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2017/10/27

命を削る健康フェイクニュースの見分け方

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(10102)

カテゴリ：健康増進・遅老延寿・若返り

おはようございます。
いつもありがとうございます。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

健康に関するフェイクニュースが蔓延しています。
米国のジャーナリズムのための非営利の学校「ポイナー研究所」の副社長ケリー・マクブライド氏は「私の感覚では、フェイクニュースのすべてのカテゴリーのうち、健康のニュースが最悪です」と指摘されています。
医療・健康関連のフェイクニュースは、それを信じた人の健康や生命に、直接害を及ぼす恐れがあり、メディアリテラシーとヘルスリテラシーを高めて自衛したいと思います。

フェイクニュースを見分けるためのヒントとして、

１）情報源を確認してください。
２）見出しだけではなく、記事を読んでください。

４）エビデンスは何でしょう。
５）ニュースの日付を確認してください。
６）話の都合が良すぎませんか？
７）ご自身に偏見がないでしょうか？

日本人のヘルスリテラシーを欧州８カ国の人と比較した結果、日本人は情報の入手、理解、評価、活用の全てで欧州人より能力が低かったそうです。
特に「病気になったときに、医師や薬剤師など専門家に相談できるところを見つける」のが苦手で、「とても難しい」「難しい」の割合は欧州の約５倍だそうで、自己責任意識の希薄さが浮き彫りになっています。

日本は平均寿命こそ世界一ですが、国民の約７割は岩盤のような健康管理無関心層（筑波大大学院・久野譜也教授）で、２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうで、健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額です。
国民皆保険に甘えて世界一医療に依存して健康管理を怠る日本人の主観的健康度は主要３５カ国中３４位（２０１６年ＯＥＣＤ調査）と韓国と同率最下位で、驚くほど低率です。

世界２３カ国の健康意識調査健康オンチ国です。

厚生労働省の平成２５年国民健康・栄養調査結果の概要によると、３０代で運動習慣のある人は１２．９％、４０代は１６．６％、５０代は２０．７％で、減少傾向にあるそうで、健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額です。

また、医師の４７％は病人（２０１４年日経メディカル調査）で普通の国民と変らない残念な現実があります。

・他人と過去は、変えられない。自分と未来は、変えられる（カナダの精神科医・エリック・バーン）
・予防に１ドル投資すると医療費が３.２７ドル減り、生産性が２.７３ドル向上する。（ハーバード大学）
・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）
・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）
・健康こそ最大の資産であり、史上最高の投資である（リチャード・ブランソン:ヴァージングループ会長）
・健康な身体を維持する意志力がないということは、人生を左右する重要な状況において、積極的心構えを維持する力にも欠ける。（ナポレオン・ヒル）

・｢生きる目的｣や｢生きがい｣が健康寿命を延ばす　幸福感を促す介入が必要
・１０年後、医療・介護費１．５倍　平均寿命より健康寿命
・世界の死亡や健康寿命の損失で、修正可能な危険因子トップは高血圧
・健康寿命は日本が世界一　男性は７１．１歳、女性は７５．６歳に
・日本健康会議、指針８項目　民間主導で健康寿命延伸を
・意外に短い「健康寿命」　５０代早期退職の現実味
・「健康」と｢幸せ｣の好い関係　伸ばそう"主観的健康寿命"
・健康寿命のばすカギは「家族以外の３つのコミュニティー」
・健康寿命延ばせるか　くらし工夫で転倒防げ　地域ぐるみで体操、充実感も欠かせず
・座りっぱなしでいると「健康寿命が7年短くなる可能性がある」
・「健康寿命」延ばせば最大５兆円節減　１０年間で推計
・「自分は若い」と感じる人は健康に生きられる「病は気から」は本当
・口の健康を意識して健康寿命長くしよう
・男のアンチエイジングと「食」
・健康的な食事と運動習慣　以外にも長寿の秘訣があった
・これが健康長寿のカギ「６３歳」を元気に
・米国医学会が出した「衝撃のリスト」　全米８割の医師が示した無駄な医療
・長野の長寿　秘密は明治の教育
・運動で４０歳以降医療費１５３万円減　阪大試算
・筋トレでメタボ脱出、データも裏付け　「予防医療」「医療費削減」にも
・生活習慣改善　企業ぐるみ　健保の医療費削減

長期戦略の苦手な日本は１９６１年からの国民皆保険制度で発展して５０年以上経過した日本の西洋医療は国民の健康増進には貢献できず、５０年間で医療費は国民所得比で３．５４倍にもなっています。
１９６４年から健康増進政策を開始して５０年経過しても国民の健康状態は悪くなる一方という実に情けない厳しい現実があり、２０１５年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか５．６％という非常事態で、過去の日本の健康増進政策を整理すると、

◆１９６４年　東京オリンピック
　体力つくり国民運動
◆１９７０年
　保健栄養学級の開催
◆１９７８年
　第一次国民健康づくり政策
　成人病予防のための１次予防の推進
　健康診査の充実
◆１９８８年
　第二次国民健康づくり政策
　アクティブ８０ヘルスプラン
　運動習慣の普及に重点を置いた健康増進事業の推進
◆２０００年　
　第三次国民健康づくり政策
　２１世紀における国民健康づくり運動　健康日本２１
　一次予防の重視と健康寿命の延伸、生活の質の向上
　・２００３年５月
健康増進法施行
　・２００６年４月
　　介護保険制度を予防重視へ
　・２００８年４月
　特定健康診査・特定保健指導
５年間の改善成果はわずか０．２％
　・２０１１年４月
スマートライフプロジェクト
　健康寿命をのばそう
◆ ２０１３年
　第四次国民健康づくり政策
第２次　健康日本２１
　健康寿命延伸・健康格差の縮小

この４０年で、
・心筋梗塞
　米国は３５％減少
　日本は１．６倍
・ガン
　米国は１９９４年から減少
　日本は３倍

ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、これまで数々の予言を見事に的中させてきた世界で最も著名な天才経済学者です。

彼は、著書「健康ビジネスで成功を手にする方法」にて
以下のように鋭く指摘しています。

●医療産業と健康増進産業は別産業

☆医療（疾病）産業：一般的なカゼから悪性腫瘍まで、病人に対し、「受身的」に提供される製品・サービスで、病気治癒ではなく、高利益の症状対処に専念。
☆ウェルネス（健康増進）産業：健康な人（病気でない人）が、より健康、老化遅延、病気予防するために、「積極的」に提供される製品・サービス。

▼病気を生み続ける医療業界
　・医療業界は、食品会社よりはるかに悪質
　・医者は製薬会社の標的
　・病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念
　・製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる

▼メディアは情報不足で無力
　・しかも主たる広告主は食品・医療産業
　・政府も同様に情報不足で無力

このように医師は病気治療のプロですが健康増進のプロではないので、医師も健康維持・増進のために的を射た本当によい生活習慣はあまり知らず、実践もしていないようで、医師の約半数がすでに病人なのです。

・医師の半数が「常用薬あり」の病人
・医師の８割が“不養生”を自覚　「自分の健康に注意する時間と心の余裕がない」
・医師の乱れた食習慣の実態　やめられないジャンクフード、菓子と酒
・医師の不養生　運動する時間があれば眠りたい　過労が運動不足を生む悪循環
・医師の４人に１人がアルコール依存

前向きな心理社会的要因が、健康な生理学的機能を促し、長寿と相関することは過去の研究でも確かめられていましたが、人生に目的意識や生きがいを持つ人は、寿命と健康寿命が長い傾向があり、脳梗塞が半分に減ることが明らかになったそうです。

「生きがい」という用語や概念は特に強く意識されることもなく、ごくふつうに使われていますが、欧米諸国にはない日本独自のものだそうです。

内閣府の『高齢者の地域社会への参加に関する意識調査』（平成２１年）によれば、８割以上の人が生きがい（喜びや楽しみ）を感じていると回答しています。
性別ではそんなに違いはありませんが、年齢階級別にみると、年齢が高くなるほど生きがいを感じている人の割合は低くなっています。しかし、８０歳以上であっても７割以上の人が生きがいを感じています。
健康状態別にみると、良い状態であるほど生きがいを感じている人の割合が高く９割強となっています。また、親しい友人や仲間が多いほど生きがいを感じる人の割合が高く、「たくさんいる」人では９割強にもなります。

健康・長寿は教養と教育が必要だ！
・今日、用があること
・今日、行くところがあること

生きがいの重要性に気づいて各地で高齢者の生きがいづくりプログラムの開発が進んでいるそうで、歓迎されます。

私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

**************************** 【以下転載】 ****************************

米国ではフェイクニュースが、危険なウイルス感染症のように大流行しています。米ピュー研究所の調査によると、６４％の米国人は、フェイクニュースが「大混乱」を引き起こしていると信じています。ところが現状、有効な予防や対処法は見つかっていません。日本でも同じような現象が起きています。フェイクニュースは、社会にさまざまな悪い影響をもたらしています。その中でも、医療・健康に関するフェイクニュースは私たちの命を直接脅かすものもあり、まさに強毒性ウイルス同様の危険性をはらんでいます。そこで今回は、フェイクニュースとは何か、そして、医療・健康関連の情報からフェイクニュースをどう見分けるかについてお話しします。

まず、ニューヨーク大学経済学部のハント・オルコット准教授と、スタンフォード大学経済学部のマシュー・ジェンツコウ教授による「２０１６年の大統領選挙におけるソーシャルメディア（ＳＮＳ）とフェイクニュース」の報告を参考に、フェイクニュースをどう定義するかや、誰が、何の目的で流しているのかなどについて考察します。

そもそも、フェイクニュースって何？

報告では、フェイクニュースを「意図的なうそ、実証できるうそで、読者を誤解させるニュース」と定義しています。フェイクニュースは、真実と無関係のゆがんだメッセージを、正確なメッセージよりも安く提供し、利用者は自分の信条に合致する偏ったニュースを楽しむことができます。フェイクニュースは、一部の利用者にとって有用かもしれませんが、真の世界状況を推察することが困難になるため、個人や社会にとって損失をもたらします。

フェイクニュースはどのくらい拡散している？

ジェンツコウ教授らは、最近のエビデンス（根拠）により、米国でフェイクニュースがどれだけ横行しているかを次のようにまとめています。

１）成人米国人の６２％がＳＮＳからニュースを入手している。
２）最も人気のあるフェイクニュースの記事は、主流のニュース記事よりもFacebookで広く共有されていた。
３）フェイクニュースを見た多くの人は、記事を信用している。
４）２０１６年の米大統領選で、フェイクニュースの記事は、ヒラリー・クリントン氏よりドナルド・トランプ氏に有利な傾向があった。多くの評論家が、フェイクニュースなしではトランプ氏が大統領に選出されなかったことを示唆している。

つまり、フェイクニュースは米大統領選出にまで影響力があるのです。ところでフェイクニュースは、今に始まったわけではありません。歴史的な例として、１８３５年にニューヨーク・サンという新聞が６回にわたって掲載した、月での生命発見についての「でっち上げ記事（Great Moon Hoax）」があります。そうした長い歴史はありますが、近年フェイクニュースが急激に増えているのは、以下のような理由があります。

１）ウェブサイトを開設することと、広告プラットフォームを通じてウェブコンテンツを収益化することがいずれも容易になったことで、メディア業界への参入が急激に容易になった。
２）ＳＮＳはフェイクニュースの流布に適している。ＳＮＳ利用者は急増しており、２０１６年には１カ月あたりのFacebook利用者は１８億人、Twitterの利用者は４億人に達した。
３）米ギャラップの世論調査によると、マスメディアの「信用と信頼」は、明らかに持続的に落ちている。

ところで、Twitterのフェイクアカウントまであるそうです。ニューズウィーク誌によると、例えば、トランプ氏のTwitterには現在約３１００万人のフォロワーがいますが、そのうち“本物（実在の人物によるアカウント）”は５１％だけであることが判明しました。費用を払えば、誰でも大量のTwitterフォロワーを集めて有名になることができるのです。

フェイクニュースを作っているのは誰？

フェイクニュースは、いくつかのウェブサイトを発信源に、ＳＮＳを通じて広がってゆきます。たとえば、denverguardian.com（現在は「アメリカ製の１００％フェイクニュース」を掲げるサイト「JESTIN COLER」に変わっている）のように、意図的に誤解を招く記事を流すサイトがあります。

米メディアのバズフィード（BuzzFeed）と英新聞ガーディアン（Guardian）がそれぞれ行った２０１６年の米大統領選挙に関するフェイクニュースの調査では、フェイクニュースを投稿した１００以上のサイトが、マケドニアのベレスにある小さな町に住む１０代の若者たちによって運営されていました。Facebook上で最も人気のある１０本のフェイクニュースのうち４本の出どころは、２４歳のルーマニア人が運営するサイトでした。ディスインフォメディア（Disinfomedia）と呼ばれる米国の会社は、「NationalReport.net」「USAToday.com.co」「WashingtonPost.com.co」など多くのフェイクニュースサイトを所有していて、２０～２５人のライターを雇用しているとしています。

フェイクニュースのウェブサイトは、本物のニュースサイトの名前に似ていることがよくあります。また、フェイクニュースを提供するウェブサイトは、短命の傾向があり、記事のクオリティーについて長期的な評判を確立しようとはしていません。２０１６年の米大統領選挙に重要であったフェイクニュースサイトの多くは、もはや存在していません。

フェイクニュースを作る動機は？

ジェンツコウ教授らによると、フェイクニュースをつくる動機となっているのは「金銭」と「イデオロギー」です。

１）金銭：ＳＮＳで拡散するニュース記事は、利用者が元のサイトをクリックすることにより多額の広告収入を運営者にもたらします。例えば、マケドニア・ベレスの若者は、トランプ氏、クリントン氏それぞれに都合のいい話を作って数万ドルを稼ぎました。

２）イデオロギー：いくつかのフェイクニュース提供者は、彼らの好きな候補者を“推して”います。例えば、endingthefed.comを運営していたルーマニア男性は、トランプ氏のキャンペーンを助けるためにサイトを開始したと主張しています。

それでは、健康にまつわるフェイクニュースはどうでしょう。

科学の良い情報は本当に退屈

米アトランティック（The Atlantic）誌によると、ここ数年の中でフェイクニュースといえば２０１６年の大統領選挙関連の記事が最も注目を集めていますが実際には健康に関するフェイクニュースがより広く蔓延していて、排除することが難しいようです。同誌に対して、ジャーナリズムのための非営利の学校「ポイナー研究所」の副社長ケリー・マクブライド氏は「私の感覚では、フェイクニュースのすべてのカテゴリーのうち、健康のニュースが最悪です」と言います。

サイトのアクセスや利益を高めるために、誇張された表現と事実確認の欠如は当たり前になっています。例えば、１週間で３ｋｇ痩せるダイエット、３日で５歳若返るクリーム、がんの予防の免疫を高めるハーブ、がんが治るサプリメント……。２０１７年４月２５日、米食品医薬品局（ＦＤＡ）は消費者に対し、インターネット上でがんの治療、診断、予防ができるなどと偽りの主張をして１４社が販売する６５の製品を避けるよう警告しました。主にウェブサイトやＳＮＳを通じて販売されているこれらの製品についてＦＤＡは「有害な可能性があり、それを使った結果、効果的な承認済みの診断や治療法を受けられなくなります」と警告しました。

この警告のように、医療・健康関連のフェイクニュースは、それを信じた人の健康や生命に、直接害を及ぼすこともあるのです。

なぜ健康に関してフェイクニュースが出回るのでしょうか。マクブライド氏はその理由として「ジャーナリズムのサイクルと科学のサイクルは完全には一致しません。科学的なプロセスや新しい開発には長い時間がかかります。科学では、良い情報は本当に退屈です。ジャーナリストが記事にしたいようには、科学は跳躍しないのです」と語ります。

“奇跡の治療法”にだまされないために

それでは、フェイクニュースにだまされず、正確な情報を得るためにはどうすればいいのでしょうか？　ペンシルベニア大学アネンバーグ公共政策センターのプロジェクト「FactCheck.org」は、それを見分けるためのヒントとして、以下の点を確認するようアドバイスします。

１）情報源を確認してください。
２）見出しだけではなく、記事を読んでください。
３）著者を確認してください。
４）エビデンスは何でしょう。
５）ニュースの日付を確認してください。
６）話の都合が良すぎませんか？
７）ご自身に偏見がないでしょうか？

今後もますます、フェイクニュースは洗練されるでしょう。しかし、命を削る健康フェイクニュースに対して批判的思考やファクトチェックの手段で武装すれば、見分けるのは簡単です。

大西睦子　内科医師、米国ボストン在住、医学博士。東京女子医科大学卒業後、同血液内科入局。国立がんセンター、東京大学医学部付属病院血液・腫瘍内科にて造血幹細胞移植の臨床研究に従事。２００７年４月より、ボストンのダナ・ファーバー癌研究所に留学し、ライフスタイルや食生活と病気の発生を疫学的に研究。０８年４月から１３年１２月末まで、ハーバード大学で、肥満や老化などに関する研究に従事。ハーバード大学学部長賞を２度授与。現在、星槎グループ医療・教育未来創生研究所ボストン支部の研究員として、日米共同研究を進めている。著書に、「カロリーゼロにだまされるな――本当は怖い人工甘味料の裏側」（ダイヤモンド社）、「『カロリーゼロ』はかえって太る!」（講談社+α新書）、「健康でいたければ『それ』は食べるな」（朝日新聞出版）。

（出典：毎日新聞）

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