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2016/03/02

人はなぜ「不健康な食生活」をしてしまうのか？

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(10108)

カテゴリ：食・栄養

おはようございます。
いつもありがとうございます。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

健康的な食生活を守るのは難しいものです。
様々な研究によると、何をいつ、どれだけ食べるかなどの決断は、人の意識や直接的なコントロール以外の微妙な力によって左右され、外部要因のせいで、私たちは生物学的、心理学的、社会的、経済的弱点を突かれて過食してしまうようです。
日本人の対策は世界最高の健康食・伝統的日本食を選ぶことです。

日本食は世界無形文化遺産にも登録され、健康的な食事スタイルとして世界的に注目され、日本でも生活習慣病や肥満を予防・改善するために日本食の再評価がはじまっているそうです。
日本食は、「一汁三菜」「主食・主菜・副菜・汁物」といった構成が伝統で、おかずは出汁を活用をし、魚が多く使われ、豆腐や納豆などの豆類が多く、野菜が豊富で脂肪が少ないことが特徴です。
そして日本食で大切にされているのは、「季節感を大切にした演出と味わい」「さまざまな食材と調理法」「素材の味を引き出した絶妙な味わい」などがあげられます。

健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうで、健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額です。国民皆保険に甘えて世界一医療に依存して健康管理を怠る日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位で、驚くほど低率です。

・人生で今日が一番若い。
・予防に１ドル投資すると医療費が３.２７ドル減り、生産性が２.７３ドル向上する。（ハーバード大学）
・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）
・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）
・健康こそ最大の資産であり、史上最高の投資である（リチャード・ブランソン:ヴァージングループ会長）
・健康な身体を維持する意志力がないということは、人生を左右する重要な状況において、積極的心構えを維持する力にも欠ける。（ナポレオン・ヒル）

世界２３カ国の健康意識調査で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という世界一の健康オンチ国で、野菜も食べていません。
一人暮らし学生は、面倒、高いなどから４割が野菜食べない「私は野菜を摂れている」と回答しても８割超は不足という残念な現実も浮き彫りになっています。

日本人は先進国の中で心臓病による死亡率が低く、このことが長寿の一因となっています。これは一汁三菜をベースとし、新鮮な魚や大豆食品などを食べる世界２大健康食・和食による影響が大きく、さらに和食は倹約遺伝子により糖尿病を発症しやすい日本人の健康寿命を改善する作用があるそうです。
和食は昆布やカツオ節などのうまみ素材を活用していることも特徴ですが、昆布の消費量はこの３０年で約３分の２に減少し、２０１４年の年間購入金額は、６０代の世帯では１２８９円、２０代の世帯では約５分の１の２５８円しかなく、日本家庭の基本的な食習慣が崩壊しています。

日本ではあまり調査・研究されていないので具体的メニューとしては、マウス実験しかないようですが、昭和５０年代のものがよいそうです。
また、日本人の健康寿命を短縮している疾患は、心疾患、脳卒中、糖尿病、骨粗鬆症、膝関節症、認知症、ガンだそうです。これは塩分の過剰摂取と慢性的なカルシウム不足や抗酸化物質の摂取不足が原因と言われていますので、うまくカバーするために地中海食のよさを加味するとさらによくなりそうです。

そんなことから脂質摂取が過剰になり、食事がお菓子化しているおかしな国になり、さらに味付けも、食材も甘くなっているので、自業自得の結果としてさらに生活習慣病が増えるのは間違いないです。

アメリカからパン食を餌付けされた食料植民地となっていることに気づいて和食を見直す人が増えることを強く期待したいです。

日本人は米国に餌付けされた.jpg

厚生労働省の国民健康・栄養調査によると、４０～７４歳の日本人の内、男性の約６割、女性の約４割が高血圧といわれていますので、塩分は１日６ｇ未満に抑えたいです。

食事中の食塩の７５％以上が、レストラン、加工食品やファーストフードなどに由来していると言われています。

新鮮でバランスのよい食品を選び、自分で調理することが、減塩の一番の方法だそうです。新鮮な食品には、ナトリウムの含有量は低く、調理するときに食塩の摂取量が確認できます。しかも、新鮮な野菜や果物にはカリウムが豊富に含まれていて余分な塩分が排出されます。

・ヒトは食物から造られる以外の何者でもない（医聖・医学の祖　ヒポクラテス）
・汝の食物を医者とも医薬ともせよ。食物で治せない病気は医者にも治せない（医聖・医学の祖　ヒポクラテス）

栄養摂取量の推移

そして、食事の外部化も進み、おふくろの味は袋の味に変わっています。

「家庭の味」遺産になる？　手作り減少

調理力と健康は強く相関していますので、国民の健康状態が悪化の一途の歯止めはかからないと危機感を強く感じます。

調理力と健康.jpg

食育の重要性を訴えている服部栄養専門学校理事長・校長の服部幸應さんは産経新聞の取材で以下のようにコメントしています。

・食育の重要性は１９８５年頃に気づいた。
・新入学生に１週間の食事日記を提出させたら悪さにビックリ。
・２年間で変えてやろうと、いろいろやって卒業時にまた調査したらわずか６％しか改善していない。
・栄養士や調理師を目指す学生でこれなのに、試験は出来る
・３～８歳の間が特に重要で、厳しくしつけることが肝心。

子供の運命は常にその母が創る（ナポレオン）
８歳までの食暦と躾が人生を決めてしまうわけですね。

２０１１年国民健康・栄養調査結果の概要

◆国民健康・栄養調査は１９４８年以降毎年行なわれているが、有益と思われるデータがないため食事の変化が死亡率の増減にどのように影響を与えたか説明できない。
　データも利用できない。日本と世界にとって深刻な損失。
　ランセット２０１１年９月日本特集号
　（世界で最もよく知られ、最も評価の高い世界五大医学雑誌の一つ　出典：ウィキペディア）

◆日本に決定的に欠けているのは、トップランクの大学に「人間栄養学」がないこと。
　このままでは、日本人は栄養を通じて健康を保つことはできないだろう。
　東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻社会予防疫学分野・佐々木敏教授

◆日本は国民の新しい健康課題に効果的に取り組んでいるように見えない。
　国民の健康寿命の最大の危険因子は栄養の偏った食事である。
　日本人は長く生きた分だけ病気や障害に苦しむ年数も増大している。
　東京大学大学院医学系研究科国際保健学専攻国際保健政策分野・渋谷健司教授

１９７７年に発表され、世界の健康政策の原典と言われているアメリカ上院栄養問題特別委員会報告書（通称マクガバンレポート）によれば世界最高の長寿食は、伝統的日本食です。

食事改善のコツはパン→ごはん、ラーメン→そば、スパゲティ→うどん、ケーキ→まんじゅう、ミルク→豆乳のように、カタカナ食品からひらがな食品にすることで、少しもむずかしくありません。
ごはんは、私は玄米ですが好き嫌いがあるので、白米ともち麦を半々に混ぜた麦飯をおすすめします。

おかずは、「まごたちわやさしいさ」にしてよく噛んで楽しく食べたいものです。

ま：大豆、あずきなど豆類のこと。タンパク質、マグネシウムの摂取に
ご：ゴマ　ナッツ　クルミ　アーモンドのこと。不飽和脂肪酸・ビタミンＥの摂取に
た：たまごのこと。アミノ酸スコア最高点のタンパク質の摂取に
ち：乳類のこと。タンパク質、カルシウムの摂取に
わ：わかめ　コンブ　のりなどのこと。ヨード、カルシウムの摂取に
や：野菜、根菜のこと。ベータカロチン、ビタミンＣの摂取に
さ：魚のこと。タンパク質、オメガ３系脂肪酸、亜鉛の摂取に
し：しいたけ、しめじなどきのこ類のこと。多糖類、食物繊維の摂取に
い：じゃがいも、さつまいもなどイモ類のこと。食物繊維、炭水化物の摂取に
さ：サプリメントのこと。欧米では総合ビタミン・ミネラル剤はおかずの一つとして定着

食・栄養を改善して必須栄養素の種類と量を理想に近づけて抗酸化力を高めると体調は劇的によくなるので、喜ばれています。

私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

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**************************** 【以下転載】 ****************************

健康的な食生活を守るのは難しいものです。いつ、何を食べるかを決めることから、実際にどのくらいの量の食べ物をお皿に載せるかまで、普通の人は毎日食べ物に関して２００回以上の決断を下していて、そのほとんどが無意識のうちに行われています。そして、どんな種類の食べ物をどれだけ摂取するかを注意深く考えずに飲食するときには、一部の専門家が「mindless eating（マインドレスな食事）」と呼ぶ無意識の選択が行われています。私たちは容器一杯のポテトチップスを、目の前にあるという理由だけで、お腹いっぱいになっても食べ続けてしまうのです。

自制心のもっとも強い人でさえ、自分が食べる物を完全にコントロールできるわけではありません。さまざまな研究によると、何をいつ、どれだけ食べるかなどの決断は、人の意識や直接的なコントロール以外の微妙な力によって左右されることが多いのです。そうした外部要因のせいで、私たちは生物学的、心理学的、社会的、経済的弱点を突かれて過食してしまうことがあるわけです。そう考えると、なぜ世界中で２０億もの人々が体重超過、つまり肥満になっているのか、そして、これまで肥満の蔓延を食い止めることができた国がなぜなかったのかを説明できるのです。

希望はあります。研究の結果、過食を促す主な要因が、生物学的、心理学的、社会的、経済的影響を含めて解明されています。こうした要因についてより多くのことが分かってきた今では、過食を食い止めやすくなっているのです。

生物学的要因が食欲に与える影響

なぜ人間はサラダよりチョコレートを欲しがるのでしょうか？　「甘い物好き」などの味の好みは、生物としての人間が本質的に備えているものですが、人生の過程で変化することもあります。たとえば、子どもは大人よりも甘い物が大好きです。

現代の食環境は、砂糖や脂肪、塩、化学調味料、食品添加物、カフェインなどをたくさん含む加工食品を大量に生み出しました。これらの成分は、摂取したときの生物学的な快楽を最大化して、人間が本来持っている味の好みを満たすように作られています。

たとえば、チョコレートミルクシェイクのように、ある種のとてもおいしい食品は、中毒性のある物質に対する反応に似た脳の反応を引き起こす可能性があることが研究によって分かっています。こうした事実は、「シュガーハイ（砂糖を摂取することで、特に子どもが陥るとされる興奮状態のこと。砂糖にこうした効果があるかについては賛否両論）」という言葉に新しい意味を与えるものです。

さらに、加工食品には、満腹感を与える水分や食物繊維やタンパク質などの成分が含まれていないことが多いので、私たちの体が摂取量を調節し、体重を維持することがいっそう難しくなります。

脳は食べ物が大好き

高度に加工された食品に感じる生物学的快楽に加えて、心理学的にも、そういう食品を好む理由はたくさんあります。マクドナルドのハッピーセットのおもちゃから、コカコーラの「ハッピーをあけよう。」グローバルキャンペーンまで、食品と快楽を結びつける例は数え切れないほどあります。

食品企業は数十億ドルを費やして、自社製品を肯定的で強力なイメージに関連づけるマーケティングを展開しています。ある研究では、子ども向け食品に『ドーラといっしょに大冒険』のドーラやシュレックのようなキャラクターがついていると、子どもたちは実際に、キャラがついていない場合よりも美味しいと感じることがわかりました。

さらに、過食を促しかねないちょっとした外的要因もたくさんあります。人は空腹の度合いに関係なく、一人前の量が多いと、食べる量が多くなります。さらに、不健康な食品はどこにでも──学校でも、レストランでも、コンビニエンスストアでも、スーパーマーケットでも、自動販売機でも──あるので、非常に目につきやすく、「食べたい」という気持ちをかきたてます。事務用品や家庭用品を売っている店でさえ、そうした食品が売られるようになっています。

私たちが食べ物に関する決断を下す販売店などでは、多すぎる刺激に、忙しい消費者は圧倒されてしまいがちです（典型的なスーパーマーケットには４万種の製品が置かれています）。周囲にある心理学的刺激は、食べる量を減らすのではなく、増やすように仕向けるものがほとんどです。

たとえば、食品の価格や量の多さ、店内での食品の配置、食品の宣伝戦略などのすべてが、日々の食事に関する決断に影響を与えています。量の多さだけを考えてみても、１９５０年代ならコカコーラは６．５オンス瓶で飲まれていましたが、今のセブンイレブンの「ダブルガルプ」は、その約１０倍の大きさで、８００キロカロリー近くあります。

一方で、食品には、実際に見えていなければその存在が忘れられるという傾向があります。Googleは従業員に無料でスナックフードを提供していますが、従業員が「Ｍ＆Ｍ'ｓ」を食べ過ぎていることに気づきました。そこで、Ｍ＆Ｍ'ｓを不透明な容器に入れて、より健康的なスナックがよく見えるようにしました。

その結果、Ｍ＆Ｍ'ｓをニューヨーク事業所の２０００人の従業員から見えにくい場所に置くだけで、７週間で消費カロリーが３１０万カロリーも減少したのです。

周囲の環境が食べる物に影響を与える

不健康な食品は安価なことが多いので、経済的に苦しい人々にとっては特に魅力的です。ファストフードとコンビニで売っている調理済みの食品も、どこでも手に入り、家庭でつくるよりも手早く簡単に用意できるので、忙しい消費者はそれらの食品を食べ過ぎる傾向にあります。さらに、食品会社は特定のグループに狙いを定めて売り込む努力を重ねてきました。たとえば最近のレポートでは、ソーダ飲料会社が黒人とヒスパニックの若者に狙いを定めて、アメリカ国内での投資を増やしていることが示されています。そうしたグループの肥満率が高いことを考えると、これは懸念される戦略です。

良い知らせもあります。肥満に関する世論や政策決定に科学が反映され始めました。一般の人々も政治家も、肥満やそれに関連する慢性疾患などの健康問題が、食べ物に関する個人の決断だけの問題ではないことに気づきつつあります。人が不健康な食品を摂取しすぎる傾向にあるのは、食品を取り巻く現在の環境が、生物学的、心理学的、社会的、経済的な弱点を突いて、各自で責任をもって食品を選ぶ能力を蝕んでいるからなのです。

減量プログラムでは限られた減量しか行えないことが多く、体重を維持することは難しいので、体重超過と肥満を防ぐためには、そもそももっと思い切った取り組みが必要です。幸い、政策レベルで対策が講じられようとしています。

アメリカでは２０１６年から、食品医薬品局が大規模チェーンレストランに対して、メニューにある料理のカロリー表示を義務づけることになっています。また、摂取量を抑える目的で、添加糖類の１日の摂取量を食品ラベルに表示することも提案しています。

カロリー表示が食べ物の選択に与える影響の研究結果はさまざまですが、現時点で得られている証拠を見る限りでは、カロリーの表示には、低カロリーの料理の選択を促す効果があるようです（レストランや消費者にもよりますが）。

食品医薬品局は、心臓疾患のリスクを高める有害なトランス脂肪酸を加工食品から排除するための対策も講じています。

アメリカ、イギリス、ペルー、ウルグアイ、コスタリカでは、公立学校から「ジャンクフード」を排除する政策が制定されました（見えないようにして忘れさせる作戦です）。メキシコでは最近、肥満の蔓延を食い止めるために、糖分の多い清涼飲料水に１リットル当たり１ペソ（８セント）の税金が課されました。カリフォルニア州バークレーは２０１４年、糖分の多い清涼飲料水１オンス当たり０．０１ドルの消費税を課す法律を可決しました。これにより、今年度は１２０万ドルの税収が得られると見込まれています。

チリとペルーは、ハッピーセットでのおもちゃの提供を禁止しました。マクドナルド、ウェンディ、バーガーキングは揃って、子ども用メニューからソフトドリンクを外しました。

こうしたことは、肥満の蔓延に取り組む重要な第一歩ですが、どの対策がもっとも効果的かを理解するにはさらに研究が必要です。健康的な選択をもっと簡単で魅力あるものにするためには、食事の内容や量を変えるための革新的な政策に加えて、食品業界の自発的な努力も求められています。

（出典：ライフハッカー）

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