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2007/02/21

ケータイ使用１０年以上で脳腫瘍リスク　欧州５カ国調査で発覚も、日本は企業が安全宣言

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テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(10108)

カテゴリ：病気・医療関連

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。

今日の１通目
認知症は食事と生活習慣で予防できる

スウェーデン、ドイツは携帯電話で脳腫瘍が増えると判断したようです。
日本はタバコの健康被害を未だ認めていない殺人企業ＪＴを野放しにしているので、
安全といい続けることでしょう。

一つのガン細胞が初期ガンとして発見できるまで約１０年かかります。
１５年間で調べるともっとリスクが高いと思います。
８年でシロとはいえないのです。

私はイアホンマイクを使っている頻度をあげ、身体から離して持ち歩き、
電波状態がよい場所で使う、通話よりメールにするなどの対策を徹底したいと
思っています。
体内からのガン予防も徹底していますので安心です。

３月１５日（木）　高知市での健康セミナー

コラボレーション先の統合医療ライフ・クリニック

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携帯電話の発ガン性に関するヨーロッパ５カ国の調査で、１０年以上使用すると脳腫瘍リスクが上がるという結果が出た。先月公表されたこの調査結果を受け、スウェーデンやドイツ政府は、頭に浴びる電磁波を低くするように、との勧告を出している。今後、携帯電話が原因で脳腫瘍になる人は増えそうだ。使い続ける人は、将来、脳腫瘍になった場合に補償を請求できるよう、料金記録や頭の右左どちら側で使っているかを、今のうちから記録しておいた方がよい。

【Digest】
◇ヨーロッパ５カ国調査「１０年以上で脳腫瘍リスク上昇」
◇携帯電話は２１世紀のタバコだ
◇スウェーデン、ドイツでは政府が電磁波低減を勧告
◇日本の疫学調査は、８年･･･そしてシロ
◇ドコモ、au、ソフトバンクの安全宣言とは
◇企業による研究はどこまで信用できるか？
◇アスベストの補償を参考に今から記録をとっておこう

◇ヨーロッパ５カ国調査「１０年以上で脳腫瘍リスク上昇」
　ヨーロッパ５カ国（デンマーク、フィンランド、ノルウェー、スウェーデン、イギリス）の共同調査結果は、１月１９日に公表された。イギリスの新聞でも大きく報道された(日本ではケータイ業界は大スポンサーなので一行も報じられない)。その主な内容は以下のとおりだ。

　・１，５２１人の患者と３，３０１人の健康な人たちを対象に、過去の携帯電話の使用状況を調べて、携帯電話の使用と脳腫瘍（厳密には、神経膠腫｛しんけいこうしゅ｝という脳腫瘍の一種）との関連を調べた。
　・半年以上にわたり1週間に１回以上の通話をするグループを携帯電話使用者とし、非使用者と比較したが、そこでは病気の発症率に差は見られなかった。
　・１０年以上の使用者と非使用者を比べた場合には、１．１３倍とわずかな上昇はあったが統計的に誤差範囲。
　・しかし１０年以上使用していた人の中で、脳腫瘍が発生した側の耳にあてて携帯電話を使っていた人に限定したところ、脳腫瘍の発症率は３９％上昇し、それは統計的にも偶然とはいえない差（有意差）であった。

ケータイの１０年以上の使用で、脳腫瘍のリスクが上がることを示唆する結果がでたのは今回が初めてではない。

この調査は、世界保健機関（ＷＨＯ）が進めている電磁場プロジェクトの一環で実施されたものだ。携帯電話の使用と脳腫瘍の関連を調べるため、日本も含めた１３カ国が参加し、共通の調査法でそれぞれの国での調査結果をまとめる。

これまでにスウェーデン、イギリス、ドイツでは、それぞれの国の研究結果を独自にまとめて公表している。また、別の種類の脳腫瘍である聴神経鞘腫（ちょうしんけいしょうしゅ）を調べた結果がデンマーク、スウェーデンで公表されている。デンマークを除いたすべてが、１０年以上でのリスク上昇を示唆している。

今回の調査結果は、これらのヨーロッパ各国のデータをまとめて再評価したもので、これまで示されていた脳腫瘍のリスク上昇が再確認されたといえる。

今回の論文の著者であるフィンランド政府・放射線安全庁（STUK）のアンシ･アウビネン博士は、英紙の取材に対して「腫瘍が成長するのに必要な期間を考慮すると長期間で影響がでている結果には信憑性がある。また携帯電話を近づける側頭部の方に腫瘍が発生していることにも信憑性がある」と答えている。

今年中には世界１３カ国のデータが集約され、最終結果が出る予定になっている。

◇携帯電話は２１世紀のタバコだ
このような１０年以上での脳腫瘍リスク上昇について、携帯電話の電磁波の世界的権威であり、英政府のモバイル通信健康調査プログラムの議長を務めるラウリー・チャルリス教授は、英紙の記事の中で「携帯電話は２１世紀のタバコとなりうるか？」と質問され「絶対なる」と答えた。

「携帯電話以外の多くの発ガン要因を調べた調査でも、その影響は１０年以上経って現れる。１０年間は何もないが、その後劇的に増加し始めるのだ。長崎や広島の原爆の影響でも、１０年以内では影響は見られなかった。アスベストも同じだ」

「専門家による疫学調査の結果、１０年以上で影響の可能性が示唆する結果がでたことは無視できない。研究を続けるべきだ」

脳腫瘍のようなまれにしか発生しない病気（脳腫瘍全体で年間１万人に１人と言われている）の場合、疑われる要因との関連を調べるのは容易ではない。また携帯電話が原因だったとしても、脳腫瘍が発症するまでに１０年以上かかる場合、それ以前にいくら調査をしても脳腫瘍の増加は確認できない。

チャルリス博士は、携帯電話をすでに使っている２０万人を対象にした新たな研究を計画中だ。５年以上にわたり、脳腫瘍だけでなく、アルツハイマー病やパーキンソン病など脳神経の増加も調べる予定。イギリス政府と、資金提供の最終的な交渉段階に入っているのだという。

◇スウェーデン、ドイツでは政府が電磁波低減を勧告
今回の調査結果を受けて、スウェーデン政府の放射線防護庁（ＳＳＩ）は１月３１日に声明を発表。携帯電話が脳腫瘍の原因となる可能性が強まったとして、携帯電話の使用に気をつけるように注意を呼びかけた。具体的には通話に際してイアホンマイクを使い携帯電話本体を体から離すこと、通話状態の良い場所で使うこと（携帯電話から発信される電波が自動的に弱くなるので）などを薦めている。

またドイツ政府の放射線防護連邦局（ＢｆＲ）は、２月５日に同様に、通話中に浴びる電磁波をできるだけ減らすようにすること、また電磁波の影響の少ない機種を選ぶことなどを勧告する声明を出した。

◇日本の疫学調査は、８年･･･そしてシロ
日本もＷＨＯのプロジェクトには参加しているので、同様の調査が実施されている。現在、聴神経鞘腫瘍という脳腫瘍についての結果が論文として発表されている。

以前myenwsjapanでも紹介した、総務省の生体電磁環境研究推進委員会のメンバーである東京女子医科大の山口直人教授や首都大学東京の多氣昌生教授たちが、総務省の研究費を使って行なったものだ。

東京近郊に住む患者９７名と健康な人３３０名を対象にした調査で、結論はケータイによる影響は確認できなかった。長期間の使用の影響については、１０年以上の使用者が患者グループで１人、健康な人のグループで８人しかいなかったので、１０年以上の影響を比べることはできなかった。そこで８年以上の使用者と非使用者を比べたが、病気の発症率に差は見られなかった。

つまり、日本の研究結果だけでは、１０年以上の使用でリスクが上がるかどうかは何も判断できないということだ。

日本で携帯電話が爆発的に普及したのが１９９４年以降なので、１０年以上の使用者がまだ少ないことは仕方ないのかもしれない。論文の中でも「今後の研究は、１０年以上の長期使用者に焦点を当てるべきだ」と述べられている。

◇ドコモ、au、ソフトバンクの安全宣言とは
その一方で、日本では１月２５日に、産経新聞が、日本のケータイ事業者３社による安全性の検証試験の結果を報じた。それぞれの会社のホームページで報告をしているが、内容は同じなので、代表してソフトバンクの報告書をここに紹介しよう。

２００２年１１月から３社共同で進めていた実験で、人間の細胞に電磁波をあてて、ガンの原因となるＤＮＡの切断をはじめとするさまざまな細胞や遺伝子に異常が起こらないか調べたというものだ。

その結果、国の基準値の１０倍の電波をあてても、細胞での影響は確認されなかったという。「携帯電話基地局からの電波の安全性について改めて検証できたといえます」「電波が細胞構造や機能に影響を与えてがん化するかもしれないとの主張を否定する科学的証拠の一つになるものです」と結論付けた。

その後２月１０日の産経新聞では、「携帯・ＰＨＳ各社、新戦略を模索　最後の空白地帯で攻勢」という記事が報道された。飽和状態にある携帯電話市場の最後の空白地帯として、子どもと老人向けへの攻勢をかけるという。

もし１０年以上の使用にリスクがあるとしたら、子どもが一番被害を受けることになるが、本当に大丈夫なのだろうか？

◇企業による研究はどこまで信用できるか？
単純に考えて、ケータイの会社が資金を出しておこなった研究で「シロでした」と報告されて、そのまま信用する人はどれくらいいるのだろうか？もしクロという結果が出た場合、その結果は公表されるのだろうか？

研究費のスポンサーによって研究結果に影響が出るという指摘がある。

もっともこの問題が懸念されてきたのが、製薬会社による新薬の開発に関するものだ。医薬品産業がスポンサーの研究の場合、公的機関の研究と比べてその医薬品に好意的な結果になる確率は４倍になるという研究がある。

（出典：My News Japan）

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