2004年05月の記事
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がん治療専門医の認定開始へ
定年退職したばかりの先輩が腎臓ガンで闘病しています。抗がん剤治療で、少しよくなったのですが、昨年末に腎臓摘出、その後、術後抗がん剤でボロボロにされていることがわかりました。現代の闘病は情報戦だと指摘されています。新たな薬や治療法の研究・開発はドンドン進んでいます。医療先進国の情報、代替医療の情報などを知ることはむずかしくはありません。セカンドオピニオン（主治医以外の医師の意見）も安心材料のひとつだと思います。明日、浜松まで行って先輩に最善策についてお伝えいたします。********************************************************************** がん治療に携わる医師らでつくる日本癌（がん）治療学会（理事長＝北島政樹・慶応大医学部長）は、外科医や内科医らを対象に、抗がん剤を使う治療にたけた「がん治療専門医」の認定を来夏から始める。副作用が強い抗がん剤を、安全で効果的に使うには知識や経験が必要だが、専門知識の不十分な医師らによるミスが後を絶たない。今年度始まった国の「第３次対がん１０か年総合戦略」でもうたわれるなど専門医の育成が急がれている。 癌治療学会の会員は約１万４０００人で、外科医が７割を占める。抗がん剤は手術前や、術後に使うことが多いことから、学会は「切った後の治療」にも責任が持てる医師の養成を目指す。外科と内科のほか放射線科、婦人科なども含める。 がん治療の臨床試験の経験が５年以上あること、論文発表、学会の教育セミナー参加などを条件に認定試験を行う。資格は５年おきに更新する方針。初年度で約１千人の認定を見込んでいる。 さらに学会は併用してはいけない抗がん剤を一緒に使ったり、量を誤ったりするミスが相次いでいることから、ミスの報告制度を近く開始。データベースを作ってミス防止に役立てる一方、ミスが起きた時の適切な治療法の指導などを行う。 抗がん剤は、がんの種類や病状によって使い方や使う量が異なる。それを間違えたり、副作用への対応を誤ったりすると患者の命にかかわる。内科医らでつくる日本臨床腫瘍（しゅよう）学会（約２０００人）も２年後をめどに専門医の認定を目指している。 北島さんは「がん治療を行う医師は化学療法を含めてトータルな治療ができるのが理想。国民が納得して治療を受けられるシステムを作りたい」と話す。 （出典：朝日新聞）
2004/05/31
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体内細菌の変動がアレルギーの原因の可能性
一部の専門家が指摘していたことです。腸内細菌は、重要な役割を果たしているそうで、腸内細菌を皆殺しにする抗生剤を活用する場合には、有益な腸内細菌の補給が望ましいとはいえ、有益な腸内細菌は胃酸に弱くて大腸まで届かず、大腸に届いても定着しないそうです。真剣に探せば、大腸にしっかり定着する強力な乳酸菌が見つかると思います。****************************************************************************米国の微生物学会で、ミシガン大学のチームが、種々のアレルギー発症は抗生物質服用による体内細菌の変化と関係している可能性がある、との研究結果を発表した。この結果は、近年先進国でみられる喘息やアレルギー患者増加の原因究明につながるかも知れないという。ミシガン大学で内科・微生物学・免疫学を手がけるゲリー・ハフネーグル医師は、「人間にはそれぞれ固有の腸内バクテリアと菌類の組み合わせがある。抗生物質はバクテリアを殺すため、服用が中止されるまで一時的に菌類が増殖する。最近われわれが行った研究は、こうした形での体内細菌の変化が免疫組織全体に変動をもたらし、他の部位でアレルギー症状が起きる可能性があることを示唆している」と述べた。抗生物質は、有益な体内バクテリアも殺すため、医師らは服用時に有益な菌類を補充するよう勧めているという。［ワシントン ２００４年５月２６日 ロイター］
2004/05/30
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喫煙者は確実に早死にする
喫煙関連の最新情報です。喫煙者の男性で平均１３.２年、女性で平均１４.５年、寿命が短くなるそうです。 最新の日本人平均寿命は、男性７８.３２歳、女性８５.２３歳とのことですので、喫煙者は平均として男性は６５.１歳、女性は７０.７歳でこの世を去ることになります。年金問題がクローズアップされていますが、支給開始が６５歳の喫煙者は、男性は年金を１回くらいもらったら、女性は６年弱もらったら、この世にいないことになります。かなり年金を納めているでしょうから、すごく気前がよい立派な人だと、年金財政的には歓迎されることでしょう。そして、公共施設の室内を全面禁煙にした都市では、空気が劇的に浄化されているそうですので、公共施設の室内を早く全面禁煙にしていただきたいものです。ここまで、はっきりとした数値がでてきて、喫煙し続ける方の勇気はすばらしいと思います。いずれ何らかの理由でタバコをやめるかも知れませんので、どうせやめるのなら早い方が絶対に得をします。上手に禁煙するコツ と私の卒煙経験を参考にして、禁煙に成功してください。****************************************************************◆喫煙は体のほぼ全ての臓器に悪影響、米国厚生省が報告書喫煙者の男性で平均１３.２年、女性で平均１４.５年、寿命が短縮 米国厚生省（HHS）は５月２７日、喫煙は体のほぼ全ての臓器に対して悪影響があることを明らかにする報告書、「The Health Consequences of Smoking」を公表した。報告書では、これまでの研究結果のエビデンスに基づき、喫煙が原因と考えられる多数の疾患を特定している。HHSでは１９６４年に、初めて喫煙の健康に与える悪影響について報告書をまとめて以来、２７回に渡り同様の報告書を公表している。今回、これまでの報告書で特定できなかった疾患で、新たに因果関係があると認めたものの例としては、胃癌、子宮頚癌、膵臓癌、腎臓癌、急性骨髄性白血病、肺炎、腹部大動脈瘤、白内障、歯周炎などがある。同報告書ではまた、喫煙者の男性で平均１３.２年、女性で平均１４.５年、早死にするとしている。米国では毎年、喫煙が原因で死亡する人は約４４万人だという。さらに喫煙が原因となる疾患の治療にかかる医療費は年間７５０億ドルで、生産性が失われることによる損失は年間８２０億ドルに上るとしている。◆室内禁煙で、都市の空気まできれいになるレストランやバーでの喫煙を許している都市よりも、こうした公共施設の室内を全面禁煙にした都市では、空気が劇的に浄化されていることがわかった。ロスウエル・パーク・センター研究所（ニューヨーク州バファロー）から、発表された。同研究所は、室内全面禁煙を実施している都市として、ニューヨーク、バッファロ－、ロサンゼルスを選び、レストラン、バーなどで部分的に喫煙を認めている都市として、ワシントンＤＣ、ボルチモア、フィラデルフィア、ホボケンを選んで、室内８２カ所の空気の汚染状況を調べた。その結果、空気汚染の程度が全面禁煙の都市では、部分喫煙の都市よりも、何と８２％もきれいだった、という。一番室内空気がきれいだった都市はニューヨークで、汚染物質の濃度が、１立方メートル当たり平均２５マイクログラムだった。ついで、バッファロー、ロサンゼルスの順だった。逆に、室内空気が最も汚染されていたのはワシントンＤＣで、１立方メ－トル当たり汚染物質の濃度は３９２マイクログラムあった。次いで、ボルチモア、フィラデルフィア、ホボケンの順だったが、その違いはレストランなどで吸っている喫煙者の数、換気扇の設置状況などによることがわかったという。 ◆職場のスモーク・ハラスメント調査 受動喫煙はまさにスモハラなのだ上司の「たばこを吸っていいか」に、「断りたくても断れない」が６割 上司に「たばこを吸っていいか」と聞かれた時に、「断りたくても断れない」と回答した人は６割－－。このような「職場のスモーク・ハラスメント」が少なくない実態が明らかになった。禁煙広報センターが５月２６日、調査結果を発表した。５月３１日の世界禁煙デーを前に、全国の２０歳以上の男性会社員で喫煙者・非喫煙者のそれぞれ３００人、合計６００人を対象に「職場における喫煙意識」の調査を実施したもの。調査によると、たばこが嫌いと答えた非喫煙者は７割以上に上った。また、社内で喫煙してほしくないと回答した非喫煙者は９割に達した。しかし、実際に、上司に対して「吸わないでください」と言ったことがある人は１２％、部下に対しては１７％しかいなかった。「上司に吸わないでほしいと言いたいが言えない」と回答した非喫煙者は４１％。その一方で、「部下に吸わないでほしい」と言えなかったのはたったの６％に過ぎなかった。喫煙者でも、他人の煙は「非常にいや」(１２％)、「いや」（３０％）と回答した。しかし、自分のデスクや会議室で喫煙すると答えた喫煙者は、それぞれ１７％と１８％あった。管理職に限ってみると、デスクで喫煙は２４％、会議室で喫煙は２２％で、全体より増えていた。上司と部下との関係で分析したところ、喫煙者の６７％が非喫煙者の上司に対しては遠慮して喫煙を我慢していた。しかし、喫煙者が非喫煙者の部下に対しては「遠慮して喫煙を我慢する」との回答は３１％で、ここでも上司と部下の意識の違いが際立っていた。調査では職場の環境面も明らかにしている。たとえば、労働基準局のガイドラインにある「たばこの煙が拡散する前に吸引して屋外に排出する装置付きの喫煙室」を完備した上での空間分煙対策を実施しているのは１８％で、全面禁煙と合わせても３６％に過ぎなかった。なお、職場が禁煙の場合、宴会などの酒の席やランチでも喫煙を控える人が増え、空間分煙でもランチのときには喫煙を控える人が増えるという結果も得られている。この調査結果に対して、職場での喫煙対策を研究している産業医科大学労働衛生工学助教授の大和浩氏は、以下のコメントを発表している。「たばこを吸っても良いですかと声を掛けて、了解を得られれば喫煙しても良いと考えるのは大間違いである。上司の喫煙にノーとは言いにくい日本人の習性に根ざした、スモハラ(スモーク・ハラスメント)と言われても仕方がない。職場を全面禁煙にすることは、喫煙者にとって厳しい対策のように思うかも知れない。しかし、たばこをやめようとする人の割合が、分煙よりも高くなることも知られている。職場のたばこ対策が厳しくなれば、職場外でも自分の吐き出す煙に気を遣うようになる。これからは、喫煙者が煙を吐かない方が良いですかと聞けば、非喫煙者はイエスと答えられるようになって欲しい。受動喫煙はまさにスモハラなのだから」。 調査を実施した禁煙広報センターは、「職場では、人間関係の調和が重視され、特に上司に対する遠慮は大きい。喫煙者の上司は非喫煙者の部下への配慮が望まれる。経営者にも、積極的な喫煙対策の取り組みを期待する」と結んでいる。
2004/05/29
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運動は誰でもできる糖尿病の予防手段
糖尿病は、予備軍を含めると１,６２０万人といわれる国民病で、この糖尿病の予防策です。この運動宣言は広く知られるとよいことですが、世界の流れからするとこれだけだと２０世紀のものと感じます。成人病=生活習慣病は、発症してから治すのは大変ですので、予防に勝る治療はありません。運動を生活習慣に取り入れていく工夫が大切だと思います。***********************************************************************◆糖尿病学会シンポジウムが「２１世紀運動推進宣言」を発表 「運動は、だれでもどこでもいつでもできる簡便な糖尿病の予防手段である」などとするステートメント「２１世紀運動推進宣言」を発表した。「医師はもちろん、一般社会も（糖尿病予防における）運動の重要性を認識してほしい」（本シンポジウム座長で名古屋大学総合保健体育化学センターの佐藤祐造氏）という。糖尿病専門家の強い危機意識による訴えとして注目される。宣言は以下の９カ条からなっている。１．「運動」は誰でも、どこでも、いつでもできる簡便な糖尿病の予防手段である。２．「運動」はインスリン抵抗性を改善させ、糖尿病の発症を抑制する。３．「運動」は血流を増加させ、インスリンの血糖低下作用を増強する。４．「運動」は骨格筋のAMPキナーゼを活性化し、インスリンに関係なく血糖低下を促す。５．抗酸化ビタミンは「運動」が一部持つ悪玉効果を抑制する。６．現代社会において奪われた「運動」を取り返そう。７．地域、職域施設・診療所などでのメディカルチェック、「運動」体験学習の機会を作ろう。８．「運動」習慣を確立し、個々の健康増進目標を達成しよう。９．体力、血糖値、血圧、血清脂質の目標値を設定しよう。肥満者では現体重の７％減を、また臍周囲径を男性８５cm、女性９０cm各未満を目標にしよう。シンポジウムでは、運動が糖尿病の改善に寄与する分子機構として、骨格筋収縮によるAMPキナーゼを中心とした話題を京都大学内分泌代謝内科の林達也氏が、NO産生を中心とした話題を名古屋大学総合保健体育化学センターの押田芳治氏が報告した。また、運動療法と２型糖尿病患者の酸化ストレスについて大阪市立総合医療センター内科の石井伴房氏が、耐糖能障害に対する国内の介入試験『日本糖尿病予防プログラム（JDPP）』の中間解析を山形大学医学部臨床検査医学の富永真琴氏が発表、あいち健康の森健康科学総合センターにおける糖尿病教室など運動指導について、同センター指導課の津下一代氏が現状と問題点を紹介した。佐藤氏とともに座長を務めた滋賀医科大学内分泌代謝内科の柏木厚典氏は、「２０１０年の糖尿病発症者数は世界で２億２０００万人、アジアはこの１０年で５７％増えると予測されており、糖尿病の予防は不可欠。本シンポジウムの成果を踏まえ、社会に対し、運動の推進を訴えていきたい」と強調していた。
2004/05/28
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健康食品の表示緩和へ
前進したようで歓迎すべきニュースです。よい制度にしないと、かえってうそつき表示が氾濫する恐れもあり、見守りたいと思います。アメリカでは、９４年に施行した栄養補助食品健康教育法により、科学的根拠があれば効果・効能の表示を認めてから、医薬品を超えた著効を見せるとてつもなくよいものがでてきた反面、サプリメントの低質化、低価格化も起こったようです。よい制度となって、「健康フロンティア戦略」の強力な戦術役になることを切望したいと思います。*************************************************************************厚生労働省は５月２６日、あいまい表示、よる健康被害が問題となっている「健康食品」について、現行の審査基準を満たしていなくても一定の科学的根拠があれば「条件付き特定保健用食品」として健康機能の表示を認める方針を決めた。一部の基準を緩和する案を同日開いた同省の検討会に提示した。同省は２００１年度から食品の効果・効能の表示を認める「栄養機能食品制度」を導入。保健機能食品は、個別に効能の認可を受けた「特定保健用食品」と、カルシウムなどの栄養成分を表示できる「栄養機能食品」の二つで構成するが、審査基準が厳しく、「認可を得にくいのが現状」（同省）。このため、あいまいな表示の健康食品が増加していた。改正案は、現行制度を維持しつつも、それ以外の食品でも科学的根拠があれば「根拠は確立されていない」と表示すれば「条件付き特定保健用食品（仮称）」として効能を表示できるようにする。今後の議論を踏まえて夏をメドに最終報告案を取りまとめ、必要な制度改正につなげたい考え。（出典：日経新聞）
2004/05/27
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「やせ体型」「隠れ肥満」の女性急増
以前から専門家が指摘していた問題です。戦後、食事が欧米化してガン・心疾患・脳卒中・糖尿病・高血圧・高脂血症などの生活習慣病が急増した。近年、食事がコンビニ化・ファーストフード化・ジャンクフード化・お菓子の主食化・外・中食化・加工・調理済み化した。日本の若者中心のこんな食生活は、人類の歴史上経験がなく、どんな生活習慣病がでるか予測のつかない未体験ゾーンに突入している。すぐキレる。根気がない。すぐ疲れる。味覚障害。立っていられない。不妊が多い。先天性異常児が多い。など、兆候がでていると指摘されているのです。*********************************************************************２０歳前後の若年女性の身体状況と生活習慣を調べたところ、運動不足やバランスのよい食事をとっていない女性に「やせ体型」や「隠れ肥満」（標準体型だが体脂肪率が高い）が多く、やせ体型の女性は骨量も少ないことが京都府立大の東あかね教授（健康科学）、西智栄子助手の研究でわかった。５月２１日から仙台市で開かれた日本栄養・食糧学会で発表された。調査は、京都市健康づくり研究助成を受けて２００１年から０２年にかけて実施、同大学の女子学生１３６人（２年生、肥満者を除く）のデータをまとめた。標準体型（ＢＭＩ１８．５～２５）だが体脂肪率が２５％を超える「隠れ肥満」の学生は４５％いた。アンケート調査から、魚介類や小魚を週に１回も食べていなかったり、煮物や果物を毎日食べていない学生に「隠れ肥満」が多いことが分かった。やせ体型（ＢＭＩ１８．５５以下）の学生は１６％で、魚介類や小魚を食べていない学生に多く、骨量も標準体型の学生に比べて少なかった。また、週に１回も２０分以上の運動をしていない学生の７割が、「やせ体型」か「隠れ肥満」になっていた。東教授は「バランスの良い食生活という以前に、買ってきたおにぎりとお茶だけなど、ちゃんとした食事になっていないのではないか」と指摘、「食生活の改善や毎日の運動が求められるが、自分の身体についてきちんと知るだけでも、意識が変わって生活に気をつけるようになるでしょう」と話している。（出展：京都新聞）
2004/05/26
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全がん協施設の「施設別・病期別５年生存率」 顕著な格差
同じがんセンターでも施設別・病期別５年生存率に大差がありました。症例を日本全体でデータベースしているわけではなく、施設内だけの情報で治療していて、科学的な根拠のない治療が行われていると指摘される専門家もいます。がんになったら生存率の高い施設に行きたいですね。何事も予防に勝る治療なしで、がんは予防できると信じています。********************************************************************** ◆がん治療の５年生存率における大きな施設間格差を改めて証明するデータを入手した。全国がん（成人病）センター協議会（以下、全がん協）加盟の施設の中で、病院のタイプによって大きな５年生存率格差があることを指摘した。また、同じく全がん協の２９施設を対象に、２３個別施設の５年生存率に大きなばらつきがあることを明らかにした。 使用したデータは、多くの種類のがんの症例を合わせて集計したもので、病期別の分類もなされていなかった。これらのデータは施設ごとの生存率格差を強く示唆するものの、その詳しい実態は明らかではなかった。 今回、肺がん、胃がん、乳がんについて、施設別・病期別の５年生存率データを入手した。厚生労働省研究班（班長：神奈川県立がんセンター研究第３科長、岡本直幸氏）が分析を行ったもの。全がん協加盟２９施設のうち２１施設から提出された１９９６年初発がん患者に関するデータに基づいて分析し、肺がん、胃がん、乳がんの年間症例１００例以上の施設については施設別・病期別の５年生存率を算定した。ただし、今回は施設名は匿名となっている。 ▼肺がんの５年生存率中でも４期の差が注目される。施設１は３３症例で４５.５％、施設５は２８症例で３４.２％の成績を得ている。一方、施設１１は４１症例で０％、施設７は３１症例で０％となっている。３３例のうち１５例が生存する施設と４１例のうち生存数がゼロの施設と、成績がくっきりと分かれている。 ３期についても差が大きい。３１症例で５年生存率３２.３％（１０例生存）のところもあれば、３９例で５.３％（２例生存）や５５例で７.３％（４例生存）といった生存率しか挙げられていないところもある。 ２期でも施設６と施設１２を比べると、症例数はほぼ同じなのに、生存率は３倍の差がある。さらには１期においても生存率が８割を超える施設がある一方で、５割以下の施設も存在する。 全がん協加盟施設および肺がんに関連した学会は、こうした成績格差の原因究明と格差解消策を急ぎ実施することが求められるだろう。 ▼胃がんの５年生存率ここでも大きな成績差が存在する。 まず４期。施設Mは症例１８で３３.３％、施設Gは症例２１で３１.８％と比較的良好。その一方で、施設Nは症例３０で生存数はゼロだ。 次に３期。症例２７で７７.８％を出している施設もあれば、症例２５で３２.０％のところもある。 ２期でも、１１例で１００％の施設から１５例で２６.７％のｈ 施設まで、ばらつきが見られる。 ▼乳がんの５年生存率肺がんや胃がんにおける格差と比べると開きは少ない傾向があるものの、やはり、かなりの生存率の違いが観察される。４期では施設キが１０例で７９.１％の生存率であるのに対し、施設ウは１３例で１５.４％にとどまる。 ▼施設群別にも差が確認される。 このほど、これらのデータをまとめた岡本氏は、「疾病と病期を区分して比較しても、施設別格差が存在することが確認できた。今後、こうした比較をさらに進めていくことが、がんの治療成績全体を高めていくために重要だ」と語る。また、「今回は、個別施設名は公表できなかったが、今後は施設名を明らかにする方向で検討するべきだ」と、来年の集計時には施設名の開示が行われる可能性が高いことを示唆した。 全がん協に加盟する２９施設は、日本のがん治療の中核となる施設。ところが、これらの施設の中でも大きな成績格差が歴然と存在しているわけだ。今後、全がん協施設が、主要ながんの生存率を病期別に開示するようになることは、がん診療の質と成績の均てん化のため、大きな一歩となる可能性がある。▼集計施設名宮城県立がんセンター、栃木県立がんセンター、茨城県立がんセンター、群馬県立がんセンター、埼玉県立がんセンター、千葉県がんセンター、神奈川県立がんセンター、新潟県立がんセンター、癌研究会病院、東京都立駒込病院、岩手県立中央病院、山口県立中央病院、山形県立成人病センター（現、がん・生活習慣病センター）、福井県立成人病センター、大阪府立成人病センター、兵庫県立成人病センター、国立札幌病院、国立四国がんセンター、国立九州がんセンター（日経メディカル）
2004/05/25
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体に良い食品「すぐ試す」５６％ 「血液サラサラに」人気トップ
今は健康だと思っている人が多くても、いずれ健康を損なうだろうと思っている人が過半数とは、身近に例があることが反映されているのでしょう。メディア報道が真実だと思っているのか、すぐに飛びつく実態もしっかりとでています。メディアの主な収入源は広告収入であり、主な広告主に不利な真実が報道されにくい経済社会だということを知っておくことが大切だと思います。私達が賢くならないと食品業界、流通業界の横暴により、中高年前に成人病=生活習慣病にされてしまうようです。**********************************************************************◇気になるのは体脂肪率…将来の健康心配５９％健康に良いとされる食品をすぐに試す人は５割超、最も試したいのは「血液サラサラ」になる食品日本生活協同組合連合会の組合員調査で、メディアが発信する食情報が暮らしに深く入り込んでいる実態が浮かび上がった。昨年１１月から１２月にかけて、全国の生協組合員にインターネット上で質問した。有効回答は９８７１件。回答者の９５％が女性で、３０～４０代が７割を占めた。健康に良い食品情報に接して「簡単ならすぐに試す」人は５６％いた。年代別では２０代から４０代の若い世代に多い。テレビ番組、ＣＭ、口コミから食情報を入手するケースがほとんどで、試す理由は「効果を期待する」「話題なので」「健康維持」などだった。試したくなる食品は（１）血液がサラサラになる６４％（２）既存の食べ物で健康効果が判明した５２％（３）肌に良い４８％（４）ダイエット効果４５％（５）免疫力アップ３９％（６）コレステロール低下３７％の順（複数回答）。若い世代は「肌、ダイエット」効果、中高年は「血液、コレステロール」効果への注目度が高かった。健康に良いと聞いて１カ月間続けた食品は（１）ヨーグルト（２）酢（３）大豆製品の順。カスピ海ヨーグルトや酢の健康効果、大豆に含まれるイソフラボンがメディアで数多く取り上げられたためとみられる。現在の自分の体で気になるのは「体脂肪率」「体重」「生活習慣病」「貧血」。年代にかかわらずほぼ８割の人が「今は健康だ」と答えたにもかかわらず、「現在の生活を続けるといつか健康を害するのではないか」と心配する人が全体の５９％もいた。この層に食生活で心配になる事柄を尋ねると（１）カロリーの取り過ぎ（２）間食・夜食（３）野菜を取らない（４）食事時間が不規則を挙げる人が多かった。食情報への関心の強さは、現在の健康状態よりも、将来への漠然とした健康不安に根差していることが分かった。日本生協連くらしと商品研究室長の小沢理恵子さんは「健康観や身体観が変わりつつある。多くの人が実感と関係なく健康不安を感じ、発信される食情報に振り回されている感じ。もっと冷静になってもいいのではないか」と分析している。（出典：毎日新聞）
2004/05/24
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運動１日３０分… ＷＨＯ、生活習慣病対策に国際指針
ＷＨＯは、食品業界が不健康を作り出していることを知っていての発表です。ファーストフード会社の経営陣は、自社製品を口にしていないことを知っていますか。知識的に優位なメーカーが情報操作をしているのを知っていますか。情報溢れる現代社会で、健康に生き続けることはＷＨＯ戦略程度ではできませんので、年々むずかしくなるようです。***************************************************************** 世界保健機関（ＷＨＯ）総会は２２日、肥満症、心臓疾患、糖尿病などを予防するための「食生活と運動に関する世界戦略」を採択した。生活習慣病に対する初の国際指針。各国の実情に合わせて肉付けするよう求めている。 戦略は、生活習慣病など非感染性疾病による死亡が世界の全死亡（年間５６００万人）の６割を占め、健康的でない食生活と運動不足が糖尿病や心臓病、一部のがんの原因になっていると指摘。適度な運動を１日に少なくとも３０分以上行う▽砂糖、脂肪、塩の摂取制限▽果物、野菜、豆類の消費拡大などを勧めている。 一方、食品の広告について「非健康的な食習慣を促進するような表現はやめさせる」「子どもの未熟さや、信じやすさにつけこんではならない」などと述べ、事実上、内容を規制するよう求めている。糖分や脂肪分の多い一部の清涼飲料水、ファストフードなどを念頭に置いているとみられる。 砂糖の摂取制限について当初案は、１日のエネルギー摂取量の１０％以下に抑えるとした専門家の報告書に言及していた。しかし、砂糖生産国が反発し、数値目標のない抽象的な表現にとどまった。 （出典：朝日新聞）
2004/05/23
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ホモシステインが多いと骨折しやすい
日本ではあまり知られていませんが、動脈硬化は過剰なコレステロールよりも過剰なホモシステインが主犯といわれています。そのホモシステインの功罪がひとつ新たに発見されました。ホモシステインを減らすには、葉酸、ビタミンＢ６とビタミンＢ１２の３種類のビタミンを十分摂ることだと解明されています。食事だけでは十分な３種類のビタミンＢ群が摂れないので、ここでもサプリメントが重要だとわかりました。*****************************************************************************◆ホモシステインを減らすビタミンB群サプリに注目 ホモシステインが多い人は、骨折しやすい－－。米国とオランダで別々に行われた二つの疫学研究が、奇しくも同じ結果になり、米国の著名な医学誌「New England Journal of Medicine」（NEJM）誌５月１３日号に同時掲載された。ホモシステインは動脈硬化を引き起こし、心筋梗塞（こうそく）などのリスクを増やす要因として、最近注目されている物質。ビタミンB群が不足していると、体内でホモシステインが増えることがわかっている。逆に、ビタミンB群のうち、葉酸、ビタミンＢ６とビタミンＢ１２の３種類をサプリメントとして十分に摂取すると、ホモシステインが減ることも確かめられている。ビタミンB群のサプリを摂取することで骨折を防げるかどうかはまだ確認されていないが、動脈硬化を防ぐだけでなく、骨を強くするために、ビタミンB群を取る人が増えそうだ。米国からの報告は、「フラミンガム研究」（Framingham Study）という、１９４０年代から続いている地域コホート研究（同じ地域に住んでいる人を長期間追跡調査する研究）に基づくもの。１９７９～８２年時点で５９～９１歳だった住民１９９９人の、９８年までの追跡データを使った。スタート時点での血中ホモシステイン量で４グループに分け、脚（大腿骨頚部）の骨折リスクを比較。年を取るほど骨折リスクは高まるので、年齢でデータを補正した。すると、血中ホモシステイン量が最も多いグループは、血中ホモシステイン量が最も少ないグループと比べて、男性で４倍、女性では１.９倍、骨折リスクが高かった。一方のオランダの研究は、「ロッテルダム研究」（Rotterdam Study）と「アムステルダム縦断加齢研究」（Longitudinal Aging Study Amsterdam、LASA）という、オランダを代表する二つのコホート研究に基づく。５５歳以上の、合わせて２４０６人分のデータに対して、米国の研究と同様の分析を行った。この研究では、年齢や性別、体格指数（BMI）、血中のクレアチニン量（ホモシステイン量と関係している可能性がある）など、結果に影響するかもしれない幅広い要因で補正を加えた。その結果、脚や手首などあらゆる部位の骨折を総合して評価すると、血中ホモシステイン量が最も多いグループは、最も少ないグループより、１.９倍骨折しやすいことが判明した。さらに、骨の折れやすさの指標になる「骨密度」と、血中ホモシステイン量とは無関係であることもわかった。▼コラーゲンの網目構造形成を阻害するホモシステインホモシステインは、メチオニンというアミノ酸が肝臓で働くときに作られる。ビタミンB群の葉酸とビタミンB12は、このホモシステインを再びメチオニンに戻す。また、ビタミンB6が十分にあると、ホモシステインはシステインという別の物質に変わる。逆に、ビタミンB群が不足していると、本来は一時的な産物であるホモシステインが、体内でどんどん増えてしまう。ホモシステインには、コラーゲンという繊維状のたんぱく質が網目構造を作るのをじゃまする作用がある。「ホモシステインが多いと骨折リスクが高まるのは、これが原因ではないか」と、両研究グループは考えている。骨の中でも大腿骨頚部や手首などでは、この「コラーゲンの網目構造」が、骨の強さを保つために欠かせないからだ。オランダのグループの試算では、お年寄りの骨折の１９％は、血中ホモシステインが高いために起こるという。これは、「加齢」（７５歳以上）の３１％、「転びやすさ」（前の年に転倒したことがある）の２０％に次ぐ高い割合だ。一般に骨折の要因として重要だと考えられている「低い骨密度」は、この試算では１３％と、ホモシステインよりも影響度が小さい。つまり、骨密度を増やす薬を使うより、ビタミンB群サプリでホモシステインを減らしたほうが、骨折の予防効果が高い可能性がある。ビタミンB群が骨折の予防にどれくらい役に立つか、今後の研究に注目が集まりそうだ。（出典：MedWave）
2004/05/22
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参院選統一公約の「健康フロンティア戦略」とは
この戦略は評価できるものの、対策を読んで呆れてしまいました。 先進国で、こんなレベルのことを統一公約したら失笑ものです。 いくら情報不足でもあまりにあまりに情けない。 アメリカ上院栄養問題特別委員会報告書・通称マクガバンレポートは日本以外の先進国が健康政策の原典としているそうです。 アメリカ合衆国政府は１９７７年に 『 ガン、心臓病、脳卒中など現代病は食生活の間違いで起こる"食源病"である』と解明して世界に警告しましたが、日本だけ無視し続けています。 その後、老化や病気の９０％の真犯人が活性酸素だとわかり、老化現象、ガン、心臓病、脳卒中など生活習慣病は、身体が活性酸素との戦いに敗れた結果だとわかってきました。（発掘！あるある大辞典） そして、活性酸素を無毒化する抗酸化物質の研究が進み、活性酸素と抗酸化物質の研究の世界第一人者レスター・パッカー博士の唯一の私達市民向け著書、『アンチオキシダントミラクル』に、◆病気を予防して寿命を引き延ばす鍵は、「体内の抗酸化物の正常な濃度とバランスを保つ」という簡単なこと ◆食品だけでは十分な量の抗酸化物を摂れないので、サプリメントが重要 と明確に書かれています。 まず、政府がやることは医師会、製薬業界が反対しても、アメリカが９４年に施行した栄養補助食品健康教育法を立法して、サプリメントのよい基準を創り、野放し状態の、効果が絶対にないような粗悪品を駆逐し、よいものを普及させる下地を作ることが重要だと思います。 残念なことに厚生労働省のお墨付きである栄養機能食品の規格基準は、薬事サイドからの医薬部外品の上限を超えないようにという圧力に屈して、その後の厚生労働省の研究班の調査で科学的に効果が期待できる根拠あるビタミン量とは桁違いに少ないことが判明しているのです。 そんなことから、日本で、本当によいものを選ぶのは簡単ではありません。ビタミン剤のひとつの効果アメリカは、９６年にビタミンＢ群の１種葉酸を穀物に添加を義務付けました。 ＣＤＣ（米疾病予防管理センター）によると １９９８年から２００１年にかけて毎年平均、脳卒中死者：３万１,０００人、心臓病死者：１万７,０００人少なくなった。 これは葉酸添加の成果であると発表しています。 ************************************************************************ 自民、公明両党は１９日、国会内で幹事長・政調会長会議を開き、生活習慣病対策や介護予防を柱とする「健康フロンティア戦略」をまとめた。 健康で自立して暮らせる「健康寿命」を延ばすことや、要介護者を減らすことなどを盛り込んだ。 ７月の参院選に向け、与党の「統一公約」としてアピールしたい考えで、両党は同日、細田博之官房長官に来年度予算の概算要求に反映させるよう要請した。 「戦略」は、０２年現在で男性７２．３歳、女性７７．７歳の健康寿命を０５年から１０年間で２年程度延ばすことを目標としたうえで、がん、心疾患、脳卒中、糖尿病の発生・死亡率を２０～２５％改善することを打ち出した。 また、要介護者を現在の７人に１人から１０人に１人に減らすことも掲げた。 対策として （１）働き盛りには、ウオーキングロードやヘルシーメニューの提供 （２）女性を対象とした乳がん・子宮がん対策 （３）高齢者向けの介護予防サービス拠点、痴ほう支援体制の整備 などを挙げている。
2004/05/21
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看護師などの職場内喫煙ゼロ計画
看護師の喫煙率は高いようです。医療関係者で知識はあっても、ストレスが多いのだろうと思います。しかし、時代の流れには逆らえません。計画通り推進できることを願いたいと思います。********************************************************************* 日本看護協会は５月１７日、職場内喫煙率０％など、看護職の禁煙を推進する３カ年計画「看護者たちの禁煙アクションプラン」をまとめ、公表した。２００４～２００６年の目標として、次の４項目を掲げている。１．看護者（看護師、保健師、助産師、准看護師）の職場内喫煙率を０％にする。２．保健医療福祉施設と看護教育機関の敷地内全面禁煙を目指す。３．全看護教育機関で看護学生に対して防煙、禁煙教育を行う。４．看護者はあらゆる場面で地域の人々への禁煙支援と教育活動を実践する。アクションプラン公表に併せて、アクションプランの詳細な内容をまとめた冊子とキャンペーンポスター各３万部を保健医療福祉施設や看護教育機関などに発送するほか、冊子の全文を看護協会Webサイトから無料・制限なしでダウンロードできるようにする。また、協会会館や協会が主催する総会、学会、研修会などすべての会合を全面禁煙にするという。
2004/05/20
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「良い病院ランキング」、1位は東京厚生年金病院
病院の質を評価する日本医療機能評価機構という第三者評価機関がありました。しかし、新理事長が日本医師会前会長の坪井栄孝氏だと知って、信用ができないように感じました。医師会会長を降りて、すぐに日本医療機能評価機構の理事長になったのでした。評価される側の最高責任者が評価する側の長になったのでした。政治の世界と同じような不信感を感じるのは私だけでしょうか。*******************************************************************日経メディカルが実施した「良い病院ランキング」で全国１位は東京厚生年金病院（東京都新宿区）だった。評点（５点満点）の平均が４.０５で偏差値は８９だった。４２９位の原田病院（埼玉県入間市）は評点平均が２.９９で偏差値は１８。同じ認定病院といっても、ほとんどの項目の評点が３点（認定に最低限のレベルと見なされる）の病院もあれば、優秀とされる評点４点を多数得ているところもあり、施設や機能の質には大きな違いがある。本ランキングの２位になったのは河北総合病院（東京都杉並区）。理事長の河北博文氏は評価機構の理事でもある。１９８０年ごろから第三者評価機関の必要性を訴えてきた（評価機構は１９９５年に設立）。「病院は自らの医療機能を一定水準以上に保つ責任があり、その判定は第三者機関に委ねるべき。良い病院と悪い病院を区別しなければ、良い病院がもっと良くなることができない」と持論を語る。ただ、評価機構幹部の立場から河北氏は、「当初は認定の有無が重要で、評点を比べようという趣旨でスタートしたわけではない」と言う。ところが、２００２年９月から評価機構ホームページで各認定病院の評点を開示するようになった。また、２００３年１０月末には『認定病院評価結果の情報提供』という冊子で、評点の一覧表も出すようになった。「雑誌などで様々な病院評価が行われる中で、当機構も積極的に評点を開示していこうという機運になった」（河北氏）。評価機構も時代の要請を受けてスタンスを変化させてきたのだ。 一方で河北氏は、病院経営者の視点から「評点を比べるのは自然な動きであり、比較することに意味がある」と指摘する。「手本になる病院、学ぶべきものの、いい指標、目標になる」というわけだ。 評価機構の高い評点を得るには、付け焼き刃の改善では無理。改善を組織文化として定着させる必要がある。認定の取得自体は高い医療の質を保証するものではない。認定や高評価を目的とするのでなく、医療の質向上に全病院で取り組めば、その結果としておのずと高い評点が出る可能性が高くなる。また、そうした姿勢でなければ、高評価はそう簡単には得られない。（出典：MedWave）
2004/05/19
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糖尿病に劇症型 学会が実態調査
新しいタイプの糖尿病の発見です。突然発症して死んでしまうケースがあるこわいタイプです。糖尿病のほとんどが生活習慣により発症する２型糖尿病です。２００２年の厚生労働省調査によると１６２０万人で、５年前に比べて２５０万人増えている国民病だそうです。生活習慣により発症する２型糖尿病は、日本の健康保険医療では治せないようですが、私は治せることを知り、１０年インスリンを打っていた母の糖尿病をわずか３ヶ月で完治させることができ、主治医が信じられないと驚いていました。初期には何も不具合がでませんので放置する方が多く、やがてインポテンツから始まり、毛細血管がボロボロになって目、腎臓を傷めるそうです。失明、人工透析の原因の１位が糖尿病で、早死にを招くようです。治したい方はお手伝いいたしますので、メールしてください。***************************************************************************** 糖尿病のなかに突然発症して急速に重症化する劇症型があり、数日で死亡した例もあることが、日本糖尿病学会の初の実態調査で分かった。インスリンを体内で作れない１型糖尿病を新たに発症した患者のうち、２割が劇症型だった。学会は風邪や胃腸炎に似た初期の症状を見誤らないために、少しでも疑いがある場合は血糖値を測るよう、開業医や救急医らに注意を呼びかけている。 劇症型は、１型糖尿病の一種で、糖尿病歴のない人が突然発症する。 学会の調査委員会（委員長・牧野英一愛媛大教授）が、１型糖尿病を多く診ている７都府県の１０医療機関を対象に、９１年から１０年間の新規発症患者を調べた。その結果、２２２人のうち約２割、４３人が劇症型だった。 また、全国の医療機関に劇症型の報告を求めたところ、１１８症例が寄せられた。２５歳の男性は昏睡（こんすい）状態で救急搬送され、病院到着後約４０分で亡くなった。吐き気や胃痛の症状が出た２日後だった。ほかにも劇症型で死亡したとみられる患者が４人いるという。 通常の１型糖尿病の発症は小児に多いが、劇症型は９割が成人だった。最初にのどの痛みなど風邪に似た症状があった人、吐き気や腹痛など胃腸炎に似た症状があった人が、ともに７割。血糖値が急速に上がり、のどが渇くなどの症状が出た後、平均４・４日で意識障害などに陥っていた。 劇症型は、調査委メンバーの花房俊昭・大阪医科大教授らが００年に初めて報告した。原因は分かっていないが、遺伝的な背景とウイルス感染などが重なり、膵臓（すいぞう）内のインスリン分泌細胞が数日でほとんど壊れて起きる、との見方が有力だ。 また、牧野委員長は、愛媛県内で独自に実施した調査で、劇症型の患者は全国で４０００～１万人以上と推計している。 花房教授は「糖尿病と分からないまま亡くなっている人も多いのではないか」としており、調査委は「糖尿病に詳しくない医師が初期症状を見逃して手遅れになる恐れがある」として、開業医や救急医に初診時の血糖値測定と迅速な治療開始を呼びかけている。 〈糖尿病〉 血糖値を調整するインスリンが欠乏する病気。インスリンを分泌できない１型と、肥満や運動不足が引き金となってインスリンの出や効きが悪くなる２型などがある。国内患者は約７００万人で、９５％が２型。劇症型を含む１型はインスリン投与が治療の基本だ。（出典：朝日新聞）
2004/05/18
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ジェットコースター乗り過ぎは危険？脳など障害の恐れ
このような娯楽施設は刺激の強さを求めてエスカレートする傾向があり、脳障害を起こすと取り返しがつきません。ジェットコースターが好きな方は乗りすぎないことに注意したいですね。***************************************************************************◆ジェットコースターに繰り返し乗るのは危険！遊園地で人気の大規模ジェットコースターに１日何度も乗った大人３人が、脳や脊髄（せきずい）の障害を起こしていたことを、亀田総合病院（千葉県鴨川市）の福武敏夫・神経内科部長が、東京都内で開かれている日本神経学会で発表した。 福武部長によると、この３件は１９９８年以降に起き、いずれも２０歳代の成人で、１日に４回から１０回以上乗った後、慢性的な頭痛や手のしびれなどが見られた。 うち２人は、脳を包む硬膜の内側に出血が起こり血の塊ができる硬膜下血腫（けっしゅ）になっていた。もう１人は脊髄中心部に空間ができて知覚障害を起こしていた。 硬膜下血腫は、脳の硬膜内を通る静脈が、乗車中の強い重力、遠心力によって切れたためとみられる。脊髄障害の原因はよく分かっていないが、繰り返し強い重力が加えられた影響が考えられるという。子どもの場合は血管や脳の発達が未熟なため、大人以上に障害が起こりやすくなる可能性がある。 福武部長は「ジェットコースターがどんどん過激になるのも問題だが、乗る回数を制限すべきだ。外国でも１０件以上の障害報告が出ている。乗車後に体調不良が続いたら、医師の診察を受けてほしい」と話している。 （出典：読売新聞）
2004/05/17
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毎日酒を飲む人は、脳の障害にご注意
私は晩酌はしませんので大丈夫ですが、毎日飲む方には耳の痛い情報です。量的にはそれほど多くはない量での障害報告です。脳に障害が起きる前に、１週間に４８時間飲まない時間を作られること、飲む量の自粛をおすすめいたします。******************************************************************毎日のように酒を飲んでいる人は、アルコール中毒で入院している患者と同程度に脳の働きに障害が起きているという報告があった。米国カリフォルニア大学サンフランシスコ校での研究。研究者らは、新聞やちらしを使って募集した４６人の慢性ヘビードリンカーと、５２人の軽い飲酒者を対象に試験をした。ヘビードリンカーは、１カ月に１００杯以上アルコ－ルを飲む人とした。定義した１杯はワインならグラス１杯、ビールは小ボトル、または缶１本を目安とした。被験者には、読むなど言語に関するテスト、情報処理のスピ－ド、バランス感覚、一般的記憶力、空間感覚、学習と記憶、など、いろいろな機能を計るテストを行い、さらに、ＭＲＩ（核磁気共鳴映像法）を使って、脳の構造的変化を調べ、あるいは脳内の化学物質を調べて、脳の機能に異常がないか調べた。その結果、ヘビードリンカーでは、はっきりと脳の機能に障害が起きており、この脳機能の異常はアルコール中毒で入院している患者と共通していたという。 （出典：日経ヘルス）
2004/05/16
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マーガリンに含まれるトランス脂肪酸はボケを早める
マーガリンが身体によいという古い誤った情報がそのまま残っていて喜んで愛用している国は先進国で日本だけのようです。くわしくはマーガリン・精製油の恐怖を参照ください。新たにボケやすいという研究内容が発表されました。********************************************************************◆たくさんとると、ボケやすいマーガリンやショートニング、油で揚げたスナック菓子などに含まれている「トランス脂肪酸」は、とり過ぎると心臓病を増やす恐れがあるとして、２００４年１月から米国で食品への表示が義務付けられている。ところがさらにもう一つ、気掛かりな研究結果が最近発表された。「トランス脂肪酸をたくさんとるお年寄りは、ぼけやすい」というものだ。これは、米国シカゴ近郊に住む６５歳以上の住民８５００人を、長期間追跡した「CHAP」（Chicago Health and Aging Projects）研究の結果。米国神経学会が発行する学術誌、Neurology誌５月１１日号で発表された。トランス脂肪酸は天然にもわずかに存在するが、私たちが口にするトランス脂肪酸のほとんどは、マーガリンなどのように人工的に作ったものだ。植物油は室温では液状だが、これに水素を添加してトランス脂肪酸に変えると、バターやラードなどの動物油のように固形になる。揚げ物に使う植物油も、精製する過程で高い熱を加えるため、一部はトランス脂肪酸に変化する。油脂には「飽和脂肪酸」と「不飽和脂肪酸」があり、飽和脂肪酸は悪玉コレステロールを増やすが、不飽和脂肪酸にはそのような作用がない。一般には、飽和脂肪酸は悪玉で、不飽和脂肪酸は善玉とされている。トランス脂肪酸は善玉とされている不飽和脂肪酸の一種だ。ところが最近になって、トランス脂肪酸はまるで飽和脂肪酸のように、悪玉コレステロールを増やすことがわかり、健康への悪影響が心配されている。米国Rush健康加齢研究所のM. C. Morris氏らは、動物実験や、数百人を追跡した疫学調査で、トランス脂肪酸が認知機能を下げる恐れがあると報告されていることに着目。より多くの人を追跡した「CHAP」研究のデータを使い、トランス脂肪酸や飽和脂肪酸の摂取量と認知機能との関係を調べた。分析の対象は、１.認知機能検査を初年度、３年目、６年目の３回受けている２.この間に、心臓病などの重大な病気にかかっていない３.食生活データが揃っているの３つの条件を満たした２５６０人のお年寄り（平均７４歳）。年齢や性別、人種、喫煙の有無や飲酒量、１日の摂取カロリー、食事やサプリメントからの抗酸化ビタミンの摂取量など、認知機能に影響を与えるかもしれない要素で補正した上で、評価を行った。すると、トランス脂肪酸をたくさんとっている人ほど、認知機能が早く低下することが判明した。飽和脂肪酸でも同様に、たくさんとっている人ほど認知機能が早く落ちた。一方、「とっている油脂が植物性か動物性か」や、「油脂に含まれるコレステロール量」は、認知機能の低下スピードと特に関係はなかった。トランス脂肪酸や飽和脂肪酸をたくさんとる人では、「血中に悪玉コレステロールが増えるため、心臓だけでなく脳の動脈硬化も進み、認知機能が早く落ちやすくなるのでは」と研究グループはみている。体も頭も元気で、長生きするためには、悪玉の脂肪である飽和脂肪酸だけでなく、トランス脂肪酸にも注意した方がいいのかもしれない。
2004/05/15
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乾式高温サウナの危険性
西条秀樹さんがダイエットのためにサウナを使って脳梗塞、サウナ好きの長嶋監督が脳梗塞とサウナ好きな私としてはサウナが気になり、調べてみました。調べていくと、日本に広く普及している乾式高温サウナの危険性が浮き彫りになりました。サウナは選んで、温度・湿度を気にして入りましょう。フィンランドの人々のサウナ好きは有名で、多くの家庭にサウナを持ち、美容と健康に、そして家族の団欒になくてはならないものの一つでした。５００万の人口に１５０万個のサウナが有り、生活と文化の結晶といわれています。フィンランドサウナの歴史サウナの発祥地はフィンランドで、約２千年もの昔から人々の日常生活の一部となっていたようです。かつて、１日の畑や森の仕事の後、サウナで汗を流し、疲れた身体を癒す唯一の場所でした。開拓者が森を開いて先ず最初に建てるのが、住居を兼ねたサウナであったと云う話しも伝わっています。サウナという言葉は、フィンランド語であり、もともと「入浴する」ということと、そのための「建物」という意味があります。建物という観点から見るとサウナは、日本の温泉のように民間医療に重要な役割を果たす場所であり、赤ん坊を産む場所でもありました。また、娘が結婚式の前夜、身を清める場所であり、人が死んだ時も冥土へ旅立つ前に遺体を清めるためにサウナが使われていたそうです。このようにサウナは、人生の節々の儀式にけがれを落とし、新しく生まれ変わるための神聖な場所とも考えられていたのです。サウナはもともと魚や肉の燻製を作ったり、穀物を乾燥する目的で建てられ、作業の後，かまどの余熱を利用して、スモークサウナとして活用しました。今では、熱気浴そのものを目的とした石加熱方法のサウナに変わり、かまど(ストーブ)の熱源も薪や石炭のほかに、広く電気が用いられるようになり、現在に至りました。フィンランドサウナの特徴フィンランドには１５０万個のサウナがあるといわれます。サウナの命は、ストーブとサウナストンといわれます。サウナストンは「香花石」と呼ばれ、火成岩が氷河で冷やされ長い年月を経て硬化しもので、フィンランド全土から採取されますが、バルト海またはボスニア海の海底から採取されたものが主に使われます。「香花石」は熱しても水を掛けても変形しません。サウナの入浴で重要なことは、熱く熱したサウナストンに水をかけることです。熱せられたサウナストンに水をかけて発生するマイナスイオンを含んだ熱気、フィンランド語で「ロウリュ」と表現し、「ロウリュを楽しむ」という表現がよく使われますが、心ゆくまで熱気を浴びるということがフィンランドサウナの特徴です。水をかけて発生するマイナスイオンを含んだ快い熱気「ロウリュ」は、身体の新陳代謝の促進と活性化に役立ち、女性には美容とくつろぎを、また男性にはストレス解消とスタミナ回復をもたらすようです。通常は、室内温度は７０℃前後と穏やかで空気に潤いがあるため、長時間入浴が可能で、身体に無理なくスムーズな発汗を促し、快適で充分な入浴感を味わえるようです。このサウナが日本に入ってきたのは、東京オリンピックが開催された１９６４年だそうです。フィンランドサウナの特徴は、１．室内温度は７０℃前後２．適湿３．豊富なマイナスイオンのおかげで長時間快適に入ることができることです。４０年前に入ってきたサウナはしばらくすると、科学的、医学的な根拠の裏づけがないまま、店ごとに温度を上げる無意味な競争が行われて１１０℃、１２０℃といった異常なほどの高温で使用されるようになりました。家庭用サウナも同様の傾向にあります。フィンランドサウナのよい部分を取り入れず、サウナからでてから冷水に入り、十分に汗をかいた後に飲食することに重点が置かれているようです。北海道大学医学部の阿岸裕幸教授は９１年４月３０日付けの朝日新聞夕刊に、『熱いサウナ、心臓に負担』という見出しで、「１００℃以上のサウナ室から急に１６℃の水に浸ると、大半の人の血圧が一気に上がることが確認された。健康な若い人ならともかく、中高年や軽い血圧症の人の場合、心臓に負担がかかり過ぎ、心臓発作や脳卒中を起こす危険がある。生態や環境の違いを考えず、外来の文化の形だけそのまま受け入れる日本文化の弊害のひとつ」と警告を鳴らしていました。大型店では年間、数名の心臓麻痺などの犠牲者、毛髪や肌を痛めるなどの被害も少なくないようです。
2004/05/14
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病院ＨＰ広告、誇張は「ダメ」 東京都が自主規制へ指針
ウェブサイトが規制対象外だとは知りませんでした。医療機関の広告は規制が厳しく、医師免許を持っている人を平等に扱う悪平等になっているようです。一流大学をでて一流病院で臨床を重ねても、二流大学をでたばかりでも同じ内科医なのです。この理由は、情報をだしても国民が選別できないからだそうです。いろいろなことを知れば知るほど、規制が多い割りに肝心なことが抜けていたりしていると感じます。*************************************************************************** 東京都は、病院や医院がホームページ（ＨＰ）で信頼性が十分でない治療効果などを誇張して宣伝しないよう、内容の基準を示すルールを今年度中に作る方針を固めた。屋外の看板などの広告内容は医療法で規制されているが、ＨＰは対象外で事実上、野放し状態だ。都は患者側の選択手段を増やせるように医療機関の情報提供に力を入れているが、情報の信頼性を高める必要があると判断した。 厚生労働省によると、ＨＰ内容の規制は都道府県で初の試みという。 都が医療機関のＨＰを調べたところ、研究中で評価が定まっていない治療方法なのに、効果を「画期的」と断定的にうたう例や、医師の技術を誇大に宣伝しているとみられる例もあった。 厚労省によると、病院などが広告できる内容は医療法で決められ、診療時間や医師の略歴など客観的事実以外は許可されていない。だが、規制対象になるのは駅前や病院前の看板など不特定多数の人が見る広告で、自らアクセスしない限り見られないＨＰは対象外だ。 都が２、３月に都民ら約４９０人にアンケートした結果では、医療機関を選ぶ基準は「医療技術への信頼」が最多の８７％。選ぶ際の情報をインターネットで調べると答えた人は５７％に上った。こうしたことから、都はルールが必要と判断した。 ただ、罰則付きの条例などの形で厳しい規制を導入すると、医療機関からの情報発信が後退するとの懸念もあるため、自主規制を求めるルールを想定している。 識者らによる医療情報提供推進検討会を立ち上げ、その協議結果を受けてルールを作成、医師会や歯科医師会などと協力して浸透させるという。
2004/05/13
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ビールに「妊娠中の飲酒は胎児の発育に悪影響」表示へ
今晩帰京します。札幌も初夏のような気温です。 常識として知っていないと被害を被ることが、製品に注意表示をするのは歓迎できることです。利益優先企業も少しは倫理意識が上がってきたのか、水面下でトラブルがあったので対策として表示することにしたのかどちらだと思いますか。********************************************************** 妊産婦の飲酒が胎児や乳幼児の発育に影響があることを広く呼びかけるため、ビール酒造組合は１０日、ビール製品に記載する統一的な注意表示を発表した。 表示は「妊娠中や授乳期の飲酒は、胎児・乳児の発育に悪影響を与えるおそれがあります」との文面。組合に加盟する大手ビール４社とオリオンビールが、６月製造分から、ラベルや製品に表示する。 各社はこれまで、妊娠中に飲酒すると胎児性アルコール症候群となり、発育障害や知能障害を引き起こす恐れがあると、ホームページや小冊子などで説明してきたが、「妊産婦飲酒への社会的な懸念の高まりに配慮し、注意を促すことが社会的責任」（キリンビール）と判断した。 ビールだけでなく、発泡酒や缶酎ハイ、ウイスキーなど酒類全般に表示を広げていくという。
2004/05/12
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３０年遅れで「がん登録」始動 生存率格差の解消目指し、世界の常識導入
今日は倶知安のえぞふじさんのところで健康セミナーでした。とても清々しい季節ですので最高の一日でした。がんは日本人の死因の１位で圧倒的に多く、死因の３０％を占め、相変わらずうなぎのぼりです。医療再先進国米国では９４年をピークに下がっているそうです。そして、こんなところにも大きく遅れた部分がありました。基礎的なベースデータが揃っていなかったとは驚き、がっかりしました。私は１２０歳まで健康で豊かに暮らすと決めていて、病気予防を徹底して実践していますのでがんにはならないと信じています。******************************************************************** がんの発生・生存・死亡の実態を知る上で「がん登録」は基礎中の基礎。日本では“放置”に近かったが、世界より３０年遅れで国立がんセンターが本腰を入れ始めた。これ以上の停滞は許されない。「がん登録は、がん対策を行う上での、中枢神経（眼や耳）である。われわれは眼や耳をふさいだまま、がん対策という道を歩んでいる」。東京・築地の国立がんセンターにある、がん予防・検診研究センターの情報研究部の扉には、こんなポスターが張り付けてある。 国立がんセンターは「院内がん登録」（表１参照）を行ってきたが、それは“本物”ではなかった。「がんの統計'０３」（がん研究振興財団発行）には、国立がんセンター中央病院の主な種類のがんに関する５年生存率が出ている。しかし、これは入院患者だけを対象にしており、病期についての情報などは含んでいない。胃がん、肺がん、結腸がん、乳がんに関しては病期別の１～５年生存率も示されているが、各診療グループから提出されたもので網羅性はない。すなわち、がん治療の“総本山”である国立がんセンターにさえ、疾病、病期別に網羅的に同じ条件で継続的にフォローしたデータがないのである。２００４年４月から“本物”の院内がん登録に着手した同センターの情報研究部は、冒頭のポスターによって意欲と決意を示しているわけだ。 今年４月以降、国立がんセンター中央病院を新たに受診した患者は外来、入院を問わず院内がん登録データベースに入ることになる（入力作業は８月から開始）。また、生存率も病期別にまとめて一元的に集計されるようになる。予想される年間登録患者数は約６,０００人。同センターは院内がん登録整備のため、新たに２人の登録作業担当者を配置した。 がん登録の責任者である、同センター情報研究部長の祖父江友孝氏は、「国立がんセンターの治療成績を、合理的総合的に示せるようにしたい」と意気込んでいる。 ▼登録標準化にようやく着手４月２１日、国立がんセンターに全国のがんセンターのがん登録担当者２２人が集まった。「地域がん登録の標準化ワーキンググループ」の第1回会議に参加するためだ。院内がん登録と地域がん登録を連携して整備するための、データ取り扱いルールに関して内容を確認、合意した。 日本では精度の高い院内がん登録を実施している施設は極めて少ない。したがって、施設間の生存率一つとっても、そもそものデータの定義や精度が異なり厳密な比較はできなかった。 また、全国３３道府県市で実施されている地域がん登録でも、データの定義や精度が大きく違った。そのため、現時点では各地のデータを単純に合計することはできない。 本来、院内がん登録（このほど８７の入力項目が決まった）が整備されていれば、各施設はそこから地域がん登録に必要なデータ（２５項目。当面は１２項目）だけ切り出して提出すれば済む。しかし、これまでは項目が標準化されておらず、地域がん登録のために臨床現場の医師などが、わざわざデータを作成しており、提出率低迷の一因になっていた。 ▼米に離され、韓国に抜かれ 今後は１.標準ルールを国立がんセンターが率先して実践する２.国立がんセンターが自らの経験を踏まえ、各地の主要病院を教育・指導する３.主要病院が地域内の病院を教育・指導するという連鎖での、がん登録普及を目指すことになる。ただ、これでは全国への普及に数年はかかる。データ入力を開始してから５年生存率を集計するには、さらに数年を要する。わが国で施設別・地域別のがんの治療成績が明確になるのに、今後１０年以上もかかることになる。わが国のがん登録は先進国の３０年遅れといわれる。「がん登録に関しては発展途上国」（大阪府立成人病センター・大島明氏）、「全体方針を率先して決める主体がなかった」（愛知県がんセンター・田島和雄氏）という状況（表２参照）に、なぜ日本は陥ったのか。多数の専門家の意見を総合すると、１.厚生労働省が、がん登録の重要性に理解が薄かった２.国立がんセンターは基礎研究重視で、がん登録のような地道なインフラ作りに力を入れてこなかった３.“大物”学者などの発言で対がん戦略が決まるカルチャーが色濃く、がん登録による罹患率、治癒率の捕捉へのニーズが低かったといった要因が挙がる。ここ２～３年で隣国の韓国のがん登録は長足の進歩を遂げ、日本より地域カバー率も追跡率も上回るようになった。第３次対がん総合戦略にある「均てん化」（高度ながん診療を全国に浸透させる）によって、生存率が高い施設の成績を他の施設が実現できれば、５年生存者が年に数万人程度は増えると考えられる。一刻も早くがん登録を整備して施設間、地域間の成績格差をモニターすることが不可欠だ。宮城県立がんセンター前総長の久道茂氏は、「登録なくして評価なし、評価なくして対策なし」とがん登録の重要性を強調する。日本の対がん総合戦略が前近代的なまま止まるのか、そこから脱せるのか。国立がんセンターの院内がん登録の成否が、わが国のがん治療の行く末を示す。 （出展：日経メディカル）
2004/05/11
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セレンは、前立腺がんを予防する、血中濃度が高いとリスクが半減
抗酸化物質の効能はたくさんありますが、抗酸化ミネラル、セレンが豊富に摂れている人は、前立腺がんになる確率が低いことが明らかになりました。セレンはまだ、日本ではサプリメントとしては認可されていないので、安全に摂るにはビール酵母がよいそうですが、質的にピンキリのようです。***********************************************************抗酸化ミネラルとして知られるセレンを、食事などから十分にとれている人は、前立腺がんになる危険性が低い。米ハーバード・メディカルスクールの研究者らによる研究結果が、米国立がん学会誌５月５日号に掲載された。Physicians' Health Studyに参加した健康な男性のうち、この間に前立腺がんになった５８６人と、ならなかった５７７人について、追跡開始時の血中セレン濃度と前立腺がんになるリスクの関係を調べた。追跡期間は、１９８２年から１３年間。その結果、血中セレン濃度別に５グループに分けてみると、セレン濃度が最も高かったグループは、最も低かったグループに比べて、前立腺がんになるリスクが４８％低かった。この傾向は、１９９０年１０月から前立腺がんの精密スクリーニング法であるPSA（前立腺特異抗原）検査が行われるようになって前立腺がんの見落としが減った以降でも、それ以前と変わらなかったという。研究者らは、「セレンには、前立腺がんの進行を遅らせる作用があるだろう」と論文中で述べている。なお、セレンをサプリメントとして補った場合の健康効果については、現在進行中の比較対照試験「the Selenium and Vitamin E Cancer Prevention Trial （SELECT）の結果が待たれるところだ。今回の論文のタイトルは「A Prospective Study of Plasma Selenium Levels and Prostate Cancer Risk」。アブストラクトはこちらまで。日本人のセレンの栄養所要量は成人で１日40～60μg、許容上限摂取量は250μg。セレンは魚介類、動物の内臓や食肉のほか、小麦胚芽や玄米、野菜などにも広く含まれていて、日本人は通常の食事をしていれば不足の心配はないとされている。ただし、現在米国で行われているSELECTでは、１日に200μgのセレンをサプリメントとして摂取した場合の効果をみている。（出典：日経ヘルス）
2004/05/10
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ダイエット目的の腸管洗浄やコーヒー浣腸にご用心
かねてから疑問を持っていて、事故が散見される腸内洗浄に関する情報です。ご参考にして事故に合わないようにしたいものです。腸内の善玉菌を増やし、食物繊維の豊富な野菜などを増やしたりすることで腸内環境を整えることが大切だと思います。********************************************************* 先日新聞を読んでいたら片隅の小さな記事が目に入った。エステで腸内洗浄を行ったため、医師法違反で摘発されたというものだ(1)。そういえば、昨年取材に来た雑誌記者の人が「ダイエットのトレンドは腸内洗浄だそうです」といっていたことを思い出した。おそらく、そのエステでもダイエットの一環として腸内洗浄を行っていたに違いない。腸内洗浄とは、肛門から管を入れそこから水やコーヒー、石けん水などを注入し大腸内の便を無理に排出させる方法である。確かに便が排出されれば一時的に体重は減るだろうが、また食事をすれば旧の木阿弥である。本来腸内洗浄はダイエット目的ではなかった。様々な病気に効果があると喧伝されている代替医療のひとつである。「腸のひだの間にはコールタールのように付着した古い便、いわゆる宿便が残っており、ここから毒物が吸収されるために様々な病気となる。だから、この宿便をとるために腸内洗浄が必要なのだ」。日本では腸内洗浄をこのように説明しているらしい。もちろん、このような宿便などない。余談となるが、かつて私は宿便という言葉は西洋医学にはなく、東洋医学の言葉ではないかとコメントしたことがあった。すると、東洋医学でもそのような言葉はないと、ある先生からお叱りをうけた。よくよく調べてみると、医学論文に宿便性潰瘍という西洋医学の病名を見つけ(2)、自分の浅学を恥じるに至った。ただし、この病名で使用される宿便は高度の便秘に伴う糞便塊を指すものであって、代替医療のものとはもって異なるものである。宿便という言葉の由来を調べてみたがわからなかった。ただし、「腸から老廃物が吸収されそれが病気の原因となる」という考え方は古くからあることがわかった。これはautointoxication（自家中毒）と呼ばれ、ヒポクラテスの時代からあった(3)。これを治療するための浣腸は中国、インド、エジプトなどの伝統医学の中で重要な位置を占めていた。19世紀のヨーロッパではautointoxicationが中心的な考え方であり、その治療法としての腸内洗浄(colonic irrigation, colon hydrotherapy)はこのころから広まった。しかし、２０世紀初頭にはこの考え方は誤りであると非難され、鳴りをひそめた（かのように思われた）。ところがここ３０年の間、腸内洗浄という考え方が復活した。中でもGersonという人ががんに対する治療法として特殊な食事療法とともにコーヒー浣腸(coffee enema)を提唱したこともあって、現在欧米の代替医療施設において行われている。しかし、コーヒー浣腸による死亡例(4)や腸内洗浄をきっかけにアメーバ症が広がったとの報告があるなど、その安全性に疑問が投げかけられている。しかも、その理論には科学的根拠がなく病態生理学的にも真っ向から批判されている(6)。最近日本でもインターネット上に腸内洗浄を行う施設の宣伝や自分で腸内洗浄を行うためのキットを販売しているサイトを見つけることができる。恐らくautointoxicationの概念に宿便をあてはめたのだろう。しかし、上記のように理論的に問題のあること、決して安全とはいえないことなどを考えると、腸管洗浄やコーヒー浣腸は全く無意味な治療法といえるだろう。■参考文献■1) 朝日新聞 2003年1月15日付「医師免許なしに腸内洗浄の疑い」2) 日本大腸肛門会誌 54:955-959, 20013) J. Clin. Gastroenterol 24:196-198, 19974) JAMA 244:1608-1609, 19805) N Engl J Med 307: 339-342, 19826) JAMA 268:3224-3227, 1992（出典：MedWave）
2004/05/09
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米マクドナルド、歩数計付きハッピーセットを米国内で発売
４月２０日の日記、ジャンクフードの代名詞が健康をテーマに変身？ に書きましたが、不健康食品を世界中に売りまくっているマクドナルドが健康キャンペーンの追加策を打ちだしたそうです。不健康食品だということが知られ始めたことからだと思いますが、同じく不健康飲料を販売しているコカコーラ同様の企業戦略で、販促活動だということを冷静に受け止めたいと思います。************************************************************************** ハンバーガーチェーンの最大手、米マクドナルド社は５月６日、２００３年から本格的に展開を始めた健康キャンペーン「Go Active!」の一環として、同社としては初の大人向けハッピーセット「Go Active! Happy Meal」を発売した。メニュー自体、サラダとボトル入りの水（好みのドリンクを選ぶことも可能）というヘルシー志向になっているが、最大の特徴は歩数計がついていること。さらにエクササイズの仕方を解説したブックレットも入っている。販売期間は５月６日から６月７日まで。残念ながら米国限定のキャンペーンだ。米マクドナルドでは、期間中、１０００万～１５００万セットの販売を見込んでいる。注目の歩数計「Stepometer」はベルトに装着するタイプで、米国のフィットネスの教祖の一人Bob Greeneが本セット発売に合わせ、徒歩と自転車で３６日間かけて米国を横断する「Go Active! American Challenge」キャンペーンを実施、「１万歩以上歩こう」と呼び掛ける。ハッピーセット付属のエクササイズ解説書「Step With It!」はGreene氏の著書だ。セットメニューのサラダは、シーザーズサラダ、卵とベーコンが入ったカリフォルニアコブサラダ、ベーコンランチサラダ、牛肉とトルティーヤチップが乗ったプレミアムフィエスタサラダの４種類。プレミアムフィエスタサラダ以外はチキンが乗っている。熱量はサラダ自体が種類によって２００～４２０キロカロリー、ドレッシングが１２０～１９０キロカロリー。仮に水の代わりにソフトドリンクを選んでも８００キロカロリー程度で収まる計算だ。成人男性の標準所要量が３０００キロカロリーの米国では十分ヘルシーメニューと言える。米国では成人の３０％以上が肥満（米国ではBMIが３０以上）という異常な状況になっている。かつてはパンにはさむ肉の大きさをひたすら競い合い、こうした状況を生み出した元凶の筆頭に挙げられてきたのがマクドナルドをはじめとするファーストフードチェーンだ。米マクドナルドの健康キャンペーンは、ファーストフードの現状を方向転換しない限り、いずれは消費者が離反し、あげくたばこ会社のように訴訟対象になりかねないという危機感があったものと見られる。（出典：MedWave）
2004/05/08
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治療成績評価指標、病院選びの参考
健康増進法が施行されて１年経過しました。受動喫煙防止については、ゆっくりで歯がゆいながら対策が進んでいるようです。がん、心臓病、脳卒中などの成人病＝生活習慣病で亡くなる人数は、交通事故の１００倍近くです。これだけリスクが高いのに、高血圧、高脂血症、糖尿病、肥満などの危険因子を放置している健康に無頓着な人がめだちます。健康増進法第二条に違反していることになります。健康増進法第二条国民は、健康な生活習慣の重要性に対する関心と理解を深め、生涯にわたって、自らの健康状態を自覚するとともに、健康の増進に努めなければならない。 そんな人でも、高いコストの生命保険、自動車保険に入っているのに、どうしてご自身の健康に無頓着なのか聞いたことがありますが、健康維持・増進に対するよい知識を知らないからでした。病院は保険医療の範囲内で、病気の人を病気ではない程度、現状より悪くしない程度にするところで、健康にしてくれるところではないようですが、最後の砦です。その病院を選ぶめやすになる臨床評価指標が発表されました。ドンドン情報公開されることを強く望みたいと思います。*********************************************************************治療成績評価を指標に 全国１６０病院比較独立行政法人国立病院機構（東京都目黒区）は、がんや循環器病など２０分野で、治療成績を評価する「臨床評価指標」を定めた。今年度から分野ごとに全国１６０の国立病院の比較を始め、格差が判明すれば縮小を図る。成績がほとんど比較されてこなかった精神病やアレルギー疾患にも対象を広げている。幅広い医療分野で評価の公的な指標が作られるのは初めて。治療成績の公開については「比較できる指標をどう作るかが難しい」と難色を示す医療関係者も多いが、同機構が率先して指標を作ったことで、公開を求める患者側の声が高まりそうだ。国立病院の運営については従来、財政面からのチェックが中心で、治療成績の評価はしていない。今年４月の国立病院の独立行政法人化にあたり、評価方法が課題として指摘されていた。評価対象は、がんや循環器病、結核などの呼吸器疾患、精神疾患など国が「政策医療」として診療体制整備や研究推進を図ることを定めている１９分野と、高度先進医療などの「高度総合医療」の計２０分野。０２年から、各分野の国立病院の専門医らが指標を検討し、昨年度に評価の試行をした。その結果、がんは胃がんや大腸がんの切除手術後の５年生存率、乳がんの乳房温存手術率がどれだけ高いかなどを見る２４項目を選んだ。循環器病では急性心筋こうそく患者の死亡率、脳こうそく・脳内出血の重症度別死亡率など１０項目。また、精神疾患は平均在院日数や転倒・転落件数など１６項目、免疫異常（アレルギー・リウマチ疾患）は気管支ぜんそくやアトピー性皮膚炎の重症度改善率など１１項目を指標に決めた。今後は毎年、分野ごとにデータを集計し、各病院の治療成績を比較する。病院側は指標を活用し、病院の５年計画に「急性心筋こうそく患者の死亡率を○ポイント減少させる」など具体的な目標を明記する。この指標で集めた成績を公開するかは決まっていないが、同機構は「今後の検討課題だ。まずは指標を実際に使い、より厳密に比較ができる指標へと改善していくことを目指したい」と説明している。◇病院選びの参考に１０項目程度で病院の実力が評価できる指標を――。独立行政法人国立病院機構が決めた「臨床評価指標」は、そんな狙いで作られた。病院の成績比較を促すだけでなく、患者の病院選びにも参考になりそうだ。患者の関心が高いがんでは、がんの種類によってそれぞれ特定のステージ（病期）の患者の生存率を指標に選んだ。中心となった笹子三津留・国立がんセンター中央病院外科部長は「病院の実力が反映されやすいステージにした」と説明する。例えば胃がん治療では、切除（手術）を受けた患者のうち比較的進んだ病期である「ステージ３」の人の生存率が高ければ、他のステージの患者の治療成績もおおむね良好とみられるという。小児医療や周産期医療の成育医療分野について国立成育医療センターの名取道也・周産期診療部長は「どの程度の数字ならいい成績と言えるか、これから定まっていく指標もある」と話す。例えば小児の「急性虫垂炎の誤診率」。虫垂炎との診断で手術した患者のうち実はそうではなかった患者の割合で、基本的には低い方がいい。しかし、あまりに低いと、手術すべきケースを見逃している可能性もあるという。主な分野の主な指標は次の通り。【がん】▽胃がん治療関連死亡（手術や副作用による死亡）率▽胃がん切除患者（ステージ３）の５年生存率▽乳がんの乳房温存手術率▽乳がん治療関連死亡率▽乳がん切除患者（ステージ２）の１０年生存率▽大腸がん治療関連死亡率▽大腸がん切除患者（ステージ３）の５年生存率▽子宮がん手術治療関連死亡率▽子宮頸（けい）がん患者（ステージ３）の５年生存率▽肺がん治療関連死亡率▽肺がん切除患者（ステージ２）の５年生存率▽肝細胞がん治療関連死亡率▽肝細胞がん切除患者（ステージ２）の５年生存率【循環器病】▽破裂脳動脈りゅうの重症度別死亡率▽脳こうそく及び脳内出血（発症７日以内）の年齢別、重症度別死亡率▽退院時主病名が心不全である死亡率▽急性心筋こうそくの年齢別、重症度別の死亡率等▽心臓血管外科手術死亡率【成育医療】▽急性虫垂炎（１５歳未満）の誤診率▽ＮＩＣＵ（新生児集中治療室）入院患者のＭＲＳＡ（メチシリン耐性黄色ブドウ球菌）感染による発病率▽低出生体重児（２５００グラム未満）の死亡率▽摂食障害で入院治療開始６カ月後の体重が、開始時より５％以上増加した率▽不登校で外来・入院治療開始後、１年以内に週１回以上登校可能になった率（出典：毎日新聞）
2004/05/07
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用途特許を取得した健康食品の実態
いつもありがとうございます。５月６日１１：１７にアクセス数が１０万になりましたが、ゲストさんでした。これからもよろしくお願いいたします。法整備の遅れから安心できる健康食品はあまりないように感じます。特許製品ですら、まともな臨床データがありませんでした。プラセボなどの対照群を設定した二重盲検法を用いた臨床データのみが信頼できる臨床データだそうです。私が調べた範囲で、サプリメントでこの二重盲検法で臨床データを揃えているメーカーは世界で１社しか知りません。私達が賢くなって、科学的裏づけが臨床データで確認された製品だけを選んでいくことが悪徳業者を駆逐するひとつだと思います。****************************************************************** ミミズを原料にした健康食品の公開特許広報を調べてみた。確かにそこにはマウスを用いた基礎研究とともに人を対象とした臨床研究結果が掲載されていた。血栓症治療剤として特許を取得した際のデータでは、ミミズ乾燥粉末を10人に投与している(1)。一人は健康な人、その他の９人は高血圧、高脂血症、深部静脈血栓症など様々な病気を持っている。これらの人たちにミミズ乾燥粉末を25日間服用してもらい（450mg/日）、その間の血液中フィブリン分解産物(FDP)の変化を見ている。FDP値はそれぞれの症例で上がったり下がったりしており、一定の傾向が見られない（と私は思った）。しかし、文章中では症例ごとにいろいろ解説を加え、効果があったと結論付けている。プラセボなどの対照群も設定しておらず、統計学的に解析した形跡もない。これらのデータだけで血栓治療剤として効果があるといえるのだろうか。一方、糖尿病治療剤にて特許申請をしたデータには、アロキサンという薬剤で糖尿病を発症させたマウスの実験結果がある。アロキサンを投与すると膵臓のベータ細胞が障害され、その動物は糖尿病となるのだ。確かにこの実験結果を見るとアロキサン糖尿病マウスにミミズ乾燥粉末を投与すると（300mg/kg、人間に換算すると18g/60 kg）、対照群に比べて血糖が低下した。しかし、この効果はルンブロキナーゼの線溶作用と関係なさそうに思えるが・・・。さらに５人の糖尿病患者に６カ月間この健康食品を服用させ（450mg/日）、各食前食後の血糖値を見ている。確かに血糖値は低下しているようにも見えるが、同時に行った食事療法の効果も否定できない。しかも、人数が５人と少なすぎること、対照を設定していないこと、グリコヘモグロビンを測定していないことなど、臨床研究としてはデータが不十分である。健康食品であっても病気に効果があるという特許は取得可能である。これを用途特許という。健康食品の場合、その成分や抽出方法で特許をとってもすぐ他社から類似品が出てしまう。このため企業は、権利をより強固にするため、用途特許をとる場合があるのだそうだ。ただし、特許取得の際に重要視されることは新規発見であるかどうかだ。そこがわれわれの考えている臨床試験と異なるところである。したがって、上記のように臨床的にはきわめて不十分なデータであっても、特許取得という点においては問題ないのであろう。すなわち、たとえ用途特許を取得した健康食品であっても、必ずしもそのことが臨床効果を保証することにはならないのである。■参考文献■（1） 公開特許広報 平３－７２４２７、公開 平成３年３月27日（2） 公開特許広報 昭６４－４７７１８、公開 昭和64年２月22日 （出典：MedWave）
2004/05/06
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薬の副作用、大量データからいち早く「発掘」
今まで、厚労省の担当者３０人ほどが目を通してチェックしていただけだと知って驚きでした。このようなことはすでにやっているように信じていたからです。でも、公務員の仕事の電子化はなかなか進んでいないことを思い出しました。雇用を確保するために省力化はゆっくりやっているのかも知れません。病気予防をしっかり実践していれば、薬はいらないので、副作用情報が完璧ではなくても困りません。****************************************************************** 大量のデータから有用な情報を発掘するデータマイニング手法で、薬の副作用をいち早く見つける――。そんなシステム開発に、厚生労働省と医薬品医療機器総合機構が共同で乗り出した。担当者の目に頼っている現状を改善し、副作用被害の兆候を初期段階でつかむことを狙う。総合機構は、５年以内の実用化を目指している。 薬事法は、製薬会社や医療機関などに、副作用を国に報告するよう義務づけており、厚労省には年間約２万５０００件の副作用情報が集まる。海外の副作用情報などを合わせると、年６万～７万件にのぼる。これまでは厚労省の担当者３０人ほどが目を通し、緊急な対応が必要となる情報を選別していた。 コンピューターを使ったデータマイニングは、市場調査や顧客調査などビジネス分野で急速に発展している。米国のスーパーが購買動向の解析に利用、「紙おむつと缶ビールを同時に買う男性が多い」との結果に従って、おむつと缶ビールの売り場を近づけると実際に売り上げが伸びた成功例などが知られる。 厚労省はデータマイニングの導入で、効能が異なる二つの新薬の飲み合わせによる副作用の発見などに期待している。 総合機構の黒川達夫・安全管理監は「厚労省の担当官は経験を積んでおり、過去の様々な事例など頭の中の情報を総動員して日々の副作用情報に目を通しているが、『見落としはないか』と常に不安を感じている。危険な兆候を見つけだせる新解析法が実用化すれば、心強い」と期待している。
2004/05/05
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心の病対策は会社の義務、法改正へ
心の病気が増えているそうです。文明が進歩するほど増える傾向にあるようです。うつ病は６人に１人、糖尿病と同数だという情報を聞いたことがあります。原因は成人病=生活習慣病と同じだと指摘される専門家も少なくないようなので、お役に立てています。ストレスをうまく発散するように心がけたいものです。*****************************************************************厚生労働省は、企業が従業員のメンタルヘルス（心の健康）に配慮することを促すため、労働安全衛生法を改正する方針を決めた。従業員が抱える心の病やストレスの状況について、職場の上司や産業医が診断結果などを通して把握することを義務付ける。 労働者のメンタルヘルス問題はこれまで、強制力のない指針によって国の対策が示されていたが、労働者の自殺数が年間約８０００人に上ることを重視し、同省は施策を強化することにした。今年夏ごろまでに内容を具体化し、次期通常国会に改正法案を提出する。 同法には現在、「事業者は労働者の健康に配慮して、従事する作業を適切に管理するように努めなければならない」との規定がある。同省は、この規定を発展させ、従業員の「心身の負荷」を企業側が把握した上で、適切な措置を講ずるよう義務付ける方針。現行法では、企業は従業員の健康診断を実施し、必要がある場合には医師などから意見を聞いて、適切な措置を講じることが定められているが、従業員は会社が行う健康診断では、相談しにくいケースが多いとされる。 このため、改正法では、従業員が外部の精神科医の診断を受け、結果を会社に提出した場合にも、適切な措置を講じるよう企業に義務付けるなど、従業員が不調を感じたときに、専門医の診断を受けやすくする内容が盛り込まれる見通しだ。 企業側への罰則は設けられない見込み。しかし、同省は、精神疾患などにかかった従業員が、企業を相手に損害賠償訴訟を起こした場合、改正法によって企業の不作為が問われるケースも想定されることから、対策を促す効果があるとみている。ただ、ストレスの感じ方には個人差があることや、家庭や個人生活上のストレスとどう区別するかなど、課題も残っている。同省は医師や学識経験者ら１０人による検討会をすでに設置し、議論している。 従業員のメンタルヘルス対策では、旧労働省が２０００年８月、「事業場における労働者の心の健康づくりのための指針」を策定、企業に従業員からの相談に応じたり、職場環境を改善したりすることを求めている。 しかし、労働者の自殺数は、年間８０００人前後で減少せず、２００２年には８２１５人に上っている。また、全国の約１万６０００人の労働者を対象にした同年の調査では、仕事上の「強い不安、悩み、ストレスがある」と回答した人が６１・５％に達している。 ［労働安全衛生法］ 労働災害事故や職業病などの健康被害を予防し、快適な職場環境をつくるため、企業に産業医や安全衛生委員会の設置、健康診断の実施などを求めている。対象は原則として民間企業。国家公務員については、人事院規則で同種の安全対策が規定されている。 （出典：読売新聞）
2004/05/03
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ビタミンDはお年寄りの転倒を防ぐ
筋力をつけて転倒を防ぐ活動も取り入れられつつありますが、もっと簡単な方法がわかりました。ビタミンの新しい効果ですが、これならどなたにもできますね。******************************************************************ビタミンDは“転ばぬ先の杖”お年寄りが寝たきりになってしまう一番の原因は、骨折。うっかり転んで足の骨を折り、そのまま寝ついてしまうことが多い。この「転倒」を、ビタミンDで防げるという研究報告が相次いでいる。米国Harvard大学のHeike A. Bischoff-Ferran氏らは、ビタミンDの転倒予防効果を調べた研究論文を、もれがないように調査。お年寄りがビタミンDを１日800IUとると、転倒を３割以上減らせるとの調査結果をまとめ、米国医師会が発行する学術誌『JAMA』（Journal of the American Medical Association）の４月28日号で発表した。ビタミンDは、骨や歯の健康を保つために必要なビタミン。小腸でカルシウムやリンが吸収されるのを助け、血液中のカルシウム濃度を一定に保つ役割を果たしている。大勢の人に調査をかけて栄養状態と病気との関係などを調べる「疫学調査」では、血液中のビタミンD濃度が高い人で骨折が少ないことがわかっている。しかし、サプリメントなどでビタミンDをとってもらい、骨折が減るかどうかを調べる「介入研究」では、はっきりした効果が確かめられていない。そのため、「ビタミンDはカルシウムの吸収を助けるだけで、骨を直接強くするわけではない。だから、ビタミンDだけでは骨折は防げない」というのが、医学界の定説になっていた。ところが、90年代になって、これまで「必要量」とされてきた量（200IU）よりずっと多いビタミンDを使った介入試験で、骨折が確かに減ることがわかった。データをよく調べてみると、骨の強さ（骨密度）はあまり変わっていないのに、骨を折る人が減っている。中でも、腕や足など「転んだ時に折れやすい場所」の骨折が、大幅に少なくなっていた。この研究は、世界中の研究者たちに大きな影響を与えた。血中のビタミンD濃度が高い人で骨折が少ないのは、骨が強いからではなくて、転びにくいからではないか－－。そう考えた研究者たちが、「転びやすさ」に焦点を当てたビタミンD研究を世界中で行った。そして、「ビタミンDをとると転びにくくなる」という研究結果が、続々と報告されるようになったのだ。今回の調査でわかったことは二つ。一つは、お年寄りがビタミンDをとると、確かに転びにくくなるということ。研究方法などが特に厳密な５研究を総合すると、食品に含まれているのと同じ「ビタミンD3」（コレカルシフェロール）や、医薬品で使われる「活性型ビタミンD」には、転倒を22％防ぐ効果があるという計算になった。もう一つ、今回の調査で明らかになったことがある。ビタミンDの「量」が、転倒予防効果と関係しているかもしれないということだ。ビタミンD3を１日400IUとってもらった介入試験では、転倒を防ぐ効果が小さく、結果がはっきりしないものも多かった。一方、ビタミンD3を１日800IUとってもらった介入試験を総合すると、転倒を35％防ぐ計算になった。ちなみに活性型ビタミンDは、転倒を29％防いだ。私たちの体内のビタミンDには、食品からとるものと、日光が皮膚に当たって合成されるものとがあるが、体内で働くためには、どちらも腎臓や肝臓で活性型に変換されなければならない。お年寄りは若者より腎臓や肝臓の機能が下がっていることが多いので、活性型への変換効率が低く、１日800IUとらないと効果が出なかった可能がある。ビタミンDを多く含む食品は、サケやマグロ、ウナギ、イワシなどの魚やキクラゲ、シイタケなどのキノコ類。１日800IUとるためには、魚なら１～２切れ、シイタケは10枚、キクラゲは乾燥品で一つかみ（５g）が目安だ。こうした食品に、サプリメントや医師に処方してもらえる薬（活性型ビタミンD）をうまく組み合わせて、ビタミンDをしっかり取るといいのだろう。
2004/05/02
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「血液がドロドロ」「血液サラサラ」と医学的な意味
血管のほとんどが毛細血管です。毛細血管の太さは赤血球よりも小さいということはあまり知られていないようです。赤血球は自身が変形することで毛細血管を通っていくのだそうで、赤血球同士がくっついたり、活性酸素でボロボロにされているとスムーズに通れなくて血流が悪くなるそうです。************************************************************************ テレビでは同じような健康情報を繰り返し放映しているのに、なぜ視聴者は飽きてこないのだろうか。「某テレビ番組でココアが取り上げられたら、翌日スーパーの棚からココアがなくなるほど売れた」というエピソードからすでに５年はたっている。にもかかわらず、依然と健康情報番組は花盛りである。見えない疾病リスク、自分で知覚できない疾病リスクを身近な食品で解消できるという、一見科学的な情報を提供しているのが昨今の健康情報番組である(ただし、ここでいうリスクはあくまでも番組側により選別されたものにすぎないのだが）。その情報を得た視聴者は、身近な食品を摂取することで自分が科学的にも健康によいことをしているという満足感を得る、あるいはリスクに対する不安感を解消する。それは単なるリスク回避行動ではなく、科学的な健康法を実践すること自体が楽しみの一つとなっている(1)。それに答えて、健康情報番組は次から次へと新たなリスクとそれに対する身近な科学的解消法を提供する。このような連鎖が今の健康情報番組の隆盛を支えている。健康情報番組の功績（？）の一つは、目に見えないはずの疾病リスクを見えるかのように表現したことだ。そのよい例が「血液サラサラ」という用語である。最近医師の間でもこの「血液サラサラ」という言葉が使われるようになってきたが、その意味するところは人によって異なる。ある人は血栓予防との関連で、ある人はコレステロールとの関連でこの言葉を使用している。私の調べたところでは、「血液サラサラ」という言葉が一般に使われるようになったのは、MC-FAN(MicroChannel array Flow ANalyzer)という検査機器で得られた画像がテレビ番組で紹介されるようになってかららしい。健康情報番組をしばしば見ている人にはおなじみの、櫛状に並んだ細長い六角形のブロックのスリットを血液が流れる映像、これはMC-FANのから得られたものである。MC-FANは食品総合研究所の菊池祐二氏らにより開発されたもので、これにより血液中の赤血球変形能、白血球粘着能、血小板凝集能などを総合的にしかも直接目で見ることができる(2)。血液がスリットを流れる様子を見ることで、血液がサラサラなのかドロドロなのか一目瞭然となる。きわめてテレビ向きの機器である。この映像を利用して、テレビ番組は「血液がドロドロ」だとどうしていけないのかを解説し（リスクの提示）、どのような食品を食べると「血液がサラサラ」になるのか、実際に見せてくれる（解決法の提示）。今まで見えなかった、感じることができなかったリスクは、この機器により目に見えるものとなる一方、科学的な裏付けを得たことになる。人は見えないもの、未知のものに対して不安感を抱く。ところが、たとえ実際に自分で感覚できなくても、数字として示されたり、画像で表されたりすると、ちょっと安心してしまう。「このままの生活では自分の血液がドロドロになってしまう」という不安は血液がサラサラになるという食事を摂ることで解消するかのように感じる。自分の血液はあの番組で紹介されたMC-FANの映像のようにサラサラ流れる血液になったのだと夢想するのだ。しかし、健康情報番組ではMC-FANの肝心な点が隠蔽されている。MC-FANで測定された血液がどの程度サラサラになればどのような疾病リスクがどの程度低減するのか、実際にはわかっていない。私は、MC-FANに関する論文について文献データベースを調べてみたが、いくつかの基礎的論文しか見つけることはできなかった。健康情報番組は一般の人にわかりやすいという理由でMC-FANの映像を使ってはいるが、「血液サラサラ」について医学的な共通認識が確立していない。番組に登場する専門家たちはそれぞれ自分の考える「血液サラサラ」を勝手に語っているに過ぎないのである。■ 参考文献 ■1) 柄本三代子著「健康の語られ方」(青弓社）2) 微小循環モデル測定装置 KH-3A MCFAN（出典：医師も戸惑う健康情報）
2004/05/01
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