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2015/09/21

２０１４年度４０兆円高齢化社会で増え続ける医療費　６５歳以上１人当たり４倍

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(10108)

カテゴリ：病気・医療関連

２０１４年度４０兆円高齢化社会で増え続ける医療費　６５歳以上１人当たり４倍

おはようございます。
ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

世界１８８カ国を対象に、１９９０年以降の健康状態の変化を分析する「世界の疾病負荷研究」によると、２０１３年の日本人の健康寿命が男性７１．１１歳、女性７５．５６歳で世界一だったそうです。
平均寿命から健康寿命を差し引いた疾病を抱えて生きる年数は、男性８．９４年、女性１０．８３年と日本の分析とは異なりますが、疾病を抱えて生きる年数が伸びているので、健康寿命を伸ばすことが大きな課題です。

健康状態をよくして健康寿命を延ばし、医療費を激減するのは簡単でしたが、国民皆保険に甘えて健康管理を怠り、世界一医療に過剰期待している健康意識、ヘルス・リテラシー、自己責任意識が低く、依存体質の国民と既得権益を確保したい業界の２つの壁に阻まれて実現できていません。

厚生労働省の調査によれば、運動など健康増進の習慣がある人は男女とも３割にとどまり、健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額

・予防に１ドル投資すると医療費が３.２７ドル減り、生産性が２.７３ドル向上する。（ハーバード大学）

・国を挙げて健康に取り組む韓国　韓国人は健康維持に出費惜しまず

日本は平均寿命こそ世界一ですが、２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうです。そんなことから日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位で、驚くほど低率です。
健康的な生活習慣を無視して好き放題の人は、やらない理由を探すのが得意だったり、「一寸先は病み」の現代で将来の健康がいかに蝕まれるかの想像力が乏しいとか、根拠のない自信を持ち過ぎの傾向などがあるようです。

世界２３カ国の健康意識調査で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という世界一の健康オンチ国です。

・日本健康会議、指針８項目　民間主導で健康寿命延伸を
・「健康」と｢幸せ｣の好い関係　伸ばそう"主観的健康寿命"
・ブルーゾーン　世界の百寿者に学ぶ長寿と健康の秘訣
健康寿命のばすカギは「家族以外の３つのコミュニティー」
・健康寿命延ばせるか　くらし工夫で転倒防げ　地域ぐるみで体操、充実感も欠かせず
・座りっぱなしでいると「健康寿命が7年短くなる可能性がある」
・「健康寿命」延ばせば最大５兆円節減　１０年間で推計
・「自分は若い」と感じる人は健康に生きられる「病は気から」は本当
・口の健康を意識して健康寿命長くしよう
男のアンチエイジングと「食」
・健康的な食事と運動習慣　以外にも長寿の秘訣があった
・これが健康長寿のカギ「６３歳」を元気に
・米国医学会が出した「衝撃のリスト」　全米８割の医師が示した無駄な医療
・長野の長寿　秘密は明治の教育

個人的には超健康マニアになって２９年間で、歯科、怪我、検診以外には医療機関にかかった記憶がありません。
また、私のクライアントもＱＯＬ（生活の質）が上がり、医療費は減っています。

・病院がないほうが死亡率が下がる！　著効がある劇薬！
　国民の健康状態をよくして医療費を減らす著効を見せるこんな最善・劇薬があります。
　市民の病気予防意識が目覚めて、生活習慣を改善したことで実現したわけです。
　市の財政破綻により市立病院が無くなり、街から救急病院が消えた夕張市。
　高齢化率４５％のなか悲惨な現実が待ち受けるかと思われたが、結果はその真逆だった。
　死亡率、医療費、救急車の搬送回数、全てが下がった。

・１９７２年、コロンビアの首都ボゴタで、全ての病院が、救急救命以外の全ての科で、５２日間の医療ストライキをしたら、死亡率が３５％減った。が、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻ってしまった。

・１９７３年、イスラエル全土で、全ての病院が、救急救命以外の全ての科で、医療ストライキをしたら、全国の死亡率が半減した。しかし、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻った。（エルサレム埋葬協会）

・１９７６年、アメリカのロスアンゼルスで、１７の病院が、救急救命以外の全ての科で、医療ストライキをしたら、手術が６０％減り、死亡率が１８％減った。が、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻りました。

・現代医療の神は、死に神である。病院は、死の教会である。救急救命以外、９割の医療が、地上から消えれば、人類は健康に生きられる。病院はストを行えば良い。それも永遠に続けば、更に良い。
　これは、アメリカで、良心の医師と、未だに称えられる、故・ロバート・メンデルソン医師の言葉です。

**************************** 【以下転載】 ****************************

日本の医療費は右肩上がりが続き、２０１４年度は４０兆円（概算医療費）となった。様々なデータをもとに、日本の医療が直面するコスト面の課題をまとめた。

厚生労働省が３日に発表した「概算医療費」は医療コストの約９８%を占める速報値で、１年後にはすべてを網羅した国民医療費が発表される。厚労省によると、１２年度の国民医療費は前年度より１．６%増え３９兆２１１７億円。

国民医療費は１９７８年度に１０兆円、９０年度に２０兆円、９９年度に３０兆円を突破し、増え続けている。０２年に医師の技術料となる診療報酬本体を初めて引き下げるなど政府も対策を打ってきたが、解決の道筋は見えない。

そもそも高齢化社会では医療費の増加は避けがたい。６５歳未満の１人当たりの医療費は１７万７１００円だが、６５歳以上になると７１万７２００円と４倍に跳ね上がる。加齢とともにがんや心臓病などの病気になりやすくなり、入院も長期化しがちになるためだ。

２５年度推計４８兆円

高齢化は今後も進み、医療費も増え続ける。日本医師会総合政策研究機構が４月にまとめた推計では、２５年度は約４８兆円としている。１２年度までの１０年間の１人当たりの医療費の平均伸び率を基に、それが今後も続く場合として試算している。

一方、２０歳以上の１人当たりの医療費が今後伸びないと推定した場合は４５兆円弱となる。病気を予防したり、無駄を省いたりすることが前提だ。同機構の坂口一樹研究員は「７５歳以上の医療費を制限すると不安が出かねない。４０～７４歳をターゲットに予防などの対策を強化するのが現実的だ」と話す。

開発コスト考える

日本には歯科も含めて約１８万の医療施設があり、集約は課題だ。厚労省は昨年、「病床機能報告制度」を導入。ベッド数の将来見通しを踏まえ医療機関に再編や役割の変更を促す。中央社会保険医療協議会の委員を務める東京山手メディカルセンター（東京・新宿）の万代恭嗣院長は「手術や治療が高度で重装備が必要となる高度急性期病院は、病院の建て替え時期などを利用して集約することが必要だ」と話す。

医療費抑制には、医薬品や医療機器のコストも考える必要がある。薬剤は医療費の約２割（８．５兆円）を占める。新しい薬や医療機器は治療効果が上がる一方で価格は従来より高くなりがちで、千葉大病院（千葉市）の山本修一院長は「新技術の開発時にコストの視点が重要」と話す。

◆加盟国内高齢化率１位　医療支出も上位ＯＥＣＤリポート

経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）によると、日本の2013年の医療費は国内総生産（ＧＤＰ）比で１０．２％で、加盟国平均（８．９％）を上回る。６５歳以上の割合を示す高齢化率（２５．１％）は加盟国で最も高く、人口１千人当たりの病床数や入院日数が多い。世界有数の「医療大国」といえ、ＯＥＣＤの７月のリポートでは「ＯＥＣＤ諸国の中で最も医療支出の高い国の一つ」と記載された。

一因とされるのがどの医療機関でも受診できるフリーアクセス制だ。日本の１人当たりの外来受診回数は年１２．９回と、加盟国で２番目に多い。フランスの約２倍、スウェーデンの約４倍だ。イギリスやフランスでは家庭医やかかりつけ医が診察した上で、専門医を受診する仕組みが確立している。役割分担が明確で、医療費を抑制しやすいとされる。

（出典：日本経済新聞）

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