収益低下は、一番多く取引する米国指標への反応が小さいからです。但し、これはUSDJPYのボラティリティ自体が小さくなっているからで、仕方ありません。
問題は、経済指標以外の最近の政治的・経済的なニュースが、経済指標発表結果への反応を以前と違うように変えていないか、です。もしそうなら、過去の傾向を重視する本ブログでの方法論は、根底から疑われます。
気になるので、そのことを検証しておきます。
結論は、
- 経済指標発表直後の反応方向は、以前からの通り、指標結果の良し悪しに素直なこと
- その素直さは、これまで通り（なぜか）円クロスで取引する方がドルストレートで取引するよりもアテにできること
- よって、これまでのやり方を変更する必要はないこと
です。
以下、検証過程を示します。
なお、この件の調査範囲は、9月24日〜10月18日に発表された主要経済指標です。「主要」とは、本ブログPC版の左袖にリンクを列記している指標を指しています。9月24日以降、この調査を行いたくて、指標発表前後の円クロスとドルストレートの両方のチャートを記録していました。
さて、経済指標発表直後は、発表結果ー市場予想＞0ならば陽線、発表結果ー市場予想＜0ならば陰線で発表されがちです。指標が前月比と前年比のように複数の項目を同時発表する場合も同様です。但し、こうした場合、事前に前月比と前年比の重み付けを行います。例えば、
2?前月比の事後差異＋1?前年比の事後差異
但し、事後差異＝発表結果ー市場予想
但し、事後差異＝発表結果ー市場予想
のようにです。
このブログでは、この式を事後差異判別式と呼んでいます。
事後差異判別式の解の符号が正（＞0）ならば、直後1分足は陽線で反応し、負（＜0）ならば陰線で反応しがちです。逆に言えば、この現象が確率的に信用できるように事後差異判別式は求めています。
次に、米国指標では、USDJPYに対しEURUSDの表記のように、チャート方向が上下逆になります。米国指標に限っては、チャートに表記されるローソク足の方向が問題なのではありません。USD買／USD売という方向が同じかどうかを問題にします。米国指標への素直な反応とは、事後差異判別式の解の符号が正のときUSD買で、負のときUSD売だったかです。
米国以外の欧州・英国・豪州・NZは、通貨ペアがXXXJPYとXXXUSDと表記されるように、チャートの方向も素直な方向も同じです。
調査範囲の各指標結果と反応を下表に一覧します。
XXXJPY・XXXUSDは、米国指標の場合、USDJPY・EURUSDです。米国以外の指標では、その国の通貨と円やドルとのクロスになります。例えば欧州指標なら、EURJPY・EURUSDです。
また、注目していた25指標のうち、3指標は米国・NZ・豪州の中銀金融政策です。この3指標は分析から除きます。指標結果の良し悪しを単純に数値（政策金利やQE規模）で判断できないからです。
残る22指標の直後1分足の反応方向・程度（pips）を、指標結果の良し悪し（事後差異判別式の解の正負）と対比して、素直な反応をしていたときを青、そうではなかったときを赤で示します。反応が0pipsだったときは判定しません。同値終了時を集計時にカウントしないことは、本ブログの一貫したルールによるものです。
円クロス取引では、22回のうち5回の直後1分足が始値-終値同値終了でした（1pips単位・四捨五入）。残る17回のうち、素直に反応したことは14回（方向一致率82％）でした。
ドルストレート取引では、22回のうち3回の直後1分足が始値-終値同値終了でした。残る19回のうち、素直に反応したことは12回（方向一致率63％）でした。
この結果は、事後差異判別式がアテにできる点でも、円クロス取引の方が（なぜか）有利な点でも、過去の経験に照らして異常ありません。
よって、最近の取引で気になっていた疑問への答えは、
- 経済指標発表直後の反応方向は、以前からの通り、指標結果の良し悪しに素直なこと
- その素直さは、これまで通り（なぜか）円クロスで取引する方がドルストレートで取引するよりもアテにできること
- これらの事実は、このブログでのこれまでのやり方を変更する必要がないこと
でした。
以前に比べて最近はUSDJPYのボラティリティの小さいことが違和感の原因だったようです。ヒトの感覚というのはアテにならないものですね。
でも、たまたま今回の調査範囲だけの問題でないことを確認するため、年末までこの検証は続けてみようと思います。
以上
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