4

[ 解答解説 ]
１．◯
全般換気方式とは、 室内全体の空気を外気によって希釈しながら、外気の空気と室内の空気を入れ替える換気方式をいう。なお、室内の一部の空気を入れ替える換気方式を局所換気という。

２．◯
局所換気方式とは、局所的に発生した有毒ガスや熱、臭気等の汚染物質を室全体に希釈、拡散させないように、 発生源近くで捕集して排出する換気方式である。

３．◯
第1種機械換気方式は、 給気、排気ともに送風機（ファン）などの機械換気を用いる換気方式で、映画館や劇場など外気から遮断された大空間の換気に適している。

４．×
第2種機械換気方式は、 給気は送風機などの機械換気、排気は排気口による換気方式で、室外の汚染物質が室内に侵入してはならない室の換気に適している。室内で発生した汚染物質が他室に漏れてはならない室の換気には、給気は給気口、排気は送風機などの機械換気を用いた第3種機械換気方式が適している。

　　　　　　　第1種換気


　　　　　　　第2種換気


　　　　　　　第3種換気

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
輝度とは、 光源からある方向への光度を、その方向への光源の見かけの面積で除した値である。単位は、[ cd/m ² ]で表される。なお、 光度とは、 光源から単位立体角当たりに発する光束をいい、単位は [ cd(カンデラ) ]で表される。

２．◯
全天空照度とは、 すべての障害物を取り払った全天空からの直射光を除く照度をいう。 全天空照度に対する室内の測定点の照度の比を百分率 [ % ] で表したものを 昼光率という。

D（昼光率）＝
E（室内の測定点の照度 [ lx ]）/ Es（全天空照度 [ lx ]）× 100(%)

３．×
色温度とは、 光色を同じ色の黒体（完全放射体）の温度で表したもので、色温度が 低くなると赤みががった光色、色温度が 高くなると青みがかった光色となる。

４．◯
照度とは、 被照射面の単位面積当たりに入射する光束の量で、均斉度が高いほど、室内の照度分布は均一になる。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
物体に入射した音は、反射、吸収、透過する。 吸音率とは、 入射する音のエネルギーに対する反射音以外の音のエネルギー（吸収音と透過音の音のエネルギーの和）の割合をいう。


２．◯
フラッターエコーとは、 反射音における音響障害のことで、平行な２つの壁で起こる現象である。正対する反射性の高い壁面が一組だけ存在する室内では、フラッターエコーが発生しやすい。

３．◯
遮音とは、 壁などに入射する音を吸収又は反射させて、透過させないようにすることをいう。また、 音響透過損失とは、 材料や構造体の遮音の程度を表す量であり、音が壁や窓などを透過するときの損失するエネルギーを表す。よって、 窓や壁体の音響透過損失が大きいほど、遮音性能は高い。


４．◯
音響透過損失
= 入射音の強さ[ dB ] ー 透過音の強さ [ dB ]
となる。
したがって、音の 音響透過損失はその値が大きいほど遮音性能が高く、単層壁の透過損失は、同じ材料の場合、 厚さが厚いほど大きい。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
大梁などの破壊形式は、脆性破壊（粘りがなくもろい破壊）を生じさせないために、降伏しながら変形が進むうちに 地震エネルギーを吸収できる曲げ降伏型とする。せん断破壊は、脆性破壊の要因となる。

２．◯
柱は、梁とともに ラーメン構造の骨組を構成している。地震時には 鉛直荷重による圧縮力のほか、大きな曲げモーメントとせん断力が生じるのでこれに耐えられるように設計する。また、柱はできるだけ等間隔に配置し、基本的に各階とも同じ位置になるようにする。

３．◯
床スラブの厚さは、 8cm以上で設計しなければならない。構造耐力上主要な部分である床版は、建築基準法施行令第77条の2第1項で以上のように定める構造としなければならないと規定されている。

一　 厚さは、 8cm以上とし、かつ、短辺方向における有効張り間長さの 1/40以上とすること。

二　最大曲げモーメントを受ける部分における引張鉄筋の間隔は、 短辺方向において 20cm以下、長辺方向において 30cm以下で、かつ、床版の厚さの3倍以下とすること。

４．◯
耐力壁の厚さは、 12cm以上で設計しなければならない。耐力壁は、同法施行令第78条の2第1項で以下のように定める構造としなければと規定されている。

一　厚さは、 12cm以上とすること。

二　開口部周囲に 径12mm以上の補強筋を配置すること。

三　 径 9mm以上の鉄筋を縦横に 30cm（複配筋として配置する場合においては 45cm）以下の間隔で配置すること。ただし、 平家建ての建築物にあっては、その間隔を 35cm（複配筋として配置する場合においては、50cm）以下とすることができる。

四　周囲の柱及びはりとの接合部は、その部分の存在応力を伝えることができるものとすること。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
細長比とは、 部材の細長さを示すもので、 細長いものほど細長比が大きい。したがって、圧縮材は、 細長比が大きいものほど、細長くなり、座屈しやすい。

２．◯
軽量鉄骨構造に用いる 軽量形鋼は、通常の形鋼に比べて、 厚みが小さく軽量に製造されており、強度が低いので、 部材にねじれや局部座屈が生じやすい。

３．◯
鉄骨構造の骨組の部材は、鉄筋コンクリート構造の部材に比べて、部材の 断面積当たりの強度が高く、 小さな断面の部材で大きな荷重に耐えることが可能である。

４．◯
トラス構造とは、 三角形を組み合わせた構成の構造形式で、比較的細い部材で、 大きな空間をつくることができるという特徴がある。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
フィラープレートとは、 厚さの異なる板をボルト接合する際に、板厚の差による隙間を少なくするために挿入する板状の部材をいう。

２．×
添え板（スプライスプレート）は、 柱や梁の高力ボルト接合に用いられる部材である。 梁のウェブの座屈防止のために設ける補強材は、 スチフナーである。


３．◯
鉄骨構造の 柱の形式には、H形鋼等の形鋼の 単一材を用いた柱のほか、 溶接組立箱形断面柱等の組立柱がある。

４．◯
頭付きスタッドとは、鉄骨と鉄筋コンクリートで構成される 合成梁において、 鉄骨に対するコンクリートの付着性をよくするために設けられる部材である。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
べた基礎とは、直接基礎の一種で、 底板のコンクリート一面と基礎の立上がりとが一体になっている基礎のことをいう。特徴として、 地盤が軟弱で、独立基礎の底面が著しく広くなる場合に用いられる。

２．◯
杭基礎は、一般的に 地盤が軟弱で支持層が深い位置にあり、直接基礎では建物を十分支持できない場合に用いられる。

３．◯
基礎は、直接地盤に支持させる 直接基礎と杭に支持させる 杭基礎に大別される。同一建築物に杭基礎と直接基礎など、 異なる種類の基礎を併用しないようにする。

４．×
地下凍結深度とは、温水が 氷点下になる地表からの深さをいう。直接基礎の底面は、冬季の地下凍結深度より深くする。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
座屈とは、細長い材の材軸方向に 圧縮力が生じているとき、その力がある限界を超えると、その材が安定を失って曲がる現象を現象という。

２．×
ヤング係数とは、弾性係数の一つで、 垂直応力度と材軸方向のひずみ度との比（σ/ε）をいう。 ヤング係数の大きな物体は剛性が高い性質を有している。熱による材料の単位長さ当たりの膨張長さの割合は、線膨張係数という。

３．◯
ポアソン比とは、 横のひずみ度ε’を縦のひずみ度εで除した値をいう。
−ε’/ε = 1/m
（ m = 1/ (1/ポアソン比) ）
をポアソン数といい、材料によって一定である。

４．◯
座屈荷重とは、 座屈を生じさせる荷重の大きさをいう。また、 断面二次モーメントとは、 部材の曲げにくさを表す値である。座屈に対する抵抗力が最も大きい場所（ 曲げづらい）及び図心を通る軸を 強軸という。座屈荷重が大きくなれば大きくなるほど、この強軸の断面二次モーメントは比例して大きくなる。

　　1

[ 解答解説 ]
点AにおけるモーメントをM A とすると、
M A = 0より
M A = 3kN × 2m + 6kN × 4m − V B [ kN ] × 6m ＝0
よって、V B = 5kN ・・・?@

鉛直方向の力のつり合いより
V A [ kN ] + V B [ kN ] − 3kN − 6kN ＝ 0
V A + V B = 9kN
?@を代入して、V A について解くと
V A = 4kN

よって、せん断力図（Q図）は以下のようになる。



V A = 4kNより、A点はプラス方向に4とし、C点へせん断力が伝わる。
P1 = 3kNより、C点で 4 – 3 ＝ 1kNとなり、D点まで伝わる。
よって、CD間に作用するせん断力は1kNとなる。
D点では、P2 = 6kNにより、1-6 =−5kNとなり、B点へ伝わる。
B点は、V B = −5kNより、−5 + 5 = 0kNとなり、
せん断力図が完成する。

ゆえに、CD間に作用するせん断力は、1kNなので、
正答肢は 1

　　2

[ 解答解説 ]
片持ち梁に集中モーメントが生じている場合のモーメント図は、下図のようになる。



AC間はなんの荷重も作用していないフリーの状態である。
C点で曲げモーメントが生じているので、選択肢2 のようになる。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
鋼に引張荷重を加えると伸びるが、加えられた 引張荷重が鋼の弾性限度内であれば、引張荷重を取り除くと元の状態に戻る。

２．×
鋼は、 炭素の含有量が増加すると溶接性が低下し、溶接しにくくなる。

３．◯
鋼は、 焼入れ、 焼きなましなどの熱処理によって、 強度等の機械的性質を変化させることができる。

４．◯
鋼は、空気中で酸化するため、錆を生じさせないよう 防食処理を施す必要がある。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
防火性とは、 火災時の拡大防止の程度と規定されている。（JIS A 1513）

２．◯
面内変形追随性とは、地震によって生じる 面内変形に追随し得る程度と規定されている。（JIS A 1513）

３．◯
水密性とは、 風雨による建具室内側への水の浸入を防ぐ程度と規定されている。（JIS A 1513）

４．×
遮熱性とは、 日射熱を遮る程度と規定されている。 熱の移動を抑える程度は、 断熱性である旨、規定されている。（JIS A 1513）

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
ポリウレタン系シーリング材は、 耐候性が劣ることや、 紫外線によって黄変することが特徴である。

２．◯
ポリサルファイド系シーリング材は、 表面の仕上塗材や塗料を変色、軟化させることがある。また、ムーブメントの大きい目地には適さない。

３．×
シリコーン系シーリング材は、表面への塗料の 付着性が悪いが、 耐候性、耐熱性、耐寒性及び耐久性に優れている。

４．◯
アクリル系シーリング材は、 水性タイプのシーリング材であり、 未硬化の状態では水に弱く、雨に流されやすいことが特徴である。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
インシュレーションボードは、 天然の木材繊維を絡ませて多孔質のボードに成形したものをいい、 断熱性に優れている。

２．×
ロックウール化粧吸音板は、 吸音性に優れている。 吸水すると強度が低下するので、耐水性には優れていない。

３．◯
フレキシブル板は、 無機質（石綿以外）の繊維を多く配合し、高圧プレスをかけたものであり、 強度が高く、可とう性がある。床・間仕切・内外装・天井に用いる。

４．◯
せっこうボードは、 せっこうを心材として両面をボード用原紙で被覆し、板状に成形したものであり、壁及び天井に 防・耐火構造を形成する材料として使用される。

　　3

[ 解答解説 ]
屋外排水管の勾配は各自治体の条例及び基準等で定められる。

１．◯
地中埋設排水管の勾配は、原則として、 1/100以上とすることが一般的である。

２．◯
硬質ポリ塩化ビニル管をコンクリート桝に接合する部分には、 砂付きの短管を用いる。管は落下したり、ぶつかり合ったりしないように 慎重に取り扱い、特に管端部には クッション材等を挟むなどし、破損及び傷がつかないようにする。

３．×
ソケット管の場合は、受口を上流に向けて水下から敷設する。差込み管とのすき間には、 硬練りモルタルを充填し、水漏れがないように 目塗りを行う。

４．◯
管きょの内径が変化する場合又は2本以上の管きょが合流する場合の接合方法は、原則として 管頂接合とする。ただし、内径が 250mm未満及び平坦地で勾配の取れない場合は、 管底接合とすることができる。 桝及びマンホールに接合する配管においては、 流入配管を上にして流出配管とは20mm程度の管底の落差を設ける。

　　4

[ 解答解説 ]
自動火災報知設備の感知器の種類には、 熱感知器、煙感知器、炎感知器がある。火災発生の初期段階では、まず煙が発生し、時間が経つに連れ、火が可燃物に引火し、熱が発生する。そして、最後に大きな炎となる。
自動火災報知設備の感知器として、最も関係の少ないものは、4の地震感知器である。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
パッケージユニット方式とは、 熱源装置を内臓したパッケージ型空気調和機による空調方式で、単一ダクト方式などに比べ、 機械室、配管スペース、ダクトスペース等の縮小が可能である。

２．×
ファンコイルユニット方式は、ファンコイルユニットにて 送風強度を調整することにより、 ユニットごとの温度調節が可能である。

３．◯
二重ダクト方式とは、 冷風ダクトと温風ダクトの2つのダクトによる空調方式で、別々の部屋で同時に冷房と暖房を行うことが可能である。

４．◯
単一ダクト方式とは、空気調和機から各室まで、一系統のダクトで、夏期冷房時は冷風を、冬期暖房時には温風を送風する空調方式である。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
陸墨とは、墨出し作業において、各階の水平の基準を示すための水平墨のことで、一般的に、床仕上りより1000mmのところにするものである。柱主筋にする場合は、 台直し等により位置が動く可能性があり、正確なものとならいため、 陸墨は柱主筋が安定した後に行う。

２．◯
縄張りとは、建物物等の位置を決定するため、 建築物の形のとおりに縄等を張ること、あるいは消石灰粉等で線を引くことをいう。建築物の位置と敷地の関係、道路や隣接建築物との関係等は、縄張りを行って確認する。（建築工事監理指針）

３．◯
通り心の 墨打ちができないときは、割付けの良い寸法（通り心より1m離れたところ等）に 逃げ墨を設け、基準墨とする。

４．×
2階より上では、通常建築物の四隅の床に小さな 穴を開けておき、 下げ振り等により、1階から上に基準墨を上げている。この作業を 墨の引通しという。（建築工事監理指針）セオドライト（トランシット）は用いない。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
中掘り根固め工法とは、躯体の中空部にロッドを差し込んで、 先端にアースオーガーをつけ、杭体と一緒に回転させながら掘り進み、所定の深さになったら、 根固め液を注入する工法である。

２．×
プレボーリング拡大根固め工法とは、あらかじめアースオーガーなどによって 杭周固定液（孔壁の崩壊を防止するもの）を注入しながら掘削し、 先端を拡大根固めした後、杭を建て込む。アースオーガーで掘削後の引上げ速度は、 遅くする必要がある。

３．◯
プレボーリング拡大根固め工法の杭周固定液は、 杭と周囲の地盤との摩擦力を確保するために使用する。

４．◯
セメントミルク工法は、埋め込み杭工法に分類されるプレボーリング工法の一種。 掘削液を注入しながらアースオーガーで掘削し、支持層到達後、根固め液を注入し、その後、杭周囲固定液を満たしてから、杭を建て込む。 支持地盤への到達の確認は、アースオーガーの 駆動用電動機の電流値の変化等により行う。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
階段の斜めスラブ部分に用いるパイプサポートは、 脚部にキャンバーを用いて、根がらみを取り付け、 傾斜スラブに対して 直角に建て込む。

２．×
支柱の継手は、 突合せ継手又は差込み継手とすること。（労働安全衛生規則第242条第三号）

３．◯
端とは型枠を補強する部材をいい、 端太には、内側に設ける内端太と、外側に設ける外端太がある。柱、壁及び梁側型枠のせき板を保持する場合の支保工は、一般に 内端太及び 外端太により構成される。



４．◯
パイプサポートに水平つなぎを設ける場合、 緊結金具（クランプ）を用いて緊結しなければならない。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
コンクリート打込み後の養生期間中の 温度が過度に低いと強度発現が著しく遅れる。また、 過度に高いと 温度ひび割れの発生を誘発したり、長期材齢における 強度増進性が小さくなる。

２．◯
早強ポルトランドセメントを用いたコンクリートの材齢による 湿潤養生期間は、普通ポルトランドセメントより 短く規定されている。（JASS5）



３．◯
若材齢時のコンクリートは、酸や塩化物などによる浸食や、硬化後の物性に悪影響を及ぼす劣化因子の侵入に対する抵抗力が十分でなく、日光の直射や急激な乾燥にさらされると、コンクリート表面に ひび割れが発生し、 耐久性を損なう可能性がある。そのため、 散水等の湿潤養生を行う。

４．◯
コンクリート打込み後、少なくとも 1日間はその上で歩行又は作業をしてはならない。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
土台の継手は、 腰掛けかま継ぎとし、 上木となる方をアンカーボルトで締め付ける。


　　　　腰掛けあり継ぎ


　　　　腰掛けかま継ぎ

２．◯
和小屋組の棟木や母屋には、 垂木当たり欠きをして、垂木を取り付ける。当たり欠きとは、部材取付け部に設ける 切り欠きをいう。



３．◯
通し柱とは、2階以上の木造建物で土台から軒桁まで 1本の材で通した柱のことである。 隅柱は特に引き抜き力が作用するので、 土台へ扇ほぞ差しとし、 ホールダウン金物を用いてボルトで締めとする。


　　　　扇ほぞ

４．◯
床束とは、床を支え、 大引きの下部に取り付けられる部材である。床束の転倒やずれを防止するため、床束相互間に根がらみ貫と呼ばれる 床束を固定するための部材を釘で打ち付け、固定する必要がある。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
びしゃん仕上げとは、石材表面を びしゃんという多数の格子状突起をもつハンマーでたたいた仕上げである。びしゃんの目数が多いほど綿密な仕上がりとなる。最近は、職人不足等から一般に機械による機械びしゃんが行われている。

２．◯
小たたき仕上げとは、 びしゃんでたたいた後、 先端がくさび状のハンマーで約2mmの平行線状に平坦な粗面を作る仕上げである。きめ細かな仕上げであり、 滑り止め効果がある。

３．×
ジェットバーナー仕上げは、石表面をバーナーで加熱し、それを水で急冷することにより、ジェットバーナーで表面を燃焼させ、 結晶を弾かせることで粗面とした仕上げである。

４．◯
ブラスト仕上げは、石材表面に 鋼鉄の粒子等を圧縮空気でたたきつけて粗面とした仕上げである。 細かな凸凹とした表面となることが特徴である。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
谷どいの継手部は、 60mm程度重ね合わせて シーリング材を充填し、リベットで ２列、互い違いに 千鳥に留め付ける。

２．◯
縦どいの継手は、継手部分で 接着剤を用いて継ぐ、継いだといの長さが 10mを超える場合は、 エキスパンション継手を設けて伸縮を吸収する。

３．×
丸縦どいの長さ方向の継手は、縦どいを流れる水が継手で 漏出しにくいように、 上にくる縦どいを下にくる縦どいの中に、といの直径程度差し込んで継ぐ。

４．◯
軒どいは、とい受け金物に 金属線で取り付ける。また、といの受け金物は、丸軒どいが 所定の流れ勾配となるように、900mm程度の間隔で取り付ける。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
コンクリートを打ち込む前に、仕上げ精度が要求される場合には ガイドレール等を3.5〜4m間隔に設置する旨、規定されている。（建築工事監理指針）

２．◯
コンクリート面を 指で押しても少ししか入らない程度になった時に、 中むら取りを木ごてで行う旨、規定されている。（建築工事監理指針）

３．◯
床仕上げ厚が薄い場合は、 金ごて仕上げで、下ずり、中ずり、上ずりを行う。 中ずりの工程で、 ブリーディングが多い場合は、金ごての代わりに 木ごてを用いる。

４．◯
最終こて押えの後、 12時間程度を経てから2〜3日間散水養生を行う旨が規定されている。（建築工事監理指針）

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
アルミニウムに接する 小ねじ等の材質は、 ステンレス製とする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編 16.2.3(6)）

２．◯
ステンレス製建具を使用する場合、 ステンレスに接する鋼製の重要な補強材は、 錆止め塗装を施す必要がある。

３．◯
フラッシュ戸に使用する樹種等について、 木製フラッシュ戸の中骨は、 杉等のむく材を使用すると規定されている。（公共建築工事標準仕様書建築工事編 16.7.2(2)）




４．◯
樹脂製建具は、原則として、 建具の加工及び組立てからガラスの組込みまで一貫して建具製作所で行うことで、性能・品質を確保している。（建築工事監理指針）

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
タイルカーペットは、 剥がすことができる粘着はく離形の接着剤を用いて、床材に張り付ける。

２．◯
タイルカーペットの目地は、フリーアクセスフロア目地と、 100mm程度ずらして割り付ける。

３．×
グリッパー工法のグリッパーは、 壁際からのすき間を均等にとって、床材に打ち付ける。

４．◯
下敷き用フェルトはグリッパーの厚さと同等か、やや厚いものを選択し、敷き込みに当たっては、すき間などのないように 突き付けて敷き込み、フェルトの端部はグリッパーに重ねるようにする。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
ビニル床シートの除去は、 カッターで切断し、スクレーパー等により他の仕上材に損傷を与えないように行う。（公共建築改修工事標準仕様書建築工事編 6.2.2(1)(ｱ)）

２．◯
合成樹脂塗床材の除去は、 ケレン棒、電動ケレン棒、電動斫り器具、ブラスト機械等により行う。また、下地がモルタル塗りの場合は、 モルタル下地とも、コンクリート下地の場合はコンクリート 表面から3mm程度とする。（公共建築改修工事標準仕様書建築工事編 6.2.2(1)(ｲ)）

３．◯
乾式工法のフローリング張り床材の撤去は、 丸のこ等で適切な寸法に切断し、 ケレン棒等によりはがし取って行う。（公共建築改修工事標準仕様書建築工事編 6.2.2(1)(ｳ)）

４．×
磁器質床タイルの張替え部分の撤去は、 ダイヤモンドカッター等を用いて撤去部分を 縁切りし、 斫り器具等を用いて撤去を行う。（公共建築改修工事標準仕様書建築工事編 6.2.2(1)(ｴ)）

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
一般に、敷地内の排水工事の事前調査では、公設桝までの排水管の勾配確保に関する調査等が実施される。

２．◯
杭工事に先立ち、騒音、振動対策の計画として、騒音規制法及び振動規制法について十分理解しておく必要がある。その上で、騒音規制及び振動規制を行う。また、施工前に近隣への影響について調査を行う必要がある。

３．◯
建物設計時の地盤調査において、山留め工事の計画が不十分な場合には、追加でボーリング等の試掘調査が行われる。

４．×
一般に、鉄骨工事の建方の事前調査では、移動式クレーン配置場所の地盤についての調査などが実施される。日影による近隣への影響の調査は、建築計画の事前調査において実施される。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
仮囲いは、近隣への騒音、塵埃、飛沫等を抑制するために設ける必要がある。

２．◯
施工者用の事務所と監理者用事務所は、それぞれの機能・役割が異なるため、それぞれ分けて設ける。

３．◯
ハンガー式門扉は、扉を吊る梁が車両の積荷高さを制約する場合があるので、扉の有効高さを検討して設置する必要がある。

４．×
ボンベ類の置場は、通気がよく、他の建物と十分な隔離距離をとった直射日光を遮る構造とし、危険物や火気厳禁の表示及び消化器の配置を行う。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
袋詰めセメントは、二酸化炭素による風化と湿気による硬化を防ぐため、風通しを避けて保管する。

２．◯
型枠用合板は、ジブ（アク）や硬化不良を防止するため、水ぬれを避け、長時間直射日光が当たらないよう、シート等で養生して保管する。

３．◯
長尺のビニル床シートは、屋内の乾燥した場所に直射日光を避けて縦置きにして保管する。

４．◯
鉄筋は、直接地面に接しないように角材間に渡し置き、シートを掛けて保管する。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
上下階で作業が輻輳する場合は、作業効率を低下させないために、資材運搬、機器移動等の動線が錯綜しないように計画する。

２．◯
鉄骨工事の工程計画では、建方時期に合わせで材料調達や工場製作期間を検討する必要がある。

３．◯
工区を分割して後続作業を並行して開始すると、工期の短縮につながるので検討する。

４．×
工程上の重要な区切りにマイルストーン（管理日）を設けて、総合工程表を立案する。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
バーチャート工程表は、工事全体を掌握することと、作成がが容易である。

２．×
バーチャート工程表は、作業進行の度合い、工期に影響する作業やクリティカルパス（最も時間のかかる作業経路）が把握しにくい。

３．◯
バーチャート工程表は、各作業の全体工期への影響度が把握しにくい。

４．◯
バーチャート工程表は、多くの種類の関連工事間の工程調整に適していない。多くの種類の関連工事間の工程調整に有利な工程表は、ネットワーク工程表である。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
工程間検査とは、次の工程に進んでもよいか判定するために、作業工程の途中で行う検査である。

２．×
品質管理においては、作業そのものを適切に実施するプロセス管理に重点をおくことが有効である。

３．◯
品質管理とは、工事中に問題点や改善方法等を見出しながら、合理的、かつ、経済的に施工することをいう。

４．◯
試験は、検査において、試験を実施しなければ品質及び性能を証明できない場合に行われる。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
木材には、高周波水分計による含水率の試験等が適用される。

２．◯
地業工事における支持地盤の地耐力の確認は、平板載荷試験によって行う。

３．◯
鉄筋工事における鉄筋のガス圧接部の確認は、超音波探傷試験によって行う。

４．×
隅肉溶接サイズの測定は、余盛高さ、角度測定、すき間測定、長さ測定がある。この測定には溶接用ゲージを用いる。

　　2

[ 解答解説 ]
レディーミクストコンクリートの工事現場での受入時検査及び確認として、従来から行われいるものは、運搬時間、スランプ、空気量、塩化物量、温度である。骨材の粒度の検査は現場受入時には行わない。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
安全施工サイクル活動とは、施工の安全を図るため、毎日、毎週、毎月単位で実施すべきことを定型化し、定型化した行動を繰り返すことで継続的に取り組む安全活動である。

２．◯
新規入場者教育とは、新しく現場に入場することになった者に対する作業所の方針、安全施工サイクルの具体的な内容、作業手順などの教育である。

３．×
ZE（ゼロエミッション）とは、直訳すると「ゼロ排出」であり、作業所等からの廃棄物をゼロにする活動をいう。なお、安全管理に関する用語であるゼロ災とは、作業所等の労働作業をゼロにする活動をいう。作業に伴う危険性又は有害性に対し、作業グループが正しい行動を互いに確認し合う活動は、危険予知活動（KY活動）等において実施される。

４．◯
リスクアセスメントとは、作業における危険性又は有害性を特定し、それによる労働災害の重篤度とその災害が発生する可能性の度合いを組み合わせてリスクを見積もり、そのリスクの大きさに基づいて対策の優先度を決めた上で、リスクの除去又は低減の措置を検討することをいう。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
組立て、解体又は変更の時期、範囲及び順序を当該作業に従事する労働者に周知させること。（労働安全衛生規則第564条第1項第一号）

２．◯
組立て、解体又は変更の作業を行う区域内には、関係労働者以外の労働者の立入りを禁止すること。（労働安全衛生規則第564条第1項第二号）

３．×
作業者の講ずべき措置ではなく、作業主任者の職務として定められている。（労働安全衛生規則第566条第三号）

４．◯
材料、器具、工具等を上げ、又は下ろすときは、つり綱、つり袋等を労働者に使用させること。（労働安全衛生規則第564条第1項第五号）

　　2,3

[ 解答解説 ]
１．◯
鉄筋継手は、 重ね継手、ガス圧接継手、溶接継手、機械式継手などがある。（日本鉄筋継手協会）

２．×
鉄筋の 重ね継手の長さは、コンクリートの 設計基準強度の違いにより異なる場合がある。（公共建築工事標準仕様書建築工事編 5.3.4(3)(ｲ)）

３．×
フック付き定着とする場合の重ね継手の長さは、 定着起点からフックの折曲げ開始点までの距離とし、フックの折曲げ開始点から末端までの距離を含まない。

４．◯
建築基準法施行令第73条第2項「主筋又は耐力壁の鉄筋の継手の重ね長さは、継手を構造部材における引張力の最も小さい部分に設ける場合にあっては、主筋等の径の25倍以上とし、継手を引張り力の最も小さい部分以外の部分に設ける場合にあっては、主筋等の径の40倍以上としなければならない。」の規定を適用しない鉄筋の継手は、構造部材における引張力の 最も小さい部分に設ける圧縮継手、溶接継手及び機械式継手で、それぞれの規定による構造方法を用いるものとする。

　　1,4

[ 解答解説 ]
１．×
事業者は、 キンク（ねじれ、よじれ）したワイヤロープをクレーン、移動式クレーン又はデリックの玉掛用具として 使用してはならない。（クレーン等安全規則第215条） キンクしたものは、直しても強度が低下している可能性が高いため使用しない。

２．◯
仮ボルトは、建方作業における部材の組立に使用し、 本締め又は溶接までの間、予想される外力に対して 架構の変形及び倒壊を防ぐためのである。

３．◯
建方時、仮ボルトに油が付着している場合は、ウエス等で 油を除去して使用する。油が付着しているとゆるむ可能性がある。

４．×
本締め時に 仮ボルトを使用すると、精度調整などでねじ山が傷むなどの不具合が生じ、本締め時に正規の軸力が導入されない可能性があるため、 使用しない。

　　1,3

[ 解答解説 ]
１．×
ウレタンゴム系塗膜防水仕上げの下地コンクリートは、 入隅を直角とし、 出隅を面取りとする必要がある。

２．◯
防水層の施工順序は、 立上がり部 → 平場部である。

３．×
補強布は 突付けとせずに、 重ねる必要がある。重ね幅は、 50mm以上とする。

４．◯
仕上塗料は、 刷毛とローラー刷毛を用いて むらなく塗布する。また、仕上塗料は、攪拌機を用いて十分練り混ぜる。

　　2,4

[ 解答解説 ]
１．◯
木部面に付着した 油汚れは、 溶剤を用いて拭き取る。

２．×
木部の節止めには、 木部下地塗り用調合ペイントを使用する。日本建築学会材料規格 JASS18M-304の品質に適合するものとし、木質系素地ごしらえの 節止めに適用する。

３．◯
鉄鋼面の錆及び黒皮は、 サンドブラストなどにより除去する。なお、サンドブラストとは、 表面に砂などの研磨材を吹き付けて表面処理を行う工法をいう。

４．×
鉄鋼面の油類の除去は、 錆の除去の前に行う。鉄鋼面の素地ごしらえの施工手順は、汚れ、 付着物の除去 → 油類除去 → 錆の除去である。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
建築とは、「建築物を新築し、増築し、改築し、又は 移転することをいう。」（建築基準法第2条第十三号）

２．◯
建築基準法第2条第四号により、 居室とは、住居、執務、作業、集会、娯楽その他これらに類する目的のために 継続的に使用する室をいい、 住宅の浴室は、居室ではない。

３．◯
建築基準法第2条第二号により、 特殊建築物とは、学校（専修学校及び各種学校を含む。以下同様とする。）、体育館、病院、劇場、観覧場、集会場、展示場、百貨店、市場、ダンスホール、遊技場、公衆浴場、旅館、共同住宅、寄宿舎、下宿、工場、倉庫、自動車車庫、 危険物の貯蔵場、と畜場、火葬場、汚物処理場その他これらに類する用途に供する建築物をいう。

４．×
建築基準法第2条第一号により、 建築物は、 土地に定着する工作物のうち、屋根及び柱若しくは壁を有するもの（これに類する構造のものを含む。）、これに附属する門もしくは塀、観覧のための工作物又は地下若しくは高架の工作物内に設ける事務所、店舗、興行場、倉庫その他これらに類する施設（鉄道及び軌道の線路敷地内の運転保安に関する施設並びに跨線橋、プラットフォームの上家、貯蔵槽その他これらに類する施設を除く。）をいい、 建築設備を含むものとする。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
住宅、学校、病院、診療所、寄宿舎、下宿その他これらに類する 建築物で政令で定めるものの居室（居住のための居室、学校の教室、病院の病室その他これらに類するものとして政令で定めるものに限る。）には、 採光のための窓その他の開口部を設け、その採光に有効な部分の面積は、その居室の床面積に対して、 住宅にあっては7分の1以上、 その他の建築物にあっては 5分の1から10分の1までの間において政令で定める割合以上としなければならない。ただし、 地階若しくは地下工作物内に設ける居室又は温湿度調整を必要とする作業を行う作業室その他用途上 やむを得ない居室については、この限りでないと規定されている。（建築基準法第28条第1項）

したがって、地階に設ける居室には、採光を確保するための窓その他の開口部を設けなくてもよい。

２．◯
建築基準法施行令第19条第3項により、建築基準法第28条第1項に規定する 学校等における居室の窓その他の開口部で採光に有効な部分の面積の その床面積に対する割合は、それぞれ次の 表に掲げる割合以上でなければならない。ただし、同表の(一)から(五)までに掲げる居室で、国土交通大臣が定める基準に従い、照明設備の設置、有効な採光方法の確保その他これらに準ずる措置が講じられているものにあっては、それぞれ同表に掲げる割合から 1/10までの範囲内において国土交通大臣が別に定める割合 以上とすることができる。



３．◯
給気口は、換気設備を設けるべき調理室等の 天井の高さの1/2以下の高さの位置（煙突を設ける場合又は換気上有効な排気のためのものを設ける場合には、適当な位置）に設けること。（建築基準法施行令第20条の3第2項第一号ｲ(1)）

４．◯
居室には、 換気のための窓その他の開口部を設け、その換気に有効が部分の面積は、その居室の 床面積に対して、20分の1以上としなければならない。ただし、政令で定める 技術的基準に従って換気設備を設けた場合においては、この限りでない。（建築基準法第28条第2項）

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
建設業の許可は、建設工事の種類（ 29業種）ごとに、に分けて与えられる。（建設業法第3条第2項別表第一）

２．◯
特定建設業の許可の要件は、建設業法第3条第1項第二号に、「建設業を営もうとする者であって、その営業にあたって、その者が 発注者から直接請け負う一件の建設工事につき、その工事の全部又は一部を、下請代金の額（その工事に係る下請契約が二以上あるときは、下請代金の額の総額）が政令で定める金額以上となる下請契約を締結して施工しようとするもの」と規定されている。 発注者から直接請け負わない下請負人として建設業を営もうとする者は、 一般建設業の許可を受ければよい。

３．×
国土交通省の許可を受けなければならない。建設業法第3条第1項柱書本文に「建設業を営もうとする者は、次に掲げる区分により、この章で定めるところにより、 二以上の都道府県の区域内に営業所（本店又は支店若しくは政令で定めるこれに準ずるものをいう。以下同じ。）を設けて営業しようとする場合にあっては 国土交通大臣の、一の都道府県の区域内にのみ営業所を設けて営業しようとする場合にあっては当該営業所の所在地を管轄する都道府県知事の許可を受けなければならない。」と規定されている。

したがって、 二以上の都道府県の区域内に営業所を設けて建設業を営もうとする者は、 国土交通大臣の許可を受けなければならない。なお、同項第二号に規定されている「建設業を営もうとする者であって、その営業に当たって、その者が 発注者から 直接請け負う一件の建設工事につき、その工事の全部又は一部を、下請代金の額（その工事に係る下請け契約が二以上あるときは、下請代金の額の総額）が 政令で定める金額以上となる下請契約を締結して施工しようとするもの」は、 特定建設業の許可を受けなければならない。

４．◯
建設業の許可は、建設工事の種類ごとにそれぞれの建設業に分け与えられる旨が、建設業法第3条第1項、第2項に規定されている。（建設業を営もうとする者は、 一般建設業と 特定建設業の区分により、許可を受けなければならない。建設業の許可は、建設工事の種類ごとに、建設業に分けて与えるものとする。）
したがって、 特定建設業の許可で 建築工事業、 一般建設業の許可で 管工事業の許可を 受けることができる。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
建設工事における発注者との請負契約書に記載しなければならない事項は、建設業法第19条第1項に規定があり、同項第五号に、「 請負代金の全部又は一部の前金払又は出来形部分に対する支払の定めをするときは、その支払の時期及び方法」と定められている。工事の完成または出来形部分に対する 下請代金の支払の 時期及び方法並びに引渡しの時期は 定められていない。

２．◯
建設業法第19条第1項第三号に、「 工事着手の時期及び工事完成の時期」と定められている。

３．◯
建設業法第19条第1項第十号に、「 注文者が工事に使用する資材を提供し、又は建設機械その他の機械を貸与するときは、その内容及び方法に関する定め」と定められている。

４．◯
建設業法第19条第1項第八号に、「 価格等の変動若しくは変更に基づく請負代金の額又は工事内容の変更」と定められている。

　　4

[ 解答解説 ]
労働基準法施行規則第5条第1項 第一号〜第四号までに掲げる事項が、 書面で交付しなければならない労働条件に該当する。

１．×
労働基準法施行規則第5条第1項第七号より、「 安全及び衛生に関する事項」は書面で交付しなければならない労働条件に 該当しない。

２．×
労働基準法施行規則第5条第1項第八号より、「 職業訓練に関する事項」は書面で交付しなければならない労働条件に 該当しない。

３．×
労働基準法施行規則第5条第1項第十一号より、「 休職に関する事項」は書面で交付しなければならない労働条件に 該当しない。

４．◯
労働基準法施行規則第5条第1項第四号より、「 退職に関する事項（解雇の事由を含む。）」は書面で交付しなければならない労働条件に 該当する。

　　1

[ 解答解説 ]
１．不要
作業主任者は、安全又は衛生のための教育を行わなければならない者から 除かれている。労働安全衛生法第60条柱書に、「事業者は、その事業場の業種が政令で定めるものに該当するときは、 新たに職務につくこととなったその職長その他の 作業中の労働者を直接指導又は監督する者（作業主任者を除く。）に対し、次の事項について、厚生労働省令で定めるところにより、安全又は衛生のための教育を行わなければならない。」と規定されている。

２．必要
新たに雇い入れた短時間労働者は、労働安全衛生法第59条第1項の規定により、 安全又は衛生のための教育を行わなければならない。

３．必要
労働安全衛生法第59条第2項の規定により、 労働者の作業内容を変更したときについては、 安全又は衛生のための教育を行わなければならない。

４．必要
労働安全衛生法第60条柱書の規定により、 安全又は衛生のための教育を行わなければならない。（選択肢1の解説参照）

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
産業廃棄物の運搬を委託するときは、 運搬の方法は、 規定されていない。

２．◯
運搬を委託するときは、 運搬の最終目的地の所在地は、廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行令第6条の2第四号ロに 規定されている。

３．◯
委託する産業廃棄物の 種類及び数量は、廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行令第6条の2第四号イに 規定されている。

４．◯
産業廃棄物の処分を委託するときは、 処分の方法は、廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行令第6条の2第四号ハに 規定されている。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
消防設備士は、消防法に 定められている。

２．×
特定高圧ガス取扱主任者は、 高圧ガス保安法に定められている。

３．◯
防火管理者は、消防法に 定められている。

４．◯
危険物取扱者、消防法に 定められている。