だから、鉄道会社か鉄道車輌デザイナーに言いたいのは、優先席には立ちあがるための手がかりに手すりが欲しいそうです。そうでなければ、車輌の端の席を優先席にするのではなくて、横並びの座席の端の席を優先席に定めることが望まれます。端の席には手すりが付いています。
言われてみれば納得する話でも、そういう事情を知らないと気が付かない話ですね。この話がもっと世の中に認知されれば、と願います。
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さて、現状認識です。
USDJPYは5月16日に終日110円台に乗ることに成功すると、18日には一時111円台に乗りました。ひとまず110円台に戻されましたものの、この勢いで111円台に乗せられるかが今週の焦点です。
米国債金利は3%を超えており、6月FOMCで利上げの可能性が取りざたされている間は、大きく下げないでしょう。最も信頼度の高い運用先で3%の運用益が得られるのだから、人気沸騰でひとまず金利が下がる可能性があります。
米国債は23・24・25日の朝4時に2・5・7年債の入札が行われるので、金利とのUSDJPYの直近の関係は、その直前直後の動きを毎朝チェックしておきましょう。
また、先週はEURUSDが5日連続でUSD高に振れ、終値1.1768(週足で値幅180pipsの陰線)となっています。キリの良い数字である1.17、週足一目均衡表の雲上端が1.1681、月足のそれが1.1673が強いサポートになるでしょう。今週、あと70〜100pips程度でそれら強いサポートに達します。
週前半早々にサポートに達するか、先週の5日連続陰線だったので先に反発するか、月曜欧州時間はEURUSDの動きとUSDJPY・EURJPYの動きへの影響を見ておきましょう。
今週は、北朝鮮問題・中東問題で余程のことがない限り、米国債金利とEURのテクニカル上の動きがポイントになる週だという気がします。
ちなみに、USDJPYの強いレジスタンス・サポートは、111.9と109.9にあります。109.9付近には、過去の110円台乗せにトライ時のレジスタンスだったラインがあります。一方、111.9付近では週足一目均衡表の雲下端に達します。それらレジスタンスやサポートは現在値からたった100pips程度しかありません。日足の射程範囲なので、トレンドフォローは難しい週かもしれません。ドーンと伸びても、範囲でレンジとなっても、もっともらしい理由付けできちゃうからです。
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今週の主要経済指標の発表予定を示します。太字は、過去の指標発表直後の反応分析にリンクしています。
英国指標は、物価と小売とGDP改定値が発表されます。
BOEの利上げ予想が先月のGDP速報値の低さで弱まっており、これを裏付ける市場予想が出ていたら(物価下落、小売悪化)、夕方の早い時間からGBPは売られるでしょう。
一方、市場予想がこれに反する内容だった場合、指標発表前の動きは読めません。そういうときは、指標発表後にその通りで利上げ時期の予想が早まるような内容だったら、大きなGBP買に繋がる可能性があります。
25日17:30のGDP改定値発表に先立ち、25日3時にBOE総裁の講演が予定されています。利上げ時期に言及する可能性もあるので、その時間帯のGBPUSDやEURGBPの動きは当日の出勤時間にチェックしておきましょう。
5月21日(月)
注目指標なし
5月22日(火)
注目指標なし
5月23日(水)
16:30 5月集計分独国PMI速報値
17:30 4月集計分 英国物価指標
23:00 4月集計分 米国新築住宅販売件数
5月24日(木)
17:30 4月集計分 英国小売売上高指数
23:00 4月集計分 米国中古住宅販売件数
5月25日(金)
17:00 5月集計分独国Ifo景況感指数
17:30 1-3月期 英国GDP改定値
21:30 4月集計分 米国耐久財受注
以上
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本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は 「1. FXは上達するのか」 をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
ーーー注記ーーー
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上