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2010/12/20

がん克服の近道　がん検診　自治体実施なら安価

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テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(9884)

カテゴリ：病気・医療関連

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先進国では日本だけがガンに罹る人、ガンで亡くなる人が増え、
国民の２人に１人がガンに罹り、３人に１人がガンで亡くなっていて
対策されているようですが、傾向はまったく変わりません。

ガン検診の受診率が低いことも一因です。

経過のよいガン患者は統合医療を実行できた人と言われ、
代替医療を併用している人は９割と推測され、否定しがちな主治医には
内緒で代替医療を併用しているケースが多いそうです。

希望は最善の薬、絶望は毒薬

ガン患者の心理状態と生存率.jpg

私のライフワーク：人生３大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

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**************************** 【以下転載】 ****************************

がんを克服するには早期に見つけるのが近道とされる。ただ、日本のがん検診の仕組みは複雑で、海外に比べて受診率は決して高くない。がん検診を効果的に生かすにはどうすればよいか。まず、初めて受ける人のために、自治体が実施するがん検診を紹介しよう。

無料～数千円まで

１２月上旬の早朝。東京都東村山市在住の田中明子さん（６６、仮名）は、東村山市役所で初めて胃がんと大腸がんの検診を受けた。大腸がん検診といっても自宅で採取してきた２日分の便を担当者に渡すだけ。胃がん検診は大型の検診車内で、可動式の台に乗ってエックス線撮影をする。５分程度で済んだ。

田中さんは勤めていた会社でがん検診を受けたことがあるが、退職してから、市で実施していることを市報で知った。２つの検診で払った費用は１５００円。「安く受けられてよい。検診を受けてがんでないことがわかると安心できる」と話す。

がん検診は、市区町村や企業の健康保険組合実施する集団検診と、人間ドックなどで個人が希望して医療機関で受ける個人検診に大きく分かれる。

集団検診では、厚生労働省の指針に従って、肺がん、大腸がん、胃がん、子宮頸（けい）がん、乳がんの５つのがんを見つける検診をひととおり受けられる。市区町村の公費助成などがあるため、１種類あたり無料から数千円程度と比較的安い。２０歳代でも受診できる子宮頸がんをのぞき、主に４０歳以上が対象。肺がん、大腸がん、胃がんは毎年、子宮頸がんと乳がんは１年ごとに実施するケースが多いが、市区町村によって異なる。

市区町村の集団検診を受けるには、どうすればよいか。役所に問い合わせるのが確実で、市区町村のホームページの「健康」などの項目に掲載されていることも多い。郵送などで個別に検診の案内が届く市区町村もあるが、日本対がん協会の調べでは全体の２割にとどまっている。

申し込むと、主に指定の医療機関で受診する。巡回している検診車で受けることもある。平日が多く、複数の検診を同時に受けても半日くらいですむ。

結果は約１カ月で手元に届く。少しでもがんの疑いがある場合は、より精度の高い精密検査を受けるよう通知される。精密検査は自分で医療機関に予約を入れて受けに行く。ただ、通知をしても面倒がって精密検査に行かない人もいる。東京都がん検診センターでは「がんの疑いが強い場合は集団検診を受けたその場で、精密検査の予約をするよう声をかけている」（小林剛所長）。

一方、個人検診では集団検診よりも精密で最先端の検診が受けられるが、全額自費なので１種類でも数万円かかる。がん検診を実施している医療機関に自分で申し込む。

受診率２割どまり

安価な集団検診だが、市区町村での受診率は約２割にとどまる。がん検診への意識が低かったり仕事のため受ける時間がなかったりといった、受診者側の問題もあるが、小林所長は「がん検診のシステムが一貫していない点が課題」と指摘する。

市区町村の財政事情や役所の担当者の力の入れようで、受診方法や費用負担、受診率が異なる。日本対がん協会の調べでは、受診率が４割を超えている市区町村では、がん検診の案内を個別に通知したり、送迎、休日実施など、受けやすい環境整備をしたりして工夫をしていた。

日本対がん協会の塩見知司・事務局長は「財政状態によって十分実施できない市区町村もある。住んでいるところで、がん検診の受けやすさが変わってしまう」と説明する。個別の通知を実施している市区町村では、一般会計予算のうちがん検診が占める比率は１．８４％と、個別通知をしていないところの０．３９％と比べて予算に大きな開きがある。財政状態がよくない市区町村では、実施回数と受診者数を予算の範囲内に限定することもあるという。

国はがんの受診率５０％への引き上げを目ざし、普及、啓発活動をしているが、財政と人材の面で難しいのが現状だ。ただ「国の財政支援がないと、多くの市区町村の予算では十分受け入れられないだろう」と塩見事務局長。小林所長は「検診担当を希望する医師はまだまだ少ない。エックス線などの臨床検査技師を育てるのも時間がかかる」と話している。

（出典：日本経済新聞）

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