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仙台市泉区のながさわ歯科医院の長澤です。いつも有り難うございます。皆様の健康に役立つ情報をお届けできたらと思っています。 私の医院でも、オーストラリアから智歯(親知らず)の抜歯のために飛行機代を払ってまで帰国して抜いた人とか、スイスから虫歯の治療で帰国してきた子女もいます。オーストラリアでは智歯(親知らず)の抜歯に20万円くらいかかるといわれたとか、スイスでは、虫歯の治療に1本4万円かかるとか聞くと、本当に日本の医療費は安く抑えられているなとつくづく感じます。これが妥当なものなのか。第3者に確認してもらいたいですね。 ちなみにアメリカでの出産費用は、普通分娩で100万以上、帝王切開で200万以上が相場と聞いております。日本では半分以下ですね。続 アメリカ医療の光と影 有保険患者を待つ落とし穴「差額請求」(3)李 啓充 医師/作家(在ボストン)前回のあらすじ:差額請求とは,サービス供給側の請求額と保険会社の支払い額の差を,供給側が患者に請求する行為である。2008年,カリフォルニア州が救急医療における差額請求禁止を決めたことに州医師会・病院協会などが反発,「禁止は違法」と州政府を訴えた。 前回,差額請求をめぐる問題が,カリフォルニアで州医師会などの医療団体と州政府との間の訴訟騒ぎに発展した事情を説明した。医療団体が,「差額請求禁止は違法」と州を訴えたのは2008年9月末だったが,わずか3か月後の2009年1月8日,州最高裁が「救急医療での差額請求は違法」とする裁定を下し,医療団体と州政府との間の係争に終止符を打った。とはいっても,提訴からわずか3か月の間に医療団体が起こした訴訟が最高裁まで持ち込まれてその判断が仰がれたというわけではなく,ある保険団体と救急医グループとの間で争われた,別の裁判での判決が,「自動的に」医療団体と州政府との争いを終わらせたのだった。 同州最高裁は「診療報酬に関する係争は保険会社と医療者の間で解決されるべきであって,患者を巻き込んではならない」と判決理由を説明したが,前段の控訴審では「適法」とする判断が下されていただけに,医療団体の落胆は大きかった。「保険会社の支払い額が不当に低いことが根本の原因なのに,判決のせいで医師が救急患者を診ることを嫌がるようになれば,州の救急医療は崩壊してしまう」と嘆いたのだった。 カリフォルニア州最高裁の判決によって,差額請求をめぐる争いは,保険会社側の圧勝で終わるかに見えたが,想定外の「どんでん返し」が起こったのは,判決からわずか5日後の1月13日のことだった。しかも,どんでん返しが起こるきっかけを作ったのは,前々回,差額請求の実例として紹介した卵巣癌患者,メアリー・ジェロームだったので説明しよう。投書から始まった「どんでん返し」 差額請求のせいで莫大な医療費負債を抱える羽目に陥ったジェロームが,ニューヨーク州総検事局に苦境を訴える手紙を書き送ったのは,弁護士をしている娘エバの勧めに従ったからだった。癌と闘うだけで肉体的にも精神的にも消耗させられるというのに,保険会社が医師・病院に対する支払いを一方的に値切るせいで患者が医療費の工面に四苦八苦しなければならないという仕組みは,どうしても納得がいかなかったのである。しかし,自分の投書がきっかけとなって州総検事局が大がかりな捜査を始めることになるとは,夢にも思っていなかったのだった。 ここで少し解説を加えるが,米国では,各州の総検事局に,犯罪捜査・訴追だけでなく,消費者保護についても大きな役割が担わされている。さらに,総検事は,知事や議員と同じく有権者の投票によって選出される役職であるために,言葉は悪いが「有権者の人気取り」用の捜査が実行されることも多い。ニューヨーク州総検事アンドルー・クォモの場合,2006年に就任した後,すでにカレッジ・ローンをめぐる不正を摘発して名を上げていたが,有権者受けするターゲットとして次に狙いを絞ったのが「医療産業」だったのである。特に,差額請求をめぐる問題については,ジェロームからの投書以外にも苦情は多く,クォモは2008年2月の時点で,捜査チームを立ち上げていたのだった。 クォモのチームは,保険会社がネットワーク外のサービス提供者に対する支払い額をどう決めているのか,その仕組みを解明することに捜査の焦点を絞った。その結果,ほとんどの保険会社が,診療報酬額調査を専門とする企業「インジェニクス社」が定める料金表に従って,ネットワーク外の医師・施設に対する支払い額を決めていることが判明した。一見すると,「保険会社とは独立の第三者機関が適正料金を定める」形式となっていたのだが,問題は,インジェニクス社は,米保険企業最大手の一つ,ユナイテッド・ヘルス社の完全子会社であり,お世辞にも「独立」とは言い難いことだった。さらに,クォモのチームは,インジェニクス社が定める料金が実勢価格より2-3割安いことも明らかにし,「差額請求問題の根本原因は,保険会社が診療報酬を不当に低く抑えていることにある」とする,医師・病院団体の主張を裏付けたのだった(註1)。「診療報酬適正化」と「患者保護」の二原則を重視 1月13日,クォモはマンハッタンの病院にメディアを招き,差額請求をめぐる捜査結果を公表するとともに,ユナイテッド・ヘルス社が「本当に独立」の診療報酬調査機関を設立するために5000万ドルを拠出することに合意したと発表した(註2)が,記者会見の場に,捜査のきっかけを作ったジェロームが招待されたのは言うまでもない。さらに,2日後の1月15日には,米国医師会などが差額請求をめぐって起こしていた集団訴訟で,ユナイテッド・ヘルス社が賠償金3億5000万ドルを支払うことで示談が成立するなど,差額請求問題解決については,「診療報酬適正化」と「患者保護」の二原則を重視する動きが加速された。ジェロームの投書がきっかけとなって始まった「どんでん返し」が,いま,米国医療界に大波となって広がりつつあるのである。 日本で,「保険者機能の強化」と称して,「個々の保険者が医療機関を選別して割引契約することを認めよ」と主張する向きがあるようだが,保険者が医療機関をネットワーク化する(=「フリーアクセス」を崩す)ことの危うさが,少しはおわかりいただけたのではないだろうか?(この項おわり)註1:診療報酬額を不当に低く抑える行為は,患者への保険給付額をも不当に低く抑える行為であることに注意されたい。 註2:その語,独立調査機関の設立については,エトナ社(2000万ドル),シグナ社(1000万ドル),ウェルポイント社(1000万ドル)と,他の保険会社も拠出金を差し出すことに合意した。
2009年03月28日
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仙台市泉区のながさわ歯科医院の長澤です。いつも有り難うございます。皆様の健康に役立つ情報をお届けできたらと思っています。 世界一医療費が高いアメリカの現状は、患者不在ですね。 今では、日本でも官僚主導の患者不在の医療がまかり通っていますが、基本は病気で悩んでいる患者さんが主であるということではないでしょうか。この店を間違えるとアメリカのようにとんでもないことになるのだと思います。続 アメリカ医療の光と影有保険患者を待つ落とし穴「差額請求」(2)前回のあらすじ:差額請求とは,サービス供給側の請求額と保険会社の支払い額の差を,供給側が患者に請求する行為である。いま,米国ではこの差額請求が広範に横行,保険に加入しているにもかかわらず無保険者と変わらない多額の医療負債を抱える患者が急増している。 差額請求の実例として,前回,ニューヨークの卵巣癌患者の例を紹介したが,2008年,カリフォルニア州では,差額請求をめぐって,州政府と州医師会とが法廷で争う事態が現出した。 もともと,カリフォルニア州は,救急患者に対する差額請求がさかんな州として知られていた。例えば,同州医療保険協会の調査によると,2004-2005年の2年間に救急受診した患者のうち145万人が差額請求をされ,請求総額は5億7800万ドルに達したとされている(差額請求をされた患者のうち,6割が支払いに応じたという)。いったい,なぜ,カリフォルニアでこうも広範に差額請求が行われるようになったのか,以下,その背景を説明しよう。カリフォルニア州で差額請求が横行する理由 本欄で何度も紹介してきたように,米国の医療保険のほとんどは「マネジドケア」と呼ばれる仕組みで運営されている。保険会社が医師・医療施設の選別に始まって医療行為の内容にまで介入する仕組みであるが,そのプロトタイプとなったHMO(health maintenance organization)型の保険の場合,ネットワーク外で医療を受けた場合は一切保険給付をしない決まりとなっている。しかし,救急の場合は,患者に医師や医療施設を選んだり,保険会社のネットワークに所属しているかどうかを確認したりしている余裕はないので,どこの州も,「救急医療の場合はネットワーク外でも保険給付をしなければならない」と保険会社に義務づけている。 しかし,ここで問題になるのはネットワーク外の医師・医療施設は保険会社とは契約していないので,保険会社が決める料金表に従う義務を負っていないことである。保険会社の支払いが「不当に低い」と思ったら,本来ならば保険会社に対して「もっと払え」と交渉するのが筋なのだが,個々の医師や医療施設が巨大なリソースを誇る保険会社を相手に争ってもなかなか勝ち目はない。そこで,「あなたの保険会社は全部払ってくれなかったから残りをお支払いください」と患者に請求する慣行が生まれたのである。しかし,救急の場合,上述したように患者に医師・医療施設を選別している余裕はない。そこで,ほとんどの州で,救急受診の場合,医師・医療施設が患者に差額請求することを禁じているのだが,カリフォルニア州の場合,州法の規定があいまいであっために差額請求が横行する事態を招来,救急受診後,高額の請求書を送りつけられてびっくり仰天する患者が続出するようになったのだった。「救急医療の差額請求禁止」の新ルールに医療団体が反発 こういった事態を受けて,2006年,州知事のアーノルド・シュワルツェネガーは,「診療報酬の額について保険会社とサービス供給側との間で合意が成立しなかったからといって,その差額を,それも,切羽詰まった状況で受診した救急患者に対して請求するのは患者にとって過酷にすぎる」と,救急患者に対する差額請求の禁止を検討するよう州医療保険局に命令した。医療保険局は差額請求を禁止すべく,医療団体,保険会社団体と交渉を続けたが,関係団体の合意が得られないまま,「2008年10月15日以降救急医療の差額請求を禁止する」ことだけが決まったのだった。 カリフォルニア州における差額請求横行の凄まじさを示す一例が,同州南部で急成長中の病院チェーン,プライム・ヘルスケア・サービス社(以下,プライム社)のユニークな経営戦略である。プライム社は,新たな病院を獲得するたびに保険会社との契約をキャンセル,「自由診療」で稼ぐ方針で知られていたが,救急受診の患者に対しても,チェーンぐるみで大がかりな差額請求を実施,巨額の利益を上げていた。2008年6月,州医療保険局は,「プライム社による救急患者への差額請求禁止」を求めて,オレンジ郡上級裁判所に訴え出たが,10月まで待てば新規則が施行されるというのに,州当局があえて裁判に訴えなければならなかったほど同社の差額請求の実態には目に余るものがあったのである。 州当局がプライム社をターゲットに訴訟を起こすなど差額請求について「患者保護」の姿勢を明瞭に打ち出す一方で,「契約もしていないのに,なぜ不当に低く抑えられている保険会社の支払い額を飲むことを強制されなければならないのか」と,医療側は反発した。10月15日に発効する新ルールは違法と,9月末,同州医師会・病院協会などの医療団体が,新ルールの施行差し止めを求めてサクラメント郡裁判所に集団で訴えを起こした。(この項つづく)
2009年03月27日
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仙台市泉区のながさわ歯科医院の長澤です。いつも有り難うございます。皆様の健康に役立つ情報をお届けできたらと思っています。 もとより医療の現場に即した考え方であれば、この件がますます医療崩壊が進行することにつながりますが、今の医師の数を先進国並みの倍以上に増員しなければ、労働基準法をクリアすることなど無理でしょう。 いかに官僚が現場を知らないかが、理解できますね。愛育病院に労基署が是正勧告(2009年3月25日 14:57) 東京都港区の恩賜財団母子愛育会・愛育病院(中林正雄院長)が今月、所管の三田労働基準監督署から、医師など職員の労働条件に関して、36協定を締結していないことなどを理由に、労働基準法違反で是正勧告を受けていたことが分かった。最悪の場合、業務停止に追い込まれるという。同病院は、秋篠宮紀子様が悠仁親王を出産されるなど、条件の恵まれたセレブ病院として知られている。また、1999年には東京都から総合周産期母子医療センターの指定も受けている。他病院に比べて労働条件に恵まれた同病院さえ是正勧告を受けたことで、周産期医療界に激震が走っている。(熊田梨恵) 同病院に勤務する医師はこの問題について、次のように話している。「先週、労基署から呼び出されて是正勧告を受けたが、もとより労働基準法に準拠した働き方になっていない事は明らかで、36協定を結べばいいという話ではない。産科も新生児科も大幅に増員の必要があるが、それが簡単にできるならとっくの昔にそうしている。愛育病院はまだ恵まれている方だから、ほかの病院にはもっと厳しいはずだ。業務停止になれば、病棟閉鎖になる。厚生労働省は自分たちが何をやろうとしているのか、全く理解していない」 同病院は、1999年に東京都から総合周産期母子医療センターの指定を受けている。新生児集中治療管理室(NICU)や母体・胎児集中治療室(MFICU)を含む118床を有し、2007年度の分娩件数は約1750件。 なお、この他にもいくつかの病院が同様の勧告を受けたとの情報がある。新たな情報が入り次第、順次お伝えしていく。
2009年03月27日
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仙台市泉区のながさわ歯科医院の長澤です。いつも有り難うございます。皆様の健康に役立つ情報をお届けできたらと思っています。 先日面白い農家の生産者にお会いしました。 その方は宮城県栗原市一迫でおいしいお米をつくっている遊佐康弘さんという方です。本当においしいお米で、香りも味も良く、漬け物とか、ふりかけだけで何杯もごはんをいただけるもので、さらにおどろくのは、冷えてからもおいしいということです。 栽培方法にも、独自の研究を重ね、農薬もほとんど使用しない、こだわった作り方をしているようです。元気米遊佐さんのパンフから 米作り最適な自然条件が整った宮城県・栗駒山の北上川支流の迫川流域で、自然の恵みを生かした栽培法に30年前から取り組む。「稲作りは土台から」と、4月の耕起時から微生物の力を利用し自家製の活性液を散布。力ある健康的な土作りを行い、稲の根の活性を高めています。 農薬をやめ、米ぬかで作ったボカシや海藻エキスなどの有機堆肥を田んぼにまきだしてから、生えてくる草の種類や虫までがすっかり変わったそうです。お米の乾燥は火を使わず、除湿して風を送るという時間がかかる方法で行い、一年通して味が落ちません。 お問い合わせは Tel/Fax 0228-52-2166 遊佐康弘さんまで。
2009年03月18日
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仙台市泉区のながさわ歯科医院の長澤です。いつも有り難うございます。皆様の健康に役立つ情報をお届けできたらと思っています。 近視野的でその場限りの修復を重ねて“つぎはぎだらけ”の医療制度は医療者にとっても、国民にとっても、もやは有効に機能しているものでは無くなっています。根本的に医療のあり方を考え直さねばなりませんね。経営主体の立ち去り型サボタージュ」が進行2009年03月16日 「医療崩壊現象は新しい局面に入ったと認識している。日本の医療は、*経営主体の立ち去り型サボタージュ*という未曾有の混沌状況に突入した」 3月14日に開催された「*医療志民の会*」(詳細は後述)の発起人会で、医療の現状をこう分析したのは、虎の門病院(東京都港区)泌尿器科部長の*小松秀樹氏*。『*医療崩壊*』(朝日新聞社)で有名な小松氏は、同会の発起人の一人です。同著書では、「ハードワーク・ローリターン」に医療訴訟のリスクなどが加わり、ある意味、消極的対抗手段として勤務医が病院を去っていく状況を「*立ち去り型サボタージュ*」と称しました。 この本が上梓されたのは2006年5月。それから3年近くを経て、今度は経営主体そのものが「立ち去る状況」に陥っているというわけです。 小松氏がまず例に挙げたのが、高知県・高知市病院企業団立*高知医療センター*(高知市)。同センターは2005年に県立病院と市立病院が統合して誕生したこと、また全国で始めて、民間資金やノウハウなどを活用した*PFI*(PrivateFinance Initiative)方式を病院運営に採用したことで有名ですが、「高知医療センターの大赤字は、現在の状況では、統廃合もPFIによる民間の活用も機能していないことを示している」(小松氏)。 全国*10カ所の厚生年金病院と53カ所の社会保険病院も売却が決定*しています。この3月6日、舛添要一・厚生労働大臣は、年金・健康保険福祉施設整備機構(RFO)に売却基準を通知しました。その第一弾として、この3月末に休診が決まっている社会保険浜松病院(静岡県浜松市)の売却先探しが現在進行中です。また、企業立の三菱水島病院(岡山県倉敷市)もこの3月末で閉院します。 この2月に公表された、全国公私病院連盟による「2008年病院運営実態分析調査の概要」によると、*自治体病院の9割は赤字*。自治体病院については、総務省の「*公立病院改革ガイドラン*」に基づく改革が進められていますが、ガイドランでは「一般病床及び療養病床の病床利用率がおおむね過去3 年間連続して70%未満となっている病院については、病床数の削減、診療所化等の抜本的な見直しを行うことが適当」とされています。自治体の財政が厳しい折、公立病院の縮小・閉鎖なども進行中です。 さらに、小松氏によると、虎の門病院の運営主体である国家公務員共済組合連合会も、幾つかの病院を閉鎖したそうです。 小松氏は、*医療再建のキーワードとして、実情認識、チェックアンドバランス、自律*の3つを挙げました。 実情認識に必要なのはまずデータですが、それ以上に重要なのが現場の人間の考え方であり、これらを収集して医療政策に反映することが重要だと小松氏は指摘。さらに以下のように続けました。 「日本医師会を改組して、新たな医師の公益法人を設立し、厚生労働省が持つあらゆるデータを専門家ができるようにしなければならない。外部の専門家が厚労省の政策を監視したり、政策を提案できるようにすべき」「民が官に依存することを止めて、自ら政策を考え、自らを律し、公共を建設し、それを維持発展させることが何より求められている」 「このままでは、医療崩壊がさらに進行する」と小松氏は予測しています。
2009年03月17日
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仙台市泉区のながさわ歯科医院の長澤です。いつも有り難うございます。皆様の健康に役立つ情報をお届けできたらと思っています。 花粉症の季節になってきましたが、みなさんいかがでしょう。 当院で顎関節症の治療や、歯周病の治療に導入している、リンパマッサージを行うとかなり症状が軽くなるようです。 松井選手も今年は花粉症の症状が軽いようですが、これは私も使っているメーカーのアレルギー用のサプリが効いているようですね。
2009年03月12日
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仙台市泉区のながさわ歯科医院の長澤です。いつも有り難うございます。皆様の健康に役立つ情報をお届けできたらと思っています。 まだまだこれからの研究が必要なようです。iPSマウス、1年後6割がんに 京大・山中教授が報告2009年3月7日asahi net. がん関連遺伝子を含む四つの遺伝子でつくった人工多能性幹細胞(iPS細胞)をもとにして生まれたマウスの約6割が、約1年後にがんになったことを、山中伸弥・京都大教授が5日、日本再生医療学会で明らかにした。 4遺伝子をマウスの胎児の皮膚に導入してiPS細胞を作ったとする07年6月の論文で、それをもとにして生まれたマウスは約2割に腫瘍(しゅよう)ができたと報告。学会で、1年後では発がん率は6割に高まったとした。 がんに関連する遺伝子「c?Myc」を除いて3遺伝子でもiPS細胞を作れるが、成功率は100分の1に落ちる。山中さんは「c?Mycはがんの原因になるが、ないと不完全なiPS細胞になりやすいので、c?Mycが本当に悪者なのかは、まだ研究が必要だ」と話した。
2009年03月09日
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仙台市泉区のながさわ歯科医院の長澤です。いつも有り難うございます。皆様の健康に役立つ情報をお届けできたらと思っています。 最近の政治の混迷の元凶は世襲議員ではないでしょうか。 日本では、小泉、安倍、福田、麻生と世襲議員がトップに。鳩山兄弟も小沢さんも世襲です。 海外ではブッシュ前大統領も世襲政治屋ですね。 世襲議員を選ばないようにするしかありません。オバマ大統領のように大変な環境を克服し苦労した人がトップになるという事は、国民に取って非常に幸福なことではないでしょうか。衆院議員の所得は平均2697万円 優雅な“世襲ボンボン議員”たち佐々木奎一衆院所得ランキング30位(2008年7月公表分) 最新の議員所得ランキングを詳しく調べたところ、衆院議員は、平均2,697万円の所得を得ていることが分かった。麻生首相の4,439万円をはじめ、3千万円以上の所得があった優雅な議員は56人。その内容は、遺産の売却、土建屋などの“名ばかり役員”としての報酬、株式配当などだった。2世3世のボンボン世襲議員が多く、本来の議員歳費以外で多額の不労所得を得ている現状では、利益誘導も疑われかねない状況だ。(全衆院議員の所得一覧表付き)【Digest】◇後ろめたいから「見せるだけ」◇政治家の3つのビジネス◇一等地「白金」の土地売却で15億円の民主・松野氏◇ストックオプションで節税失敗◇立体駐車場で不動産ビジネス◇「部落解放の父」譲りのゼネコン、不動産、株でボロ儲け◇「同一住所の6社」からの役員報酬で5千万円以上稼ぐチルドレン◇富士急を代々世襲◇沖縄で不動ビジネスを展開◇未公開株で3572万円、民主・川内議員◇麻生・小池・山岡は印税1000万円以上◇所得上位7人中6人が世襲のボンボン議員
2009年03月06日
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仙台市泉区のながさわ歯科医院の長澤です。いつも有り難うございます。皆様の健康に役立つ情報をお届けできたらと思っています。コーヒーや茶の摂取で脳卒中リスクが軽減 コーヒーやお茶好きの人にとっては朗報。どちらを飲んでも脳卒中リスクが軽減するという2件の研究結果が、米サンディエゴで開かれた米国脳卒中協会(ASA)主催の国際脳卒中会議で発表された。 第1の研究は、米カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)のDavid Liebeskind博士が、1988~94年に実施された第3回米国民健康栄養調査(NHANES)のデータを調べ、コーヒー消費量と脳卒中との関係を評価したもの。40歳以上でコーヒーを飲む習慣のあった9,384人のうち、脳卒中の診断を受けたのは500人(5%)、自己申告による脳卒中の症状または一過性脳虚血発作(TIA)の経験があったのは2,793人(29.8%)であった。分析の結果、1日に6杯以上コーヒーを飲む人の脳卒中罹患率は2.9%であったのに対し、1日1~2杯しか飲まない人の罹患率は5%であることが示された。 この研究が発表される少し前に米医学誌「Circulation(循環器)」オンライン版に2月16日に掲載された研究では、1980年に被験者登録された脳卒中、心疾患、糖尿病、癌(がん)の既往のない女性8万3,000人強を追跡した結果、1日に4杯以上コーヒーを飲む人は脳卒中リスクが20%低く、週に5~7杯飲む人では12%低いことが報告されている。 第2の研究では、1日3杯を超える茶を飲む人は、1日1杯未満しか飲まない人に比べて脳卒中リスクが21%低いことが示された。UCLA教授のLenore Arab博士は、19万4,000人強を対象とした9件の研究について、一般的にカフェインが含まれる紅茶および緑茶についてメタアナリシス(分析)を行った(多くがアジアからのデータ)。4,378人が脳卒中を発症しており、どの研究でも一貫して茶の摂取量が多いほどリスクが低下することが判明。その機序は明らかにされていないが、抗炎症作用や紅茶や緑茶に含まれるアミノ酸のテアニン(theanine)の作用によるものと考えられている。この研究はユニリーバ/リプトン紅茶研究所の支援により実施された。 米マイアミ大学ミラー医学部のRalph Sacco博士は、コーヒーよりも茶に関する研究の方が信頼性は高いと指摘している。コーヒーの研究は、被験者のある一時期でのコーヒー摂取について尋ねたものであり、脳卒中との関連の有無を明らかにするには、長期的に被験者を追跡する研究が望ましいという。[2009年2月20日/HealthDay News]
2009年03月04日
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仙台市泉区のながさわ歯科医院の長澤です。いつも有り難うございます。皆様の健康に役立つ情報をお届けできたらと思っています。 私の薬への評価は決まっています。西洋薬は飲み続けるな。短期間なら良いと思いますが、数ヶ月も飲み続けるような薬は、別な方法を考えた方がいいでしょう。探せばいろいろありますよ。ともかく薬には、プラスの部分とマイナスの部分があるということです。更年期症状治療薬に乳癌(がん)再発との関連が認められる 更年期症状の治療および骨粗鬆(しょう)症の予防に用いられる合成ステロイド薬tibolone(商品名:Livial、日本国内では未承認)に関する大規模研究が、同剤により乳癌(がん)再発リスクが有意に増大することが判明したことから、早期に中止された。 tiboloneは米国では市販されていないが、更年期症状の治療薬として90カ国、骨粗鬆症治療薬として55カ国で承認されており、乳癌患者の多くが、癌治療による早期閉経への影響を緩和するために使用している。女性ホルモンのエストロゲンやプロゲステロンに似た作用で更年期症状を軽減するが、一部の癌リスクを低減させる作用もあると考えられていた。 今回の研究では、乳癌手術を受けた女性約3,100人を、tibolone 2.5mg/日投与群またはプラセボ(偽薬)群のいずれかに無作為に割り付けた。研究開始時、被験者は平均52.7歳で、手術後の平均期間は2.7年であった。tibolone投与群1,556人のうち乳癌再発が認められたのは237人(15.2%)であったのに対し、プラセボ群では1,542人中165人(10.7%)であり、tibolone群の再発リスクが40%高いことが判明。また、tibolone群にみられた再発例の70%が致死的な遠隔転移であることもわかった。投薬によるリスク増大が極めて深刻であったことから、この研究は6カ月早く中止された。 この知見は英医学誌「Lancet Oncology(腫瘍学)」2月号に掲載された。筆頭著者であるオランダ、VU大学メディカルセンター(アムステルダム)のPeter Kenemans教授は「この薬剤は、過去あるいは現在の乳癌患者、乳癌が疑われる女性には処方されるべきではないことを示している」と述べている。 研究グループは、今回の研究では、乳癌の危険因子(リスクファクター)に関する評価や原発性腫瘍の詳細な分析が実施されておらず、いくつかの限界があったと述べている。また、将来乳癌を発症する集団のプロファイルは、今回の被験者とは異なる可能性があるとも指摘している。タモキシフェンを使用する人は今ほど多くないかもしれず、患者は全身術後補助(アジュバント)療法を受けているかもしれない。それでも「乳癌の既往があり、術後補助療法の必要がないか終了した女性について、tiboloneの安全性を確立する十分なデータがない」との結論に達したという。 昨年(2008年)夏に発表された米国の研究では、更年期症状の緩和のためにtiboloneを使用する60歳以上の女性が脳卒中を起こすリスクが、プラセボ群の2.2倍であることが判明し、研究が早期に中止されたことが米医学誌「New England Journal of Medicine」に掲載された。しかし、この研究では同時に、tiboloneを使用する女性において乳癌および結腸(大腸)癌リスクの低下も認められていた。[2009年2月17日/HealthDay News]
2009年03月03日
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