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常照寺は、1616年に日乾上人が開創、日蓮宗で鷹峰檀林学寮と称されました。 1624-44年のころ、島原の2代目吉野太夫が帰依し、朱塗りの山門を寄進しました。 これが現存の吉野門です。 ”常照寺”(1998年3月 淡交社刊 奥田正叡/横山健蔵著)を読みました。 吉野太夫の墓や太夫ゆかりの茶室遺芳庵で知られる常照寺の四季を写真と文章で紹介しています。 奥田正叡さんは常照寺副住職、1955年身延山別院上行寺に生まれ、中央大学法学部卒業、立正大学仏教学部にて僧階取得、日蓮宗総本山身延山久遠寺て僧道修行後、1980年より82年まて身延山久遠寺祖廟輪番本部勤務、1994年日蓮宗大荒行堂再々行成満。 横山健蔵さんは1939年京都市生まれ、1967年日本写真印刷(株)写真部退社、フリー写真家として伝統に育まれた京の文化、特に伝統文化を中心に自然や風物を撮影。 常照寺の始まりは1616年に本阿弥光悦の子・光嵯が発願し、本阿弥光悦の寄進した土地に日蓮宗中興の寂照院日乾上人を招じて開祖したものです。 1627年には僧達の学問所として鷹峰壇林(学寮)を開設し、往時は大小の堂宇が建ち並び、山城六壇林として栄えました。 赤い山門は吉野門とも呼ばれ、名妓2代目吉野太夫が寄進しました。 1628年に日乾上人に帰依した吉野太夫が23歳の時、私財を投じて山門を寄進しました。 太夫は、都の六条三筋町に在った廓の名妓で、遊女としての最上位にあたる太夫です。 教養が高く、和歌、連歌、俳句、書、茶道、華道、音曲、囲碁、双六など諸芸に優れていただけでなく、その美貌は遠く唐にまで伝わっていたといいます。 太夫は、京の豪商で文化人でもあった灰屋紹益に見初められましたが、身請けしようとした紹益の親は猛反対したものの、吉野太夫に会った親は後に身請けを許しています。 このロマンスは、歌舞伎などでも演じられ有名です。 太夫は38歳という若さで病死して日乾上人に帰依し、生前には山門を寄進した縁もありこの寺に葬られました。 紹益は恋慕のあまり吉野の荼毘の骨灰を呑みほし、 都をば花なき里となしにけり吉野の死出の山にうつしてと詠んだといいます。
2009.07.28
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中国は1978年12月、トウ小平の指導体制の下で改革開放政策をスタートさせ、今日では世界の工場と呼ばれるまでに成長し、米欧日に次ぐ第4の市場として期待されていました。 そして、ここ10年で中国はイタリア、英国、フランス、ドイツなどを抜き去ってきました。 中国の実質GDP成長率は、2005年10.4%、2006年11.6%、2007年11.9%でした。 中国の2007年のGDPは25兆7306億元でドイツを抜き、米国、日本に次ぐ世界3位に浮上しました。 そして、今度は日本を抜いて世界2位になりそうです。 2009年末には、中国のGDPが世界第2位の日本を越える見通しとなったといいます。 すでに中国の外貨準備高は2008年9月末で1兆9056億米ドルで、日本の2倍くらいの規模になっています。 ダボス会議世界経済フォーラムが発表した2008-2009世界競争力ランキングでは、1位は米国、日本は9位、中国は前回の34位から順位を上げて30位でした。 2-10位は、スイス、デンマーク、スウェーデン、シンガポール、フィンランド、ドイツ、オランダ、日本、カナダだっでした。 2008年10月に発表された国際通貨基金の予測では、2009年の日本GDPは4兆8033億ドル、中国GDPは4兆7724億ドルで、中国が日本を追い抜くのは2010年になるとされていました。 しかし、世界金融危機が発生し、中国はわずかに減速したのみであったのに対し、日本経済は大きく萎縮し人民元レートの影響も加わり中国の経済規模は2009年に日本を越えることになりました。 これは、中国のみならず世界にとっても歴史に残る一大事件でしょう。 今後はいつ米国を超えるかが問題でしょうが、中国の統計に対して多くの人々が懐疑の念を持っている点は気がかりです。 また、高度成長がどれくらい持続するかは不明です。
2009.07.21
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日中関係はますます緊密化し、日本や欧米の企業が次々に進出し、中国が世界の工場になりつつあるばかりでなく、急速な経済発展によって巨大なマーケットと化してきています。 日中はいまや切っても切れない関係になりました。 好きだ嫌いだという時代は終わり、どうやって付き合っていくかということが最大の課題となっています。 ”中国ビジネス光と闇”(2003年7月 平凡社刊 信太 謙三著)を読みました。 巨大な消費市場へ変貌した中国の熱気と混乱に充ちたのビジネス状況をジャングル市場と呼んでその光と闇を解説しています。 著者の信太謙三さんは1948年静岡県生まれ、早稲田大学第一文学部中国文学科卒業、1973年時事通信社入社、外信部、香港特派員などを経て、1988~1993年、1995~1998年の2度にわたり北京特派員、1990年より北京支局長、解説委員を経て、2000年より上海支局長を務めています。 1996年度ボーン・上田国際記者賞を受賞。 安価な労働力ゆえの世界の工場の時代は終わりました。 中国の国土は日本の26倍、人口は10倍以上で、この巨大さゆえに、中国の実像がなかなか正確にとらえきれていません。 この結果、中国報道には極端なものが目立ち、中国はだめだとばかりに切って捨てるようなものがある一方で、実情もよく知らないで中国市場は凄いと強調する表面的な報道もあります。 中国はたんに巨大であるばかりではありません。 数千年の歴史をもっているがゆえに複雑きわまりなく、一刀両断のやり方ではなかなか実像はみえてきません。 中国は驚異の経済成長に裏打ちされた巨大な消費市場としての姿を現しつつありますが、対中ビジネスは茨の道です。 互いを信用しないことを前提とするビジネス文化、海賊車まで大量に横行するコピー商法などが存在しています。 未来に向けた輝ける光と底知れぬ深い闇がある中国ジャングル市場の実像を解説し、中国経済の闇の部分や苦悩、政治の影などについても触れています。第1章 中国は巨大なグローバル市場第2章 様変わりした日中間の時空第3章 日系企業を脅かすライバルたち第4章 中国ジャングル市場の恐ろしさ第5章 驚くべき弱肉強食の世界第6章 裏切りのビジネス第7章 中国政治の暗い影第8章 不確実性の世界
2009.07.14
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ホームレス支援や貧困問題に取り組むNPO法人「自立生活サポートセンター・もやい」事務局長、湯浅誠氏が提唱した考え方です、 貧困ビジネスを行う企業や団体、主にNPO法人の多くは社会的企業を装っていますが、貧困ビジネスは、生活困窮者や他に拠り所が無く社会から孤立した者にあえて的を絞り支援を装いつつ利潤を上げています。 代表的な貧困ビジネスには、人材派遣会社、インターネットカフェ、現代版ドヤ・飯場、ゼロゼロ物件、追い出し屋、保証人ビジネス、野宿者向け宿泊所などがあります。 最近よく報じられるのは無料低額宿泊所です。 無料低額宿泊所は、ホームレスなどの自立支援を目的に無料または低額で提供されている一時的な住まいです。 多くはNPO法人によって運営されていますが、本来の目的・理念に反して入所者の弱みに付け込み生活保護費などを搾取をする団体も少なからず存在しているようです。 路上生活者らを宿泊所に入所させ、職員が入所者に同行して活保護の手続きをさせ、受給者の口座から施設使用料・食費・運営費・その他光熱費名目で自動的に送金される手続きが取らる場合が少なくないようです。 生活保護費受給者本人は僅か3万円程しか渡らない仕組みです。 本来なら行政が社会的弱者の支援をすべきですが、支援が不十分または消極的なため公的な支援施設があまりないのが現状のようです。 そういえば、駅近くで見かけたホームレスを最近あまり見かけなくなった気がします。 もとはと言えば、中流家庭が減って上流階級と貧困層の二極化が始まっていることに原因があるのではないでしょうか。 貧困層の数が大幅に増え、一人当たりのマージンは小さくても量をこなせばビジネスとしてペイできるようになっているのではないかと思われます。 救済はよいことですが、利潤を目指すのは問題問題ではないでしょうか。
2009.07.07
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