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甲比丹助左衛門の冒険、天正七年の夏
（２）
（３）
(４）
第二章 助左衛門、海賊と戦う
（２）
（３）
（４）
（５）
（６）
（７）
第三章 助左衛門、堺に帰る
（２）
（３）
（４）
（５）
（６）
（７）「風日庵様が別室で・・・」
（８）「それと？」
（９）そのあと、権大納言
（１０）・・・それで、家に人がいなかった
（１１）万を超す人が毬技場に・・
（１２）公家衆は堺に乗り込んで・・・
第四章 打毬の試合始まる
（２）拍手が歓声が長く尾をひいた。
（３）両チームは休憩のため・・
（４）・・歓声が繰り返された。
（５）みつけられてしまった。
（６）・・・明日の用意を・・
第五章 助左衛門、安土城に行く
（２）その胃袋の大きさに・・・
（３）早く戦のない世の中を・・・
（４）「へ～え、そんなこと・・・
（５）信長殿が上座に座った。
（６）お市様のほうを見る。
（７）助左衛門も息を呑んだ。
（8）心がうきうきしてくるのだった。
（９）悪党もいる・・・
第六章 助左衛門、陰陽師に会いに行く
（２）鳥羽街道
（３）平清盛公の屋敷があった・・
（４）「うむ、この書物はニコライ・コぺル
（５）ここで、一息・・・
（６）「ポルトガルの数（かず）に０が
（７）広く美しい南蛮風の・・・
（８）ダ・ヴィンチの飛行機
（９）人を乗せて飛ぶ船
第七章 瀧、ファッションショーをする
（２）安土城に信長を狙う曲者が・・・
（３）上様、いい智恵がござります
（４）権大納言の屋敷に行く
（５）小見の公秀殿に智恵を借りに・・
（６）安土宗論の勃発
（７）ちゃくちゃく進む安土宗論の布石
（８）権大納言より書状「日蓮党負ける・・
第八章 安土城の抜け穴見つかる
（２）いよいよ安土に
（３）空飛ぶ船出現
（４）空飛ぶ船「かぐやひめ丸」
（５）焙烙丸を船から落とす
（６）忍者の舟に爆撃、炎上
（７）助左衛門、信長と議論する
第九章 安土宗論とは
（２）法花と浄土法問次第
（３）詫び証文について
（４）信長の書状
（５）不安の中、祇園祭りの巡行が・・
（６）安土城の忍者は海賊衆？
（７）黒旗の海賊衆が出張ってきた
（８）信長の法華宗弾圧の意図
（９）信長の領国支配
（１０）北山の権大納言邸で宴を・・・
（１１）安土宗論は法華宗が勝った
（１２）因果居士の独白
（１３）問答の要「方座第四の妙」
（１４）黒旗の海賊衆の襲来
（１５）六条の院現る
（１６）権大納言の反撃
（１７）海賊衆敗走
（１８）権大納言の剣のさえ
（１９）海賊衆が逃げたあとで・・・
第十章 助左衛門と仲間たち堺に帰る
（２）京都奉行・村井長門守
（３）アントニオ・コレッリの絵
（４）助左衛門はいい男に描かれて・・
第十一章 六条の院との決戦 播磨沖海戦
（２）海龍丸、播磨沖にあらわる
（３）南海屋での合議
（４）黒旗の海賊衆に天神丸襲われる
（５）いざ、出帆
（６）まず、緒戦の海戦
（７）海賊船を撃沈
（８）羽柴筑前守が船に来た
（９）海龍丸発見！
（１０）海龍丸轟沈す
甲比丹助左衛門の冒険、番外編
政府、報道関係者、…
風２５３４さん
【歪みマニア】BJFE … PURPLE★HAZEさん
ペットはバーニーズ… hero7さん
きょうが一番いい日… ことのは。さん
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アポロン1382
日本の海洋冒険小説のさきがけとなるような、発表の場としたい。
2009年01月15日
カテゴリ： カテゴリ未分類
雇用維持へ「ワークシェア模索」 休業時の基本給、三菱自15％カット
需要減に対応した減産のため1月に国内5工場で数日間の「非就業日」を設定した三菱自動車は14日、正社員6000人の対象日分の基本給を15％削減することを明らかにした。2月以降についても今後、労使で協議する方針。需要動向次第では賃金削減の対象日が拡大する可能性がある。
▼仕事分け合う「ワークシェアリング」 推進論突然浮上、労組側戸惑う
ＪＣＡＳＴニュースによれば、雇用環境が悪化するなか、経済界や自治体の長から「ワークシェアリングの推進を」との声が相次いでいる。この制度は「1人あたりが働く時間を減らして、雇用を複数の人で分かち合う」というもので、欧州などでは、雇用を守るために有効に機能したケースもある。突然の提案に、労組側も「定義についても難しいところがある。これから検討する段階」と、まだ対応策は固まっていない様子だ。
▼日本経団連会長「ワークシェアリングも選択肢」と発言
経済3団体(日本経団連、日本商工会議所、経済同友会)が2008年1月6日開いた合同記者会見の席で、日本経団連の御手洗冨士夫会長は
「ワークシェアリングみたいな考え方もひとつの選択肢で、そういう選択をする企業があってもおかしくない」
と発言。
会見に先立って行われたパーティーでも、御手洗氏は
「時間外労働や、所定労働時間を短くすることを検討することもあり得る」
と、同様の方向性を示した。
▼地方からも、同様の声があがっている。例えば福岡県の麻生渡知事(全国知事会会長)は、1月5日の年頭記者会見で、
「多くの中小企業の経営者は、自分給料を減らすという形で従業員の雇用を守ろうと努力している。大企業も、もう少しこの点は見習うべき。社会全体としては、雇用を分け合うというワークシェアリングの考え方を強く持つべき」と訴えた。
「ワークシェアリング」は、厚生労働省の報告書での定義によると、
「雇用機会、労働時間、賃金の3つの要素の組み合わせを変化させることを通じて、一定の雇用量を、より多くの労働者の間で分かち合うこと」
というもの。正社員の短時間労働を認めて雇用機会を増やす「雇用創出型」と、労働者1人あたりの労働時間と賃金を減らして、限られた雇用を分け合う「緊急避難型」があるとされる。今回導入が提唱されているのは、後者の「緊急避難型」だ。
▼ワークシェアリングは、欧米では1970年代から導入が進んでいるとされるが、実情はどうなのだろうか。
「緊急避難型」の代表的な例とされるのが、ドイツの自動車メーカー、フォルクス・ワーゲン(VW)社の例だ。同社では、10万人以上いた従業員のうち3万人を整理解雇する計画を進めていたが、1993年、同社と労組は、週36時間の所定労働時間を20%減の28.8時間に抑制するという労働協約を締結。賃金は減少したものの、3万人の雇用が守られた、という経緯がある。
▼フランスでも2000年、当時は週39時間だった法定労働時間を35時間に短縮。12%を超えていた失業率は、一時は8%台にまで回復した。
日本のケースに目を転じると、自治体などで、正規職員の時間外手当などを削減して財源をつくり、臨時職員という雇用枠を設けるケースも散見される。一方、「緊急避難型」の代表的なケースとしては、大手トラックメーカーの日野自動車の試みが有名だ。
同社では99年、55歳以上の約300人を対象に、1日の労働時間を8時間から7時間に減らし、年収も10%カットした。いわば「賃下げ策」の一環だ。99年当時も「戦後最悪の雇用不況」だとされており、労組側も「失業するぐらいなら、賃下げもやむなし」と判断した。
国内でワークシェアリングが本格的に議論されるのは02年以来で、今回の御手洗氏の発言も「唐突感」が否めない。日本経団連と日本労働組合総連合会(連合)は、09年1月15日に開かれる定例会合の中で、ワークシェアリングについても意見交換する予定だ。
ただ、連合の企画局では「現状としては、『(ワークシェアリングを)雇用対策の選択肢のひとつとして検討してもいい』という程度です。ワークシェアリングの定義についても難しいところがありますし、まだ、その是非についてコメントできる段階ではありません」
と話しており、「全てはこれから」といった様子だ。
今後、ワークシェアリングは春闘のテーマのひとつになる可能性が高いが、その導入にあたっては、さまざま試行錯誤が行われることになりそうだ。
[ワークシェアリングは、IRSによれば、以下の六類型にまとめられる。（以下ウィキペディアより）]
１，週当たり労働時間の短縮による雇用創出
２，ジョブシェアリング
３，早期退職措置としてのパートタイム化
４，自発的パートタイム化
５，連続有給休暇時の代替要員
６，キャリア・ブレーク時の代替要員
また内閣府によれば、以下二つのタイプがある。
・雇用維持型
不況などで企業の業績が悪化した際に、一人当たりの労働時間を減らすことによって企業全体での雇用を維持する。典型例にドイツがある。
・雇用創出型
様々な業務ごとの短時間労働を組み合わせることによって、雇用機会を増やす。典型例にオランダがある。80年代前半の失業率12%は、2001年には3%を下回るまで低下している。
[効果]
雇用機会に対しては、ワークシェアリングを導入することによって、雇用は増加する傾向があるという分析がある（ただし、その分析でも、他の制度政策等の影響もあると考えられ、「ワークシェアリングのみで失業等への効果的な政策になりうるかは十分注意すべき」としている）。また、経済活性化に対しても、ワークシェアリングだけでなく、資源配分の改善、生産性の向上も必要であるという。
企業にとっては、従業員の頭数が増えるため、社会保障費、従業員訓練にかかるコストが増加する。
労働者にとっては、余暇が増えることにより自己研鑽等ができ、また余暇の増加に伴い消費が活性化することが考えられる。
[イギリスでは]
イギリスでは1977年に失業者の追加雇用を目的とした早期退職制度、1979年には生産活動の停滞により発生した短時間労働者を対象とした操業短縮保障制度が導入された。1987年にはフルタイム労働を分割してパートタイムを増加させることを目的とした作業分割制度が導入されている。
[オランダでは]
オランダのワークシェアリングとしては、ワッセナー合意（1982年）が有名である。雇用創出型が基本。
・政労使の合意として
１，労働組合は賃上げの抑制に努める
２，経営者は雇用の維持と時短につとめる
３，政府は減税と社会保障負担の削減、財政支出の抑制につとめる。また企業投資の活性化による雇用の増加を促進する。
というものである。
労働時間は、合意前の1979年は年間約1600時間あったが、1999年には1400時間を割るまでに減少している。分野ではサービス業で、雇用の増加（パートタイマーの増加。特に女性）が起きた。
◇
今回のワークシェアリングは経営者側が持ち出したもので、労働側が持ち出したものではないようですね。雇用を守るといいながら、実質的に賃金の切り下げを行いたい経営者側の意図が見えています。いったん賃金が下がると、なかなか元に戻らないものです。まあ、永久的に低賃金で労働者を雇えれば、これにこしたことはありません。
いろいろ大きな問題を含んだワークシェアリング。経過を見守りたいですね。(^-^)
需要減に対応した減産のため1月に国内5工場で数日間の「非就業日」を設定した三菱自動車は14日、正社員6000人の対象日分の基本給を15％削減することを明らかにした。2月以降についても今後、労使で協議する方針。需要動向次第では賃金削減の対象日が拡大する可能性がある。
▼仕事分け合う「ワークシェアリング」 推進論突然浮上、労組側戸惑う
ＪＣＡＳＴニュースによれば、雇用環境が悪化するなか、経済界や自治体の長から「ワークシェアリングの推進を」との声が相次いでいる。この制度は「1人あたりが働く時間を減らして、雇用を複数の人で分かち合う」というもので、欧州などでは、雇用を守るために有効に機能したケースもある。突然の提案に、労組側も「定義についても難しいところがある。これから検討する段階」と、まだ対応策は固まっていない様子だ。
▼日本経団連会長「ワークシェアリングも選択肢」と発言
経済3団体(日本経団連、日本商工会議所、経済同友会)が2008年1月6日開いた合同記者会見の席で、日本経団連の御手洗冨士夫会長は
「ワークシェアリングみたいな考え方もひとつの選択肢で、そういう選択をする企業があってもおかしくない」
と発言。
会見に先立って行われたパーティーでも、御手洗氏は
「時間外労働や、所定労働時間を短くすることを検討することもあり得る」
と、同様の方向性を示した。
▼地方からも、同様の声があがっている。例えば福岡県の麻生渡知事(全国知事会会長)は、1月5日の年頭記者会見で、
「多くの中小企業の経営者は、自分給料を減らすという形で従業員の雇用を守ろうと努力している。大企業も、もう少しこの点は見習うべき。社会全体としては、雇用を分け合うというワークシェアリングの考え方を強く持つべき」と訴えた。
「ワークシェアリング」は、厚生労働省の報告書での定義によると、
「雇用機会、労働時間、賃金の3つの要素の組み合わせを変化させることを通じて、一定の雇用量を、より多くの労働者の間で分かち合うこと」
というもの。正社員の短時間労働を認めて雇用機会を増やす「雇用創出型」と、労働者1人あたりの労働時間と賃金を減らして、限られた雇用を分け合う「緊急避難型」があるとされる。今回導入が提唱されているのは、後者の「緊急避難型」だ。
▼ワークシェアリングは、欧米では1970年代から導入が進んでいるとされるが、実情はどうなのだろうか。
「緊急避難型」の代表的な例とされるのが、ドイツの自動車メーカー、フォルクス・ワーゲン(VW)社の例だ。同社では、10万人以上いた従業員のうち3万人を整理解雇する計画を進めていたが、1993年、同社と労組は、週36時間の所定労働時間を20%減の28.8時間に抑制するという労働協約を締結。賃金は減少したものの、3万人の雇用が守られた、という経緯がある。
▼フランスでも2000年、当時は週39時間だった法定労働時間を35時間に短縮。12%を超えていた失業率は、一時は8%台にまで回復した。
日本のケースに目を転じると、自治体などで、正規職員の時間外手当などを削減して財源をつくり、臨時職員という雇用枠を設けるケースも散見される。一方、「緊急避難型」の代表的なケースとしては、大手トラックメーカーの日野自動車の試みが有名だ。
同社では99年、55歳以上の約300人を対象に、1日の労働時間を8時間から7時間に減らし、年収も10%カットした。いわば「賃下げ策」の一環だ。99年当時も「戦後最悪の雇用不況」だとされており、労組側も「失業するぐらいなら、賃下げもやむなし」と判断した。
国内でワークシェアリングが本格的に議論されるのは02年以来で、今回の御手洗氏の発言も「唐突感」が否めない。日本経団連と日本労働組合総連合会(連合)は、09年1月15日に開かれる定例会合の中で、ワークシェアリングについても意見交換する予定だ。
ただ、連合の企画局では「現状としては、『(ワークシェアリングを)雇用対策の選択肢のひとつとして検討してもいい』という程度です。ワークシェアリングの定義についても難しいところがありますし、まだ、その是非についてコメントできる段階ではありません」
と話しており、「全てはこれから」といった様子だ。
今後、ワークシェアリングは春闘のテーマのひとつになる可能性が高いが、その導入にあたっては、さまざま試行錯誤が行われることになりそうだ。
[ワークシェアリングは、IRSによれば、以下の六類型にまとめられる。（以下ウィキペディアより）]
１，週当たり労働時間の短縮による雇用創出
２，ジョブシェアリング
３，早期退職措置としてのパートタイム化
４，自発的パートタイム化
５，連続有給休暇時の代替要員
６，キャリア・ブレーク時の代替要員
また内閣府によれば、以下二つのタイプがある。
・雇用維持型
不況などで企業の業績が悪化した際に、一人当たりの労働時間を減らすことによって企業全体での雇用を維持する。典型例にドイツがある。
・雇用創出型
様々な業務ごとの短時間労働を組み合わせることによって、雇用機会を増やす。典型例にオランダがある。80年代前半の失業率12%は、2001年には3%を下回るまで低下している。
[効果]
雇用機会に対しては、ワークシェアリングを導入することによって、雇用は増加する傾向があるという分析がある（ただし、その分析でも、他の制度政策等の影響もあると考えられ、「ワークシェアリングのみで失業等への効果的な政策になりうるかは十分注意すべき」としている）。また、経済活性化に対しても、ワークシェアリングだけでなく、資源配分の改善、生産性の向上も必要であるという。
企業にとっては、従業員の頭数が増えるため、社会保障費、従業員訓練にかかるコストが増加する。
労働者にとっては、余暇が増えることにより自己研鑽等ができ、また余暇の増加に伴い消費が活性化することが考えられる。
[イギリスでは]
イギリスでは1977年に失業者の追加雇用を目的とした早期退職制度、1979年には生産活動の停滞により発生した短時間労働者を対象とした操業短縮保障制度が導入された。1987年にはフルタイム労働を分割してパートタイムを増加させることを目的とした作業分割制度が導入されている。
[オランダでは]
オランダのワークシェアリングとしては、ワッセナー合意（1982年）が有名である。雇用創出型が基本。
・政労使の合意として
１，労働組合は賃上げの抑制に努める
２，経営者は雇用の維持と時短につとめる
３，政府は減税と社会保障負担の削減、財政支出の抑制につとめる。また企業投資の活性化による雇用の増加を促進する。
というものである。
労働時間は、合意前の1979年は年間約1600時間あったが、1999年には1400時間を割るまでに減少している。分野ではサービス業で、雇用の増加（パートタイマーの増加。特に女性）が起きた。
◇
今回のワークシェアリングは経営者側が持ち出したもので、労働側が持ち出したものではないようですね。雇用を守るといいながら、実質的に賃金の切り下げを行いたい経営者側の意図が見えています。いったん賃金が下がると、なかなか元に戻らないものです。まあ、永久的に低賃金で労働者を雇えれば、これにこしたことはありません。
いろいろ大きな問題を含んだワークシェアリング。経過を見守りたいですね。(^-^)
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