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2004/03/22

白い巨塔の最終回で、財前教授がガンで亡くなり、献体を遺言していました。
ガン専門医がガンで亡くなるのは現実としても多いですね。
誰もが毎日ガン細胞は数十単位でできているそうです。免疫が退治してくれるのですが、退治しきれずに育ってしまうとガンになるのです。
ガン細胞ができるたびに退治できる免疫力があればガンにはならないわけで、私は大丈夫です。

私は、献体登録してはや１０年ぐらい経ちますが、とてもショッキングなニュースが飛び込んできました。
これでは献体した方がうかばれません。

アメリカ、ルイジアナ州のチュレーン大学で医学教育のために献体された遺体が、アメリカ陸軍に売られていたことが明らかになった。陸軍はその遺体で何をしていたのだろうか。
地雷の爆発によって人間の肉体がどれくらいバラバラになるのかを調べる実験材料にしていたという。
陸軍は同大学以外からも遺体を買っており、「必要なデータを得るために妥当な実験だ」と手続き上の問題はない、とコメントしている。

患者側にも応分の知識がないと始まりません。

◆医師と内容濃い会話　説明のトラブル解消
日本胃癌（がん）学会が、国内で唯一の本格的な「患者用診療ガイドライン」を、全面改訂する作業を始めた。患者の声を反映させたものに作り替え、医師との対話を一層促すことで、トラブルの解消や質の高い医療の確立を目指す。厚生労働省の重点施策として、各学会の診療ガイドライン（指針）作りが急ピッチで進む中、〈患者本位〉にこだわる最先端の試みを追った。

【胃癌学会が全面改訂開始】
癌研究会付属病院（東京都豊島区）１階の消化器外科診察室。山口俊晴医師が、手術を控えた７０歳代の患者と会話を始めた。山口医師は、同学会が２００１年１２月に出版した胃がんの「患者用ガイドライン」を作成した１人だ。

「説明は、私の進行度のところからでいいですよ、先生」。患者はすでに基礎知識を身につけているため、説明はスムーズに進む。
「患者用」（５８ページ）は、ＥＢＭ（科学的根拠に基づく診療）ガイドラインの「医師用」の倍の厚さで、イラストを多用し、胃がんの進行度別の標準治療や術後の体調のことなどをＱ＆Ａ方式で答えていく構成だ。
その効果は大きい。
象徴的なのは、手術後に患者や家族と交わす会話の変化だ。「うまくいきましたか」などのあいまいな質問がなくなり、「やはりステージ（がんの進行度）は３Ａでしたか」「リンパ節への転移はなかったですか」など、踏み込んだ具体的な質問が増えた。説明を巡るトラブルは「患者用」の導入以来、同病院では１件もない。
だが、「これでも不十分。もっと患者に役立つものに」という声が学会内で強まり、「医師用」とセットでの改訂が決まった。
今月から始まった改訂作業では、効果が高い化学療法の詳しい説明など、追加・更新する新情報を含め、より分かりやすいＱ＆Ａに改めて図表を駆使するほか、患者へのアンケート調査＝右表＝で集めた要望にも適切な表現で応える。単に治療の知識を説くだけではなく、「患者が胃がんとうまくつきあっていくために必要な情報」が詰まった内容になる見通しだ。改訂版は年内にも完成予定で、概要はホームページでも公開される。

「ガイドラインは患者の利益にならなくては意味がない。『医師用』の作成にも患者側の参加が不可欠で、改訂の際にその声を反映させる仕組みづくりが必要」と、山口医師は話す。「患者と医師が互いの理解を深めて初めて、その人の病状や考え方に合わせた個別の医療が可能になるのです」。普及を進める厚労省も同じ考えだ。
しかし、医学界全体を見れば、「患者のため」という発想は、まだ乏しい。この問題に詳しい千葉県船橋市立医療センターの岩岡秀明医師は、約２１０のガイドラインの公開状況を「学会誌や専門誌だけでの報告が４割弱、専門書店でしか買えない本の形式がほぼ同数、ホームページで公開しているのは２割強」と分析し、「すべてネットに載せるべきだ」と主張する。財団法人「日本医療機能評価機構」は今春から、ホームページで４疾患のガイドラインを順次公表するが、「患者用」があるのは「ぜんそく」だけだ。

【適切な情報】
ガイドラインは、標準的な治療法を示すことで、医師それぞれが独自の判断で治療を行ってきた現状を改善、医療の質を底上げできる。様々ながんの治療などで、これまでは外科、内科、放射線科で見解が異なり、患者が混乱していたようなケースも、各学会が議論して作成に当たれば、一定の基準作りが可能だ。

一方で、「医療行為の規制につながらないか」「ガイドライン以外の診療を選べなくなり、内容に沿わない治療が過失として認定されるのではないか」などの誤解も根強い。

［診療ガイドライン］　病気やその進行具合ごとに、過去のデータなどから、６―９割の患者に適用できる標準治療を示し、医師や患者が適切な判断を下せるようにした文書。各学会の権威が経験則をもとに作成していた時期を経て、裏付けのデータや論文を明示した「ＥＢＭガイドライン」作りが主流になり、厚労省もこれを支援している。現在、約２１０のガイドラインのうち３―４割ほどが「ＥＢＭ」に当たる。

【改訂への主な要望】
　▽難しい表現、ステージ（進行度）の説明をより分かりやすく
　▽イラストや図に工夫を
　▽退院後の生活・食事へのアドバイスを
　▽予防法の説明がほしい
　▽セカンドオピニオン（別の医師の意見）が得られる病院の一覧がほしい
　▽自分で術後のチェックをする間隔や期間の説明を
　▽健康食品についての見解を
　▽腫瘍（しゅよう）マーカーの説明がほしい
（出典：読売新聞）

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