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2017/04/05

「サラリーマン＋副業」という働き方がスタンダードに

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(9026)

カテゴリ：仕事・経済

おはようございます。
いつもありがとうございます。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

私は４０歳の時に、同年代の深刻な不健康・老化ぶりを見て「心身の健康は幸福の原点」、「健康は人生最大の財産」だと気づき、超健康マニアになって様々なことを実践してきました。
この経験から世界トッププロ選手を支援した１９９５年８月に、著書で実名紹介されて天命を感じ、１９９７年１月に健康・病気予防・抗加齢分野で社会のお役に立とうと複業として起業して１年後にリスクなく独立し、副業や起業・独立の支援もしています。

日経ビジネスアソシエ２００９年１２月１日号には「マジメな副業」が特集され、無理をしてでも副業をと薦めていました。

政府は働き方改革で正社員の副業容認に転換したと昨年末に報道されています。

２０１６年１０月には「ライフ・シフト」という書籍が発売され、人生１００年時代が来たと様々な話題を呼んでいます。

著者は、人材論、組織論の世界的権威でロンドン・ビジネススクール教授リンダ・グラットン氏とロンドン・ビジネススクール経済学教授アンドリュー・スコット氏の共著です。

この書籍以降は月刊誌でも特集が続いています。

プレジデントウーマン２０１７年１月号には著者のリンダ・グラットン氏のインタビュー記事が載っています。

日経おとなのＯＦＦ２０１７年３月号にも年代別の半数が到達する年齢予測が引用されています。

内閣府の世論調査によれば、国民の二大不安は経済と健康で、年々増える傾向にあるそうです。
不安の解決策は、健康力と経済力を高め、人生を楽しむことでむずかしくないと思います。

不安しか溜まらない日本人は世界一不安で孤独なのだそうで、厳しい若者がより強く感じているそうです。

・「老後」に不安を感じる　２０代は６４．２％、５０代は７９．６％
・なぜ日本人は働いても働いても不安しか貯まらないのか
・不安しか溜まらない日本人は世界一不安で孤独
・変わる働き方　生涯現役時代　再就職難、定年でいきがいも喪失
・１０年後の暮らし「悪くなる」３割　仕事や年金に不安　東大、２０～４０代を追跡調査
働く女性の９割以上「老後資金に不安」
・夢持てぬ若者、収入・年金・仕事「不安」８割

将来の不安は感じていてもリスクに備えない人がほとんどだそうですが、十分な備えのためには、

・元気に楽しく働くために健康維持・増進、スマートエイジングに努める
　的を射たことの実践がカギで、意外と簡単

・経済力を高める

　本業の生産性向上につながり、サービス残業なしで効率よく質の高い仕事をし、見捨てられない働き方にもなり、独立も可能になる

この２つで人生が好転できますので、お手伝いをして喜ばれています。

私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

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不安になりがちなＳ遺伝子を持つ日本人の割合は９８．３％
３０～５０代に聞いた貯蓄額「５００万円以上」約１１％、「副業を考えた事がある」は５５％
若者の起業意欲弱く　民間調査「関心無い」５８％
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格差拡大で「年収１００万円時代」の到来を予想

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支出を減らすより、収入を増やす

終身雇用で年収は右肩上がり、という時代が遠い昔のことのように感じます。家賃やものの値段は上がっていくのに、サラリーマンの年収は横ばい。わずかにお給料が増えても社会保険料は年々増加し、税金も増えているように感じます。

それもそのはず、仕事や勉強をがんばって昇格・昇給しても、平成２９年からは年収１，０００万円を超えると給与所得控除が頭打ちになり、高所得者においては増税に。そのほかにも子育て世代なら年収が増加すると保育料が上がり、高所得者は児童手当の支給も減額されています。

年収５００万で子育ては可能か

男性サラリーマンの平均年収は約５００万円、平均年収に達するのは３０代後半と言われています。これを手取り収入に換算すると年４００万円ほどとなり、ひと月につかえるお金は約３３万円。

大都市圏で家族４人（夫婦と子供２人）が暮らそうと思うと家賃は毎月１０万円ほど、これに水道光熱費や携帯電話代、食費などを考えると、最低限の生活費だけでも毎月２０万円ほどのお金が必要になるでしょう。

３０代後半ともなると、子供が小学校に上がる頃という方も多いでしょう。保育料などの負担は減るかもしれませんが、習い事や家族旅行にかかる費用は、子供が大きくなった分負担増となるのではないでしょうか。

また年齢的にも管理職となる人が増え、部下におごる機会も増えるかもしれません。となると、毎月の固定費を除いた残りの１３万円で教育費、被服費、交際費、保険、自動車を所有する場合の維持費などを考えると、貯蓄に回せるのは多くても月５万円といったところ。

学校はオール公立でつつましく生活を送れば十分生活可能な水準のようですが、私立進学や海外留学などを考えると、とたんに資金がショートしそうです。

支出を減らすより、収入を増やす

会社員の安定収入は非常に魅力的です。ただ、会社に自分の運命が左右されてしまうというのはリスク。

そこでオススメなのは、収入の入り口を増やすことです。夫だけでなく妻も働けば、家計の収入の入り口は２つになります。投資を始めてみるのもよいかもしれません。ただし、投資には元本割れのリスクもついて回ります。そこで考えたいのが「副業」です。

最近は大手企業でも副業を認める会社が出てくるなど、いくつかの職を持つことがスタンダードになる未来もそう遠くはないでしょう。ただ、企業秘密を守るという観点からすると、自分が就業している会社と同業他社での副業や、本業に影響が出るほどの過重労働は控えるべきでしょう。

また、副業はＯＫでも、副業していることをあまり会社には知られたくないという人もいるかもしれません。この点は、ご心配なく。同僚についポロリと話さないようにしつつ、確定申告の際に「住民税は自分で納付」としておけば、よほどのことがない限り会社側から副業していることはわかりません。

規模が大きくなれば副業も立派な事業

サラリーマンは、副業の収入（ダブルワークの給与など）が２０万円を超えたり、副業の利益（自分で事業をしたり、フリーランスとして働く場合は収入から経費をひいたもの）が２０万円を超えると、確定申告が必要です。

副業とはいえ、それだけでも生活ができるくらい稼いでいる人もいます。その場合は税務署などに開業届を出して、個人事業主として確定申告することを考えてみてもよいでしょう。

「毎年３月１５日まで」、もしくは「その年の１月１６日以降に開業した人は開業日から２ヵ月以内」に、税務署に青色申告承認申請書を提出すれば、副業でも申請した年から青色申告することが可能となります。

本業の年収が５００万円で、副業での利益（収入から経費をひいた残り）が２００万円にもなれば、青色申告による節税効果はかなりの額になります。

会計の知識がなくても使いやすいクラウド会計ソフトなどを利用すると、年間の利用料は１万円ほどかかりますが、確定申告書の作成までサポートしてもらえる上に、青色申告特別控除が最大で６５万円も受けられるため、この場合の節税額は住民税も合わせると２０万円にもなります。

大事なのは利益を出していくこと

テレワークの導入や残業規制など、これから副業を始める人にとっては自由な時間が増えるチャンス。今年からプレミアムフライデーも導入され、これが浸透すると毎月最終金曜日に副業にじっくり取り組む、そんな人も増えるかもしれません。

副業で利益が出てくると、家庭を持つ男性は「稼いだお金でなにか投資をしよう」と考え、女性は会社を卒業して起業したり、フリーランスとして独立する道を選ぶ人が多いように思います。

どちらの方にも忘れてほしくないのは、「その事業、利益は出ていますか？」ということです。

たとえ収入を得ることができていても、そのために多大な時間を要していたり、学びに使う費用が多すぎたり、お客様から受け取るお金が少なすぎることがあるからです。

一人で事業を立ち上げると、営業、サービス、事務などの間接業務などをすべて自分で賄わなければならないために、時給という物差しで計るのはむずかしいところがあります。

ただ、クラウドソーシングなどには計算してみると時給３００円にも満たないようなお仕事が横行している昨今、今の仕事や学びが未来への投資になっているのか、事業のあり方を日々見直していく必要がありそうです。

海外のある調査では、金銭的な不安よりも人間関係や健康など心身の不安を取り除くほうが“４倍も幸福度を高める”といわれていますが、もちろん、ある程度の金銭的な生活基盤が担保されていないと、安心して生活を送ることはできません。

節約にも一定の効果がありますが、物価上昇の局面ではそれにも限界があります。

出世して収入が増えるようにガムシャラに本業をがんばるもよし、投資に挑戦するもよし、副業を始めてみるもよし。この春、心新たに収入を増やすためのチャレンジをスタートしてみてはいかがでしょうか。

（出典：MONEY PLUS）

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