15章 左官工事
05節 仕上塗材仕上げ
15.5.1 適用範囲
(a) この節は、JIS A 6909（建築用仕上塗材）に規定されている仕上塗材を用いる内外装工事を対象としている。
(b) 仕上塗材仕上げの中で、最も工程数の多い複層仕上塗材仕上げを例として、作業の流れを図15.5.1に示す。
図15.5.1 複層仕上塗材仕上げ工事の作業の流れ
(c) 施工計画書の記載事項は、おおむね次のとおりである。
なお、 赤文字 を考慮しながら品質計画を検討する。
?@ 工程表（色見本の決定、施工箇所別の着工及び完了等の時期）
?A 製造所名、施工業者名及び管理組織
?B 下地の処理と仕上材の種別
?C 工法（塗り工程と使用する機器・工具類）及びその管理方法等
?D 工程ごとの所要量等の確認方法
?E 養生方法（施工中（特に飛散防止）及び完了後）
?F 足場つなぎ跡の補修方法
?G 材料保管の方法（温湿度の管理、消防法）及び作業の安全管理対策
?H 作業のフロー、管理の項目・水準・方法、品質管理体制・管理責任者、品質記録文書の書式とその管理方法等
15.5.2 材 料
(a) 仕上塗材
(1) 仕上塗材は、JIS A 6909（建築用仕上塗材）の規定に適合するものを用い、その確認・検査は、1.4.4を参照されたい。仕上塗材の有効期間は一般的に 6〜12か月のものが多い。
JISマーク表示品は、その包装又は容器に製造年月日若しくはその略号と有効期間の表示が義務づけられており、それによって確認する。
仕上塗材は、指定された銘柄、色及びつや等に基づいて製造所により調合・出荷されるので、現場で顔料又は添加剤等を加えてこれらを調整してはならない。
また、仕上塗材は、下塗材、主材又は上塗材の組合せにより総合塗膜として品質が規定されているので、それぞれの材料は同一製造所のものを使用しなければならない。
(2) ホルムアルデヒド放散量に関して「標仕」では、内装仕上げに用いる塗材が指定建築材料（表19.10.2参照）であるか否かにかかわらず、特記がなければ F☆☆☆☆のものを使用することとしている（表15.5.1参照）。したがって、市場性、部位、使用環境等を考慮してその他の放散量のものを使用する場合は、設計図書に特記されている内容を十分確認する必要がある。
表15.5.1 JIS A 6909：2010におけるホルムアルデヒド関連の規定
なお、特記された内容に適合する製品等が人手困難な場合は、「標仕」1.1.8による協議事項とすればよい。また、ホルムアルデヒド放散量に関する建築基準法上の扱いや現場における確認方法等については、19章10節を参照されたい。
(3) 「標仕」表15.5.1は、仕上塗材ごとに仕上げの形状、工法、所要量、塗り回数の標準を示したものである。
参考として、JIS A 6909における仕上塗材の種類及び呼び名を表15.5.2に、仕上塗材の種類と仕上げの形状の例を表15.5.3に示す。
表15.5.2 仕上塗材の種類及び呼び名（JIS A 6909 : 2010）（その1）
表15.5.2 仕上塗材の種類及び呼び名（JIS A 6909 : 2010）（その2）
表15.5.3 仕上塗材の種類と仕上げの形状
また、塗材や塗料の単位面積当たりの使用量等を示す数値は、JASSに倣い「標仕」表15.5.1では「所要量」で示し、18章では「塗付け量」で示している。これらの用語の定義は次のとおりである。
(i) 所要量：
被仕上塗材仕上面の単位面積に対する仕上塗材（希釈する前）の使用質量(JASS 23 吹付け工事）
被塗装面単位面積当たりの塗装材料（希釈する前）の使用質量（JASS 18 塗装工事）
(ii) 塗付け量：
被塗装面単位面積当たりの塗装材料（希釈する前）の付着質量（JASS 18）
(4) 内装薄塗材及び内装厚塗材には、気密性が高くなった住宅での結露防止や湿度変化の抑制を期待して吸放湿性を付加したものがある。吸放湿性は厚さ9.5mmのせっこうボードに仕上塗材を塗り付けたものを試験板として用いて測定している。JIS A 6909の調湿形の品質を表15.5.4に示す。この品質を満たすものは「調湿形」の表示があるので、吸放湿性を有する塗材を用いる場合はこれを用いる。
表15.5.4 薄付け仕上塗材（内装）及び厚付け仕上塗材（内装）の調湿形の品質（JIS A 6909 : 2010）
(5) 結合材として水溶性樹脂又はこれに合成樹脂エマルションを混合したものを用いている内装膊塗材Wには、耐湿性、耐アルカリ性、かび抵抗性を付加したものがある。「標仕」では、コンクリート、セメントモルタル等のアルカリ性の下地に内装薄塗材Wを適用する場合は、JIS A 6909の「耐アルカリ性試験合格」の表示のあるものを用いることとしている。
(6) 合成樹脂溶液系複層仕上塗材（複層塗材RS）は、セメント系複層塗材に対抗した有機質系の複層塗材として、昭和40年初期に開発され多くの建物に採用されてきた。反応硬化形の溶剤系合成樹脂を結合材として用いており、付着性、耐水性、耐アルカリ性等の塗膜性能が良く、また、仕上りも他の複層仕上塗材に比べてきめ細かい上品な肌触りの模様が得られるなどの特長を有していた。しかし、近年は、環境配慮の観点から各種水系の仕上塗材が開発されたために、複層塗材 RSの使用量が減少し、製造されなくなっている。今後、JISからも削除予定であるために、平成25年版「標仕」では，複層塗材RSが削除された。
(7) JIS A 6909における複層仕上塗材の耐候性の品質は、耐候性A法及び耐候性B法の試験方法によって規定されている。耐候性A法については、すべての複層仕上塗材に適用されるもので、必ずその品質を有するものでなければならない。しかし、耐候性B法は，より耐候性のグレードが高い複層塗材に適用されるもので、この規定に適合すれば耐候形1種、耐候形2種又は耐候形3種の表示がで きるものである。これらの概要を表15.5.5に示す。
なお、そのいずれを適用するかは特記によることとなるが、特記がなければ、耐候形3種の複層塗材を用いることとしている。
表15.5.5 複層仕上塗材の耐候性の品質（JIS A 6909 : 2010）
(8) 複層仕上塗材の上塗材は、その溶媒の違いによって溶剤系、弱溶剤系、水系に区分され、溶剤系はトルエンやキシレン等の比較的溶解力の強い溶剤が、弱溶剤系はミネラルスピリット等の比較的溶解力の弱い溶剤が、また、水系は水が用いられている。それぞれの溶媒の違いによる上塗材の特徴を表15.5.6に示す。
上塗材の適用に当たっては、省資源や環境保全対策の一環として水系の上塗材を用いることが望ましいが、水系の上塗材は溶剤系に比べると低温や高湿度において硬化乾燥が遅いため、施工においてはミストの飛散による周辺への汚染対策や、施工後の降雨・結露等への配慮が必要である。また、気温が低い場合にセメント系の主材に適用すると、エフロレッセンスを生じ色むらの原因となることもあるので注意を要する。
なお、「標仕」表15.5.2 でつやなし及びメタリック仕上げについては、上塗り塗膜の伸長性が小さいことから可とう形及び防水形の複層塗材には適用しないこととしている。
表15.5.6 溶媒の違いによる上塗材の特徴
(9) 防火材料の指定がある場合は、建築基準法に基づき認定を受けた仕上塗材を用いなければならないが、その概要を表15.5.7に示す。
表15.5.7 防火材料認定番号と仕上塗材の呼び名との関連
(b) 下地調整塗材は、仕上塗材の付着性の確保や素地の気泡穴、目違い等の調整を主な目的として用いられる材料で、その品質はJIS A 6916（建築用下地調整塗材）に規定されている。その種類及び呼び名を表15.5.8に示す。
下地調整塗材は、指定された銘柄や品質等に基づいて製造所により調合・出荷されるので、現場で砂や添加剤等を加えてこれらを調整してはならない。
表15.5.8 建築用下地調整塗材の種類及び呼び名（JIS A 6916 : 2006）
(c) 上水道以外の水は、錆、塩分、硫質分、有機物等を含むことがあり、これらの量や種類によってはセメントの凝結時間、合成樹脂エマルションのゲル化、外観の異状等、塗材や塗膜の品質・性能及び外観に影響を及ぼすことがあるので、一般には飲料に適した水を使用するとよい。
(d) 合成樹脂溶液形の塗材を希釈する場合に用いる専用うすめ液（シンナー）は、個別の塗材との組合せによっては、塗材がゲル化したり色別れの原因となったりするので、仕上塗材製造所の指定するものを使用しなければならない。
(e) 下地調整塗材以外の下地調整材には、合成樹脂系シーラー及び合成樹脂パテがある。合成樹脂系シーラーは、耐アルカリ性、造膜性及び耐水性が良い合成樹脂エマルション又は合成樹脂溶液で、仕上塗材の下地に対する吸込みを抑え、付着性を高めるために用いる。また、合成樹脂パテは、気泡穴やパネル接合部の隙間の充填等に用いるもので、合成樹脂エマルションパテ、塩化ビニル樹脂パテ、エポキシ樹脂パテ等がある。
なお、合成樹脂系シーラーは、仕上塗材の下塗材で代用できる場合は省略することができたり、合成樹脂エマルションパテは外部に使用できないなどの適用条件があるほか、仕上塗材との付着性において個別の材料ごとに適性があるので「標仕」では仕上塗材製造所の指定する製品を用いることとしている。
15.5.3 施工一般
(a) 仕上塗材の模様、色、つや等は、製造所により相異があるので工程ごとの所要量又は塗厚が分かる見本塗板をなるべく早めに提出させ、設計担当者と打合せのうえ決定する。
なお、施工に先立ち所定の仕上り状態を確認するために、試し塗りをする場合は、見本塗板より大型の板に行うか又は施工予定の下地に行い、見本塗板と照合し仕上り状態を決定する。また、多数の人が塗る場合は、これを周知させる。
(b) 放置時間は、用いる塗材の乾燥硬化機構によって決まる。したがって、塗材の種類や気象条件を踏まえ、次の工程に移る放置時間及び最終工程後の放置時間を適切に定める必要がある。
なお、ここでの放置時間は、「標仕」18.1.4(h)の工程間隔時間及び最終養生時間と同じ意味である（18.1.6 (c)(3)参照）。
(c) 気温が5℃以下になるような場合は、原則として、施工を中止する。やむを得ず施工を行う場合は、15.1.4(c)を参照し、採暖．換気等の養生を行う。
なお、夏期に直射日光を受ける壁面に施工する場合は、シート等で囲って養生し、急激な乾燥を防ぐようにする。
また、セメント系仕上塗材を著しく乾燥した下地に施工する場合は、塗材の水分が下地に急激に吸収され付着力が低下するので水湿しを行う。
(d) 強風時（一般に風速5m/s以上）又は施工後放置時間以内に降雨・降雪や結露のおそれがある場合は、適切な措置が講じられていない限り、施工を行わないようにする。強風時には周辺に材料が飛散するばかりでなく、塗膜の付着性、造膜性等に不具合が生じることがある。また、塗膜の乾燥が不十分な状態で水分が作用した場合には、塗材の付着性、造膜性、色調、模様等に欠陥が生じやすい。
(e) 仕上塗材には溶液系の下塗材（シーラー）、上塗材及びその薄め液（シンナー）があり、それらの材料は、トルエン、キシレン、ケトン類等の可燃性溶液が用いられているものが多く、その材料の容器に消防法による危険物表示や労働安全衛生法による注意事項が個々に表示されている。
また、これらの溶剤は皮膚のかぶれ、中毒等健康を害するおそれがあるので．作業は関係法令(18.1.4 (a)参照）に従い十分注意する。
(f) 所要量等の確認は、工程ごとに行うが「標仕」15.5.7では仕上り状態の目視判断を基本としている。しかし、防水形の仕上塗材及び軽量骨材仕上塗材については、塗厚によって塗膜の性能が左右されるため、塗厚の代替特性値として単位面積当たりの使用量も併せて確認することとしている。
(g) 目地のシーリング
(1) 目地部及び建具回り等のシーリングは、界面を少なくして防水上の効果を得るため、仕上塗材塗りに先立ち施工するのがよい。
なお、シーリング材の表面は、仕上塗材塗り施工時にある程度乾燥しているよう前もって施工する。
(2) 「標仕」15.5.3 (g)ではシーリング材の施工面に仕上げを行う場合は、塗重ね適合性を確認し、必要な処理を行うこととしている。
シーリング材と仕上塗材の組合せは、一般的な組合せとして「標仕」表9.7.1 の中の「仕上げあり」の欄にポリウレタン系が示されているが、仕上塗材が溶剤系又は水系を問わず、また、JIS表示品のシーリング材とJIS表示品の仕上塗材の同系統の組合せであっても、相互の付着や仕上りの美観に大差が生じやすく、付着改善や油分の移行を防止するため、バリアプライマー等で対応する例が多い。事前にシーリング材又は仕上塗材製造所の技術資料等で確認しておく必要がある。
(h) 足場に対する注意
(1) 足場の横架材の部分は作業姿勢が不自然となり、また、壁面とノズルの角度が変わり、色、模様にむらが生じやすいので注意が必要である。
(2) 足場のつなぎ跡の補修は、仕上塗材の仕上げが終了したのちに行うため、かなり入念に行っても補修跡が目立つ。組み立てるときに、つなぎ跡を考慮してできるだけつなぎ跡の補修ができやすいように位置を決めるようにする。
(i) 施工技術に関して指導を行っている団体としては、 (-社)日本左官業組合連合会、(-社)日本塗装工業会、日本外壁仕上業協同組合連合会、全国マスチック事業協同組合連合会等がある。
15.5.4 下地処理
(a) U形にはつり、モルタルで充填する場合の仕上塗材に支節のないモルタルには、表15.5.8に示すセメント系下地調整厚塗材2種等がある。
(b) 「標仕」でシーリング材は仕上げに支障のないものとしているのは、シーリング材の種類と仕上塗材の組合せで付着力に大差があり、また、シーリング材の可塑剤や低分子の油分が仕上塗材に移行して外観を著しく汚染するものがあることによる。
(c) 「標仕」表15.5.3では、仕上塗材の種類に応じたモルタル下地の仕上げをはけ引き、金ごて及び木ごて仕上げと定めている。ただし、セメント系厚付け仕上塗材の下地はタイル張り下地と同じく均しモルタル塗りの考えであり、モルタルは中塗りまでとし、中塗りの仕上げをはけ引き又は木ごて仕上げとしている。複層塗材 REを金ごて仕上げにしているのは、塗材の硬化状態と付着力の関係を考慮したことによる。また、可とう形と防水形塗材を金ごて仕上げにしているのは、下地を平滑にして塗膜の厚みを確保しやすく、下地の凸凹で塗膜の薄い部分が切れることを考慮したことによる。
(d) ALCパネル、押出成形セメント板の補修材料は、パネル製造所の指定する補修材料を使用することになっている。「標仕」15.5.5に示すALCパネルの下地調整又は押出成形セメント板の下地調整の方法に準じて行うとよい。
(e) 下地に金物類がある場合は、仕上塗材製造所の仕様により十分な錆止め処理をし、また、不要なものは除去する。
15.5.5 下地調整
(a) コンクリート
(1) 「標仕」では下地調整塗材を全面に塗り付けて．平滑にするとしているが、これは仕上塗材の良好な仕上り及び耐久性を確保するためである。
表15.5.8に示すように、下地調整塗材C-1は0.5〜1mm程度、下地調整塗材 C-2は1〜3mm程度、下地調整塗材CM-2は、3〜10mm程度の範囲で下地の不陸に応じて使い分けるとよい。
ただし、表15.5.8の参考に記されているように下地調整塗材C-2及び下地調整塗材CM-2は、その上にすべての仕上塗材の塗付けが適用可能であるが、下地調整塗材C-1及びCM-1に適用する仕上塗材は、すべての仕上塗材ではないことに留意する。
下地調整塗材C-1及び下地調整塗材CM-1は、原則として防水形複層塗材RSのように特に耐溶剤性を必要とする材料や複層塗材REのように凝集力の強い材料による仕上げは対象としておらず、仕上塗材の中でももっとも汎用的に使用されている複層塗材E、薄塗材E等の仕上げを前提として品質が定められている。
一方、下地調整塗材C-2は通称セメントフィラーと呼ばれる JIS A 6916（建築用下地調整塗材）制定時の性能を跨襲したもので、すべての仕上塗材に適応することを前提として品質が定められており、下地調整塗材CM-2も同様である。
(2) コンクリートの下地調整のうち、「標仕」15.5.5 (a)(3)ではスラブ下等の見上げ面及び厚付け仕上塗材仕上げ等の場合は、次の理由で下地調整塗材塗付けを省略することとしている。
(i) スラブ下等の見上げ面は一般的に砂壁状仕上げの薄塗材仕上げが多く、目違いはサンダー掛け程度の下地調整で十分である。
(ii) 厚付け仕上塗材仕上げの塗厚は、一般的に 4〜10mmであり、コンクリート壁の目違いはサンダー掛けで取り除く程度の下地調整で十分である。
(3) 下地の不陸調整厚さが3mmを超えて10mm以下の場合は、スラブ下等の見上げ面及び厚付け仕上塗材仕上げであっても、下地調整塗材CM-2を平滑に塗り付ける。
(b) モルタル、プラスター及びPCパネル面の下地調整において、仕上塗材の下塗材が合成樹脂エマルションシーラーと同様な目的で使用される場合は、合成樹脂エマルションシーラーを省略し下塗材を塗り付けることとなる。
(c) ALCパネル
(1) ALCパネルの表面は強度が小さく粗面であるため、目つぶしや表面強度の確保を目的として下地調整塗材を塗り付ける。
(2) 「標仕」で外装薄塗材S及び防水形複層塗材RS仕上げの場合の下地調整塗材を、特に下地調整塗材C-2としているのは、仕上塗材が溶剤系であるため、下地調整材の溶剤による強度低下や付着不良を防ぐためである。また、下地調整塗材を塗り付ける前に合成樹脂エマルションシーラーを塗り付けるのは、ALCパネルの吸水性及び表面に付着している粉状物を考慮し、下地調整塗材の付着性を確保することや塗付けの作業性を良くすることを目的としている。
ただし、昭和50年代後半から特にALCパネル表面の下地調整用として実用化された下地調整塗材Eの中には、合成樹脂エマルションシーラーの機能を兼ね備えた下地調整塗材Eも開発され、シーラーレスフィラー等と称される製品も流通しているが、民間工事における長年の実績も踏まえて、このような下地調整塗材Eを用いる場合は、合成樹脂エマルションシーラーを省略することができる。
(d) 押出成形セメント板の下地処理を 2液形エポキシ樹脂ワニスとしているのは、特に耐アルカリ性や下地と仕上塗材の付着力に留意し、耐久性を確保するためである。
なお、使用する仕上塗材製造所の仕様により指定されている下塗材が、2液形エポキシ樹脂ワニスと同等の効力を有するものであれば、2液形エポキシ樹脂ワニスに代えて、当該下塗材とすることができる。
(e) 塗り面は下地調整後十分乾燥させ、仕上塗材が塗られるまで付着を妨げるごみ、汚れ等のないように留意する必要がある。
15.5.6 工 法
(a) 材料の練滉ぜ
(1) 各仕上塗材の下塗材・主材・上塗材は、セット品として水系・溶剤系、溶液系・エマルション系・粉体、1液形・2液形等様々なものがあり、その材料の練混ぜ方法は、仕上塗材の製造所の使用方法として包装又は容器等に表示されている。
(2) 「標仕」15.5.6(a)から(s)で各仕上塗材の練混ぜについで規定している。
JIS表示品の各仕上塗材は、その包装、容器又は添え付ける印刷物に次の事項に示す表示が義務付けられており、それによって材料の練混ぜ方法を確認する。
(i) 使用方法
?@ 調合
?A 水を必要とする仕上塗材については標進加水量、薄め液を必要とする仕上塗材については簿め液の標準量
?B 標準所要量
?C 可使時間
?D 施工方法
(ii) 注意事項
?@ 粉体及び混和液、又は基剤及び硬化剤がセットされているものは、同一銘柄のものを使用すること。
?A 複層塗材で、下塗材、主材及び上塗材がセットされているものは、同一銘柄のものを使用すること。
(b) 材料の塗付け
(1) 下塗材塗り
下塗材は、主として下地に対する主材の吸込み調整及び付着性を高める目的で使用される。したがって、だれ，塗残しがないように均ーに塗り付けることが肝要である。
なお、仕上塗材製造所の仕様では、下地の種類や状態によって下塗材の吸込みが異なるので、所要量は一般に 0.1〜0.3kg/m 2 の範囲で記載されていることが多い。したがって、適用に当たっては 15.5.3(a)の試し塗りを行って、当該現場での所要量を確認しておくとよい。
(2) 主材塗り
主材は、主として什上り面に立体的な模様を形成する目的で使用される。施工は「標仕」表15.5.1により吹付け、ローラー塗り又はこて塗りによるが、事前に提出された見本帳又は見本塗板と同様の模様で 、しかも塗残しや足場むらがないように塗り付けることが肝要である。
なお、吹付けの厚付け仕上塗材及び複層仕上塗材並びに防水形の仕上塗材は、主材層の連続性を確保するために、基層塗りと模様塗りを区分しているので特に注意が必要である。基層塗りを省略する工法は、一般に「玉吹き」等と称されているが、部分的に下塗材と上塗材だけの仕上げ部分ができ、塗膜の耐久性が低下するばかりでなく、下地に対する保護効果も低減する。
(3) 上塗材塗り
(i) 厚付け仕上塗材
?@JIS A 6909（建築用仕上塗材）では、原則として、単層としているが「標仕」表15.5.1では、セメントスタッコは上塗材を0.3kg/m 2 以上の所要量で 2回塗りとし、その他の外装厚塗材については、特記により上塗材の適用ができることとしている。
これは外装用にあっては、下塗材、主材、上塗材の総合塗膜で性能を確保するということが重要であり、(ii) の複層仕上塗材を参考に特記するとよい。
?A 上塗材を用いる場合は、複塗仕上塗材と同様に水系のアクリル系上塗材が使われることが多い。この場合、セメント系の主材である厚塗材Cは、施工時の気温が低い場合にセメントに起因するエフロレッセンス（主因はセメント中の水酸化カルシウムで、その水への溶解性は約5℃の時最大の溶解度を示す。）等で色むらや白化等が生じやすい。その対策として15.1.4(c)により十分に温度管理を行うか、「標仕」表15.5.2に示す弱溶剤系か溶剤系の上塗材を使用する方法がある。
(ii) 複形仕上塗材
?@上塗材は、紫外線、風、雨（酸性雨）、雪等の外力から主材層を保護し、同時に色、光沢等によりデザイン性を高めるためであり、0.25kg/m 2 以上の所要量で2回塗りを標準としている。
?A メタリック仕上げの場合は、0.4kg/m 2 以上の所要量で3回塗り以上としている。メタリックの主な顔科であるアルミ粉等の金属粉がアルカリ（下地のセメント）や酸（大気中の酸性雨等）での劣化を抑制するためと、金属粉の比重差による色むらを防止するため、上塗り工程を3回以上とし、第1回目はクリヤー又はメタリックと同系色のエナメルを塗り付け、最上層はクリヤーを塗り付けることとしている。
?B 上塗材の種類は、「標仕」15.5.2(a)(9)により、特記がなければ「水系アクリルのつやあり」が使われる。水系の上塗材は、溶剤系の上塗材に比べ低温時や高湿条件では乾燥が遅いため、塗料ミストの風下への飛散防止として、より細やかな養生対策や、塗料ミストの少ない工法としてのローラー塗りの採用等の配慮が必要である。
また、仕上塗材の種類がセメント系の場合は、(i) ?Aと同様の対策が必要である。
15.5.7 所要量等の確認
(a) 仕上塗材仕上げの所要量等の確認は、一般的には「標仕」表15.5.4により、見本帳や見本塗板と比較して色合、模様、つや等が同じように仕上がっており、かつ、塗り面にむら、はじき等がない状態であればよい。
(b) 防水形の仕上塗材及び軽量骨材仕上塗材の場合は、塗厚の確保が防水等の性能に影響するため、単位面積当たりの使用量によって、「標仕」表15.5.1に規定する「所要量」の確認を、(a) の確認と併せて行うこととしている。
なお、所要量の定義については15.5.2(a)(3)を参照する。
15.5.8 「標仕」以外の材料
「標仕」では規定されていないが、この節の仕上塗材に関連する材料として、JIS A 6021（建築用塗膜防水材）に規定されている外壁用塗膜防水材がある。外壁用塗膜防水材は、ゴム状弾性、防水性、ひび割れ追従性等を特徴とする材料で、特に中性化や塩害を抑制する機能を有しており、従来から9章［防水工事］の「標仕」以外の工法で紹介していたが、この節の防水形複層仕上塗材と同様な材料として扱われることから、平成25年版では15章5節の「標仕」以外の材料に掲載することとした。JIS A 6021の外壁用塗膜防水材には、主要原料の違いによってアクリルゴム系、ウレタンゴム系、クロロプレンゴム系及びシリコーンゴム系の4種類が規定されているが、最も多く用いられているアクリルゴム系外壁用塗膜防水材工法の工程例を表15.5.9に示す。
表15.5.9 アクリルゴム系外壁用塗膜防水工法の工程例（JASS8 L-AW準拠）
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