマフォ程度とまさに競合することになったのが影響を受けた原因だ。スマフォをダッシュボードなどに装着すればカーナビに変身するのだからポータブルナビも不要に。その装着用アクセサリーも店舗を賑わすようになった。カーナビの牙城は純正装着モデルである。購入時についでにカーナビも注文し装着してもらうもの。純正として専用機能やサービスを追加しているのが好まれるというか差別化の切り札。ただ純正は当然ながら高額である。車と一緒に購入してしまうのでその高さを実感しにくいが、かなり高く販売店の利益の重要な根源になっている。しかしこれもいま危機感にさいなまれている。つまりスマフォやタブレットのカーナビ機能に関心が向かい、それが役立つことに気づくユーザーが増えてきたからだ。さらに不景気の流れで、軽量車や低価格車に関心が向かい、少しでも安く購入したいという需要が高まってきた。結果的に純正カーナビの伸びが止まり、販売店の利益を下げるというところまできた。もはや流れはスマフォやタブレットに向かい、純正を拒否すると言うところまでに至ったと思われると。こうなるとカーナビメーカーを含めた死活問題になりつつある。カーメーカーもいま必至でこの牙城を守ろうとアイデアを募っている。大手のトヨタもその例外ではなく、いかに独自の機能、サービスを開発するか必至なのである。純正を必要とするユーザーは高額収入者が多いからそんな層を当てにしては先行きがない。と言うことで安い価格帯の車ユーザーをどう取り込むか、これが開発の切り札となっているのだ。
2012.04.19
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貧乏な我が家には入らない80型薄型テレビが発売
シャープは6月20日から日本最大の液晶テレビを発売すると発表した。米国向けにはすでに発売しているサイズの80型だ。日本の狭い部屋に入るかどうか、そんなの知らないという感じで発売だ。もちろん貧乏人の我が家には何と言っても玄関を通らないと思うのだ。価格は95万円、まさにバブル時代を彷彿とするもの。こんなに高いテレビを買える日本人がいることに嫉妬したい。お金持ちにとって100万円なんてどうってことないというかも知れないが、この不景気の時代である。売れるのかはまったく私には分からない。ある人に言わせれば業務用として80型が95万円なら安いという声もあった。そこで貧乏人根性を披露しよう。画面サイズだけを考えれば圧倒的にプロジェクターでやった方が安上がりである。ただしスクリーンや暗い部屋という制限があるが。液晶テレビのメリットは明るい部屋でも見られること。自発光（実際はバックライトだが）テレビなのだから当然か。デメリットは重い、省電力が高い（といっても200W以下）。視野角がある。脇で見ると色合いが変わっている、コントラストが下がっているなど。プロジェクターは視野角の狭さは少ない、だから見やすい。真っ暗な部屋という前提であればプロジェクターの方が画質はよい。このようなメリットとデメリットがそれぞれにある。だからここはやはり貧乏人はプロジェクターを選ぶべきだろう。これらを考えると80型液晶テレビを購入する必要性が薄いことが分かる。部屋の壁面全部が使える環境がある方しかお薦めできないだろう。といって部屋がそれなりに広いと視野角の制限が出てくるから、置き方に工夫がいるようになる。視聴する距離も80型ともなるとかなり離れた方が良い。ハイビジョンなので3H程度でよいが、その距離約3mである。2m前後しか離れられない部屋の方では画素が大きく目立ち緻密さを感じないと思われる。こう考えると部屋のサイズは少なくとも15畳ほどが欲しくなろう。12畳は厳しい。どうせ金持ちは15畳なんて小さな部屋でないはずだからそんなの問題なしか。でそういった方はホームシアターをやってみたいと思っているのではないだろうか。と言うことで言えば、ハイビジョンプロジェクターで100インチシアターをやってもらいたい。その方がずっとずっと楽しめる、映画もスポーツも。どうせ100万円ならもう一声100万円プラスの合計200万円、これでシステム構築が可能である。
2012.04.18
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今夏は高機能扇風機がヒットしそうな気配だ
省エネしようという機運が盛り上がってきた。今夏はエアコンを効率よく使用しよう、したいというユーザーが増える気配である。それを見越した夏物商品の代表である扇風機に新しい製品動向が出てきた。昨日は東芝が新しい考え方の充電池で動く扇風機を発表、省エネにつながるエアコン連動性を高めてきた。充電池は夏場のもっとも電力需要が高い時間帯に電池駆動として節電に寄与させる。その充電池はもちろん繰り返し型なので省エネ、省コスト。さらに動作もいろいろなパターンを開発、用意して空気の循環性に配慮、快適性につなげた。同社の場合、すでに充電池を搭載した液晶テレビを発売している。電力事情の悪いアジア向けに開発したものだが、これもピーク電力時に電池駆動として節電対応とした。さらに他社からもこのような扇風機が登場している。いずれもメーカーは忘れたが、エアコンの補助機器として扇風機が併用されていることに目をつけたもの。扇風機の低消費電力性をもっと生かし快適生活をしながら節電できる、という高機能性を訴求することにある。今夏はエアコンの買換え需要もかなり期待できるが、省エネ化を進めたものに関心が集まろう。加えてより節電に貢献する家電機器への関心度も高まろう。そこではこうした省エネ家電の開発意欲と消費動向、これがキーワードである。今夏の特に関西地域は原発が稼動しないことを想定していないと思わぬ節電要請に遭遇、エアコンの使用禁止などといった自体に備える必要が出てくる。万が一かと思うが、扇風機を購入して暑い夏を乗り切ろうと言う方が沢山出てくると思われるのだ。つまり今夏の注目製品はこの扇風機になることは間違いないのである。数万円の出費になるが、エアコンを買い換えるよりは手軽、それに節電にも寄与できる、ついでに機能性の高いモデルがあれば、とくればプラス購入と言う購入喚起になること間違いなしである。薄型テレビは昨年までに買い換えたので、その資金が不要、それなら扇風機にまわそうという考えも浮かんでくると言うものだ。
2012.04.18
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薄型テレビの普及率が95％以上となったそうだ
薄型テレビの家庭への普及率が発表された。その数値は何と95％以上、要するに全家庭に普及しているようなもの。むろん2台、3台と持っている方も含めてだから、俺んちはない、という方も換算される。ほぼ全家庭に薄型テレビが普及したのはエコポイントが貢献したと思われる。地デジへの移行期間が決まっていたので本来はエコポイントなしでも十分に売れたはず。それをエコポイントであおってしまったのだから、売れないわけはなかったのだ。要するに特需の発生である。最盛期の売り上げは2500万台だ。この数字は通常時が大体1000万台（国内のテレビ販売量）だから一挙に2.5倍の需要が発生したことになる。要するに特需は2.5倍であって、簡単に言えば2.5年先のテレビ需要を先食いしたことなのだ。つまりこの先2.5年の間もうテレビの需要がないことを表していることになる。現在ほとんどテレビが売れないのは当たり前といえるのだ。で、テレビが売れないと嘆く前に、売ってしまったということを考えないといけないだろう。先食いしたのだから、この先の2.5年分をどうカバーするかが企画部門への課題だったわけ。それに対して無策で来たことがメーカーの大赤字の根源なのだ。誰もその先の停滞時への対策を採らなかったのである。だから経営者も企画部門も、すべて株主への説明責任があるのだ。無策のままわが世の春を謳歌した経営者こそ大罪人なのだから。一気に拡大したテレビ需要に対応するため生産設備を一挙に増強、そして反動を考えずにそのまま設備を残した、これが諸悪の根源である。一挙に設備を破棄しなくてはならないのに、そのまま何もせず残したのが経営者の無策ぶりなのだ。これは製品レベルで良い悪いの問題以前の話。設備は固定資産で税金が掛かるから、稼動させていないと大幅に赤字を生む。しかし稼動させれば生産量オーバーなので安売りして掃かないとこれまた在庫に税金が掛かる。要するに生産設備を残した罪の大きさに無策経営者という烙印が押されるわけ。だからアジアメーカーが採算割れで攻めてきたから赤字になった、というのは大いなる詭弁に過ぎないことが分かる。さてそれでこの先2.5年分の不採算事業をどうするか、これが早急に必要とする経営判断、指針作りである。薄型テレビの採算を改善しようと考えるのは2.5年早い。それよりもこの間はじっくりとテレビ生産の製造効率アップ化に力を注ぐべきだ。早い話、効率の良い生産手法の確立、これこそもっとも必要とする技術革新である。テレビも設計から見直し、生産設備も製造手法を見直すこと、これに尽きるだろう。そうする中でヒットに結びつくモデル開発を促進させることである。
2012.04.17
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この行動は裏に控える組織を知らなさすぎるのでは
大飯原発の稼動問題で政治が大きく揺れている。経済界、国民生活を考えれば稼動させないと負担がのしかかってくることは明白だ。それは分かってても、安全性に自信をもてない限り抵抗しようというのも良く分かる。大勢的には稼動に向かって進むこと、これが国全体のメリットであろう。今回の政府の動き、民主党の行動、いずれも総合的に国家として判断する裏付けに基づいたと考えたい。そうした情報提供に控えるのはもちろん官僚機構である。世界情勢を分析しかつては争いを始めたことのあるあの官僚機構である。この国で底辺から動かすのはやはり官僚機構なのである。そこからの情報を政府は肩代わりして公表し、行動しているに過ぎない。今回の一転して原発稼動に向けた政府と民主党と動きの根本をなしている、それが官僚からの指針だろう、それは間違いない。むろん官僚機構は国の財政から安全面、防御面、いろいろな酋長の集まりによる合議によって動いているもの。その会議の結論が図らずも漏れ出た「集団自殺」行為へと進む動きだろう。稼動しないことによるデメリットの方がはるかに大きい要因だと結論付けされたと思われる。これほどの重い結論を導き出した官僚機構がどれほど国民の痛みを考えたかは定かでない。それはともかく一地方の酋長がこの裏を知らないはずはない。いや逆に本当に知らないのかも知れない、若いだけに。民主党を打倒しても、政府を打倒しても、この大きな流れを阻止することは難しい。官僚機構を無視しては何も始まらない、逆に反逆を喰らうのが落ちである。その結果、酋長の組織を資金面から破壊する行動に出てくることが今後に予想される。あらゆる手を尽くして破壊、消滅させるまでしつこく攻撃を加えると思われるが、その覚悟ができているのか怪しい。表向きに分かりやすい政府と民主党への戦い構図を表明したが、その裏にある組織を見過ごしていないのだろうか、心配である。国家の行動に異論を申し出ること、この行動は非常に大切なことだが、十分な行動指針を作成し、戦う相手を間違わないようしないと、思わぬ反撃を食らうということも考慮しておかないといけない。そうした緻密な計画を練りつくし持っているか、これが問われてくるのである。
2012.04.17
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こんな時期に発火騒ぎだって、やってられないね
ニュースは冷蔵庫の発火騒ぎ。シャープの冷蔵庫が発火すると無料点検を始めたという。その数なんと73万台以上と。不景気で赤字の同社にとって、なんとも手痛いことである。無料点検ということはユーザー宅に出かけて修理を行なう。その費用は安く見ても1台1万円程度は掛かろう、ということは約70億円ほど出費を要することになる。すべてが出費で売り上げにも何にもならないから痛い。その人件費や時間を考えたらもっと費用が掛かろう。何でこんなことが起きるのか。それは部品の耐久性が下がっているとか、設計不良などが考えられる。余裕を採ることが少なくなったのかも知れない。冷蔵庫が発火するというのは昔からあった。冷やすだけでなく、一部でヒーターなどを使うから。例えばドアパッキン部など張り付かないように暖める。意外にこれが難しいのである、耐久性などを採ることが。もっとも同社だけが攻められる問題でもない。他の電気メーカーはこれを機に自社モデルの点検を図った方がよい。その当時に同じような部品を使っている可能性があるからだ。ただ発火と言う症状が非常に対応が大げさに成りやすい、それは家が燃える可能性があるからだ。一軒燃えてしまったら、またそれで死人が出たらと考えると担当部所はおちおち寝ても入られない。そういう意味で明日はわが身と気を引き締めないといけない。発熱と言う面ではテレビも意外に大きな夏を発するので慎重な設計が必要である。過去で言えば、プラズマテレビの発火騒ぎがあった。もちろんもっと以前はブラウン管テレビの発火騒ぎもあった。いずれにしても熱を帯びる、発生する電気製品は何らかの発火防止対策と設計を要するのだ。これが経験則であり、先輩から設計手法を引き継ぐものである。技術者の不足でもっとも怖いのがこの技術の伝承が途切れることである。先輩の言うことをしっかり守らないといけないのだが、その先輩がいない会社が増えているから怖いのだ。
2012.04.16
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PHV車をこんなにも手放しで絶賛してよいの？
いきなりトップ記事である、それは日経の今日の電子版。経済記事ではなく一部業界への偏ったものだからちょっと驚く。むろん個人的にもPHV車は有利だとは思っているが、ここまで絶賛では歯がゆいかぎり。このところの日経のスタンスは欧州車よりであった。特にVWを大いにほめてきた経緯がある。実使用状態ではHVよりも低コストではないかと言ってもいた。その反動だと思われるのが、この記事である。一気に今回はトヨタよりである。このブレの大きさがむしろ問題ではないだろうか。ある種の圧力が掛かったと考えられなくもない。記事は自社記者が書くと問題かと、外部レポートの形をとっていることから、これもかなり怪しさを生み出す元に。ただしHVはその仕組みの中途半端さに、EVはそのインフラでと、いろいろ問題点を抱えている。そんな中で両者のいいとこ取りをやっているPHVはまさに現代の救世主車である。近場の走行はEV的に、遠方への走行はHVにとエンジンを補助として本当に使う。先に実用販売したのはあのGMボルトで、最初はEVといってきたが今ではPHV車で落ち着いた。可能な限りEV的に使いたい、それはどのメーカー、ユーザーでも願うこと。しかしリチウム電池の能力不足と高価があって、なかなか実用性を高めることができなかった。しかしそれに対して積極的に世界のメーカーが電池開発へ投資を図りだしたこともあり価格、性能がこなれるようになってきた。次世代の電池が開発されること、これがレールの上に載せられている以上、目指す先はPHVなのである。今後来年に向けて世界のメーカーがPHVを積極的に投入するとされる。その先端にいるのは日本メーカーであり、電池メーカーである。安定的に高性能な電池開発ができるメーカーが多いのが日本なのだから。そこで前回のトヨタと大学、さらに電機メーカー交えた先端開発研究の動きである。5年、10年先を見据えると研究段階で眠っているアイデアを発掘する必要性があるという裏返しである。トヨタが貪欲に各大学にアプローチしているのは防御面が大きい。国内企業というよりアジア企業の買収に危機感を持っていると見られるから。このまま放っておくと政府は何も手を打たないから民間が手を差し伸べる、という意見が出ようが、それよりなにより放っておくとアジアメーカーに大学が乗っ取られる可能性が高いことを身を持って感じているからだと思える。資金力を元に、札束で知能を買収、その現実感が漂っていることを身近に感じたのだと思うのだ。
2012.04.16
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原発稼動に理解を求める努力を真剣にすべきなのに
もっと民意を大切にしないといけない、それが原発問題だ。関西電力の大飯原発稼動問題で世間が揺れているが、その根拠が示されないことに原因がある。誰もその稼動しないと電力不足という真意を図りきれないからもめるのである。いまこそ関西電力や政府は真剣に取り組まないといけないだろう。原発を稼動できない場合夏場の電力不足が15％以上になるという関電の言だが、その資産方法が分からないのがいけない。本当に不足する予定で、その場合に経済界、特に関西地域は生産活動に支障を来たし、かつ電力料金もかなり値上がると言う。その根拠を正確に公表すること、これがもっとも必要な処置である。これが正しく公表され、なるほどそうなっているのか、原発稼動させないと企業も国民も負担が多い、というコンセンサスを採るように動く、これが説得力のはずである。大飯原発が危ないとか危なくないとか、そんなのよりも必要な電力がこれで、不足するのがこれ、といったデータ公表をすべき、これが最大の優先事項である。それが良く分からないから、まずは安全策として原発稼動を認めない、というのが今の世論である。仮に真剣な試算データが示されたとしたら、大いにこの世論が変わる可能性大なのである。そんなに不足で経済活動に支障をきたすのか、では稼動を許そう、という説得ある意見が出てくる、生まれる、その努力を関電も政府もなぜやらないのだろうか、良く分からない。ちなみにデータ公表するほどの正確データを持ち合わせないのかも、と勘ぐる。これまで発電の30％以上も原発に依存してきた関電にしてみれば、その不足データを公表するのは容易なはずだ。いきなり30％以上の電力を失っているのだから。火力発電で補えるのは限度があろう。それに大幅なコストアップも理解できる。普通に考えれば原発がなければ関電も破産状態のはずである。その本当の中味を知らせたくなくて不足不足といっているだけなのかも知れない。要するに東電と同じで官僚体質なのである、電力会社って。真剣みがまったく足りないのである。国民は原発依存してきた日本の電力事情は理解しているはず。その原発がすべて稼動しないとなったら大変な負担になることも、国民も企業も火の車になるのだから。だから関電1社の話ではないのだ、今はもう。東電だって説明不足で電力料金値上げの同意が20％に満たないというのは、これも努力不足そのもの。このまま電力料金が上がらないというのはありえない、その根拠を懸命に真剣に説明しないと。国民だって電力が止まってしまったら生活に支障が出るのは困るし、分かっている。その世論を味方に付けるよう努力してほしい、ぜひ。火の車で破綻する寸前と分かれば全体で負担に応じよう。その説得できる根拠、これを待ち望んでいる、それが今の世情である。
2012.04.15
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したたかに産学合同を促進させるトヨタの狙いとは
今日の報道でトヨタは東北地方にも一大技術開発拠点作りを行なうとされた。同社はすでに九州地方でも同じように拠点作りを図っており、これで全日本を取り込む形になる。もちろん京大や、地元の名大、さらには静大なども、という具合であろう。それはもう見境いなくである。今回の東北地域への取り組みで1つおもしろいのがソニー仙台工場を巻き込んだこと。ここは先の大震災で津波の被害を受けた工場だが、同社でも化学系としてユニークなところだ。そこに東北大学を巻き込んだ技術開発拠点を置くというのが意味深長である。ちなみにHVやEV用の電池開発の意図があると見られるし、さらに燃料電池まで視野に入れているかも知れない。でついにソニーもという受け取りだが、パナソニックとも電池では関係を持っているから、トヨタの強欲ぶりというか全日本を挙げて取り組んで生きたいという意思表示が透けて見える。ソニーにしてみればパナソニックに追いつける良いチャンスをもらえたというところだろう。ただ独創的にはリチウム電池を企業化した同社だけにもっと先端の充電池の開発を目指していると思われるし、そのようであって欲しいものである。さらに言えば、ついにというか電機グループのカーエレへの傾倒ぶりが本格化したことだ。かなり前からソニーもパナソニックも自動車開発に取り組むのではないかといわれてきたが、これが現実味を帯びてきたわけだ。真剣に事業化を考えたのはソニーだったが、電池が主要なエンジンとなるのであれば、もはや躊躇する理由は何もないのである。トヨタの動きはその機先を制するという狙いがあると思われ、車体だけ製造していては主導権も何もないので、電池を部品として続けて導入したいという意図があろう。この辺の勢力争いこそ、今後の自動車メーカーの地位の在り方を左右するであろう。日本を世界を代表するトヨタ、そこと対等に手を組むメリットを優先するか、それで部品会社で終わるか、この辺のポジション取りをどこまで深く考えるかの正念場がやってきている。対抗陣営であるニッサンは日立と、ホンダはNECという既成図があるが、東芝はさてどう動くのであろうか。これら電機業界の雄が巨大産業で日本経済の根幹である自動車をどう結びつくか、一時も目が離せなくなってきたのである。
2012.04.15
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今日から新東名の利用が始まり新しい高速時代
新東名が今日から利用開始になった。東名高速の補完用として、災害時の避難用として計画された新東名だ。この利用には期待が大いに寄せられる。もっとも新東名は全体の完成ではない、建設の途中である。御殿場から三ケ日までの間だけが完成したもの。ただこれでも十分な価値があると思う、それは東名の不通区間になる箇所をクリアーできるからだ。それが由比パーキング、さらには沼津御殿場間の渋滞などの回避。東名そのものがすでに容量いっぱいで少しの工事も即座に大渋滞になってしまうからだ。これを避ける狙いで計画されたものの、工事はなかなか進まなかった。途中の費用の高騰やら速度の見直しなどで、デザイン変更などに見舞われたなど。大きな変更で何度も指摘されたのが設計スピードの低減である。もともと東名より新しいデザインなので、できれば走行速度を高めたいという経済界の希望があった。その方が経済的にも効率が上がるからだ。燃費がよくなるとも言われている。その燃費で言えば、かろうじて距離の短縮を図ったので、カバーしてはいるが。巡航速度で20km上回る120km走行でデザインされたのは良く知られたこと。これに対し安全性に疑問があるとか、無駄な速さとか、車線数も無駄だとか、いろいろな意見があったのだ。それを突っぱねる度胸を高速道路会社は持たなかったのが残念なところ。無制限の速度を設定したわけではないので新時代の高速道路のあり方を提案して欲しかったと思う。それに全線3車線デザインもどこかに消えたようでこれも残念なことだ。大動脈になる資格十分な新東名、この建設意義が何となく中途半端になったこと、だからこれは将来に禍根を残すと思う。この使用開始に伴ったもう1つ要望したいのは東名の大改修工事をやって欲しいこと。大風により海からの水しぶきで走行できなくなるような箇所は早期に改修すべきである。さらに曲線が多く、かつアップダウンが重なると事故率も高まってくるので、その道路の改修である。避難道路が完成したことで一時の我慢も可能だからこそ、東名の積極的な改修をやってほしい。それにしても車メーカーはなぜもっと積極的に高速走行を訴えなかったのだろう。安定的にスピードアベレージを高められる、いや高めることにより、日本車全体の性能アップに貢献、世界基準の車つくりに役立つのだから。うがった見方をすれば日本車の柔さを発見して欲しくない、という考えが潜んでいるともと。どうしてもこの辺はメーカーの意見を発表して欲しいと思う。こんなことをしているとガラパゴス化に陥るのだから心配なのである。
2012.04.14
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車に大きな2つの変化が現れている
車に関する情報で2つの大きな変動があった。1つはスポーツカーの大幅な受注残を起こしていること。ハチロク、BRZの兄弟車の受注が好調で、納車が秋から来年初めになっていると。こんなの見通し判断の大違いであり、企画者にはペナルティーが必要だろう。もっとも売れる時期を失うのだからとやかく言うものではないが。これほど人気が高まると読めなかったというのが逃げ口上だろうが、IT社会の中にあって、大誤算というのは企画が何も仕事をしていないに等しい。あれだけ事前PR活動を行なえば、どれだけ注文が入るかわかりそうなもの。その見込みも建てられないというのだから、トヨタの経営部門が閉塞中なことを露呈した。BRZに関しては来年3月頃でないと納車できないというのだから恐れ入る。トヨタに配慮して自社分を減らしているのであろう。そしてもう1つ。あのカローラがついにモデルチェンジでサイズを縮小させるという。これまでの車デザインはモデルチェンジの度に拡大方向を採用してきた。少しずつ大きくすることで買い替えユーザーの満足度をカバーしてきた。これで現モデルから逃げていくのを防いできたのである。そのためカローラなどはすでに10代に渡ってモデルチェンジされてきたというが、その都度拡大されたため、今や昔のサイズなど面影もないほど大きい。過去で言えば立派に上位車のコロナ以上のサイズである。これではカローラユーザーとてもはや満足しないであろう。本当はサイズの小さな小回りの効くカローラを欲しかったのに、である。でサイズの小さな車でカローラ並みの仕上がりを求めても適当なものが見当たらない。そんな状況が現状である。その反省に立ったか、また気が付いたか、トヨタはカローラのモデルチェンジに際し縮小化すると発表した。室内空間はデザインでカバーしより内容積を拡大するが、車体サイズは長さを5cmほど削減するという。たった5cmかというなかれ、車はこの数センチで車格が厳密に分かれ価格にも影響を及ぼすのだ。もちろんそれだけ取り回しも楽になり、小回りが効くので狭いところも通過しやすくなる。当然といえばそうなのだが、小さな車で室内の広い車が本当のデザインである。この英断こそもっと早くやるべきであったのだが、日本の車社会も成熟したと言えよう。できれば希望としてついでに車体の骨格の見直しをやってもらいたい。少なくとも軽量化に走るだけではなく頑丈化に取り組んでもらいたい。特にトヨタに。トップメーカーが欧州車並みの頑丈で長持ちする車作りを始めたというのが重要で、8年程度持てばよいという安易で低コストな作り方を止めて欲しいものだ。カローラのような世界販売車だからこそ、これから攻め入る欧州車に対抗するしっかりした車作りをやらないと負ける可能性が高いのだから。これこそ本当の省エネ化であるのだから。日本の自動車業界、いま世界は見逃してくれそうになくなった。特に欧州勢の攻め込み方が凄く、対抗するには真のモデルチェンジを図るしかないのである。
2012.04.14
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PCオーディオって構えること自体がもうおかしい
専門誌などでは盛んにPCオーディオを楽しもうと記事作りが行なわれている。これって基本的におかしいのである。もともとPCからのオーディオ出力があればそれがPCオーディオなのだから。PCやタブレットなどの役割、さらには最近はスマフォなどでダウンロードできる機能が充実。特にアップル系はもともとiTunesなど配信機能を優先してきた。MacPCは、もちろんスマフォやタブレットなどもダウンロード機能を必ず備え、配信を重視している。そこにアップルTVのようなものを加え、テレビやビデオ、それはHDビデオなどのダウンロードなどを進めている。要するにMac系などはネット接続対応さえ用意できれば、いつでもPCオーディオ化できるのである。そのPCなどの出力をオーディオ機器、例えばパワードスピーカーなどをつなげばすぐにPCオーディオとなるのだ。つまりわざわざ大げさなPCオーディオコンポを用意しなくても、なのである。そのシステムはPCやタブレット、スマフォなどがあれば後はパワードスピーカーのみで事足りる。非常にシンプルかつ低コストでPCオーディオが楽しめる環境がすでに整っているおだ。これらを紹介せずにPCオーディオコンポを用意しないと良い音で楽しめないですよ、と言うのが専門誌などで非常に悪い習慣といえるのだ。PCやこれらののオーディオ出力は光、USBなど、または最低でもアナログと、出力はかなり用意されているので、パワードスピーカーも手軽に接続可能である。むろん音質重視をするのであれば、アナログよりも光、さらにUSBとデジタル化していったほうがよい。これはPCオーディオで検索すれば適するモデルを選ぶことが可能だ。要はこまめにしっかりと調べる努力をすること、そうすることで低コストでよい音が入手可能なのである。専門誌のいいなりで動かないこと、これがPCオーディオを楽しむ最低限の心得なのである。
2012.04.13
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新聞を読む、その行為には記事の味付けも含まれる
記事の味付けとは、要するにレイアウトのこと。新聞記事の全体には新聞社の意思が反映されている、それがレイアウトだ。例えば一面、この最大の見出し位置に持ってくる記事がその日の主張になる。経済記事を持ってくるのか、事件を持ってくるのか、それは編集者のセンスである。その他、3面でも、経済面でも、それぞれの担当編集者のセンスが反映するもの。何を訴えたいか、何が今日重要なのか、それを主張させること、それにより売れ行きが左右されよう。結果的に電子版でもその主張を読み取ることが大切になる。だからタブレット向け、スマフォ向けの紙面展開が行なわれるのである。これを無視して電子版のダイジェストばかり読んでいると世間の流れが見えなくなる可能性がある。要するに紙面レイアウトを生かしている電子版を読む必要性があるということだ。ただし、ここは新聞社も心得ているから購読料は少々高めに設定される。紙の新聞を購読しない代わりに電子版という方向に流れているが、新聞社はその減収分をカバーしようとするのは当然なことだから。でその電子版の購読で適していると言えばタブレットだろう。スマフォでは画面がなんとも小さく読みづらいのだ。タブレットの少なくとも9インチ程度の画面サイズが欲しいもの。これを縦に構えて読めば多少のスクロールは必要になるものの、ほぼ紙と同じ感覚で新聞を読むことができる。タブレット製品はそんなの承知の上で製品化しているはずである。また、画素数を高めようという流れも当然だろうが、それはバッテリー寿命とのバランスになる。いたづらに画素数を高めても電池の道が短くなったり、重くなったりしてはバランスを欠く。それが新iPadなんだけれど。今後の新聞社の向かうべき方向は電子版でいかに採算を取れるようにするかであろう。今の価格はどう考えても増えそうにない。逆に紙を急速に衰退させたくないという防御がある。この分岐点がどこでいつ出てくるか、これを見通せる経営者が真の経営者である。数年のうちに必ず分岐点がやってくる。そのとき電子版で儲かる仕組みになっているか、その采配ぶりが経営者の資質を問うているのである。
2012.04.13
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いよいよ普及型の裸眼3Dテレビが登場する
3Dテレビの話題が一服中だが、それでも新たな動きが出てきた。もっとも注目されるのは裸眼3Dテレビである。メガネなしで3D鑑賞のできる薄型テレビ、それが目下の目標であろう。中でも手軽な裸眼3Dタイプこそ本命視されているものの、家庭用としてなかなか普及版が登場してこなかった。しかし、今回の展示会で話題をさらったと思われるのがニューサイトジャパンの32型裸眼3Dテレビである。徹底的に安く仕上げること、その狙う市場も中国と、当てる焦点がしっかりしているのが特養だ。中国はオリンピックを的に3dテレビ放送を立ち上げているとされる。だから市場は3Dテレビを、それも手軽に見られる裸眼モデルを欲求しているのだと。32型の裸眼3Dテレビは世界初、その液晶テレビは中国チーメイ製、その狙いは低価格化。通常32型より20％程度アップするだけで裸眼3Dテレビを投入するのだと。これだけでももう画期的であることが分かる。要するに32型の裸眼3Dテレビが5万円以下で販売されることが確実なのだ。ニューサイトジャパンの方式はパララックスもの。難しい技術にせず低価格化を狙う。国内勢の裸眼3Dテレビは東芝らが高級モデルしか投入していない。性能レベルがまだ自然さで欠けると言うところをクリアーできていないからだ。だから他社はもっかメガネ式3Dテレビに注力している。でも今回の32型を見て驚くのは、遠目で見ることが条件だが、相当に自然なのだ。2D映画を3D化して実演しているが、圧倒的に3D画面の方が楽しい。しかも違和感が少ない。これが5万円以下で販売されるとすれば中国内で200万台を予定するという彼らの計画もまんざらでもないと思った。相当に信憑性が高いと。これまで3Dテレビの中でもっとも自然と思われるのは偏光メガネ式なのだが、それに肉薄するほどの出来映えである。むろん若干視聴位置に制約を受けるので、遠目での鑑賞がお薦め。高度な3Dテレビを経験せず一気にこの裸眼3Dテレビからという体験であれば、まず否定する人はいないと思った。と言うことではニューサイトジャパンこそソニーの再来ではと思うのだ。まさにソニーはテレビ復活をこの裸眼3Dに置くべきではないかと思うがどうだろう。もっと画期的アイデアを投入する、できる、それがソニーの存在価値なのだ。と言うことで、久々に「これなら売れる」、というテレビに出合ったと感じたのである。
2012.04.12
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ピッチと高速データ通信が合わさればそんな良いことはない
ソフトバンクはピッチ（PHS）の活用を積極化するようだ。今後始める高速データ通信と併用させるという。ピッチはその音の良さが認識され根強い支持を受けているもの。通信性能も電車や移動の中で利用できるなど普通の携帯とほとんど差がない。地方や出張先の通信具合に不安がある程度である。それに何といっても音声のよさ、声が聞き取りやすいというか、有線電話以上の質の良さである。これがあるからピッチを変えたくないという人も多い。それに最近は無料電話（定額）形式が人気で、月間500回までの定額で誰とでも話せるというサービスがヒットした。ほとんど業務に使用しても問題ないほど定額通話内に収まるのだから便利で、料金節約にもなる。ここに高速データ通信機能を備えたピッチを投入するとソフトバンクが決めたという。それはモバイル機器などの普及に役立つことになろう。ノートブックなど野外での使用を支援するはずだ。一般の携帯電話とまた違ったユーザーを獲得することになるのは必至と思われる。枝葉をたくさん持つと言うことで言えばモバイル通信業者の中で同社ほど先見性を持ったところはない。かなり強引なビジネスを展開する中で意外にも冷静さを持っていたのだと感心した。ソフトバンクのヒットはスマフォを導入からである。これこそ宝の山を当てたと言えるだろう。ドコモにすれば大誤算であったに違いない。彼らにしてみれば読み間違えの最たるものである。その後に追従したauが恩恵を受けだしたことで分かるように、スマフォの選択が雌雄を決したのだ。iPhoneやiPadといった人気のアイテムを次々と投入したアップルのおかげでもある。やはり海外への関心度の違いが会社の雌雄を左右したのである。日本人ではない精神構造こそソフトバンクの生命線であったのだ。どうしても好きになれないとばかりにスマフォやタブレットを敬遠してきた人も、気が付いたら同社のサービス圏内に入っていた、という方が多いのではないだろうか。必要に迫られて導入してみたら何だかんだといってもソフトバンクの世話になってしまったと。ここでの教訓は、今からでも遅くない、日本的な精神構造を変革すべきだということ。グローバル化というわけでもないが、もっと広く世界を見るクセをつけないと。そういう意味で、いま苦戦中のソニー、その今後を左右するのは社員のグローバル精神化であるのだ。
2012.04.12
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手軽になりつつある電子書籍化のようだが
電子書籍化が身近になってきた。出版社の電子化は大手から始まったものの、最近は中小出版社にも押し寄せてきている。そのように広まってきたのは手軽に電子出版が行なえる仕組みができてきたからだ。以前では敷居が高くて、費用も掛かると中小出版社には高い壁があった。それが今は無料で電子書籍を公開するホストが誕生してきているのだ。中小にとってはこれは朗報である。しかもそれらのホストサーバーらはかなり多くの公開場所を用意しているのが特徴だ。最近は、電子書籍、出版物を取り扱うサイトが増えており、ユーザー側の利便性が高まっている。例えばコンビニのサイトが誕生しているように、電子出版物のコンビニが増えているのが特徴だ。それこそ身近に電子出版ルートが成り立っているようになったのだ。これがホストサーバーの力を付けるようになった。これら出店先が増えたことで意欲的にホストサーバーになろうと言う企業が増えたのだ。ただし問題がないわけでもない。中小出版社には朗報でも、これらホストサーバーの競争が激しさを増すようになり、選択眼が必要になってきたのである。さらに競争するのは良いものの、取次ぎ料、つまりリベート料が高止まりしていることである。競争が激しくなるのであればリベート料が下がる方向に行くのだろうと考えるが、まだそうはならず高止まりなのだ。これはまだまだ出版したい企業が多いということを物語る。結果的にリベート料は50％という非常な高止まり。これが一つの課題となって立ちはだかるのである。紙媒体のリベート料（取次ぎ手数料）は多くても20％であったことを思えば電子出版のリベート料（手数料）少し高すぎるのである。あと少し競争原理が働くこと、さらにホストサーバーの激化らが生まれれば手数料も下がる傾向になろうが、あと一息の辛抱かも知れない。中小出版社よどうかもう少し頑張って欲しいものである。
2012.04.11
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ふたたび閉塞感が漂い始めて苦悩する業界
やり場がない、行き場所が見当たらない、そんな業界になりつつある、それが弱電業界である。今はマイナス方向の結果ばかりが出てきてしまって前向きの材料が乏しいからだ。昨日のソニーやシャープの経理の修正はその際たるもの。これでは前向きに取り組もうとする経営者も出てこないだろう。もっともしがらみを断ち切るべく両社は社長を交代させた。当然なことであり、そうでもなしない限り社員が納得しないだろう。社員にすれば俺たちは悪くないであり、経営判断が間違った役員が悪いのだとなる。それだけグローバルに変化するスピードが早かったということが原因の1つである。井の中の蛙状態、それが日本の経営者の姿だったのだ。もっと世界市場は厳しい競争の中にあった、これを認識するアンテナと感度が鈍かったといわざるを得ない。国内市場だけを見ればこれまでの経営方針でほぼ成長できたもの。しかし、今や海外から同じようなものが突入状態で入ってくる。それを跳ね除けるには生半可な考えではできない、この点に気づくのが遅れたのだ。良いものは我々でしかできない、そんな驕りも判断を鈍らせたと思う。ただ世界市場は良いものばかりを求めていなかった、これが明確になったのだ。それよりもまず価格で、安くて良いもの、この原点に戻っていたのである。だからシンプルにしてコストを抑え、かつ見た目の良質さを備えた製品作りが必要だった。これがもっとも身近に感じられる製品にアジアモデルが多かったと言えよう。過剰なもの作りよりも、価格を下げるもの作り、そこで日本製の良さを発揮させる、これが必要とされたことであった。これ今からでも遅くはない、過剰装飾を避け低コスト化を狙い、かつ性能を犠牲にしない作り込み、これを図れば復活も可能である。ちなみにスマートテレビは決してスマートではない。スマートとはの定義を考えることが必要である。現状のスマートテレビはシンプルさがまったくない。ネット接続できて、アプリが楽しめて、録画できて、など多機能化しすぎでスマートな使いこなしができないのだ。スマートが流行りだしたのはスマートフォンという携帯電話からであることを振り返りたい。見た目がシンプルなんだけれど、使い勝手は優しく、電話もネットもスマートに処理できる、それがスマートとされる定義である。大きな違いの1つがタッチボタン形式にある。機能をチェンジするとき画面をタッチ、それで多機能性なのだが直感的に切り替えが可能とスマートさをアピールできた。スマートテレビが目指すもの、つまりスマートフォンの操作性をどう具体化するに掛かっている。見る、聞く、探す、つなぐ、保存する、買う、書く、などが分かりやすく手早く直感的に使えること、これであろう。先端的なアイデアを出し切ったモデル、メーカーが生き残れるチャンスがそこにある。
2012.04.11
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謎解き？、SPTSからPTSLへの移行期が始まるか
この謎を解ける方はいるだろうか？今回は薄型テレビに関する情勢変化を謎解きとしてみた。最近の急激なテレビ業界の動きは目を見張るものがある。特にシャープとソニーの動きからは目が離せない。パナソニックと東芝は一応静観の構えだが、それでも両社とも薄型テレビに関しては見通しが立たない状況にあると言えよう。この謎解きは要するにブランドの市場シェアーの変化を示したもの。変化と言うか今後の情勢を占ってみたものである。チャンス到来というかアジアメーカー、それも韓国ブランドの日本市場拡大のチャンスが巡ってきたと思う。シャープがテレビメーカーと言うより部品メーカーに専念し、ソニーが半分の生産規模に落とす。この流れからすれば日本のテレビ市場から日本ブランドが少なくなり、その間隙を韓国部ブランドがカバーする構図が浮かんでくるのである。いま現在日本で韓国テレビを投入して頑張っているのはLGである。サムスンもこの機を逃さないようにと日本進出を計画していると言う。そのLG、苦節3年目である今年、いよいよ最大の戦略を投入する気構えだと見る。そうCESで公開した有機ELテレビを世界に投入、日本発売も視野に入れているのだ。有機ELテレビを技術アピールとして、液晶テレビの拡販につなげる戦略だ。サムスンも同じような構図を描いているが彼らの有機ELテレビはやや遅れているとされる。要するに日本メーカーが手薄となるこのチャンスを逃さず、かつ技術力の高さをアピールしながら拡販に努めるのである。その尖兵はLGだ。彼らの今期新モデルは圧倒的なスマートテレビの機能性、3D性能で最先端を標榜する。スマートTVとしての多機能さを、使いやすい操作性を新開発、さらに画質にも徹底的なこだわりでまるっきり面目一新モデルを投入するとされる。この両社とも液晶パネル工場を持っているのが強み、その性能向上と低価格化を武器に、日本製よりも低コストで製造できる点をアピール。同じ価格であれば豊富な機能を詰め込めるのはコストが安いからと。すでにスマフォで一定以上の成果を両社とも上げていることから、テレビも日本で十分戦えると読む。この侵略の影響を受けるのがシャープとソニーであると見る。特にシャープはそのパネル製造をホンファイに譲ったことで戦略面の弱点を抱える。要するに必要なパネルを採算の合う価格で入手できるかが問題となる。それに大型パネル工場の採算性の悪さ、小型液晶パネルへのシフトでテレビ用が十分に得られない可能性がある。ソニーもモデル数を大きく削減、要するに両社のモデルが市場バリューを下げるのだ。その絶対数の面で補うのが韓国勢となるわけだ。むろん両社が日本で本当のシェアーを確保するのは性能が認められないと行けない。そこを必至で作りこんでいる状況、それが今現在の両社の動きでもある。
2012.04.10
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ようやく無線LANの不都合さが報じられて
スマフォやタブレットの増殖が無線LANスポットを汚しているとされる。例えばタブレットを街中に持ち出してみると分かるが無線LANスポットが多数表示される。その無線LAN、ほとんどがセキュリティー設定されているので誰でも接続できるものではない。それは良いのだが、公衆無線LANスポットが急速に増えたことから幾つものAPが立つのはちょっとおかしく思った。一体幾つの電波がここにあるのだというように。無線LANは無線と言っているように電波を使用するものだ。当然電波なので限りがある。そんなに乱立してしまうと電波の干渉を起こし快適利用ができないではないか、と。実際にすでにそんな状況に陥っているところがたくさんあるらしい。使用電波に制限があるのだから、利用者もそれなりに注意して使うのがルールであろう。とは言ってもスマフォやタブレットでネット利用していたりしていると、何も無線LANを意識するなどしない。当然のようにつながっていると思うのだから。しかし、混線している状況での無線LAN使用ではその快適性が損なわれ、遅い、といった感じでようやく理解するもの。そうなると当然3Gなど電話回線に切り替えて使用、何のことはない、元の木阿弥なのだ。幾つもの無線LANスポットが出てしまう原因の1つがその電波漏れらしい。駅中やショップで設置したAPから外に漏れ出る無線電波がその原因という。もちろん設置業者はそんなの分かりきっているだろうが、つながらない苦情よりもつながることを優先、漏れの苦情などお構いなしというのが実情だろう。電波の強さを加減できるかどうか知らないが、業務用ならその機能があるだろうから、目いっぱい強めに設定していると思われる。今対策としていえることはできる限り設置時に周辺環境をチェックし、互いの干渉が出そうなならもう設置しない、電波の強さをコントロールする、そんな相互配慮することである。いずれにしてもそろそろこんな問題が出てきるだろうと予想していたのだが、気づいている方が多くなったわけで、ハイスピードで無線LANスポットが普及していることが分かったのである。
2012.04.10
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そう言えば過去のカリスマ、その苦戦が報じられる
カリスマ企業と言えば有名なのがソニーとホンダだった。この2社、いずれも社長がサラリーマン化してからというもの輝きが失われた。そのソニー、今日の報道で1万人リストラが公表された。すでに何度も過去にリストラしてきた経緯を持つ同社なのに、また新たにという気持ちだ。1万人の削減は約1割ほどとなるというが、その数はともかくまだリストラしないといけないのかと思わず心配となった。ただ株価は反応、値上がりで締まったからおもしろい。テレビ事業の厳しい環境から、その示し合わせにリストラでカンフル剤を投入という意図だと思う。しかしその気持ちと裏腹に、という面は否めないところがある。果たして人件費を削減して夢つくりに影響しないかと。人が多いことが良いことでもあり、夢を見る社員の多さが企業力ともなるからだ。過去のリストラでは優秀な人員が止めていったという痛い経験もしている。だから今回のリストラは危険性を伴うとみるのだ。この会社だから夢を描けるとして入社してきた人まで失うことがないよう見守りたい。ホンダもソニーも過去はカリスマ経営者の会社であった。強いリーダーシップでやりたいことを作り、売るのは後から付いて来ると。そんな楽しい企業人生を送ったカリスマ経営者、一番幸せなときを過ごしたと思う。本当に目標がしっかりしていて、かつどんなことも新しい技術開発が必要だったのだから。それが今はどうだ、どの会社も先端技術を追いかけるものの、IT技術が伸してきてからというもの、外から技術導入した方が手早くなった。だから技術流出も何もあったものではない。アイデア次第で誰もがトップランナーなのだから。そういう意味で今は人材が重要なのであってリストラしている暇はない。本来ならその余裕のある企業が勝者になる、それが現代のはずである。といって難しい経営判断、それを少しでも間違えると一気にこんな状況に陥ること、彼らが示してしまったのだ。対抗するアジア企業は採算無視で仕掛けてくるわ、シェアー狙いで無茶苦茶するわ、と常識外の戦いにさらされるのだか経営者もたまったものではない。常識が通用しない企業活動と企業戦争、なぜこんな社会になってしまったのだろう、経済学者に教えて欲しいものである。
2012.04.09
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カリスマ経営だから伸びる企業の似たものどうし
似たものどうしとはよく言ったもの、企業が素晴らしいスピードで発展する陰にあるのがカリスマ性だ。社長の独壇、独占場というものをこうした企業に当てはめるることができる。一代で企業を大成功に導いたカリスマ性がその裏にあるのだ。この代表企業はユニクロ、ヤマダ電機、ソフトバンクなどだろう。いずれも即断即決しやすい一代オーナー企業でところが似ている。韓国で言えばサムスン、現在などがこれに入る。この時代即断即決が経営にプラスとなっており、他の企業と一線を画す活躍の糧である。毎週のように行なわれる経営会議、売り上げ集計に基づく仕入れ作戦などなど、即断で決めないと周回遅れで売り上げが下がるというスピードの中で経営される。特に前2社はその強烈な経営者の個性でユニークな運営を行なって知られる。全国の店長を一言で交代することができる大きな権限こそは発展の礎でもある。毎週の売り上げ結果と店舗の抜き打ち査定などによる評価が決め手となる。このようにきめ細かな売り上げ状況や店舗の把握は、一挙に大量仕入れを行なっている反動だ。仕入れを間違え売れ行きが下がれば倒産の危機にいつも面しているからに他ならない。それだけ大量生産と大量仕入れには利益の大きさもあるが、逆の危険性が潜むもの。毎日が疑心暗鬼に襲われている、とは彼らカリスマ経営者の声である。こうした企業で見られるのは店舗の監視機能の充実振りだ。電気店は特に監視カメラはお手のものであり、フロアに密集して設置される監視カメラは社長室直結と言われている。全国の店舗を瞬時に監視可能なシステムとなっているとか。売り場の混雑度を見張るものと思いきや、その主な狙いは店員の監視にあるとされる。重点店はさらに厳しい監視のめが光っていると。こうしたITシステムを駆使していないところはエリアバイザーではないが指導員が抜き打ち的に見て回るシステムを採る。でこのような経営方針の弱点はと言えば、品揃えである。徹底的に売れ筋商品しか扱わない、ということが大きな弱点となるのだ。ヨドバシに行ってなければ他に行く必要がない、とよく言われるように。ヤマダもユニクロも大量仕入れなので売れないものは置かない仕組みを採る。ある意味、一色店舗で売れ筋しかない、だから画一的な商品揃えになってしまうのだ。チラシで必要なものがあったら安く買える店、それらがこの店の特徴である。要は安く買える製品があるときだけ店に行くわけだ。こうした弱点があるため常に話題の製品作りが欠かせないし、安売りをし続けるしかない。これが途切れたとき破綻を招くことになる。カリスマ経営者は分かっているだけにますます神経質にならざるを得ないわけである。
2012.04.09
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ケシの栽培で軍事費を調達していたという秘密
戦前から戦中と日本軍、および政府の秘密はまさに秘密で公になっていない。朝鮮、中国、台湾、満州らで軍の活動資金の大部分が秘密調達であったとされる。要するに軍の機密費である。これら日本軍と帝国政府の仕業については、敗戦時に焼却秘匿されたこともあり、東京裁判でも大きく取り上げられなかったという。それに戦後教育において占領国の方針から、帝国主義への復活を避ける意味でいわゆる済み塗りが行なわれ、一切が葬られた。愛国主義へとつながる、戦争につながる、それらの教育がすべて消去されたのである。つまり、戦後教育を受けた戦後派の若者は、スパッとその戦前、戦中時の国家教育と、戦争で日本がどんなことをやってきたかという暦記が葬り去られているのだ。その結果、平和ボケした柔な頭脳しか持たない戦後国民が蔓延することになったのである。この効果は占領国である米国の意図が十分に反映したと言えるだろう。最たるものがこの国の為政者に有望な人材が輩出しなくなったことで知られることとなる。それはともかく、戦前から戦中に掛けての軍事用機密費としてアヘンなどが利用されたことを知るべきであろう。軍隊とは非人道的な行動に陥る、それをこれは証明する出来事である。特に中国との長期戦争における軍事費の捻出にアヘンを活用し、中国人から搾取していたこと、それにより膨大な利益が軍事機密費として回ったこと、これこそ世界大戦の恥部である。中国人がアヘンをたしなむことに目をつけたもので、世界が麻薬を違法とした中で密輸を活用し資金作りに励んだのである。そのため日本国内でケシ栽培が奨励され特に関西地方で積極的に、さらに不足となると併合した韓国でも栽培と、恥部が拡大しているのであった。麻薬なので常習性がある、それを悪用しての機密費捻出策である。このことは政府の内務省が絡み、戦中に発足した厚生省に引き継がれたとされる。むろん軍が率先して行動したことは言うまでもない。このような日本の恥部が2000年を迎えて出版物として出るようになったが、これこそ生きた歴史教科書といわずになんとしよう。なお、ケシ栽培は医薬品としてのモルヒネ生産に今でも続けられているという。その鎮痛剤の特効薬的な面、麻薬という面から製造メーカーは厳しく管理されている。一大制約会社がこれを担っていることも知らないといけないであろう。休日の一日、こんな歴史を学ぶこともたまには良いではないだろうか。
2012.04.08
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何ごともリーダーシップが重要ということを露呈する
プロ野球が開幕して約1週間が過ぎた。期待チームのふがいなさ、予想に反したチームの出現と賑やかである。ここで期待に反しているチームはなぜこうなってしまったかを見直す必要があろう。特に巨人と西部などの過去の強力チームの低迷である。ここで見られる、考えられるのはリーダーシップの欠如である。要するに監督の主義主張が見えてこない、出てこないことに原因を見ることができよう。野球はチームでするもの、全体の姿勢がしっかりしないと戦力を落とすことになるのだ。多分の精神力に影響されやすいのが野球で、ちょっとした気持ちの持ち方が活力を殺ぐ。巨人ではその覇気を監督に見ることができなくなったことが大きいと思う。必至の姿勢が姿に出てこず、選手が戸惑っているように見える。対する西部は監督がふらふら主義のようでびっ嫉妬した勝利への姿勢が見えない。采配が素人っぽいのだろうと思う。対する阪神の好調さは新監督の人柄にあると見える。まじめで生粋の阪神出身、その陰、日向をしっかりと日常から見てきた選手が多く、この監督なら、という気持ちが出てきたのだろう。一緒にチームを勝利に持って行こうではないか、と。案外ベテランが頑張る姿勢は同じ釜の飯を食ったやつだから、という気持ちで一体化したようだ。このように野球が人気が高いのも企業人に対する人材コントロール手法を見せることにある。人をどう使えば役立つようになるのか、働けるようになるのか、そんな縮図を社長ら経営陣がなぞっているのである。一番小さなグループ、それが即座に結果として見られる、それが経済人に支持されるのだろう。今年の企業は大荒れであった、社長が何人も交代した、それも成績を責められて。特にシャープやパナソニックは厳しい姿勢であった。大手の企業、それも業界を代表するところだっただけに、である。薄型テレビにおんぶしてしまっていたことに反省を求めるが、実際は地デジ特需があったから無理もなかった。だれでも同じような結果を求めると思うのだ。ただ、特需と認識して次の手を打つのが遅れたのは否めない。急激の後の反動をどう捉える、同対処する、この手段が掛けていた。それで腑に落ちないのは次の社長の報酬もカットするとしたパナソニック。新社長も元は役員だったのだから連帯責任があろう、しかし門出をこうした格好でミソ付けていいものだろうか。新社長のみは報酬カットを避けておき、努力目標をしっかりやってもらった方が良かったと思うのだ。これでは社長に成り手がいなくなるのではないだろうか。ソニーも、パナソニックも、シャープもいずれの新社長も思い切った手法、先方を採ればよい、それが市場で期待されていることだ。ソニーはなりふり構わず新技術を投入、パナソニックは海外戦略を、シャープは部品事業を活性化、これが当面の課せられたことだと認識する。頑張れ新社長、新監督である。
2012.04.08
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クラウドにするかPCにするかで分かれる選択
タブレット中のタブレットである新iPadがPCに大きく影響与えていると言う。2月売りの春パソコンがすでに20～30％以上も値下がりしているというのだ。これほど急にノートブックが値下がるのは過去に例がないであろう。その最たる影響ものが新iPadということらしい。ついにタブレットがノートブック代わりに成長してきたということだろう。特にネットパソコンと言われた軽量モバイル型はその影も見ないほど衰退してしまった。これはタブレットにほとんど置き換わったと見ても良いだろう。現在影響を受けているのがノートブックでネットパソコンより少し上位モデルのもの。しかしタブレットでもiPadではノートブックほどのパフォーマンスはない。単純に言えばタブレットはあくまでもビューワー風もので、ビジネス作業をそこでやるというほどのものではない。例えば、キーボード。これはネットやメール用の簡易的文字入力機器で、専用キーボードを外に用意しないと決して快適ではないこと。そのためにアクセサリーで用意しているほか、サードパーティものが沢山出回っている。さらにメール添付されてくるファイルの保存機能。iPadはそれが用意されていない。あくまでもビューワーでサーバーに保存させてもらい、必要なときに読み出すという仕組みである。ノートブックなどパソコン系は自身のHDDにダウンロード保存する機能が備わる。まあ発想的にはクラウド形式が流行りになっているが、格好よく言えばiPadは先取りともいえなくもない。ビジネス現場でITをどう利用するかでどちらを選ぶか考えればよいだろうが、資料などを持ち運ぶか、またはネット閲覧でか、とその用途によって環境を選ぶことになる。今のところネット接続環境がどこまで整っているか、これが選択肢の重要部分になろうが、無線LAN（またはWiFi）環境が不十分なので、ノートブックの方が実用性が高いと考える。個人的に言えば手持ちのiPadはビューワー的に使用している、というか動くビジネス環境ツールとしてメールやネット＆ニュース閲覧用として使用している。だから、ビジネスで必要な報告書、仕様書、請求書、記事原稿作り、これらはノートブックを使うようになっている。そういう意味で、タブレットですべてが収まるという考え方はまだ早計で、もう少しパフォーマンスが高まってこないと前面的に移行させるわけにはならないのである。
2012.04.07
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結局選ぶのはブランドとデザインだよね
携帯電話の勢力図が激しく変化を見せている。昨日発表になった統計ではau系の躍進が目立ったとされた。そのけん引役がスマフォで、iPhoneの取り扱い開始の効果が大きかったとされた。スマフォの代名詞になっているiPhoneの扱いがこうも影響するとは予想だにしなかった。と思っているのはやはりドコモであろう。最初の取り組み時においてソフトバンクと競ったものの、結局は合意に至らずじまい。いろいろな経緯があると思うが、これほどまでスマフォ一辺倒になるとは予想できなかったのだろう。強引にスマフォに切り替えようと働きかけたソフトバンクの勝利である。後先のない切羽詰った状況における決断力というか、必至さこそ今日を予見させた。この後追いになるがauが昨年秋から取り組んだiPhone4sは、ソフトとは仕様が異なるもののつながりやすさを武器にシェアーを伸ばすことに成功した。ソフトとの違いはそれほど深刻に考えていない、というか良く分からないというユーザーが大部分であろう。auを使っているのでスマフォに切り替えようと思ったらiPhoneがあってラッキーといった感覚であろう。ドコモもauも他のタイプのスマフォを投入している、特にギャラクシーという強力モデルもある。それにも拘わらずiPhoneに流れるのはユーザー視点だと思う。要は仕様の違いよりもブランドとデザインに信望している証拠である。これはタブレットでも同じ、iPadの他に他社もタブレットを投入しているが、性能の違いは気にせず、アップルのiPadが欲しいのである。そのシンプルなデザイン、スマートさ、さらにアップルマーク、いずれもブランド力である。これほとんど性能、機能では後発メーカーの方が高いのにである。ここで結果的に大事なことが示されている。市場を開拓したブランドの強さということだ。かつてで言えばウォークマンがそれに当たろう。携帯プレーヤーの代名詞にもなったこれ、ウォークマン以外のメーカーが苦戦したことを。スマフォといえばアップルiPhone、タブレットといえばiPad、この短絡的イメージの強さである。もはやライバルはその10％程度しかシェアーを獲得できないであろう。援護射撃はアプリの豊富さでもある。もっともアプリを導入する人は若者だけだが。それに周辺パーツなどが充実する好循環も見逃せない。でいまこれに匹敵するような大型製品があるのだろうか？あまり見当たらないことから証明されるが、当分はアップル天下が続くのであろう。
2012.04.07
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もしかしてアサヒとよみうりはWEBでもけんか？
このところの両社の険悪ぶりはエスカレートのように見える。それがWEB版でも見られるようだ。最近は家で新聞購読しないユーザーが増えているがその背景にあるのがWEBニュースページ。ほぼ新聞と同じ内容がそこに掲載され、誰でも自由に読むことが可能である。スマフォやタブレットなどを利用してモバイル購読している方が多いのではないだろうか。それがこの4月から異変が生じるようになった。それはアサヒが定期購読への誘導を始めたからだ。WEB版の主要記事の大部分を登録しないと読めないようにしてしまったからだ。この続きは申し込み手続きをしないと読めないと案内が出る。2ヶ月間無料で読めるものの、その後は自動的に有料化へと進んでいく仕掛けだ。それ以前はまったくこんなそぶりもなく無料で何もかも新聞とほぼ同じ内容が読めた。これは非常に重宝したものである。対してよみうりは今でも無料だし、申し込み手続きとかいった誘導など行なっていない。これはサービス精神も旺盛といったらよいかも知れない。もっともその記事は新聞よりはかなり省略した内容と思われる（新聞と比較していないので分からないが）。このどちらが良いかといえば、当然無料で読ませるよみうりの方が重宝しよう。で比較用にもう1つの有力紙、日経はどうかというと登録を促すものの、無料と有料の選択が可能になっており、無料登録でも十分にきめ細かな内容が読める仕組みとなっている。個人情報が新聞社へ行ってしまうという懸念はあるものの、日経の無料閲覧機能は十分に役立つもの。だから今のところ日経のWEBが一番重宝できると思われる。前々から新聞社のWEBなど記事掲載には関心を持っていた。このまま続けて彼らは良いものだろうか、と。実際に新聞購読への影響度が高かったのだろうと思う、アサヒがこのような行動に出たことからも。若者に至っては新聞を朝定期的に読むという習慣がない。ニュースやスポーツ、テレビ欄などはスマフォなどで十分チェック可能で、さらに必要な時に即座に呼び出してという使い方をしている。だから別段新聞社のWEBが影響したとも思えないが、習慣的に新聞読者となっていた高齢者らが、節約のためWEB閲覧で済ませるようになった、ということが大きいのだろう。それだけ高齢者もパソコン、タブレットを利用しだしたと言うことだ。でアサヒとよみうりのけんかはこんなWEBの手法にも現れたということだ。無料サービスという狙いで誘導するか、いや登録制で有料に誘導するか、と競っているのだ。早晩、新聞は電子化されるだろう、速報性からすれば電子化により即座にニュースアップというスタイルの方が馴染みやすいのだから。これは避けられない動向と思う。そのとき紙の新聞を止めるのか、スムーズに電子版に誘導できたか、この辺が微妙に絡む問題で、社運を左右することになる。これによる勝者がどこになるかまったく見当も付かないが、新聞社は互いに情報交換しあって継続的な反映策を見つけて欲しいものである。
2012.04.06
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プロシューマーと圧倒的だけで勝機はあるのか
注目の社長会見ニュースが掲載された。動画があるので社長の個性などを見ることができる。そこで繰り返されたのがプロフェッショナル技術の投入と圧倒的であった。要するにプロシューマー的なもの作りに、圧倒的な優位性を見つけたい、である。同社が抱えている技術力で残されているのは厚木しかない、といっているようなもの。プロフェッショナル技術の牙城である厚木は、品川から離れて独立王国であった。世界を牛耳るプロ技術製品の開発本部は放送界をリードし、映像や音声技術の最高峰である。その技術力に目をつけたのが新社長と言えるだろう。それは技術畑出身でないだけに非常な魅力的開発陣と映ったに違いないのだ。なぜこんな宝を放っておくのか、である。しかし、だが、である。プロフェッショナル技術をコンシューマーの投入してもいまさらという面が無きにしも非ずなのだ。そのもっとも大きな障壁は価格。コンシューマーは価格勝負の面が強い。良い技術、良い製品で幾ら高くても買ってもらえる、というものではない。錯覚してはならないのは結局ここなのである。厚木発の最近の製品で言えば4Kプロジェクター、有機ELモニター、LED TV、4K液晶モニターなどなど。いずれもコンシューマーが購入可能、もしくは開発中のものだが、その価格は業務用レベルにある。要するに一部のマニア向け製品でしかない。ここにある技術力はそうれは世界一と言ってもよいだろう。しかし、そのレベルをキープしつつコンシューマー価格に落とすのが難しいのである。これが容易いのであれば何も同社だけではなく他社も同じように投入するであろう。起死回生となるかどうかの鍵はこのコストダウン技術力に掛かっているといえるだろう。逆に言うならば、高価格を維持できるほどの圧倒的な性能、内容を網羅していることになる。新社長は圧倒的という言葉にその意味合いを述べたと思うが、それこそ世界を揺るがすような圧倒的先進性、技術力、発想力を備えた製品開発が急務とも言えるのだし、そこに期待を寄せているのであろう。それにしては技術陣が手薄と見るがいかがだろうか。過去のリストラの歪が残されている現状にあっては厚木陣だけでカバーできるものではない。品川技術陣の奮起を望まなければ復活もありえないのである。頑張れ、である。
2012.04.06
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